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日本工業規格

JIS

 C

6445

-1995

巻線形可変抵抗器

Wirewound potentiometers

1.

適用範囲  この規格は,主に電気通信機器及び電子機器に用いる巻線形可変抵抗器(以下,抵抗器と

いう。

)について規定する。

備考1.  この抵抗器は,円弧状に曲げた巻心に金属抵抗線を巻いたものを抵抗体とし,この上を動く

しゅう動片を軸の回転によって操作して所要の抵抗値変化を得ることができるもので,1回転

未満のものをいう。

2.

この規格の引用規格を,次に示す。

JIS C 0010

  環境試験方法−電気・電子−通則

JIS C 2520

  電熱用合金線及び帯

JIS C 2521

  電気抵抗用銅ニッケル線,帯,条及び板

JIS C 2522

  電気抵抗用銅マンガン線,棒及び板

JIS C 2532

  一般電気抵抗用線,条及び板

JIS C 5260

  電子機器用可変抵抗器通則

JIS C 5261

  電子機器用可変抵抗器の試験方法

JIS H 3130

  ばね用ベリリウム銅,りん青銅及び洋白の板及び条

JIS K 6915

  フェノール樹脂成形材料

3.

この規格の対応国際規格を,次に示す。

IEC 393-5 (1992)

  Potentiometers for use in electronic equipment

Part 5 : Sectional specfication : Single-turn rotary low-power wirewound and non-wirewound

potentiometers

2.

用語の定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS C 5260 及び JIS C 5261 によるほか,次による。

定格電力  周囲温度が 40℃以下において,抵抗体の全域(端子 1,3 間)に連続して負荷することがで

きる電力の最大値。

3.

形名

3.1

形名の構成  形名の構成は,次のような配列による。

 


2

C 6445-1995

備考  種類を表す記号と,公称外径を表す記号を組み合わせて大きさと呼ぶ。

3.2

記号

3.2.1

種類  種類を表す記号は,巻線形可変抵抗器を表す RA の 2 英大文字とする。

3.2.2

公称外径  公称外径を表す記号は,表 による(付図 1参照)。

表 1  公称外径を表す記号

単位 mm

記号

外径

16 16

±0.5

20 20

±0.5

25

25

2
1

+

30

30

2
1

+

40 40

±2

3.2.3

特性  特性を表す記号は,電気的及び機械的性能によって X 及び Y,更に主として半固定用(

1

)

ものによって,それぞれ XC 及び YC の 4 種類とし,

表 による。

(

1

)

半固定用とは,抵抗器をあらかじめ目的に応じて調節した後は使用される機器又は抵抗器の機

能に変動がない限り,原則としてこれを調節しない抵抗器の用い方をいう。

表 2  特性を表す記号

記号  集中接触抵抗及び

その温度特性(

2

)

回転寿命

低温動作

耐振性

耐電食性

温度サイクル

X

しゅう動片に定格

電力に対応する電
流を流し,15 000
回後の抵抗値変化

±5%

10

∼55Hz,2 方向

4

時間,端子 1,3

間の抵抗値変化±

1%

XC

集中接触抵抗:±

1%

以内

集中接触抵抗の温
度特性:±2%以内

しゅう動片に定格

電力に対応する電
流を流し,1 200
回後の抵抗値変化

±5%

−30℃,1 時間抵

抗値変化±3%

10

∼55Hz,2 方向

4

時間,端子 1,3

間及び 1,

2

間の抵

抗値変化はそれぞ

れ±1%,±3%

40

℃,湿度 90∼

95%

,500 時間,

抵抗値変化±5%,
絶縁抵抗 5M

Ω以

−30∼85℃5 サ

イクル抵抗値変
化±4%

Y

定格電力の

2

1

を加

え,15 000 回後の

抵 抗 値 変 化   ±

3%

10

∼55Hz,2 方向

4

時間,端子 1,3

間の抵抗値変化±

1%

YC

集中接触抵抗:±

1%

以内

集中接触抵抗の温

度特性:±2%以内

定格電力の

2

1

を加

え,

1 200

回後の抵

抗値変化  ±3%

−10℃,1 時間抵
抗値変化±3%

10

∼55Hz,2 方向

4

時間,端子 1,3

間及び 1,

2

間の抵

抗値変化はそれぞ
れ±1%,±3%

(

2

)

抵抗変化特性 B に適用する(

12の番号2参照)。

3.2.4

形式  形式を表す記号は,端子の構造によって 2 種類とし,表 による。

表 3  形式を表す記号

記号

端子の構造

適用する大きさ

備考

N

標準形 RA16∼RA40

付図 1

P

プリント配線形 RA16

付図 2


3

C 6445-1995

3.2.5

シャフト  シャフトを表す記号は,表 によるシャフトの長さを表す記号と表 によるシャフトの

形状を表す記号の組合せで表す(

付図 及び付図 参照)。

表 4  シャフトの長さを表す記号

記号

長さ mm

適用する大きさ

10 10

±1 RA16,RA20

15 15

±1

20 20

±1

25 25

±1

30 30

±1

35 35

±1

40 40

±1

RA16

∼RA40

備考  シャフトの長さは,基準面からシャフト

の先端までの寸法とする。

表 5  シャフトの形状を表す記号(付図 参照)

記号

形状

F

平形

R

丸形

S

溝形

備考  F 形シャフトは,長さ 20mm 以上に適用

する。

3.2.6

抵抗変化特性  抵抗変化特性は,図 1-1 及び図 1-2 に示すように,端子 1,3 間(付図 及び付図 2

参照)に電圧(定格電圧以下)を加えて,シャフトを時計方向又は反時計方向に回転したとき,端子 1,2

間又は 2,3 間の出力電圧比の変化状態によって区分し,その記号は,次の 3 種類とする。

記号 A

:図 1-1 の A のような折線的に変化するもの。

記号 B

:図 1-1 の B のような直線的に変化するもの。

記号 C

:図 1-2 の C のような折線的に変化するもの。


4

C 6445-1995

図 1-1

図 1-2

備考1.  図中,A,B,C 各実線の両側にある細い実線は,各曲線の出力電圧許容差を表し,その値は印

加電圧の百分率で表した数値を示す。

2.

回転角度の両端では,端子接続構造上わずかの範囲で抵抗値が変化しない部分がある。

3.2.7

公称全抵抗値  公称全抵抗値を表す記号は,オーム  (

Ω)  又はキロオーム (kΩ)  の単位で表し,表

6

による。

表 6  公称全抵抗値を表す記号

大きさ  抵抗変化

特性を表
す記号

記号(公称全抵抗値)

B 10

Ω,20Ω, (30Ω),50Ω,100Ω,200Ω, (300Ω),500Ω,1kΩ

RA16

A, C

100

Ω,200Ω, (300Ω),500Ω

B 10

Ω,20Ω, (30Ω),50Ω,100Ω,200Ω, (300Ω),500Ω,1kΩ,2kΩ

RA20

A, C

100

Ω,200Ω, (300Ω),500Ω,1kΩ

B 5

Ω,10Ω,20Ω, (30Ω),50Ω,100Ω,200Ω, (300Ω),500Ω,1kΩ,2kΩ, (3kΩ),5kΩ

RA25

A, C

100

Ω,200Ω, (300Ω),500Ω,1kΩ,2kΩ

B 5

Ω,10Ω,20Ω, (30Ω),50Ω,100Ω,200Ω, (300Ω),500Ω,1kΩ,2kΩ, (3kΩ),5kΩ,10kΩ

RA30

A, C

100

Ω,200Ω, (300Ω),500Ω,1kΩ,2kΩ, (3kΩ),5kΩ

B 10

Ω,20Ω, (30Ω),50Ω,100Ω,200Ω, (300Ω),500Ω,1kΩ,2kΩ, (3kΩ),5kΩ,10kΩ

RA40

A, C

100

Ω,200Ω, (300Ω),500Ω,1kΩ,2kΩ, (3kΩ),5kΩ

備考  括弧付きは,できるだけ使用しないこと。

3.2.8

全抵抗値許容差  全抵抗値許容差を表す記号は,表 による。

表 7  全抵抗値許容差を表す記号

記号

全抵抗値許容差%

F

± 1

G

± 2

J

± 5

K

±10

備考  F 及び G は,全抵抗値 100

Ω未満のもの

には適用しない。


5

C 6445-1995

4.

定格

4.1

定格電力  定格電力は,表 による。

周囲温度が 40℃を超える場合の負荷電力は,定格電力に

図 の軽減曲線によって定める定格電力比を乗

じた値を最大電力とする。

表 8  定格電力

大きさ

定格電力 W

抵抗変化特性

抵抗変化特性

 B

A

及び C

RA16 0.5

0.25

RA20 1.0

0.5

RA25 1.2

0.6

RA30 2.0

1.0

RA40 2.5

1.25

図 2  定格電力の軽減曲線

4.2

定格電圧  定格電圧は,定格電力に対応する直流又は交流(商用周波数,実効値)の電圧とし,次

の式によって求める。

PR

E

ここに,

E

:  定格電圧 (V)

P

:  定格電力 (W)

R

:  公称全抵抗値  (

Ω)

5.

外観,構造及び寸法

5.1

外観  外観は,目視によって試験したとき,異常があってはならない。

5.2

構造及び寸法  構造及び寸法は,付図 及び付図 による。細部の形状及び構造は,この規格の性

能を満足する限り適宜とする。

5.3

シャフト  シャフトの各部の寸法及び形状は,付図 による。

5.4

端子  端子 1 と 3 とはそれぞれ抵抗体の両端に,端子 2 はしゅう動片に接続され,いずれの端子も

シャフト及び金属カバーと絶縁されていることとする。

なお,すべての端子は,はんだ付けが容易にできるように処理されていることとする。

5.5

全回転角度  シャフト全回転角度は,表 による。


6

C 6445-1995

表 9  シャフト全回転角度

単位  度

大きさ

全回転角度

RA16

RA20

290

±5

RA25

RA30

RA40

300

±5

5.6

回転トルク  シャフトの回転トルクは,表 10 による。

表 10  シャフトの回転トルク

単位 mNm

大きさ

回転トルク

RA16 2

∼15

RA20 3

∼20

RA25

RA30

7

∼30

RA40 7

∼40

5.7

シャフトの回転止め  シャフトの回転角度の両端には回転止めを設け,シャフトに表 11 のねじりモ

ーメントを 10 秒間加えたとき,これに耐えることとする。

表 11  シャフトの回転止めに加える 

ねじりモーメント

単位 Nm

大きさ

ねじりモーメント

RA16 0.3

RA20 0.6

RA25

∼40 1.0

5.8

基準面とシャフトとの角度  基準面とシャフトとのなす角度は直角で,シャフトのがたは基準面を

基準として 0.1Nm の曲げモーメントを,シャフトの平滑な円筒面が途絶える所から 3mm 以内の点で互い

に 180°異なる方向からシャフトに直角に加えたときの振れの大きさとし,次に示す値を超えないことと

する。ただし,シャフトの長さが 20mm 未満のものには適用しない。

30

4

.

0

L

×

 mm

ここに,

  L

は基準面から測定点までの距離(

単位 

mm

)とする。

5.9

抵抗器回転止め  大きさ

RA25

RA40

においては抵抗器自体の回転を防止するため,

付図 に示す

回転止めを設けることとする。

6.

材料

6.1

きょう体成形材料  きょう体成形材料は,JIS K 6915 の電気用のもの,又はこれと同等以上のもの

とする。

6.2

抵抗線  抵抗線は,直径

0.035mm

以上の JIS C 2521JIS C 2522JIS C 2532 若しくは JIS C 2520

又はこれらと同等以上のものとする。

6.3

ばね材料  ばね材料は,JIS H 3130 

C5210-P

若しくは

C5210-R

又はこれらと同等以上のものとす

る。


7

C 6445-1995

7.

性能  性能は,表 12 の各項を満足することとする。

表 12  性能

番号

項目

性能

試験方法  (JIS C 5261)

1

全抵抗値

全抵抗値は,

表 の公称全抵抗値に対し表 7

の全抵抗値許容差以内とする。

5.1

による。

2

抵抗変化特性

(

3

)

端子2,3間で測定する。

5.1

による。

(1)

電圧法による。

印加電圧は定格電圧以下

(2)

全回転角度の 30%,50%及び 70%の位置で,
抵抗変化特性値を測定する。

3

残留抵抗値

5.1

による。

4

抵抗温度特性  全抵抗値の変化率は,±5%以内

5.3

による。

(1)

試験温度:85±5℃

(2)

槽内放置時間:5 時間

(3)

無負荷

(4)

槽外に取り出して測定する場合は,直後に測
定する。

5

温度上昇

抵抗器外部のいずれの部分でも,55℃以上の
温度上昇がないこと。

5.5

による。

定格電力に対応する電圧を 1 時間加える。

6

絶縁抵抗 100M

Ω以上

5.6

による。

端子 1,2,3 を短絡し,これとシャフトとの間及
び金属カバーとの間を 500V 絶縁抵抗計で測定す

る。

7

耐電圧

損傷,アーク,絶縁破壊がないこと。

5.7

による。

端子 1,2,3 を短絡し,これとシャフトとの間及

び金属カバーとの間に 500

25

0

+

V

(実効値)の商用

周波数の交流電圧を 1 分間加える。

8

負荷特性

全抵抗値の変化率は,±2%以内

しゅう動片を端子 3 の端において定格電圧を端子

1

と 2 との間に 30 分間加える。試験後の測定は,

直後とする。

9

集中接触抵抗
及びその温度
特性

(特性 XC

及び YC の抵
抗変化特性 B
に適用)

集中接触抵抗は±1%以内 
集中接触抵抗の温度特性は±2%以内

5.9

による。

(1)

適用公称全抵抗値の範囲:この規格  (JIS C 

6445)

表 の全部

(2)

試験温度:85±3℃


8

C 6445-1995

番号

項目

性能

試験方法  (JIS C 5261)

10

耐振性

全抵抗値の変化率は,±1%以内,かつ,特性

XC

及び YC では,端子 1 と 2 との間の抵抗

値が,試験前の値に対して±3%以内

6.6

による。

(1)

振動の種類:6.6.3(試験)(1)

(2)

振動時間:X 及び Y 方向で各 2 時間,計 4 時

(3)

特性 XC,YC はしゅう動片を全抵抗値のほぼ

2

1

の所に置く。

11

はんだ耐熱性  全抵抗値の変化率は±2%以内で,試験後の抵

抗器に電気的接続を損なうような端子の緩

みがないこと。

6.7

による。

(1)

浸せきの深さ

(a)

ラグ端子(標準形)の場合

端子の配線用穴の中心から 1.5mm 抵抗器本

体に近づいた部分までをはんだに浸す。

(b)

プリント端子の場合

厚さ 1.2∼1.6mm 大きさ約口 30mm の合成

樹脂板にこの規格  (JIS C 6445)  の

付図 2

に規定する寸法の穴をあけ,これに抵抗器
の端子を挿入して取り付け,合成樹脂板が
はんだに接するまで浸す。

(2)

はんだの温度

ラグ端子(標準形)

:350±10℃

プリント端子:260±5℃

(3)

浸せき時間

ラグ端子(標準形)

:3.5±0.5 秒間

プリント端子:5±1 秒間

(4)

試験後の放置時間:室温で 3 時間

12

はんだ付け性  浸せき部分の表面の

4

3

以上が新しいはんだで

覆われていること。

6.8

による。

(1)

浸せきの深さ

(a)

ラグ端子(標準形)の場合

端子の配線用穴の中心から 1.5mm 抵抗器本

体に近づいた部分まではんだに浸す。

(b)

プリント端子の場合

厚さ 1.2∼1.6mm,大きさ約口 30mm の合成

樹脂板にこの規格  (JIS C 6445)  の

付図 2

に規定する寸法の穴をあけ,これに抵抗器
の端子を挿入して取り付け,合成樹脂板が
はんだに接するまで浸す。

(2)

はんだの温度:235±5℃

(3)

浸せき時間:3±0.5 秒間

13

耐寒性

低温放置 1 時間直後シャフトを人さし指と親
指でつまんで回転させたとき,回転するこ
と。

常温放置約 24 時間後  全抵抗値の変化率は,
±3%以内。

(1)

試験温度:特性 X 及び XC では−30±3℃

特性 Y 及び YC では−10±3℃

(2)

負荷条件:無負荷

(3)

低温放置:約 1 時間

(4)

シャフトを回転するために補助シャフトを
用いてもよい。やむを得ないときは,冷室か

ら取り出して 30 秒以内にシャフトが回転す
るかどうかを調べる。

(5)

室温放置:24 時間

14

温度サイクル 
(特性 X 及び

XC

に適用)

全抵抗値の変化率は,±4%以内 
回転トルクは,5.6 を満足すること。

(1)

試験温度:低温−30±3℃

高温  85±2℃

(2)

サイクル数:5 サイクル

(3)

室温放置:1 時間以上 2 時間以内


9

C 6445-1995

番号

項目

性能

試験方法  (JIS C 5261)

15

耐久性(耐湿
負荷)

全抵抗値の変化率は,±5%以内 
絶縁抵抗は,

番号 に示す方法で 5M

Ω以上

外観に著しい変化がなく,表示は判読できる

こと。

7.6

による。

(1)

印加電圧:定格電力の

10

1

の電圧

(2)

試験時間:500±12 時間

(3)

槽外放置時間:常湿で 1 時間以上 2 時間以内

(4)

試験条件:A

(5)

試験温度・湿度:40±2℃,90∼95%RH

16

耐久性(定格
負荷)

全抵抗値の変化率は,±3%以内 
最終測定の後  巻線の緩み,その他の損傷が

ないこと。

7.7

による。

(1)

試験温度:40±5℃

(2)

抵抗器の取付け:厚さ約 1mm,大きさ約口

100mm

の鉄板に取り付ける。この規格 JIS C 

6445

付図 2)の場合は,軸受にねじのある

ものを使用すること。

(3)

負荷:定格電力に対応する定格電圧を,しゅ
う動片を端子 3 の端に置いて端子 1 と 2 との

間に流す。

(4)

測定:50±8,100±8,250±8,500±12,750
±12 及び 1 000±12 時間目の各々で全抵抗値

の測定を行う。

(5)

測定は,原則として槽内で行う。

17

耐 久 性 ( し ゅ

う動)

全抵抗値の変化率は,特性 X 及び XC では±

5%

以内,Y 及び YC では±3%以内

回転トルクは,5.6 を満足すること。

7.8

による。

(1)

抵抗器の取付け:厚さ約 1mm,大きさ約口

100mm

の鉄板に取り付ける。この規格 JIS C 

6445

付図 2)の場合は,軸受にねじのある

ものを使用すること。

(2)

負荷:

(a)

特性 X 及び XC の場合:

2

個を一組として図のように接続して定格

電力に対応する電圧を加え,両抵抗器のし
ゅう動片に流れる電流が常に一定であるよ

うにする。

(b)

特性 Y 及び YC の場合:

定格電力の

2

1

に相当する電圧を,端子 1 と 3

との間に加える。

(3)

回転角度:全回転角度の 90%以上

(4)

回転数:15 000±1 000 往復回転

ただし,特性 XC 及び YC では 1 200±100 往

復回転とする。


10

C 6445-1995

番号

項目

性能

試験方法  (JIS C 5261)

18

耐電食性(特
性 X 及び XC
に適用)

最初の測定値とそれに引き続く各測定値と
の間の全抵抗値変化は±5%以内 
絶縁抵抗は 5M

Ω以上

(1)

抵抗器を金属板に取り付ける。この規格 JIS 

C 6445

付図 2)の場合は軸受にねじのある

ものを使用すること。

(2)

温度 40±2℃で約 24 時間乾燥する。

(3)

全抵抗値を測定する。

(4)

温度 40±2℃,湿度 90∼95%の槽に 500±12

時間放置する。

(5)

この抵抗器は,始めの 350±12 時間しゅう動
片を全回転角度のほぼ中央に置き,直流電圧

120V

を取付板と端子 2 との間に  (+)  側を端

子に,  (−)  側を取付板に接続して印加する。

(6)  350

±12 時間経過後,印加電圧を除いて引き

続き 150±8 時間無負荷で放置する。この試
験中 350±12 時間目と 500±12 時間後に全抵
抗値を測定する。

(7)

次に抵抗器を槽外に取り出し(湿気,露など
は乾布でぬぐってもよい。

)5 分以内に

番号 4

に示す方法で絶縁抵抗を測定する。

(8)

再び 40±2℃で 1 時間±15 分間乾燥し,全抵
抗値を測定する。

8.

試験

8.1

試験の状態(JIS C 0010 参照)

8.1.1

標準状態  試験及び測定は,規定がない限り,JIS C 0010 の 5.3[測定及び試験のための標準大気

条件(標準状態)

]に規定の温度

15

35

℃,相対湿度

25

75%

及び気圧

86

106kPa

(

4

)

のもとで行う。ただ

し,この標準状態における測定値による判定に疑義を生じた場合,又は特に要求された場合は,8.1.3 によ

る。

また,換算を必要とする場合は,8.1.2 による。

(

4

)

 1kPa

10mbar

である。

8.1.2

基準状態  基準状態は,JIS C 0010 の 5.1[標準基準大気条件(基準条態)]に規定の温度

20

℃,

気圧

101.3kPa

(

4

)

とする。

備考

相対湿度に対する要求は,計算による補正が一般に不可能なため規定しない。

8.1.3

判定状態  判定状態は,JIS C 0010 の 5.2[判定測定及び判定試験のための標準大気条件(判定状

態)

]に規定の温度

20

±

2

℃,相対湿度

60

70%

及び気圧

86

106kPa

(

4

)

とする。

8.2

試験項目  試験項目は,表 13 による。


11

C 6445-1995

表 13  試験項目

試験項目

適用条項

記事

外観

5.1

構造及び寸法

5.2

材料

6.

表示

9.

全抵抗値

表 12 の番号 1

抵抗変化特性

表 12 の番号 2

残留抵抗値

表 12 の番号 3

抵抗温度特性

表 12 の番号 4

温度上昇

表 12 の番号 5

絶縁抵抗

表 12 の番号 6

耐電圧

表 12 の番号 7

負荷特性

表 12 の番号 8

集中接触抵抗及びその温度特性

表 12 の番号 9

破壊試験  特性 XC 及び YC に適用

耐振性

表 12 の番号 10 破壊試験

はんだ耐熱性

表 12 の番号 11 破壊試験

はんだ付け性

表 12 の番号 12 

耐寒性

表 12 の番号 13 

温度サイクル

表 12 の番号 14 破壊試験  特性 X 及び XC に適用

耐久性(耐湿負荷)

表 12 の番号 15 破壊試験

耐久性(定格負荷)

表 12 の番号 16 破壊試験

耐久性(しゅう動)

表 12 の番号 17 破壊試験

耐電食性

表 12 の番号 18 破壊試験  特性 X 及び XC に適用

備考  受渡しの際の検査方式は,当事者間の協定による。

9.

表示  抵抗器には適切な所に,少なくとも次の事項を容易に消えないように表示する。

(1)

抵抗器の形名を表す記号

  RA 30 Y N 40R B 500

Ω K

ただし,形式を表す記号

N

P

及びシャフトを表す記号は省略してもよい。

(2)

製造年月若しくはその記号又は製造ロットを表す記号

(3)

製造業者名若しくはその略号又は商標

10.

製品の呼び方  製品の呼び方は,名称及び(又は)形名による。

巻線形可変抵抗器及び(又は)

RA 30 Y N 40R B 500

Ω K


12

C 6445-1995

付図 1  形の外形寸法図

(大きさ RA16∼RA40)

単位

mm

大きさ

D

1

D

2

D

3

L

1

L

2

L

3

L

4

L

5

L

6

d

1

d

2

(最大値)(最大値)(最小値)

RA16 16

±0.5

− 12

15

1.0

5.0

±0.5

3

0

1

.

0

M5

×0.5

RA20 20

±0.5

− 17

18

1.0

5.5

±0.5

6

0

1

.

0

M8

×0.75

RA25 25

2
1

+

 10

±0.2 2.8±0.2 17

25

1.5

10

±1 2.5±1

6

0

1

.

0

M9

×0.75

RA30 30

2
1

+

 12

±0.2 2.8±0.2 20

28

1.5

10

±1 2.5±1

6

0

1

.

0

M9

×0.75

RA40 40

±2 12±0.2 2.8±0.2

3.2.5

よる。

24 38 1.5

10

±1 2.5±1

6

0

1

.

0

M9

×0.75

備考1.  図は一例を示し,細部の構造及び形状は,規格の性能を満足し,図の寸法の許容範囲内にあれば任意とする。

2.

背部カバー付きである。

3.

大きさ RA25∼RA40 の六角ナットの対辺径は,12mm とする。

4.  L

5

の長さ 10±1mm は,受渡当事者間の協議によって 7.5±1mm 又は 5±1mm にすることができる。


13

C 6445-1995

付図 2  形外形寸法図

単位

mm

大きさ

D

L

1

L

2

L

3

L

4

M

N

d

1

d

2

(

5

2

)

P

K

最大値  最小値

RA16 16

±0.5  3.2.5 による。 12  1.0 5±0.5

5

±1 9.5±0.5

3

0

1

.

0

φ5

0

1

.

0

5

±0.05

7.5

±0.05

(

5

1

)

端子及び取付け足は,この端子検査具に入ること。

なお,検査具は,厚さ約 1.6mm の金属とする。

(

5

2

) M5

×0.5 のねじとしてもよい。この場合,ナット及びばね座金は,要求がある場合だけ附属することとし,

受渡当事者間の協定による。

備考  図は一例を示し,細部の形状及び構造は,規格の性能を満足し,図の寸法の許容差内にあれば任意とする。


14

C 6445-1995

付図 3  シャフトの形状図

備考  S 形において,シャフト先端に着色を要する場合は,しゅう動片の方向を赤い色で示す。


15

C 6445-1995

電子部会  抵抗器専門委員会  構成表(昭和 60 年 3 月 1 日改正のとき)

氏名

所属

(委員会長)

平  山  宏  之

東京都立工科短期大学

長  沢  成  之

東洋大学工学部

太  田  健一郎

工業技術院標準部

中  沢  滋  二

工業技術院電子技術総合研究所

木  内  和  夫

日本電信電話公社武蔵野電気通信研究所

森  尾  篤  夫

財団法人日本電子部品信頼性センター

島      弘  志

通商産業省機械情報産業局

今  本      正

社団法人日本電子機械工業会部品部

吉  田      實

東北アルプス株式会社涌谷事業部

下  岡  靖  次

東京コスモス電機株式会社品質管理部

阿  度  酉  三

興亜電工株式会社品質保証部

山  本  圭  一

進工業株式会社

中津川      功

帝国通信工業株式会社生産本部

清  水  正  之

松下電子部品株式会社回路部品本部

内  山  友  和

日本電信電話公社技術局

瀬  倉  久  男

防衛庁装備局

小  林  岩  一

日本放送協会システム技術部

大  平  忠  輝

株式会社東芝オーディオ・ビデオ事業本部

真  木  欣  一

日本電気株式会社回路部品事業部

半  澤  幹  雄

(前)富士通株式会社

山  本  克  己

ソニー株式会社 QA センター

岩  田      武

(前)株式会社ゼネラル

持  田  雅  夫

三菱電機株式会社鎌倉製作所

柿  沢  一  磨

北陸電気工業株式会社

岡  村  郁  生

株式会社精電舎電子部品事業部

佐羽内  敏  夫

栄通信工業株式会社

(事務局)

潮  田  成  一

工業技術院標準部電気規格課

上  山  辰  美

工業技術院標準部電気規格課

福  井  正  弘

工業技術院標準部電気規格課

(事務局)

市  村      修

工業技術院標準部電気規格課(平成 7 年 11 月 1 日改正のとき)

三  野  英  樹

工業技術院標準部電気規格課(平成 7 年 11 月 1 日改正のとき)