C 6851
：2006
（1）
まえがき
この規格は，工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき，財団法人光産業技
術振興協会(OITDA)／財団法人日本規格協会(JSA) から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべ
きとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，JIS C 6851:2001 は改正され，この規格に置き換えられる。
改正に当たっては，日本工業規格と国際規格との対比，国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日
本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために，IEC 60794-1-2:2003，Optical fibre
cables-Part 2: Generic specification-Basic optical cable test procedures
を基礎として用いた。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準審査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。
JIS C 6851
には，次に示す附属書がある。
附属書 1（参考）JIS と対応する国際規格との対比表
C 6851
：2006
（2）
目 次
ページ
序文
1
1.
適用範囲
1
2.
引用規格
1
3.
一般及び指針
2
4.
光ファイバケーブル試験
2
5.
引張り
2
6.
磨耗
5
7.
圧壊
7
8.
衝撃
8
9.
ケーブル化された光ファイバの被覆除去力安定性
10
10.
繰り返し曲げ
11
11.
ねじり
12
12.
フレキシング
15
13.
キンク
15
13.6
規定する詳細事項
16
14.
曲げ
16
15.
耐切断特性
17
16.
散弾銃による損傷
17
17.
コンパウンド・フロー（ドリップ）
22
18.
しみ出し（Bleeding）及び蒸発
23
19.
硬さ（曲げ剛性）
24
20.
張力下での曲げ（しごき試験）
27
21.
微風振動
31
22.
ケーブルコイル取り特性
33
23.
温度サイクル
33
24.
シースの完全性
36
25.
透水
36
26.
放射線照射
37
27.
ガス流動抵抗
37
28.
エージング
38
29.
水底ケーブル耐水圧
38
30.
ケーブル構成部材の曲げ
39
31.
チューブキンク
39
32.
短絡試験
40
33.
電力線に添った光架空ケーブルの直流アーク試験
43
C 6851
：2006
（3）
附属書 1（参考）JIS と対応する国際規格との対比表
45
日本工業規格
JIS
C
6851
：2006
光ファイバケーブル特性試験方法
Optical fiber cable test procedures
序文 この規格は，2003 年に第 2 版として発行された IEC 60794-1-2，Optical fibre cables-Part 2: Generic
specification-Basic optical cable test procedures
を翻訳し，技術的内容を変更して作成した日本工業規格であ
る。
なお，この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は，原国際規格を変更している事項である。変
更の一覧表をその説明を付けて，
附属書 1（参考）に示す。
1.
適用範囲 この規格は，電気通信装置及び同様の技術を採用した機器とともに使用する光ファイバケ
ーブル，及び光ファイバと電気用導線を複合したケーブルの特性試験方法について規定する。
この規格の目的は，光ファイバケーブルの構造特性，伝送特性，材料特性，機械特性，エージング（環
境暴露）及び耐候特性，また，必要な場合には電気的特性に関する統一的要求事項を確立することを目的
とする。
備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。
なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide21 に基づき，IDT（一致している）
，MOD（修
正している）
，NEQ（同等でない）とする。
IEC 60794-1-2:2003
，Optical fibre cables-Part 2: Generic specification-Basic optical cable test
procedures (MOD)
2.
引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。
）を適用する。
JIS C 60068-1
環境試験方法−電気・電子−通則
備考 IEC 60068-1:1988，Environmental testing−Part 1: General and guidance からの引用事項は，この規
格の該当事項と同等である。
JIS C 6821
光ファイバ機械特性試験方法
備考 IEC 60793-1-3:1995，Optical fibres−Part 1: Generic specification−Section 3: Measuring methods for
mechanical characteristics
からの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。
JIS C 6823
光ファイバ損失試験方法
備考 IEC 60793-1-4:1995，Optical fibres−Part 1: Generic specification−Section 4: Measuring methods for
transmission and optical characteristics
からの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。
IEC 60544:1977, Electrical insulating materials
−Determination of the effects of ionising radiation
IEC 60793-1-5:1977, Optical fibres
− Part 1: Generic specification − Section 5: Measuring methods for
environmental characteristics
2
C 6851
：2006
IEC 60793-1-40:2001, Optical fibres
−Part 1-40: Measurement methods and test procedures−Attenuation
IEC 60793-1-46:2001, Optical fibres
−Part 1-46: Measurement methods and test procedures−Monitoring of
changes in optical transmittance
IEC 60794-4:2003, Optical fibre cables
−Part 4: Sectional specification−Aerial optical cables along electrical
power lines
3.
一般及び指針 （検討中）
3.1
序文
3.2
試験手順の様式
3.3
定義
3.4
標準的大気条件
3.5
数量
3.6
図表記号及び用語
3.7
安全
3.8
校正指針
3.8.1
校正
3.8.2
不確かさの評価
注*
ISO Guide ISBN 92-67-10188-9 : 1995
， Guide to the expression of uncertainty in measurement 参照。
3.9
励振条件
4.
光ファイバケーブル試験 次の測定手順は，光ファイバケーブル及びケーブル構成部材の機械特性及
び環境特性試験について示す。試験のうちの幾つかは検討中である。
この規格は，初期の規格の改訂版であるため，幾つかの試験方法は，他の試験方法に入れ替えたり又は
適用を除外したりしている。このため，IEC 規格の試験方法番号 IEC 60794-1-2 方法 E9，IEC 60794-1-2
方法 E16，IEC 60794-1-2 方法 F2 及び IEC 60794-1-2 方法 F4 は欠番となっている。
5.
引張り
5.1
目的 この測定方法は，布設中に発生する可能性のあるケーブルへの荷重の関数としての損失及び
／又は光ファイバひずみの挙動を調査するため特定の引張強度で試験される光ファイバケーブルに適用す
る。この方法は非破壊を目的とする（印加される張力は動作値以内とする。
）
。
二つの測定方法を次に規定する。
− 方法 E1A：損失変動を測定する手順
− 方法 E1B：光ファイバ伸びひずみを測定する手順
方法 B は，布設現場での最大許容張力及びケーブルのひずみ限界の両方に関する情報を提供することが
できる。
二つの方法のいずれか一方又は両方を，個別に又は組み合わせて使用するかどうかは，個別仕様書によ
るか，又は受渡当事者間の合意によるものとする。
5.2
サンプル 所要精度を達成するのに十分な長さの試験用ケーブルをリール又はコイルから外す。試
験用光ファイバの両端で端面が平滑になるようにする。
3
C 6851
：2006
5.3
装置
a)
方法 E1A 損失変動測定用の損失測定装置
方法 E1B 光ファイバ伸びひずみ測定装置
b) 1)
試験する最短長を収容できる引張強度測定装置。可動装置を使用してもよい（
図 2 参照）。
2)
最大レンジで最大誤差±3 ％のロードセル
3)
引留装置
ケーブル構成物を引き留める特定の方法が結果に影響しないよう注意する。
c)
必要な場合，ケーブル伸びを測定する機械的又は電気的測定手段を用意する。
典型的な装置の例を
図 1 及び図 2 に示す。
5.4
手順
a)
ほかに規定のない限り，試験場所の状態は，JIS C 60068-1 の 5.3 による。
b)
ケーブルを引張装置に装着し，固定する。引張装置の両端で，ケーブルのすべての構成要素が動かな
いように一様にケーブルを固定する方法を使用する。ほとんどのケーブル構造（例えば，より合わせ
形ケーブル）については，光ファイバを除くケーブル構成要素の固定は実用的であり，損失変動及び
／又はケーブルの最大許容張力及びひずみ限界の両方を得るのに十分である。しかし，ある種のケー
ブル構造（例えば，単心ルースチューブ形ケーブル）では，正しいひずみ限界値を得るために，光フ
ァイバが滑るのを防ぐことが必要な場合がある。
備考 架空ケーブルでは，個別仕様書で要求される場合には，ケーブルの引留めは当該ケーブルの種
類によって適切な引留装置によるものとする。重外装ケーブルでは，引留部がある程度の長さ
をもつような構造 (stockinggrip) の引留装置を使用することもある。
c)
引張試験を行うケーブルの被測定光ファイバを測定装置に接続する。
方法 E1B 使用する場合には，サンプルを引っ張っている間に基準長が変化しないよう注意する。
d)
個別仕様書に規定された要求値まで張力を連続的に増加する。
e)
損失変動及び／又は光ファイバひずみを記録するが，ケーブル荷重又はケーブル伸びの関数として記
録することが望ましい。
f)
多心の光ファイバからなるケーブルについては，損失及び／又は光ファイバひずみの多重測定装置を
使用してもよい。
g)
典型的な光ファイバ心数及び／又は試験サイクル数（通常は 1 回）は，受渡当事者間の合意による。
5.5
要求事項 サンプルの損失及び／又は光ファイバひずみが個別仕様書に規定する値を超えないもの
とする。
方法 ElB に関して：
個別仕様書に規定されている場合，荷重除去後の光ファイバ残留伸びひずみを評価する。
結果とともに示される一連のデータには，当該光ファイバの伸びに対して測定された位相シフト又はパ
ルス遅延を校正する曲線若しくは係数を含むものとする。
ケーブル及び光ファイバの伸びの表し方の例を
図 3 に示す。
要求がある場合，光ファイバ伸びの始まる荷重の値は，光ファイバ伸び対荷重の図における荷重軸と伸
び曲線の線形部分の交点として定義する。
備考 第 1 次の近似として，伸びひずみを受けている光ファイバの長さは荷重下のケーブルの長さに
等しい。ただし，光ファイバ伸びひずみの計算値は，このケーブル長の値の精度，及びケーブ
ルの設計に依存するケーブル中の光ファイバ余長の影響を受けることに注意する。
4
C 6851
：2006
5.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
ケーブル長及び張力印加長
b)
端末処理方法
c)
ロードセル
d)
（光ファイバ）励振条件及び損失測定装置
e)
適用する場合，光ファイバひずみ測定装置
f)
荷重の関数としての，規定波長における損失変動及び／又は光ファイバひずみ
g)
張力増加速度
h)
適用する場合，ケーブル長測定の最小精度
i)
標準大気条件と異なる場合の温度
図 1 引張特性試験装置の例
図 2 可動装置と引留リールとを使用した引張特性試験装置の例
5
C 6851
：2006
図 3 荷重の関数としての光ファイバ及びケーブル伸びの例
6.
磨耗
6.1
光ファイバケーブルのシースの耐摩耗性
6.1.1
目的 光ファイバケーブルの耐摩耗性には，シースの耐摩耗性及びケーブルマーキングの耐摩耗性
がある。
この試験は，光ファイバケーブルのシースの耐摩耗性を測定することを目的とする。
6.1.2
サンプル サンプルは規定された試験を実施するのに十分な長さをもつものとする。典型的な長さ
は 750 mm である。
6.1.3
装置 摩耗試験装置は，ケーブルの表面を軸方向に平行な両方向に振動数 55±5 サイクル／分，10
±1 mm の長さにわたってこするように設計された装置で構成する。1 サイクルは摩擦部の両方向への動き
1
回からなる。
摩擦部は，個別仕様書に規定された直径をもつ鋼製の針とする。
典型的な装置を
図 4 に示す。
6.1.4
手順
a)
他に規定のない限り，試験場所の状態は，JIS C 60068-1 の 5.3 による。
b)
長さ約 750 mm のケーブルサンプルをケーブル引留装置によって支持板にしっかり取り付ける。摩擦
部は，ケーブルに衝撃を与えないようにしながら，個別仕様書に規定する力を加えるのに必要なおも
りで荷重をかけるものとする。
試験のたびにサンプルの摩擦箇所を 100 mm ずつ前方に移動させ，かつ，同一方向に 90 度ずつ回転
させて，各サンプルについて試験を 4 回行う。
6.1.5
要求事項 個別仕様書に規定されたサイクル数を実施した後，シースにせん孔がなく，光ファイバ
の断線があってはならない。
6.1.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
サイクル数
b)
針の直径
c)
荷重
6
C 6851
：2006
6.2
光ファイバケーブルのマーキングの耐摩耗性
6.2.1
目的 光ファイバケーブルの耐摩耗性には，シースの耐摩耗性とケーブルマーキングの耐摩耗性と
がある。
この試験の目的は，光ファイバケーブルのマーキングの耐摩耗性を測定する。マーキングの種類によっ
て，また個別仕様書に示した次の二つの方法のいずれかを使用するものとする。
方法 1 は，エンボス，インデント及び焼付けのようなリジッドなタイプのマーキングに適している。
方法 2 は，エンボス，インデント及び焼付け以外のマーキングに適用できる。
6.2.2
サンプル サンプルは，規定された試験を実施するのに十分な長さをもつものとする。典型的な長
さは 750 mm である。
6.2.3
装置
a)
方法 1 典型的な装置を図 4 に示す。
装置は，ケーブルの縦軸に平行な方向に長さ 40 mm にわたり振動数 55±5 サイクル／min で，ケー
ブルのマーキングを摩擦するように設計される。1 サイクルは，摩擦部の両方向への動き 1 回からな
る。摩擦部は，1 mm 又は個別仕様書に規定される直径をもつ鋼製の針とする。
b)
方法 2 装置は，次のもので構成する。
1)
ウールのフェルトに力を加えるための試験装置。典型的な例を
図 5 に示す。
2)
白色のウールのフェルト。
3)
サンプルに力を加えるためのおもり。
6.2.4
手順 他に規定のない限り，試験場所の状態は，JIS C 60068-1 の 5.3 の規定による。
a)
方法 1 長さ約 750 mm のケーブルサンプルをケーブル引留装置によって支持板にしっかり取り付け
る。マーキングが摩擦部の直下になるようにサンプルを装着して試験を実施する。ケーブルに衝撃を
与えないようにしながら，個別仕様書に規定される力を加えるのに必要なおもりで摩擦部に荷重をか
ける。
b)
方法 2 マーキングを含むケーブルのサンプルをウールフェルトの二つの部分の間に置く。ウールフ
ェルトは水を十分にしみ込ませる。個別仕様書に規定する力 (F) を，長さ 100 mm にわたって前後に
移動するサンプル上のマーキングに加える。サイクル数は個別仕様書に規定する。
6.2.5
要求事項 個別仕様書に規定されたサイクル数の試験を完了した後，マーキングが判読できなけれ
ばならない。
6.2.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
サイクル数
b)
使用した方法
c)
針の直径
d)
荷重
7
C 6851
：2006
図 4 光ファイバケーブルのシース又はマーキングの耐摩耗性試験装置例
図 5 光ファイバケーブルのマーキングの耐摩耗性試験装置例
7.
圧壊
7.1
目的 この試験は，光ファイバケーブルの耐圧壊性を測定することを目的とする。
7.2
サンプル サンプルは，規定された試験を実施するのに十分な長さをもつものとする。
7.3
装置 装置は，平らな鋼製の基板とサンプルに長さ 100 mm にわたって圧壊力を均一に加える鋼製の
可動板との間で，ケーブルのサンプルを圧壊できるものとする。可動板のエッジ部は約 5 mm の半径で丸
みを付ける。このエッジ部は，可動板の 100 mm の平らな部分には含まれない。典型的な装置例を
図 6 に
示す。
7.4
手順 ケーブルサンプルを横方向に動かないように基板と可動板との間に装着し，力を急激に変化
させることなく徐々に加える。力を段階的に増加させて加える場合には，前後の力の比率は 1.5 : 1 を超え
ないものとする。
個別仕様書に規定がない限り，力は，ケーブルサンプルを回転させることなく，500 mm 以上離れたサ
ンプルの異なる 3 か所に加えるものとする。
個別仕様書で要求される場合，特定の使用条件を模擬するため，1 本以上の鋼製のマンドレル（個別仕
様書に規定のない限り直径 25 mm）をサンプルに直角に挿入することによって追加又は代替試験を実施し
てもよい。
他に規定のない限り，試験場所の状態は，JIS C 60068-1 の 5.3 によるものとする。
8
C 6851
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7.5
要求事項 試験の合否判定基準は，個別仕様書に記載するものとする。典型的な不良モードとして
は，光ファイバ断線伝送特性の劣化又はケーブルの物理的損傷がある。
7.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
印加する総荷重
b)
荷重を印加する時間
c)
試験の回数
d)
試験を実施した（サンプル上の）場所の間隔
e)
使用した場合，マンドレルの形状
図 6 圧壊試験
8.
衝撃
8.1
目的 この試験は，光ファイバケーブルの耐衝撃性を測定することを目的とする。
8.2
サンプル
a)
サンプル長 サンプル長は，規定された試験を実施するのに十分なものとする。単に物理的な損傷を
評価する場合には，長さは 1 m（例えば，細径のジャンパコード又は 2 心ケーブル）から 5 m（より
太径のケーブル）の範囲でよい。光学的測定を行うためにはもっと長いサンプルが必要となることが
ある。
b)
端末処理 サンプルは両端をコネクタで成端するか，又は標準的な方法で光ファイバ，シースその他
の部材をすべて一体に固定して成端する。衝撃装置のクランプは適切に行ってもよいし，引留めがい
らないようにサンプルを十分長くしておいてもよい。
8.3
装置 装置は，平らで頑丈な鋼製の基板に固定されたケーブルサンプルに衝撃を伝達できるものと
する。1 回又は数回だけ衝撃を加えればよい場合には，典型的な装置例を
図 7 に示す。これはケーブルサ
ンプルに衝撃を伝える鉄片の上におもりを垂直に落下させるものである。繰返しの衝撃が要求される場合
（例えば，5 回以上）には，落下するハンマによって複数回の衝撃を加えられるようなより応用的な装置
を
図 8 に示す。
いずれの場合も，他の同等な装置を使用してもよい。
サンプルに接する衝撃面は丸みを付ける。表面の半径 R は個別仕様書に規定する（
図 9 参照）。
9
C 6851
：2006
個別仕様書に要求がある場合，装置には，例えば，JIS C 6823 の 11.に規定する光導通・損失変動測定の
ための光試験装置を含むものとする。
8.4
手順 他に規定のない限り，試験場所の状態は，JIS C 60068-1 の 5.3 によるものとする。必要な場
合，サンプルは標準状態で 24 時間前処理する。
おもり又は落下させるハンマの質量と落下させる高さは，個別仕様書に示す位置エネルギーの値が得ら
れるように調整する。衝撃回数及び頻度並びにそれを加えるサンプル上の位置は，個別仕様書の規定どお
りとする。
8.5
要求事項 試験の合否判定基準は，個別仕様書に規定する。典型的な不良モードとしては，光ファ
イバ断線，伝送損失の劣化又はケーブルの物理的損傷がある。
8.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
衝撃回数
b)
衝撃エネルギー
c)
試験温度
d)
衝撃面の半径
e)
衝撃の頻度
f)
サンプル上の衝撃箇所
g)
光ファイバ断線又は伝送特性変化
図 7 1 回（又は数回）の衝撃試験装置
10
C 6851
：2006
図 8 繰返し衝撃試験装置
図 9 衝撃面の詳細
9.
ケーブル化された光ファイバの被覆除去力安定性
9.1
目的 この試験は，各種の環境条件に暴露した後，光ファイバはく離性の変化を測定することによ
ってケーブル化された光ファイバの被覆除去力の安定性を決定する。
9.2
サンプル
9.2.1
サンプル長 サンプルの長さは，規定された試験を実施するのに十分なものとする。
9.2.2
サンプルの作製 光ファイバを採取するケーブルは，光ファイバを回収する前に個別仕様書の規定
どおり前処理する。
試験は，ケーブルから採取した光ファイバについて実施する。
なお，サンプルは，更に 2 通りの長さ（最低 2 m）に分割する。一方の長さは，試験用であり，他方の
長さは，基準測定用である。
試験を個別仕様書の規定どおりに前処理されている光ファイバの 10 試験片について実施し，基準ケーブ
ル長から採取した光ファイバの試験結果と比較できるように十分なサンプルを用意する。
回収後，
光ファイバに付着している充てん化合物を慎重に取り除く
（例えば，
柔らかな織物でふき取る。
）
。
ケーブルの環境条件の要求事項は，受渡当事者間の合意によるものとする。
9.3
装置 装置は，前処理装置（必要な場合）と光ファイバ被覆除去装置［JIS C 6821 の 8.参照］から
なる。
11
C 6851
：2006
9.4
手順 光ファイバ被覆除去性は，JIS C 6821 の 8.（被覆除去性の測定方法）によって環境面から条
件付けられており，
回復時間後，
個別仕様書の規定によって再条件付けされたサンプルについて測定する。
同じ方法を用いて基準ケーブル長から採取した光ファイバサンプルの被覆除去性を測定し，被覆除去力の
変化を結果の比較から決定する。
9.5
要求事項 被覆除去力の変化は，個別仕様書に規定する要求事項に適合しなければならない。
9.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
ケーブルの前処理条件
b)
光ファイバの前処理条件
c)
回復時間及び再処理条件
d)
被覆除去力の許容変化
10.
繰り返し曲げ
10.1
目的 この試験は，光ファイバケーブルの耐繰返し曲げ特性を測定することを目的とする。
10.2
サンプル
10.2.1
サンプル長 サンプル長は規定された試験を実施するのに十分なものとする。単に物理的な損傷を
評価する場合には，長さは 1 m（例えば，細径のジャンパコード又は 2 心ケーブル）から 5 m（より太径
のケーブル）の範囲でよい。光学的測定を行うためにはもっと長いサンプルが必要となることがある。
10.2.2
端末処理 サンプルは両端をコネクタで成端するか，又は標準的な方法で光ファイバ，シースその
他の部材をすべて一体に固定して成端する。曲げ装置のクランプは適切に行ってもよいし，引留めがいら
ないようにサンプルを十分長くしてもよい。
10.3
装置 装置は，サンプルに引張荷重をかけた状態で後方及び前方に 180 度にわたって曲げられるも
のとし，最も大きく曲げられた 2 か所の位置では，引張荷重を印加された状態で，垂直方向に対して両側
に 90 度の角度をなすものとする。典型的な装置例を
図 10 に示す。ケーブルとコネクタとの組合せの試験
に適した装置を
図 11 に示す。他の同等な装置を用いてもよい。
曲げアームは，試験中光ファイバを圧迫したり光損失に影響を与えることなく安全にケーブルを引き留
めるための調整可能なクランプ又は固定装置を備えているものとする。コネクタ処理されたケーブルにつ
いては，ケーブルを曲げアームに引き留めるためのコネクタを使用してもよい。
装置は周期的に繰返し可能なものとする。サンプルが垂直位置から最も大きく右側に曲げられ，次に最
も左側の位置まで振られ，更に最初の垂直位置に戻るまでを 1 サイクルとする。個別仕様書に規定のない
限り，曲げ速度は約 2 秒間に 1 サイクルとする。
装置は，個別仕様書に要求された光特性の変動を測定するために必要な，例えば，JIS C 6823 の 11.に従
う光試験装置を備えているものとする。
10.4
手順
a)
他に規定のない限り，試験場所の状態は，JIS C 60068-1 の 5.3 によるものとする。
b)
手順は次の六つのステップで定義する。
− ステップ 1：サンプルをあらかじめ標準大気条件下に 24 時間置く。
− ステップ 2：サンプルを
図 10 及び図 11 に示すように装置に固定する。
− ステップ 3：個別仕様書に示されたおもりを装着する。
− ステップ 4：基準値を設定するために，合否判定項目のパラメータを測定する。
− ステップ 5：個別仕様書に規定されたサイクル数の繰返し曲げを実施する。
12
C 6851
：2006
− ステップ 6：合否判定項目のパラメータを測定する。必要な場合，サンプルを装置から
取り外して目視観察する。
10.5
要求事項 試験の合否判定基準は，個別仕様書に規定するものとする。典型的な不良モードとして
は，光ファイバ断線，伝送損失の劣化又はケーブルの物理的損傷がある。
10.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
サイクル数
b)
おもりの質量
c)
曲げ半径 R
図 10 ケーブル試験 図 11 ケーブル/コネクタ組合せ試験
11.
ねじり
11.1
目的 この試験は，光ファイバケーブルの耐ねじり性を測定することを目的とする。この試験の第
一の目的は，ケーブル外被に外的なねじり力が加えられたときの光ファイバの光伝送パワーの変動を測定
することである。第二には，
そのような外力が加わったときに発生する物理的損傷を評価することである。
11.2
サンプル サンプルは，引留め及びねじりを適切に行うのに十分な長さをもち，個別仕様書に規定
する光伝送パワーの測定に十分な長さとする。
11.3
装置 ねじり装置は，基本的に二つのケーブル引留装置又はクランプからなり，そのうち一方は固
定式で，他方は二つの間隔を適切に調節可能で，かつ，回転可能なものである。回転クランプは，適切な
ねじり装置（例えば，トルクレバー）に連結している。使用されるクランプ（引留装置）とねじり装置は，
要求される光学試験がケーブルサンプルの両端から行えるようなものとする。典型的な装置例を
図 12，図
13
及び
図 14 に示す。
ケーブル引留装置は，次のようなものである。
a)
引留装置内でケーブルが動かないように十分ケーブルに密着している。
b)
クランプは，ケーブルを直線状にしっかりと引き留める。
c)
クランプは，クランプの内側のエッジによってケーブルに局所的なねじりダメージを与えたり，ケー
ブルに過度の局所的圧力をかけたりしない。
d)
クランプによって明らかな損失増加（又は無視できない増加）を引き起こさない。
個別仕様書に規定される場合及び／又はサンプルの直線状態からの曲がりを最小にするため，ケーブル
引留装置に引張荷重を負荷するためのおもり又は適切な荷重機能を使用する（
図 13 及び図 14 参照）。
13
C 6851
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装置は，個別仕様書に要求された光特性の変動を測定するために必要な，例えば，JIS C 6823 の 11.に従
う光試験装置を備えているものとする。
11.4
手順 個別仕様書に規定された長さ L（図 12，図 13 及び図 14 参照）のサンプルを試験装置に装着
する。このとき，サンプルに初期ストレスが加わらないように注意を要する。試験中必要なねじり以外，
サンプル両端を動かしたり影響を与えたりしない。サンプルのたるみ（
図 12 及び図 13）又は鉛直な直線
状態からのずれ（
図 14）を最小にする。
個別仕様書で光学特性の変動の測定が要求されている場合には，ストレスを受けていない状態でのサン
プルで測定を行い，その結果とサンプルを引き留めた後の結果とを比較して，クランプがケーブルの特性
に明らかな劣化を生じていないことを確かめる。
個別仕様書で禁止されていない場合には，クランプ間のケーブルサンプルを支えたり，張力をかけたり
してサンプルのたるみ又は曲がりを最小にしてもよい。要求がある場合には，サンプルを直線に保つため
に個別仕様書に規定された張力を負荷する。個別仕様書で張力が要求されているが具体的な値が規定され
ていない場合には，
表 1 に示す張力を加える。
表 1 ケーブルの外径と張力
ケーブルの標準外径 D (mm)
最小荷重 (N)
D
≦2.5 15
2.6
≦D≦4.0 25
4.1
≦D≦6.0 40
6.1
≦D≦9.0 45
9.1
≦D≦13.0 50
13.1
≦D≦18.0 55
18.1
≦D≦24.0 65
24.1
≦D≦30.0 70
D
≧30.1 75
個別仕様書で光学特性の変動の測定が要求されている場合には，クランプ後及び張力負荷後の光出力パ
ワーを測定する。
回転側のケーブルクランプを次のように回す。
a)
時計回りに 180 度回転する。
b)
初期の位置に戻す。
c)
反時計回りに 180 度回転する。
d)
初期の位置に戻す。
この四つの動作をもって 1 サイクルとする。個別仕様書に規定のない限り，1 サイクルは 1 分以内に終
了させ，最大 10 サイクルまで実施する。
最終サイクル（10 サイクル目）の間，決められた数の光ファイバについて，時計回りに 180 度回転した
状態，反時計回りに 180 度回転した状態，そして最終サイクル終了後に回転していない状態で合否判定項
目のパラメータを測定する。測定前に最低 5 分間サンプルを放置してもよい。必要な場合には，サンプル
を装置から取り外して目視観察する。
11.5
要求事項 試験サンプルの合否判定基準は，個別仕様書に規定するものとする。典型的な不良モー
ドとしては，光ファイバ断線，光ファイバ損失の増加，及びケーブル外被又はコア部材の損傷がある。
14
C 6851
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11.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
サンプル長 L
b)
張力（負荷した場合）
c)
光伝送特性を測定する光ファイバ心数
d)
光伝送特性の許容変動幅
図 12 ケーブルねじり装置
図 13 張力負荷可能なケーブルねじり装置
図 14 張力負荷可能なケーブルねじり装置（代替案）
15
C 6851
：2006
12.
フレキシング
12.1
目的 この試験は，光ファイバケーブルの耐フレキシング特性（例えば，エレベータケーブルなど
の用途）を測定することを目的とする。
12.2
サンプル サンプルは，両端をコネクタで成端するか，又は標準的な方法で光ファイバ，シースそ
の他の部材をすべて一体に固定して成端する。また，規定された試験を実施するのに十分な長さをもつも
のとする。
12.3
装置 試験は，図 15 に示す装置を用いて実施する。
プーリの溝形状は，丸ケーブルに対しては半円形とし，平形ケーブルに対しては平らなものとする。制
止クランプ D は，キャリアが遠ざかっていく側のおもりによって常に張力が印加されるように固定する。
例えば，IEC 60227-2 に示される同等の装置を使用してもよい。
12.4
手順 他に規定のない限り，試験場所の状態は，JIS C 60068-1 の 5.3 によるものとする。サンプル
をプーリを通して引っ張り，両端におもりで荷重をかける。このおもりの質量と，プーリ A 及び B の直径
は個別仕様書に規定するとおりとする。
個別仕様書に規定するサイクル数だけサンプルにフレキシングを加えるものとする。1 サイクルは，可
動台がスタート位置から一方の端まで動き，反対側の端を経てスタート位置に戻るまでの動作で定義する。
12.5
要求事項 試験の合否判定基準は，個別仕様書に記載する。典型的な不良モードとしては，光ファ
イバ断線，伝送特性の劣化又はケーブルの物理的損傷がある。
12.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
プーリ A 及び B の直径
b)
おもりの質量
c)
サイクル数
図 15 フレキシング試験装置
13.
キンク
13.1
目的 この試験は，光ファイバケーブルのキンクが発生する最小のループ径を測定することを目的
とする。
13.2
サンプル サンプルは，規定された試験を実施するのに十分な長さをもつものとする。
16
C 6851
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13.3
装置 特別な装置は必要ない。
13.4
手順 ループ①を作る（図 16 参照）。両端②を徐々に引っ張って個別仕様書に規定される最小値ま
でループの直径を小さくする。ループの底部にかける力は一つの面内で加えるものとする。
他に規定のない限り，試験場所の状態は，JIS C 60068-1 の 5.3 によるものとする。
13.5
要求事項 図 16③に示すようなキンクが生じてはならない。
13.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
キンクが発生しない最小のループ径
b)
試験温度
図 16 キンク試験
14.
曲げ
14.1
目的 この試験は，光ファイバケーブル又はケーブル構成部材の試験マンドレル周囲での曲げに対
する耐性を測定することを目的とする。
14.2
サンプル サンプルは，標準的な方法で光ファイバ，シースその他の部材をすべて一体に固定して
両端を成端する。
14.3
装置 サンプルを試験マンドレルの周囲に緊密なら（螺）旋状に巻き付けられるような，単独のマ
ンドレル装置とする。
14.4
手順 個別仕様書に示すとおり，次の二つの手順のいずれかを使用する。
14.4.1
手順 A （試験方法 E11A）サンプルを，均一な速さでマンドレルの周囲に緊密なら（螺）旋状に
巻き付ける。このとき，サンプルがマンドレルの周囲に確実に沿うよう十分な張力を加えるものとする。
次にサンプルを解きほぐす。サンプルの巻付けと解放で 1 サイクルとする。試験マンドレルの直径，巻付
けのターン数，及びサイクル数は個別仕様書に規定するものとする。
14.4.2
手順 B （試験方法 E11B）サンプルをマンドレルの周囲に 180 度曲げ（U 字曲げ），曲げている間
は，ぴんと張りつめた状態とする。U 字曲げとこれに続く逆 U 字曲げ及び直線状態に戻すまでで 1 サイク
ルとする。試験マンドレルの直径とサイクル数は個別仕様書に規定するものとする。
14.5
要求事項 試験の合否判定基準は，個別仕様書に規定するものとする。典型的な不良モードとして
は，光ファイバ断線，伝送特性の劣化又はケーブルの物理的損傷がある。
17
C 6851
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14.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
使用する手順（手順 A 又は手順 B）
b)
マンドレル直径（又はマンドレル直径とケーブル直径との比）
c)
サイクル数
d)
巻付けターン数
e)
許容損失増加量（試験中及び試験後，いずれも適用する場合）
f)
試験温度
15.
耐切断特性
15.1
目的 この試験は，光ファイバケーブル（例えば，航空機用ケーブル）のシースの耐切断特性を測
定することを目的とする。
15.2
サンプル サンプルは，規定された試験を実施するのに十分な長さをもつものとする。
15.3
装置 試験装置は，規定された切断力を規定された速度で印加するように設計されている。適切な
装置の典型的な例を
図 17 に示す。針の直径は個別仕様書に規定する。
15.4
手順 切断力は，他に規定のない限り個別仕様書に示すレベルまで，50±10 N／分の速度で徐々に
印加する。切断力は，個別仕様書に規定する時間保持する。サンプルは，損傷の有無を 5 倍から 10 倍に拡
大して目視検査する。
15.5
要求事項 シースに穴が観測されず，また光ファイバに断線があってはならない［JIS C 6823 の 11.
参照］
。
15.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
針の直径
b)
試験温度
c)
印加する切断力
d)
切断力の印加速度
e)
切断力の印加時間
図 17 耐切断特性測定装置の例
16.
散弾銃による損傷
16.1
目的 この試験は，架空用光ファイバケーブルの散弾銃による損傷に対する耐性を測定することを
目的とする。
18
C 6851
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16.2
一般 試験方法は，次の 2 種類とする。
a)
方法 E13A フレームに固定されたケーブルサンプルを散弾銃で撃つ。
b)
方法 E13B 散弾銃の散弾の衝撃を模擬する。40 m までの距離から撃たれた一つの散弾と同等のエネ
ルギーで，ケーブルサンプルに一つの散弾を衝突させる。
16.3
方法 E13A
16.3.1
サンプル 一定長の光ファイバケーブル（典型的には 3m）を用いる。
16.3.2
装置 装置は，次のもので構成する。
a)
個別仕様書に規定されるとおりの散弾銃。
備考 銃の種類は，国によって異なる。
b)
ケーブルサンプルを保持するフレーム。サンプルは自由に動くことができ，また試験装置は使用する
銃によって散弾がだ円状に飛散することを考慮する。
c)
散弾
1)
サイズ 4，サイズ 7 又は個別仕様書の規定どおりのものとする。
備考 散弾のサイズは，国によって異なるが，布設状態に対して特有の危険を模擬するものでな
ければならない。散弾の直径は記録しておくことが望ましい。
2)
散弾の形式は，個別仕様書に規定するものとする。
備考 国によって，典型的には鉛，鋼又は複合材料が使用される。鉛弾は衝撃によって変形し，
鋼製弾より損傷が小さい。散弾の材質は記録しておくことが望ましい。
3)
薬きょうの形式は，個別仕様書に規定するものとする。
16.3.3
手順 ケーブルサンプルをフレームに装着し，個別仕様書に規定する距離から銃撃する。典型的な
距離は 20 m である。再現性のある試験を行うため，目視可能な衝撃のある散弾の数は少なく，通常は 3
個以下とする。3 個より多くケーブルに当たった場合，要求事項のどれかが満足しなければ試験を繰り返
してもよい。
16.3.4
要求事項 試験後，ケーブルサンプル内の光ファイバに断線があってはならない。
試験成績は，次の事項を含む。
a)
ケーブルの設置方向を含む試験状況の詳細
b)
光ファイバ断線の有無を含む与えられた損傷の報告
c)
目視可能な衝撃を最小にするための実施された試験回数
d)
散弾の直径
e)
散弾の材質
16.3.5
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
銃の種類
b)
散弾のサイズ及び直径
c)
散弾の形式
d)
薬きょうの形式
e)
銃とサンプルの距離
f)
合否判定基準
19
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16.4
方法 E13B
16.4.1
サンプル サンプルの長さは，規定された試験を実施するのに十分な長さでなければならない。物
理的な損傷だけを評価する場合は短いサンプルでもよいが，光測定を実施する場合は，より長いサンプル
が必要となる。
16.4.2
装置 適切な装置を図 18 に示す。装置は，次で構成する。
a)
おもり本体と散弾補助ピンが結合された落下おもりの概要を図 19 に示す。
使用するおもりは，適切な高さから落下させたとき，一定距離からの銃撃エネルギーを模擬するの
に十分でなければならない。情報のために，与えられた散弾サイズに対する適切なおもりと落下高さ
の計算指針を 16.4.6 に示す。
散弾補助ピンは，その直径
B
が散弾の全体直径より大きくならないように選択する。典型的に
は 0.2 mm 小さい。ピン表面は， A に示すように，散弾変形及びピン損傷の危険を減少させるため，
平らな接地面を与えるように輪郭が描かれているようにする。
小さなケーブル(典型的には＜10 mm)の場合は，試験精度を向上させるために，代わりのおもり及び
散弾補助ピンを使用してもよい(
図 20 参照)。これは，試験中にサンプルの回転及び／又は散弾がそれ
ることを防止するためである。
b)
落下おもりを規定の落下高さに固定する解放ピンが付き，おもりを試験サンプルへ向かって案内する
ための，落下おもり案内管。案内管の内表面と円柱状落下おもり本体の外表面との間の摩擦を最小に
するため，典型的には断面が，25.4 mm 四方のものが用いられる。
c)
配置台
d)
サイズ 4，サイズ 7 又は個別仕様書に規定される散弾
e)
プラスチック接着剤
f)
必要な場合，光特性を測定するための光試験装置
図 18 方法 E13B 試験配置
図 18 方法 E13B 試験配置
断面正方形の案内管
目標区域
円柱状落下おもり
解放ピン
配置台
ケーブルクランプ
引きひも
20
C 6851
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図 19 散弾補助ピンが結合された落下おもり
図 20 代替落下おもり及び散弾補助ピン
長さ＞ケーブル外径
散弾位置
ピン
100 mm
(最小)
落下おもり本体
落下おもり
ハンマ補助
ケーブル
ケーブルクランプ
ハンマ
散弾
挿入木
補助台
21
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16.4.3
手順 ケーブルサンプルは，配置台にある目標区域のくぼみの直上へ設置する。配置台に取り付け
られたクランプは，サンプルを決められた場所へ固定するために用いる。光伝送を記録する場合，サンプ
ルは，測定している光ファイバの少なくとも 1 心の上に散弾が当たるよう設置する。散弾は，落下おもり
のピンに再利用可能なプラスチック接着剤のような適切な材料を用いて取り付ける。接着剤により衝撃が
吸収されないよう少量を使用する。その後，おもりは案内管の適切な高さへ解放ピンによって固定する。
落下おもりがケーブルサンプルを撃ちつけるよう，解放ピンを取り除く。
他に規定の内限り，同一サンプル配置での試験は一度だけ実施するものとする。
16.4.4
要求事項 試験の合否判定基準は，個別仕様書に規定する。典型的な不良モードとしてはケーブル
コア構成材料の損傷(例えば，ルースチューブの貫通)及び光ファイバ断線がある。
16.4.5
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
散弾のサイズ
b)
散弾の形式
c)
落下おもり
d)
落下高さ
e)
異なる位置の衝撃回数
f)
合否判定基準
g)
試験温度
16.4.6
落下おもり及び高さの計算 散弾は質量 m ，速度 v で運動していると考える。このとき，運
動エネルギー
E
k
は式(1)で与えられる。
････････････････････････ (1)
ここで，E
k
:
運動エネルギー (J)
m:
散弾質量 (kg)
v :
散弾速度 (ms
-1
)
これは落下おもりの位置エネルギーで表される[式(2)参照]。
････････････････････････ (2)
ここで，E
p
:
位置エネルギー (J)
M : 落下おもり質量 (kg)
g :
落下おもり加速速度 (ms
-2
)
h :
落下距離 (m)
等式を再展開し，落下おもりの質量を落下高さで定義すると，
････････････････････････ (3)
代表的な薬きょうのデータを用いることによって，適切な試験が規定される。例えば，鉛弾は平均質量
0.0833 g
，銃撃距離 25 m，典型的な着弾速度は 234 ms
-1
。したがって，式(1)を用いて
2
2
1
mv
E
k
＝
Mgh
E
E
p
k
＝
＝
gh
E
M
k
＝
2
234
0000833
.
0
2
1
×
＝
k
E
2815
.
2
＝
k
E
22
C 6851
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落下高さを 1 m と仮定して式(2)を用いると，
同一のおもりを使用することが望ましいため，この計算は落下高さを変数として他の銃撃距離に適用し
てもよい。
必要な場合，校正を目的とし，模擬方法と実フィールド試験を比較するためにシース材料からなる小板
を用いてもよい。例えば，40 m から銃撃された 2 mm の高密度ポリエチレン小板。
17.
コンパウンド・フロー（ドリップ）
17.1
目的 この試験は，規定温度においてコンパウンド充てん光ファイバケーブルから充てんコンパウ
ンドが流れ出ないことを確認することを目的とする。
17.2
サンプル
a)
サンプルの数と形式 個別仕様書に規定のない限り，評価する各ケーブルサンプルから試験用に 5 本
のサンプルを準備する。各サンプルは，個別仕様書に規定するケーブル形式を代表するものとする。
b)
サンプル長 個別仕様書に規定のない限り，各サンプルの長さは 300±5 mm とする。
c)
サンプル準備 各サンプルを次のように準備する。
1)
片端から外部シース材料を 130±2.5 mm にわたって除去する。
2)
残りのすべての本質的でないケーブル構成部材（例えば，外装，遮へい，内部シース，ら（螺）旋
状の抗張力体，防水テープ又は他のコア上巻）を同じケーブル端から長さ 80±2.5 mm にわたって
除去する。このとき，ケーブルのその他の部分（例えば，光ファイバの入ったバッファチューブ，
ケーブルを丸くするための介在物）には触れないようにする。
3)
1)
及び 2)の作業で影響されて取れそうになっている充てん材料を除去する。しかし，サンプルは，
本来の充てん材料に覆われた状態に保つ（すなわち，完全にふき取らない。
）
。
4)
前処理が認められている場合には，
把持具，
プラグなどに装着する前に各サンプルの質量をはかる。
5)
光ファイバ束又はリボンのように試験中にその自重で動くかもしれない部材を含むケーブルについ
ては，サンプルの残りの部材に影響を与えないような方法で，それらの部材をサンプルのもう一方
の端で固定する。それらの部材はクランプ，エポキシ固め，又は試験手順の意図に沿う他の手段で
固定してもよい。
6)
個別仕様書で認められている場合には，バッファチューブ又はルースチューブの上端は，ケーブル
の長い部分を模擬するために密封してもよい。
d)
サンプル端末処理 個別仕様書で認められている場合には，製造業者が推奨するケーブル使用上の端
末処理方法でケーブルサンプルの下端を処理してもよい。これによって c)の条件は影響を受けるかも
しれないが，その意図するところは保持する。
17.3
装置 装置及び器具は次による。
a)
恒温槽 サンプルを垂直に保持するのに十分な大きさで，試験中規定温度を維持するのに十分な温度
容量をもつ恒温槽。空気循環形の恒温槽の場合，空気を直接サンプルに吹き付けないようにする。
b)
容器 滴下する材料を受け止めるための非吸湿性の容器。
c)
はかり 最低±0.001 g の精度で，空の採取容器と許容量の滴下する材料の入った採取容器との質量の
違いを計量できるはかり。
1
81
.
9
2815
.
2
×
＝
M
233
＝
M
23
C 6851
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17.4
手順
a)
個別仕様書に規定する温度まで恒温槽を予熱する。
b)
準備したサンプルを，処理端末を下にして垂直につり下げた状態で恒温槽内に設置する。あらかじめ
質量をはかった清潔な採取容器を，つり下げたサンプルの直下に（ただし，接触させないように）置
く。
c)
個別仕様書で認められている場合には，次の 1)
〜3)の要領で前処理を行ってもよい。前処理を行わな
い場合には，d)に進む。
1)
恒温槽の温度を一定にしたまま，個別仕様書に規定のない限り 1 時間，各サンプルを前処理する。
2)
規定の前処理時間経過後，採取容器をあらかじめ質量をはかった清潔な他の採取容器と取り替える。
前処理中にケーブルから滴下した充てんコンパウンドの量を測定するため前処理用の採取容器の質
量をはかる。測定量が規定の前処理限界以上の場合，不合格とする。個別仕様書に規定のない限り，
前処理限界値はケーブルサンプルの総質量の 0.5 ％又は 0.5 g のいずれか小さい方とする。
3)
試験を 23 時間継続し，個別仕様書に規定のない限り e)に進む。
d)
恒温槽の温度を一定にしたまま，個別仕様書に規定のない限り 24 時間試験を行う。
e)
規定時間経過後，ケーブルから滴下した充てんコンパウンドの量を計算するため，採取容器を取り外
して質量をはかる。計算は，最終的な容器の質量から初期の容器の質量を引く。
f)
各サンプルについて滴下した充てんコンパウンドの質量を記録する。個別仕様書に規定のない限り，
0.005 g
以下の測定量変化は
滴下なし
と報告する。
17.5
要求事項 個別仕様書に規定のない限り，すべてのサンプルについて滴下量は 0.050 g 以下とする。
最初の 5 本のサンプルのうち 1 本からの滴下量が 0.050 g を超え 0.100 g 未満である場合は，17.2c)によっ
て追加のサンプル 5 本を用意し，17.4a)
〜f)のとおりに試験を行う。2 回目の試験のサンプルからの滴下量
がいずれも 0.050g を超えない場合は合格とする。
17.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
試験温度
b)
前処理の詳細（認められている場合）
1)
前処理が認められていることの記載
2)
17.4c)
に規定する前処理手順を省略する場合の例外
3)
前処理の合否判定基準
c)
この手順の要求事項に適用される例外
d)
省略時以外の合否判定基準
18.
しみ出し（Bleeding）及び蒸発
18.1
目的 この試験は，光ファイバに接触して使用される充てんコンパウンドの高温におけるしみ出し
及び／又は蒸発を測定することを目的とする。
18.2
サンプル 光ファイバに接触して使用される充てんコンパウンド材料。
18.3
装置 装置は，次のもので構成する。
a)
自然換気機能付きの電熱槽
b)
誤差限界 G＝0.1 mg の分析用のはかり
c)
次のもので構成する試験装置（
図 21 参照）
1)
ニッケル金網製，60 メッシュ（孔：5.6/mm
2
，線径：0.19 mm，開口部：0.28 mm）でワイヤの取っ
24
C 6851
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手の付いた円すい。
円すいはニッケルの代わりにステンレス鋼（60 メッシュ，開口部 0.25 mm）と幅 1 mm 以上のは
んだの構成を用いてもよいが，ニッケルの場合の結果と有意差がないことが前提となる。
2)
注ぎ口のない背の高いビーカ，容量 200 ml。
備考 蒸発を測定するときは，ふたは必要としない。
3)
デシケータ（乾燥器）
18.4
手順 清潔で乾燥したビーカの重さをはかり，M
1
として記録する（1 mg 以下まではかる。
）
。円すい
と円すい支持具を装着したビーカの重さをはかり，M
2
とする。円すいに約 10g のサンプルを入れる（サン
プルの上面は液体がたまらないように滑らかで凸状にし，また金網には他の材料の固まりが付着しないよ
うにする。
）
。組み立てた装置とサンプルの総質量をはかり，M
3
とする。
試験系を，個別仕様書に示す温度及び時間，電熱槽内で加熱する。乾燥器の中で室温まで冷却する。組
み立てた装置全体を再度計量し，M
4
とする。円すいと円すい支持具とを注意して取り外す。ビーカの重さ
を再度はかり，M
5
とする。次の式から，しみ出し及び蒸発のパーセンテージを計算し，2 回の結果の平均
値を報告する。
計算：
しみ出し
蒸発
18.5
要求事項 報告された平均結果が，個別仕様書に示す最大値を超えてはならない。
18.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
試験温度
b)
試験時間
c)
使用した円すいの形式
d)
サンプル数
図 21 しみ出しと蒸発の試験装置例
19.
硬さ（曲げ剛性）
19.1
目的 この試験は，光ファイバケーブルの硬さを測定することを目的とする。ケーブルタイプによ
って 3 通りの方法が適用できる。
( )
100
%
2
3
1
5
×
−
−
=
M
M
M
M
( )
100
%
2
3
4
3
×
−
−
=
M
M
M
M
25
C 6851
：2006
19.2
一般 硬さは，ケーブルを従来のけん引法によって布設するとき（例えば，ダクト，トランク，管
路，床下）
，及び空気圧送法を使用するとき，ケーブルの性能を評価するのに使うパラメータである。また，
硬さは，ジャンパケーブル及び屋内ケーブルが，布設及び通常の用途に耐えられる十分な頑丈さと柔軟性
があることを確認するためにも使用される。
方法 E17A 及び方法 E17B は，太いケーブルに適している。
方法 E17B は，軽外装ケーブル及び屋内ケーブルを含むより細いケーブルにも適している。
方法 E17C は，耐久性のある単心光ファイバケーブルなどの細径ケーブルに適している。
19.3
方法 E17A
19.3.1
サンプル サンプルは，規定された試験を実施するのに十分な長さをもつものとする。
19.3.2
装置 3 点曲げ試験装置を図 22 に示す。サンプルはケーブルが自由に動けるようにする二つの支
持物に載せる（例えば，支持物として回転する棒を使用する。
）
。支持物相互間の中間点にあるサンプルに
力を加え，発生する変位を測定する。
19.3.3
手順 支持物を個別仕様書に規定する離れた距離に設定する。試験サンプルを支持物に載せ，加え
る力と変位を測定する。サンプルは，ケーブル内部の構成部材の動きが結果に影響しないよう必要なだけ
支持物間の距離よりも長くする。力は引張試験機に取り付けられているブレード又はケーブルにかけられ
ているおもりによって加える。
力 F (N) が支持物を x (m) 離した状態で変位 y (m) を生じる場合，硬さ B は，次の式で与えられる。
(N
・m
2
)
一部のケーブル（例えば，外装ケーブル）は
図 23 に示す弾性から非弾性まで性状変化を示すことができ
るため，変位点を特定できるように力を徐々に増加させることが望ましい。規定する硬さは，次の式によ
って与えられる弾性硬さである。
(N
・m
2
)
ここに，
α： 図 23 に示す曲線の弾性領域の角度
19.3.4
要求事項 ケーブル硬さは，個別仕様書に規定する要求事項に適合するものとする。
19.3.5
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
ケーブルの形式
b)
支持物間の距離
c)
最大の力
d)
サンプルの長さ
e)
サンプル数
f)
負荷（荷重）速度
19.4
方法 E17B
19.4.1
サンプル サンプルは，規定された試験を実施するのに十分な長さをもつものとする。
19.4.2
装置 片端支持の試験装置を図 24 に示す。サンプルはクランプに固定し，力をクランプから離れ
ているサンプルの端に加え，発生する変位を測定する。
y
F
x
B
⋅
=
48
3
α
tan
48
3
x
B
＝
26
C 6851
：2006
クランプは，
図 24b)に示すようにサンプルの曲げ半径を制御するように設計できる場合（細径ジャンパ
ケーブルなど）がある。
19.4.3
手順 サンプルをクランプに固定し，力を加え，変位を測定する。力は引張試験機又はおもりによ
って加えることができる。サンプルの長さは，ケーブル構成部材の内部動作が結果に影響しないように選
択する。
力 F (N) がスパンの長さ L (m) とともに変位 y (m) を発生させる場合には，硬さ B は，次の式で与えら
れる。
(N
・m
2
)
又は，
(N
・m
2
)
19.4.4
要求事項 ケーブル硬さは，個別仕様書に規定する要求事項に適合するものとする。
19.4.5
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
ケーブルタイプ
b)
ケーブルスパン (L)
c)
最大の力
d)
サンプルの長さ
e)
サンプル数
19.5
方法 E17C
19.5.1
サンプル サンプルは，規定された試験を実施するのに十分な長さをもつものとする。
19.5.2
装置 試験装置を図 25 に示す。この試験装置は，試験サンプルを U 字に曲げるとき，そのサンプ
ルによって伝えられる力を測定できるものとする。適切な装置は，ロードセルが取り付けられており，規
定された時間にわたり所定の挟み間隔を維持できる引張試験機である。
19.5.3
手順 サンプルをまっすぐな状態で装置に取り付ける。挟み間隔を，s×d によって与えられる値
まで下げる。ここで，d はケーブル直径，s は個別仕様書に規定される分離係数である。個別仕様書に規定
する保持時間が経過した後，試験サンプルによって加えられた力を記録する。硬さ B は，次の式で与えら
れる。
(N
・m
2
)
ここに， F： 測定される力 (N)
r
： 最終的な挟み間隔でのケーブル曲げ半径 (m)
19.5.4
要求事項 ケーブル硬さは，個別仕様書に規定する要求事項に適合するものとする。
19.5.5
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
分離係数
b)
試験時間
c)
サンプルの長さ
d)
サンプル数
y
F
L
B
⋅
3
3
＝
a
L
B
tan
3
3
＝
2
r
F
B
π
=
27
C 6851
：2006
図 22 方法 E17A の試験装置 図 23 加えられた力と変位の測定結果例
図 24 方法 E17B の試験装置
図 25 方法 E17C の試験装置
20.
張力下での曲げ（しごき試験）
20.1
目的 この試験は，規定の負荷を加えたとき，光ファイバケーブルが布設中にローラ又は曲がり周
辺での曲げに耐えられるかどうかを測定することを目的とする。
異なる手順を次に規定する。
張力試験(
方法 E18A)下の通常曲げは，手順 1，2（固定装置）を適用する。
架空光ケーブル（金車試験）は，手順 1，2，3，4 を適用する。
20.2
サンプル サンプルは，個別仕様書に規定されている場合，切断せずに完成品ケーブルの一端から
採取する。サンプルの両端は，規定の負荷が加えられるように処理されているものとする。サンプルは，
図 26〜29 に示すように，A と B の箇所に表示を付ける。AB 間の距離は，一方向より（撚）ケーブルでは，
より（撚）ピッチより長く，SZ より（撚）ケーブルでは反転より（撚）ピッチより長くする。
20.3
装置 引張装置の誤差は，最大で±3 ％とする。特定ユーザへの適用で要求があれば，損失変化を
測定する損失測定装置及び／又は光ファイバ伸びひずみ測定装置を用意する。光ファイバの折り返し部を
除く有効な試験長は，トータルで最低 100 m とする。手順は，受渡当事者間の合意によって，想定される
最も過酷な布設状態を考慮する。
手順 1：個別仕様書に規定する半径 (r) の，
図 26 に示す 1 台のローラ。
手順 2：個別仕様書に規定する半径 (R) ，距離 (Y) ，曲げ角度(φ)である，
図 27 に示す 2 台のローラ。
28
C 6851
：2006
手順 3：個別仕様書に規定する半径 (R )，曲げ角度(θ)である
図 28 に示す 1 台のローラ。
手順 4：個別仕様書に規定する半径 (R )，曲げ角度(θ)である
図 29 に示す 3 台のローラ。
20.4
手順 試験は，周囲環境温度で実施する。個別仕様書に規定されていれば，規定負荷を加える前の
損失及び試験後に負荷がゼロのときの損失を記録する。
布設方法によっては，個別仕様書に示すとおり，次の四つの手順のいずれか一方を使用する。
20.4.1
手順 1
a)
ケーブルを個別仕様書で規定される 1 台のローラの周辺又は装置に沿って，
図 26 に示すように最小
180
度（U 字曲げ）又は受渡当事者間で合意した値まで曲げる。
b)
張力を個別仕様書に規定する値まで連続的に増加する。
c)
ケーブルを，個別仕様書に規定する速度とサイクル数とで A 点から B 点（
図 26 参照）まで動かして
から A 点に戻す。
20.4.2
手順 2
a)
ケーブルを，
図 27 に示すように S 字形態（S 字曲げ）で 2 台のローラの周辺又は個別仕様書に規定す
る装置に沿って曲げる。
b)
張力を個別仕様書に規定する値まで連続的に増加する。
c)
次の二つの方法がある。
1)
ケーブルを，個別仕様書に規定する速度とサイクル数とで A 点から B 点（
図 27 参照）まで動かし
てから A 点に戻す。
2)
装置を，個別仕様書に規定する速度とサイクル数とでケーブルの A 点から B 点（
図 27 参照）まで
動かしてから A 点に戻す。
20.4.3
手順 3
a)
ケーブルを個別仕様書で規定される 1 台のローラの周辺又は装置に沿って，
図 28 に示すように個別仕
様書で規定される角度まで曲げる。
b)
張力を個別仕様書に規定する値まで連続的に増加する。
c)
ケーブルを，個別仕様書に規定する速度とサイクル数とで A 点から B 点（
図 28 参照）まで動かして
から A 点に戻す。
20.4.4
手順 4
a)
ケーブルを個別仕様書で規定される 3 台のローラに沿って，
図 29 に示すように個別仕様書で規定され
る角度まで曲げて通過させる。
b)
張力を個別仕様書に規定する値まで連続的に増加する。
c)
次の二つの方法がある。
1)
ケーブルを，個別仕様書に規定する速度とサイクル数で A 点から B 点（
図 29 参照）まで動かして
から A 点に戻す。
2)
装置を，個別仕様書に規定する速度とサイクル数とでケーブルの A 点から B 点（
図 29 参照）まで
動かしてから A 点に戻す。
20.5
要求事項 拡大をしない目視検査においてシース及び／又はケーブル構成部材に重大な損傷がない
ものとする。
規定のある場合には，試験後の残留損失増加が個別仕様書に規定する値を超えないものとする。
さらに詳しい要求事項は，個別仕様書に規定する。
29
C 6851
：2006
20.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
使用された手順（1，2，3 又は 4）
b)
試験中に加えられた最大張力（一般的に布設中に印加される最大負荷）
c)
ケーブルサンプル長と張力下の曲げられた長さ
d)
端末処理状況
e)
引張装置
f)
手順 1 のローラ半径 (r)
g)
手順 2，3，4 のローラ，円筒又はマンドレルの半径 (R)
h)
手順 2 の距離 (Y)
i)
手順 2，3，4 の曲げ角 (θ)
j)
移動速度（一般的には布設速度以下）
k)
移動のサイクル数
l)
規定されている場合，試験中の光ファイバ最大ひずみ
m)
要求のある場合，シースの伸び
n)
該当する場合，励振条件，最大残留損失増加量と損失測定装置
o)
規定されている場合，ケーブルに含まれている導体の電気的パラメータ
図 26 U 字曲げ
図 27 S 字曲げ
30
C 6851
：2006
図 28 局部曲げ
図 29 局部曲げ，多段プーリ
31
C 6851
：2006
21.
微風振動
21.1
目的 この試験の目的は，架空線が微風に吹かれ振動するのと同様の動的疲労を架空ケーブルに与
えることである。
21.2
サンプル 試験サンプルのケーブル最小長さは，50 m 又は個別仕様書に規定された長さとする。ケ
ーブルの両端は，試験中に 1 心又は複数心の(個別仕様書に規定された)光ファイバの伝送損失が測定でき
るように準備しておく。光ファイバの折り返し部を除く有効な最小試験長は，100 m とする。必要な場合，
光ファイバはケーブルの両端で接続する。
21.3
装置 装置は次のもので構成する。
a)
試験装置一式(典型的な配置を
図 30 に示す。)
b)
電子制御された振動装置
c)
動力計，ロードセル，ケーブルの張力を測定するための目盛のついたさお（棹）又は他の装置
d)
光パワーメータ及び標準波長 1 550 nm の光源
e)
帯域幅の範囲が最低 0〜300 Hz における光パワー変動を測定可能な光パワーメータ及び標準波長 1550
nm
の光源
f)
個別仕様書で要求された場合，OTDR
図 30 微風振動試験
1
端部迫持台
1
端部迫持台
2
ロードセル
3
中間迫持台
4
終端部品
5
振動装置
6
懸架部品
7
測定入力端
8
測定出力端
A
能動スパン
B
後部スパン
C
光ファイバ接続
最小 10 m
最小 20 m
最小 30 m
32
C 6851
：2006
21.4
手順 試験サンプルは，張力を加える前に光ファイバが動かないようにケーブルの両端で固定する。
動力計，ロードセル，ケーブルの張力を測定するための目盛のついたさお（棹）又は他の装置はケーブル
の張力を測定するために用いる。試験中の温度変動に対しても一定の張力が維持できる方法をとる。ケー
ブルへの負荷は許容張力の約 15 %〜25 %又は個別仕様書による。
システムの全長は最小 30 m とする。最小能動スパンは約 20 m で，適切な懸架部品が二つの終端部品の
間，約 2/3 の位置とする。より長い，能動及び／又は後部スパンを用いてもよい。能動スパンは，水平に
対するケーブルの静的なたるみ角度が 1.5±0.5°になるような高さに支える。
測定及び監視は，定在波における腹の振幅とする。
電子制御された振動装置は，ケーブルを垂直方向に振動させるために用いる。垂直方向に振動するケー
ブルに対して直角な位置にある振動装置の接触部は，確実にケーブルに固定する。振動装置は，懸架部品
と振動装置の間に最小 6 倍振動が発生する場所の位置とする。
試験は，規定された風の状態に対する周波数範囲において一つ又はそれ以上の共振周波数で実施する。
風による振動は，一般的に 0.5 m/s〜7 m/s の微風下で経験され，次の式で与えられる。
振動の周波数 f (Hz)は風速 v (m/s) に比例し，ケーブル外径 D (m)に反比例して次の式で与えられる。
ここに，k : 定数 (架空ケーブル及び導体は 0.2)
振動の波長λ(m)は，次の式で与えられる。
ここに，T : ケーブル張力 (N)
m :
ケーブル質量 (kg/m)
備考 ケーブルの特徴によって要求される場合，ケーブルは初期応力を除去する。初期段階では，
試験スパンが安定するまで試験パラメータの監視及び注意を必要とする。
21.5
要求事項 ケーブル又は構成部材への一時的若しくは永久的な損傷，又は個別仕様書に規定される
値を超える伝送損失の変化が認められる場合は不合格とする。
21.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
振動試験機の特性
b)
スパン長
c)
懸架部品及び固定装置の特性
d)
第一段階で適用する場合，安全係数を見込んだケーブル架設張力
e)
ケーブル長及び光ファイバ長(光ファイバ接続部がある場合，接続部の特性)
f)
光測定をする場合，測定波長
g)
試験中の振動モード・特性
h)
端末の準備
i)
測定装置の型式及び起動条件を含む測定設備の特性
j)
試験中の周囲温度及び湿度
k)
ケーブル質量及び外径
D
v
k
f
＝
m
T
f
1
＝
λ
33
C 6851
：2006
22.
ケーブルコイル取り特性
22.1
目的 この試験の目的は，外装付き水底用光ファイバケーブルの布設を目的としたコイル取り及び
繰り出し性能を検証することにある。
22.2
サンプル 規定された直径及びコイル数(例えば 10)を確保するために必要な，受渡当事者間で合意
した適切な長さのケーブルとする。
22.3
装置 規定されたコイル数のケーブルをコイル取りするのに十分な大きさの平面以外は必要ない。
コイルの直径は，規定された最小コイル直径に従う。
22.4
手順 他に規定のない限り，試験は船積み及び布設状態の周囲温度に相当する規定された温度で実
施する。
サンプルはケーブルの製品端部から採取し，適切な平面に平らにコイル取りする。試験中，ケーブルの
巻き始め端部は安全を確保する。コイル取りは，ケーブル製造，積込み及び布設を想定した高さから行う。
製造業者によって規定された直径でコイル取りを始める。コイル取りの方向は製造業者が指定する。
22.5
要求事項 ケーブルは滑らかな円を形成し，円周に沿って表面が平らな状態を維持する。他の要求
事項は，受渡当事者間の合意によって決定する。
22.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
サンプル長
b)
コイル直径
c)
コイル数
d)
温度
23.
温度サイクル
23.1
目的 この試験方法は，温度変化にさらされるケーブルの損失の安定性を測定するため，温度サイ
クルによって試験される光ファイバケーブルに適用する。
温度変化に伴って生じる光ファイバケーブルの損失変動は，一般に光ファイバの熱膨張係数とケーブル
の抗張力部材及び被覆部材の係数の違いに起因する座屈又は引張りの結果である。温度依存性測定の条件
は，最も過酷な条件を模擬するものとする。
この試験は，ケーブルの保管，輸送及び使用中に起こる温度範囲におけるケーブル特性をモニタするた
め，又は選択された温度範囲（通常，上記の場合に要求される範囲より広範囲）において，ケーブル内で
基本的にマイクロベンドの影響のない状態の光ファイバの損失安定性をモニタするために使用される。
23.2
サンプル サンプルは，工場で製造された長さ又は個別仕様書で示される十分な長さとするが，い
ずれにしても所要の精度を達成するのに適切な長さのものとする。ケーブル内の配置からして十分な数の
光ファイバについて試験を行うものとし，これを個別仕様書に規定する。
再現性のある値を得るため，ケーブルサンプルは緩いコイル巻きか又はドラム巻きの状態で恒温槽に搬
入するものとする。
伸び及び収縮に対する光ファイバの適応能力（例えば，ケーブル内での滑りによる。
）は，ケーブルの曲
げ半径に影響されるので，サンプルの状態はできる限り通常の使用条件に近い状態とする必要がある。
潜在的な問題点は， 影響なし の条件が完全に満足されない場合，試験結果に重大な影響を及ぼす試験
サンプルと支持具（ドラム，バスケット，基板など）の膨張係数の差に起因するものである。
影響するパラメータは，主に，サンプル条件調整の詳細，支持具のタイプ及び材質，サンプルのコイル
径又はドラム直径などである。一般的な推奨事項は，次のとおりである。
34
C 6851
：2006
a)
サンプルの巻き径は，伸び及び収縮に対する光ファイバの適応能力を保つのに十分な大きさとする。
巻き径としてはケーブル出荷巻き径より十分大きいことが必要な場合もある。
b)
条件調整によって生じる，ケーブル伸び（又は収縮）を制限するようないかなるリスクも抑えなけれ
ばならない。特に，試験中ケーブルに張力が残留しないように特別な注意が必要である。例えば，ド
ラムにきつく巻くことは，低温でのケーブル収縮を制限するので推奨できない。一方，きつく多層に
巻いた状態は高温での膨張を制限する。
c)
大きな直径のコイル巻き，柔らかい緩衝層又は張力解放機能装置付きのリールなどの緩い巻き状態の
使用を推奨する。
試験するケーブルの長さを制限するため，必要な場合には，ケーブル内の幾つかの光ファイバを接続し
てそれを測定することが可能である。接続の数は制限されるものとし，それらは恒温槽の外部に設置する
ことが望ましい。
23.3
装置 装置は，次のもので構成する。
a)
初期測定 サンプルを目視で検査し，初期温度における損失の基準値を測定する。予備的調整の条件
は，受渡当事者間で合意するものとする。
b)
条件調整
1)
外気温度にあるサンプルを同温度の恒温槽内に搬入する。
2)
恒温槽の温度を適切な冷却速度で適切な温度 T
A
まで下げる。
3)
恒温槽温度が安定に達した後，サンプルを適切な時間 t
1
の間，低温状態にさらす。
4)
次に恒温槽の温度を適切な加熱速度で適切な温度 T
B
まで上げる。
5)
恒温槽温度が安定に達した後，サンプルを適切な時間 t
1
の間，高温状態にさらす。
6)
恒温槽の温度を適切な冷却速度で外気温度まで下げる。この手順をもって 1 サイクルとする（
図 31
参照）
。
7)
関連個別仕様書に他の要求のない限り，サンプルは 2 サイクルの試験に供するものとする。
8)
関連個別仕様書には，次の事項を規定する。
8.1)
条件調整中の損失変化と検査チェック項目。
8.2)
試験を実施するまでの時間。
9)
恒温槽から取り出す前に試験サンプルは外気温度に達して安定しているものとする。
10)
関連個別仕様書で二つの（温度）試験の代わりに保管及び使用のために異なる温度範囲が指定され
ている場合には，
図 32 によって組合せ試験手順を実施してもよい。
11)
T
A
，T
B
，t
1
及び冷却（又は加熱）速度は，個別仕様書に規定する。ケーブルの構造によって，ケー
ブルコアの温度が恒温槽の温度と異なることもあり得る。
c)
復旧
1)
恒温槽から取り出した後に外気温度が試験に使用する標準状態でない場合には，サンプルをこの標
準状態で安定温度に到達させることができる。
2)
サンプルのタイプによって関連個別仕様書で復旧時間を規定してもよい。
23.4
要求事項 試験の合否判定基準は，個別仕様書に記載するものとする。典型的な不良モードとして
は，光ファイバ断線，伝送特性の劣化又はケーブルの物理的損傷がある。
35
C 6851
：2006
23.5
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
ケーブルサンプル長
b)
光ファイバ心数
c)
光ファイバ長
d)
光ファイバの接続方法（実施した場合）
e)
巻き状態
1)
コイル巻き，リール巻き，その他（緩衝層付きリールの場合には，使用した緩衝機能の形を記述す
る。
）
2)
巻き直径
3)
一層巻きか多層巻きか。
4)
巻き張力及び張力解放機能装置を使用しているか。
f)
測定装置のタイプ
g)
励振条件
h)
温度サイクルのパターン
*
i)
温度サイクル数
j)
各温度における湿度（制御されている場合）
k)
温度サイクルの関数としての規定された波長における損失変動
*
注*
温度サイクルのパターン及び損失変動は記録する。
図 31 温度サイクルの 1 サイクルの手順
図 32 温度サイクルの組合せ試験手順
36
C 6851
：2006
24.
シースの完全性
検討中
25.
透水
25.1
目的 この試験は，連続的に防水機能をもつ光ファイバケーブルに適用する。試験の目的は，規定
された長さについてケーブル内への水の浸透を防ぐ機能を試験することである。適合性は，個別仕様書に
規定するとおり，次の二つの方法（
方法 F5A 又は F5B）の一つを使用してケーブルのサンプルについて確
認する。
方法 F5A は，ケーブルコアとシースとの間の外部介在物の透水性を試験するのに対し，方法 F5B
は防水性をもたせた断面構造全体の透水性を試験するものである。
25.2
サンプル
25.2.1
方法 F5A ケーブルサンプル長の一端から 3 m のところでシースと上巻とを円周にわたって 25
mm
の幅で取り除き，そのシースの切れ目のむき出しのコアの部分を覆うように水密性の管をかぶせて，1
m
の高さの水圧を負荷できるようにする。
25.2.2
方法 F5B 試験長より 1 m 長いケーブルサンプル（ただし，3 m を超えないもの。）を採取する。
要求のある場合には，サンプルを 14.4.2 の手順 B によって曲げ操作を行う。最大 3 m の長さのケーブルを
サンプルの中央部分から採取する。ケーブルの片端を水密性をもたせて封止し，1 m の高さの水圧を負荷
できるようにする。
備考 外装付きケーブルで外装部分が防水性をもつように設計されていない場合には，片端封止の前
に外装を取り除いてもよい。
25.3
装置 典型的な試験装置を，図 33 に示す。
25.4
手順 他に規定のない限り，ケーブルを水平に保持し，水頭長 1 m の水を温度 20±5 ℃で 24 時間負
荷する。透水の検出をしやすくするため水溶性の蛍光色素又は他の着色を使用してもよい。蛍光色素の選
択に当たっては，それがケーブル構成材料のいずれとも反応しないことに注意を要する。
25.5
要求事項 解放側の端部で水漏れがあってはならない。蛍光色素を使用した場合には，紫外光によ
って検査を行ってもよい。
備考 上記の試験手順は基本的な適合性要求事項であり，日常の試験においてはより短いサンプルを
より短い時間で試験してもよい。
25.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
試験に使用する方法とサンプル断面構造
b)
適用する場合，曲げ試験の手順
c)
使用する場合，色素の種類及び量
37
C 6851
：2006
図 33 透水試験
26.
放射線照射
26.1
背景 光ファイバケーブルを放射線に暴露すると，光ファイバの損失及びケーブル構造に使用する
材料の物理特性に変化が起きる。
一般にケーブル化された及びケーブル化されていない光ファイバの損失は，放射線に暴露されると増大
するが，これは，主としてガラス内の欠陥箇所における放射線分解電子及びホールのトラッピングに起因
する。一般に重合材料を放射線に暴露すると，材料がもろくなることによって引張強度，破断伸び及び耐
衝撃特性などが低下する（ただし，一部の材料は，架橋結合によって比較的低レベルの暴露時において初
期改善を示す。
）
。
ケーブル動作環境に放射線への暴露，例えば，軍用用途，原子力発電所及び原子力研究所内のある区域
において使用されるケーブルが含まれる特別な場合には，適切な放射線反応を示す光ファイバ及び材料を
選択したり，金属外装又は複合遮へいを組み込むケーブル構造を検討できる。
26.2
測定手順
a)
光ファイバ ケーブル化されたものを含む光ファイバの放射線反応については，IEC 60793-1-5 方法
D3
(nuclear radiation)
を使用する。
b)
材料 材料の放射線反応については，IEC 60544 に規定の方法を使用する。
27.
ガス流動抵抗
27.1
目的 この試験は，ガス圧によって保護されている非充てん光ファイバケーブルにだけ適用される。
その目的は，このようなケーブルのガス流動抵抗を測定することである。
27.2
サンプル 完成品ケーブルのサンプルの長さは，規定の試験を実施するのに十分なものとする。
38
C 6851
：2006
27.3
装置 装置は，次のもので構成する。
a)
ガスの規定圧力を試料に供給するガス圧装置
b)
流量計
c)
気圧計
d)
温度計
27.4
手順 周囲温度と気圧とを測定する。
ある長さの完成品ケーブルの一方の端を，20 ℃の温度で相対湿度 5 ％以下の乾燥状態を空気に与える
圧力調整源によって供給される定常流量の乾燥空気に接続する。ケーブルの他方の端は大気に開放してお
く。ケーブルに加える圧力は 62 kPa±2 ％とし，定常空気流量を±10 ％に校正されている流量計を使って
記録する。その他の圧力は特定のユーザ要求事項と個別仕様書の規定に従って印加する。
測定ではシース内部にある空気路だけを使用する。2 回目の測定は空気流の方向を逆にして測定し，結
果を別途記録する。
ガス流動抵抗は，次の式で求める。
ガス流動抵抗＝
fL
720
3
(kPa
・s/m
3
・m)
ここに， L： サンプル長 (m)
f
： 流量 (m
3
/s)
27.5
要求事項 ガス流動抵抗は，個別仕様書に規定する最大値を満足しなければならない。
27.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
最大ガス流動抵抗
b)
サンプル長
c)
62kPa
と異なる場合の圧力
28.
エージング
検討中
29.
水底ケーブル耐水圧
29.1
目的 この試験の目的は，伝送損失の測定又は伝送損失の変化を監視することによって，水底用光
ファイバケーブルの耐水圧性能を規定することにある。
29.2
サンプル 管状圧力容器の両端部外側の処理ができるよう十分な長さであること。
29.3
装置 装置は，次で構成する。
a)
損失変動を測定する適切な損失測定装置[JIS C 6823 の 11.参照]
b)
管状圧力容器 管状圧力容器の寸法は個別仕様書に規定する最小長さを十分に収容する。
29.4
手順 試験は周囲温度で実施する。圧力は，24 時間又は受渡当事者間で合意した期間保持する。
ケーブルを圧力容器内に取り付ける。圧力容器内の試験中の水圧は，ケーブルを布設する海底における
水圧の 1.1 倍以上である。
試験前，試験中及び試験後に伝送損失を測定する。
備考 管状圧力容器の両端部の密封が結果に影響を与えないよう，特別注意する。
29.5
要求事項 個別仕様書に規定のない限り，試験中又は試験後に伝送損失の増加があってはならない。
他の要求事項は，受渡当事者間の合意によって決定する。
39
C 6851
：2006
29.6
規定する詳細事項
a)
サンプル長
b)
圧力
c)
圧力負荷期間
30.
ケーブル構成部材の曲げ
30.1
目的 この試験の目的は，光ファイバケーブルの接続のため光学部材を接続箱又は類似の装置の内
部で曲げたときの損失増加を測定することによって，ケーブル構成部材の特性を把握することである。
30.2
サンプル 光学部材のサンプル長は，規定の試験を実施するのに十分なものとする。
30.3
装置 装置は，次のもので構成する。
a)
個別仕様書に規定の直径をもつ表面の滑らかなマンドレル
b)
損失測定装置（IEC 60793-1-4 参照）
30.4
手順 試験する部材をマンドレルの周りに緩く巻く。巻き数は個別仕様書に規定する。曲げによる
損失増加を測定するために，光ファイバの初期損失を差し引く。
30.5
要求事項 損失増加が個別仕様書に規定する許容値を満足しなければならない。
30.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
試験波長
b)
マンドレルの直径
c)
巻き数
d)
装置と損失測定方法
e)
試験温度
31.
チューブキンク
31.1
目的 この試験の目的は，光ファイバを含むルースチューブが光ファイバケーブル布設中又は接続
中に受ける機械的応力に対する耐性を測定することである。試験は，ケーブル化されたルースチューブに
ついて実施する。
31.2
サンプル 光ファイバケーブルから採取された最小 L1＋50 mm の長さの光ファイバ入りチューブ。
31.3
装置 装置は，次のもので構成する。
a)
試験装置（
図 34 参照）
b)
熱風ファン（オプション）
31.4
手順 試験場所の状態は，JIS C 60068-1 の 5.3 によるものとする。
布設方法に応じるか，又は個別仕様書に規定される場合，サンプルを約 80 ℃の温度の熱風ファンでく
せ取りしてもよい。ただし，過熱によってサンプルを損傷しないよう注意する。
サンプルの長さ L
1
の部分に印を付けて
図 34 に示すように試験装置に装着するが，このとき可動，固定
クランプは距離 L
2
だけ離す。可動クランプを速度約 10 mm/秒で位置 1 と 2 との間を距離 L にわたって動
かし，
位置 1 に戻す。
この動作を 1 サイクルとする。
最終サイクルでサンプルを位置 2 に 60 秒間保持する。
試験パラメータ L，L
1
，L
2
及びサイクル数は，実使用条件を模擬するものとする。それらは受渡当事者
間で合意する。
備考1. ループの最小直径は試験装置の曲率によって決定されるのではなく，固定された試料長 L
1
と
40
C 6851
：2006
チューブ径に依存する移動長 L にだけ支配される。
2.
固定ガイドはサンプルを一定の位置に確保する。透明なカバーを使うとサンプルを同一平面
内に保持し，かつ，試験中に観察することができる。2 枚のカバーの間隔は，典型的にはチ
ューブ直径の 3 倍とする。
31.5
要求事項 試験中サンプルにキンクが発生してはならない。
31.6
規定する詳細事項 個別仕様書には，次の事項を規定する。
a)
サイクル数（典型的には 5 サイクル）
b)
長さ L，L
1
，L
2
c)
熱風ファンの使用の有無
図 34 チューブキンク試験
32.
短絡試験
32.1
目的 この短絡試験は，典型的な短絡時の OPGW（光ファイバ複合架空地線）の動作，又は支持線
上へ短絡電流通電時の OPAC（添架光ファイバケーブル）の動作を評価する。
32.2
サンプル
32.2.1 OPGW
32.2.1.1 2
サンプル試験法 ケーブル長最低 10m の 2 サンプルを適切な附属品で各端末を処理する。サン
プル A は，光ユニット温度を計測するため，1 個以上の熱電対を光ユニット内部穴に挿入する。サンプル
B
は，OPGW の温度を計測するため，1 個以上の熱電対を光複合架空地線に付着させる。光ファイバの伝
送損失は，サンプル B の被測定光ファイバ両端に光源とパワーメータを接続して測定する。光ファイバの
折り返し部を除く有効な試験長は，トータルで最低 100 m とする。2 サンプル試験法に使用される典型的
な構成を
図 35 に示す。
32.2.1.2 1
サンプル試験法 ケーブル長最低 10 m のサンプルを適切な附属品にて各端末を処理する。光ユ
ニット温度を計測するため，1 個以上の熱電対を光ユニット表面上の OPGW のより（撚）線部を通して挿
入する。OPGW の温度を計測するため，1 個以上の熱電対を光複合架空地線に付着させる。被測定光ファ
イバ両端に光源とパワーメータを接続して測定する。光ファイバの折り返し部を除く有効な試験長は，ト
ータルで最低 100 m とする。
32.2.1.3 OPAC
試験 ケーブル長最低 10 m の OPAC 試験サンプルは，適切な付属品でつり線と一体化させ
る。1 個以上の熱電対を試験実施中の温度を記録するためつり線に付着させる。温度は，購入者仕様によ
る。更に，OPAC の被測定光ファイバ両端に光源とパワーメータを接続して伝送損失の変動を測定する。
41
C 6851
：2006
光ファイバの折り返し部を除く有効な試験長は，トータルで最低 100m とする。OPAC 試験の典型的な構
成を
図 36 に示す。
32.3
装置
1
熱電対 （OPGW，光ユニット部） 4. パワーメータ
2.
熱電対記録装置 5. 記録計
3
光源 6. 光ファイバ折返し部
A
，B 試験サンプル
図 35 OPGW 短絡試験構成
1.
熱電対（つり線温度測定） 4. パワーメータ
2
熱電対記録装置 5. 記録計
3
光源 6. 光ファイバ折り返し部
A. OPAC
B. つり線
図 36 OPAC 短絡試験構成
32.4
手順
42
C 6851
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32.4.1 OPGW
一般的試験条件は，次のとおりである。
a)
印加張力 ： 許容張力の（15±5）％
b)
サンプル長 ： 最低 10 m
c)
試験光ファイバ長 ： 最低 100 m
d)
初期サンプル温度 ： 受渡当事者間の合意による。
e)
短絡電流強度 ： 受渡当事者間の合意による。
f)
短絡電流時間 ： 受渡当事者間の合意による。
g)
パルス回数 ： 最低 3 回
h)
波形 ： 3 サイクル後，対称である。
初期サンプル温度は，受渡当事者間の合意による。電流パルスを，初期温度の 5 ℃以内に冷却されるパ
ルス間隔をもってメタルケーブルに印加する。被測定光ファイバの光伝送損失を各電流パルス印加前少な
くとも 2 分間及びパルス印加後少なくとも 5 分間連続的に記録する。OPGW 及び光ユニットの温度を記録
する。
32.4.2 OPAC
一般的試験条件は，次のとおりである。
a)
印加張力 ： 受渡当事者間の合意による。
b)
サンプル長 ： 最低 10 m
c)
試験光ファイバ長： 最低 100 m
d)
初期サンプル温度： 受渡当事者間の合意による。
e)
つり線最高温度 ： 購入者仕様を参考とする。
f)
短絡電流時間 ： 購入者仕様を参考とする。
g)
パルス回数 ： 最低 3 回
h)
波形 ： 3 サイクル後，対称形である。
初期つり線温度は，受渡当事者間の合意による。電流パルスを，初期温度の 5 ℃以内に冷却されるパル
ス間隔をもってつり線に印加する。被測定光ファイバの光伝送損失を各電流パルス印加前少なくとも 2 分
間及びパルス印加後少なくとも 5 分間連続的に記録する。つり線温度を記録する。
32.5
要求事項 IEC 60794-4 の 9 に定義された測定の不確かにおいて光残留損失増加を認めない。完成状
態において，OPGW のいかなる部品もその到達する最高温度は，本部品の製造業者が規定した許容温度範
囲以内とする。OPAC のつり線温度は，試験中において購入者の規定した温度を超えてはならない。OPGW
及び OPAC は，短絡電流試験後分解され，ケーブルの各構成部材は，過度の磨耗，変色，変形又はブレー
クダウンのこん（痕）跡が検査される。ケーブルの機器端末部近傍とスパンの中央部分とにおいて特に注
意が必要である。
32.6
規定する詳細事項
32.6.1 OPGW
a)
使用する手順（1 サンプル試験法，2 サンプル試験法）
b)
初期サンプル温度
c)
短絡電流強度
d)
短絡電流時間
e)
パルス回数
32.6.2 OPAC
43
C 6851
：2006
a)
つり線引張強度
b)
初期サンプル温度
c)
つり線によって到達する最大温度
d)
短絡電流時間
e)
パルス回数
33.
電力線に添った光架空ケーブルの直流アーク試験
33.1
目的 この試験は，OPGW（光ファイバ複合架空地線）又は OPAC（添架光ファイバケーブル）への
雷撃による衝撃を評価することを目的とする。
33.2
一般 直流アーク試験は，異なる構造の OPGW 間の比較だけに適用する。OPAC の場合，ケーブル
は，実布設を可能な限り忠実に模擬するようにつり線に沿って布設される。また，直流アーク試験は，シ
ースが重大な損傷を受けないことを確認するために実施する。
33.3
サンプル この試験は，OPGW サンプル又は適切なつり線に装着した OPAC サンプルの中間位置に
おいて実施する。サンプルは，引き留めクランプ間を最低 1m 長とする。
33.4
装置 直流アーク試験に使用される典型的な試験構成を図 37 に示す。銅又は鉄ロッドで形成される
電極を，メタリックケーブルの上部に配置する。電極とメタリックケーブルとは金属ヒューズによって接
続する。メタリックケーブルサンプルに印加する張力は，常時許容張力の 15〜25 %とする。もし，受渡当
事者間の合意があれば，その他の張力を印加する。OPAC の試験においては，金属ヒューズを，OPAC と
つり線とを束ねるバインド線が接する位置へ可能な限り近接して接合させる。
1.
ターンバックル 5. タングステン銅製の平たんな電極
2.
絶縁部 6. 点火用ヒューズ
3.
引き留めクランプ 7. 張力計
4.
対称アース接続部 8. 電極とケーブル表面間のギャップ＝6cm
A.
試験サンプル（OPAC，つり線を含む。
）
図 37 直流アーク試験構成
33.5
手順 サンプルに，溶損又は溶断の原因となる直流アークを印加する。
44
C 6851
：2006
表 2 試験パラメータ
クラス 0
クラス 1
クラス 2
クラス 3
電流（A） 100
200
300 400
印加時間（s） 0.5
0.5
0.5
0.5
通過電荷量（C） 50
100
150
200
試験パラメータは，構造特性に依存した
表 2 のクラス 0 からクラス 3 の範囲，又は，受渡当事者間の合
意によって選択する。ケーブルの初期温度は，受渡当事者間の合意によって決定する。試験は，異なる試
料を用いて同一条件で 5 回繰り返す。
33.6
要求事項 この試験の実施に当たり，次の基準を考慮する。
a)
残留又は動作中の光伝送損失は，規格値を超えてはならない（OPGW/OPAC）
。
b)
OPGW
においていずれかの地線が破断した場合，OPGW の残留強度は，残存した非破断地線数で計算
される。計算した残留強度が，初期引張強度の 75 %以下である場合，不合格とする。
33.7
規定する詳細事項 試験条件は，クラス 0，クラス 1，クラス 2 又はクラス 3 とする。
45
C 6851
：2006 解説
解 43
附属書 1（参考）JIS と対応する国際規格との対比表
JIS C 6851 : 2006
光ファイバケーブル特性試験方法
IEC 60794-1-2: 2003
光ファイバケーブル−第 1-2 部：総則仕様書−光ケー
ブルの基本的試験方法
(
Ⅰ) JIS の規定
(
Ⅱ) 国際
規格番号
(
Ⅲ) 国際規格の規定
(
Ⅳ) JIS と国際規格との技術的差異
の項目ごとの評価及びその内容
表示箇所：本体
表示方法：点線の下線
(
Ⅴ) JIS と国際規格との技術的差異の理由
及び今後の対策
項目
番号
内容
項目
番号
内容
項 目 ご と
の評価
技術的差異の内容
1.
適用範囲
IEC
60794-1-2
1 JIS
と同じ
IDT
−
2.
引用規格
2
MOD/
追
加
引用 JIS の追加
3.
一般及び指針
3
MOD/
削
除
−
IEC
で検討中
4.
光ファイバケーブル試験
4
MOD/
削
除
−
IEC
で検討中
5.
〜
30.
引張り
〜
ケーブル構成部材の曲げ
5 〜
30
IDT
−
なし
31
32
33
34
35
リボン寸法と構造（端
面観察）
リボン寸法（開口ゲー
ジ）
リボン寸法（ダイヤル
ゲージ）
リボン引き裂き（分離
性）
リボンねん（捻）回
MOD/
削
除
JIS C 6838
で，既に規定されている。
31.
〜
33.
チューブキンク
〜
直流アーク試験
36 〜
38
IDT
−
46
C 6851
：2006 解説
解 44
JIS と国際規格との対応の程度の全体評価：MOD
備考1. 項目ごとの評価欄の記号の意味は，次のとおりである。
― IDT……………… 技術的差異がない。
― MOD/削除……… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。
― MOD/追加……… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
2. JIS
と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次のとおりである。
― MOD…………… 国際規格を修正している。