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C 6834 : 1999

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって,JIS C 6834-1993 は改正され,この規格に置き換えられる。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 C

6834

: 1999

プラスチッククラッドマルチモード

光ファイバ素線

Plastic cladding multimode optical fibers

序文  規格を適用するに当たっては,その規格が引用している規格も同時に参照しなければならない。ま

た,同類の規格があれば,これとの比較検討が必要なことも多い。

この規格は,1992 年に発行された IEC 60793-2 : 1992, Optical fibres, Part 2 : Product specifications を元に,技

術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。

1.

適用範囲  この規格は,コアに石英ガラス,クラッドにプラスチックを使用したステップインデック

ス形マルチモード光ファイバ素線(以下,光ファイバ素線という。

)について規定する。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。

JIS C 0010

  環境試験方法−電気・電子−通則

JIS C 6820

  光ファイバ通則

JIS C 6821

  光ファイバ機械特性試験方法

JIS C 6822

  マルチモード光ファイバ構造パラメータ試験方法

JIS C 6823

  光ファイバ損失試験方法

JIS C 6824

  マルチモード光ファイバ帯域試験方法

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS C 6820 の規定による。

4.

形名及び種類

4.1

形名の構成  形名の構成は,JIS C 6820 の 4.(形名)の規定に基づき,次の配列による。

 

備考1.  光ファイバの材質を表す記号は R とし,プラスチッククラッドを表す。

2.

光ファイバの構造を表す記号は SI とし,マルチモードステップインデックス形を表す。

3.

光ファイバの寸法を表す記号はコア径/クラッド径で表し,単位はマイクロメートル(

µm)

とする。


2

C 6834 : 1999

4.

光ファイバの NA などを表す記号は,コア径/クラッド径が同じ場合に,NA,その他の伝送

特性,構造パラメータが異なるものについて順次 A,B,…とする。 

4.2

種類及び形名  光ファイバ素線の種類及び形名は,寸法及び NA によって 4 種類に分類し,表 

とおりとする。

表 1  種類及び形名

種類

形名

プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ素線  200/230-A RSI-200/230-A

プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ素線  200/230-B RSI-200/230-B

プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ素線  200/300 RSI-200/300

プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ素線  200/380 RSI-200/380

5.

伝送特性  損失及び帯域の性能は,表 による。

表 2  伝送特性

形名

項目

RSI-200/230

−A RSI-200/230−B RSI-200/300  RSI-200/380

dB/km

*

 10

以下

− 10 以下 10 以下

損失

dB/100 m

**

  1 以下

MHz

・km

*

  5

以上

  5

以上

  5

以上

帯域

MHz

・100 m

**

− 100 以上

*

波長 850 nm での数値である。

**

波長 650 nm での数値である。

6.

材料,形状及び寸法

6.1

材料及び形状  光ファイバ素線の材料及び形状は次による。

a)

コアは,石英系ガラスの材料を用い,断面が円形になるようにする。

b)

クラッドの材料は,コアよりも低い屈折率をもつプラスチックを用い,コアの上にこれと密接して同

心円状に配置する。

6.2

構造パラメータ  光ファイバ素線の構造パラメータは,表 による。

表 3  構造パラメータ

形名

項目

RSI-200/230-A RSI-200/230-B  RSI-200/300

RSI-200/380

コア径

µm 200±8 200±8 200±8 200±8

クラッド径

µm 230±10 230±10 300±30 380±30

コア非円率 %

6

以下

  6

以下

  6

以下

  6

以下

コア/クラッド偏心率 %

10

以下 10 以下 10 以下 10 以下

NA 0.40

±0.04

− 0.40±0.04 0.40±0.04

最大理論 NA 0.40±0.04 0.35±0.02

**

 0.40

±0.04 0.40±0.04

**

5.

表 の注参照。

備考 NA と最大理論 NA は,いずれかで規定すればよい。

7.

外観及び強度

7.1

外観  外観は,8.3 の試験を行ったとき,表面が滑らかで,きずその他実用上有害な欠点があっては

ならない。


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C 6834 : 1999

7.2

強度  光ファイバ素線には,JIS C 6821 の 5.[光ファイバ素線及び光ファイバ心線の機械特性試験

方法(スクリーニング試験方法)

]の規定によるスクリーニングを施さなければならない。ただし,光ファ

イバ心線でのスクリーニングを施す場合には,光ファイバ素線のスクリーニングを行わなくてもよい。

8.

試験

8.1

試験場所の状態  試験場所の状態は,JIS C 0010 の 5.3[測定及び試験のための標準大気条件(標準

状態)

]の規定による。

8.2

試験項目  試験項目は,表 による。

表 4  試験項目

試験項目

試験方法適用箇条 特性適用箇条

外観

8.3

7.1

コア径

8.4

クラッド径

8.5

コア非円率

8.6

コア/クラッド偏心率

8.7

構造パラメータ

NA

8.8

6.2

損失

8.9

帯域

8.10

5.

強度

8.11

7.2

8.3

外観  外観は,目視によって試験する。

8.4

コア径  コア径は,JIS C 6822 の規定によって試験する。

8.5

クラッド径  クラッド径は,JIS C 6822 の規定によって試験する。

8.6

コア非円率  コア非円率は,JIS C 6822 の規定によって試験する。

8.7

コア/クラッド偏心率  コア/クラッド偏心率は,JIS C 6822 の規定によって試験する。

8.8

NA

  NA は,JIS C 6822 の規定によって試験する。

8.9

損失  損失は,JIS C 6823 の規定によって試験する。

8.10

帯域  帯域は,JIS C 6824 の規定によって試験する。

8.11

強度  強度は,JIS C 6821 の 5.の規定によって試験する。

9.

包装  包装は,束又はボビン巻きとし,運搬の際,損傷しないよう,適切な保護を施さなければなら

ない。

10.

製品の呼び方  製品の呼び方は,JIS C 6820 の 7.(製品の呼び方)の規定によって,名称又は光ファ

イバ素線の形名による。

なお,名称は,光ファイバ素線の種類を表すものとする。

  名称の場合:プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ素線  200/300

光ファイバ素線の形名の場合:RSI-200/300

11.

表示  束又はボビンに,次の事項を容易に消えない方法で表示する。

a)

名称又は光ファイバ素線の形名

b)

長さ


4

C 6834 : 1999

c)

製造年月又はその略号

d)

製造業者名又はその略号


5

C 6834 : 1999

光ファイバ標準化委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

川  瀬  正  明

日本電信電話株式会社

(委員)

泉  対  信太郎

古河電気工業株式会社

五十嵐  嘉  彦

株式会社フジクラ

石  田  之  則

日本工業大学

木  下  和  孝

東京電力株式会社

岩  崎  匡  利

株式会社協和エクシオ

江  上  浩  二

コーニングインターナショナル株式会社

大  島  良  夫

東日本旅客鉄道株式会社

生  方  裕  史

三菱電線工業株式会社

和  田  英  男

防衛庁

佐々木      豊

茨城大学

高  橋      聡

三菱レイヨン株式会社

太  宰  正  彦

住友電気工業株式会社

波  平  宜  敬

国際電信電話株式会社

長谷部  守  邦

社団法人日本電線工業会

大  橋  省  吾

昭和電線電纜株式会社

戸木田      茂

株式会社マイクロオプト

橋  爪  邦  隆

通商産業省工業技術院標準部

山  崎  秀  夫

日立電線株式会社

植  山  範  行

日本ルーセント・テクノロジー株式会社

吉  田  初  夫

シーコアインターナショナルコーポレーション

加  山  英  男

財団法人日本規格協会

増  田  岳  夫

財団法人光産業技術振興協会

(事務局)

吉  田  至  宏

財団法人光産業技術振興協会

堀  切  賢  治

財団法人光産業技術振興協会