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C 6101-2 : 1998

1 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。これによって JIS C 6101-1988 は廃止され,この規格に置き換えられる。

JIS C 6101-2 : 1998

には,次に示す附属書がある。

附属書(参考)  関連規格

部編成規格  この規格の部編成規格は,次による。

JIS

C

6101

群  テレビジョン受信機試験方法

JIS

C

6101-1

  第 1 部:一般的事項−高周波テレビジョン信号及び映像周波数における電気的測定

JIS

C

6101-2

  第 2 部:音声チャネル−モノラルチャネルの電気的測定と一般的方法

JIS

C

6101-3

  第 3 部:副搬送波方式使用の音声多重テレビジョン受信機の電気的測定


C 6101-2 : 1998

1 

目次

ページ

序文

1

第 1 章:全般

1.1

  適用範囲

1

1.2

  引用規格

1

1.3

  用語の定義

2

1.3.1

  音声チャネル (Audio channel)

2

第 2 章:測定上の一般的注意

2.1

  一般的状態

2

2.2

  音声周波数入力信号

2

2.2.1

  基準周波数

2

2.2.2

  測定用音声周波数

2

2.3

  高周波テレビジョン信号

3

2.3.1

  搬送波レベル

3

2.3.2

  変調率

3

2.3.3

  基準変調率

3

2.4

  高周波入力信号

3

2.5

  試験方式及び試験機器

3

2.6

  標準試験状態

5

2.6.1

  標準高周波テレビジョン信号

5

2.6.2

  標準高周波入力レベル

5

2.6.3

  標準出力電力及び電圧

5

2.6.4

  標準受信機設定

5

2.7

  一般的試験方法

6

第 3 章:音声出力電力

3.1

  定義

6

3.2

  音声出力擬似負荷

6

3.3

  音声出力電力の測定

6

第 4 章:音声周波数特性

4.1

  音声周波数の振幅特性

6

4.1.1

  音声周波数応答特性

6

4.1.2

  音質調節又はイコライザの特性

7

4.1.3

  ラウドネス調節特性

7

4.1.4

  音量調節特性

7

4.2

  音声周波数非直線性ひずみ

7

4.2.1

  はじめに

8


C 6101-2 : 1998

目次

2 

ページ

4.2.2

  ひずみ

8

4.2.3

  相互変調

8

第 5 章:機器内発生妨害

5.1

  バズ

9

5.2

  ハム

9

5.3

  走査線周波数妨害

10

5.4

  振幅変調抑圧比

10

第 6 章:感度

6.1

  SN 比

11

6.2

  飽和 SN 比

12

6.3

  雑音制限感度

12

第 7 章:非希望信号に対するイミュニティ

7.1

  はじめに

13

7.2

  基本的試験方法

13

7.3

  結果の表示

14

附属書(参考)  関連規格

15


日本工業規格

JIS

 C

6101-2

 : 1998

テレビジョン受信機試験方法

第 2 部:音声チャネル−

モノラルチャネルの電気的測定と一般的方法

Methods of measurement on receivers for

television broadcast transmissions

Part 2 : Audio channels

−General methods for monophonic channels

序文  この規格は,1997 年に第 2 版として発行された IEC 60107-2, Methods of measurement on receivers for

television broadcast transmissions

−Part 2 : Audio channels−General methods for monophonic channels を翻訳し,

技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,日本のテレビジ

ョン放送方式に関係ない項目については省略した。

第 章:全般 

1.1

適用範囲  この規格ではモノラル方式及び音声多重方式用受信機の音声チャネルの一般的試験方法

を規定する。測定に対する一般的事項は JIS C 6101-1 (1998)  に規定され,音声多重方式の測定規定は JIS C 

6101-3 (1998)

で規定している。非放送用信号の測定は IEC 60107-6 に規定されている。

この規格は,性能の測定法を扱い,仕様に有益な特性を列記する。そしてこれらの特性のために統一し

た試験方法を規定することによって,各機器の比較が可能になる。性能要求については規定していない。

この規格では一般的な安全事項を扱っていないので,それについては IEC 60065 又は適切な IEC 安全規

格を参考にする。

さらに,ふく(輻)射及びイミュニティについては CISPR 13 及び CISPR 20 を参考にする。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

IEC 60107-2 : 1997, Methods of measurement on receivers for television broadcast transmissions

−Part

2 : Audio channels General methods for monophonic channels

1.2

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成

する。これらの引用規格のうちで,発効年(又は発行年)を付記してあるものは,記載の年の版だけがこ

の規格の規定を構成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年(又は発行年)を

付記していない引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 6101-1 : 1998

  テレビジョン受信機試験方法  第 1 部:一般的事項−高周波テレビジョン信号及

び映像周波数における電気的測定

備考  IEC 60107-1 : 1997,Methods of measurement on receivers for television broadcast transmissions−


2

C 6101-2 : 1998

Part 1 : General considerations

−Electrical measurememts at radio and video frequencies が,こ

の規格と一致している。

JIS C 6101-3 : 1998

  テレビジョン受信機試験方法  第 3 部:副搬送波方式使用の音声多重テ

レビジョン受信機の電気的測定

備考  IEC 60107-3 : 1988,Recommended methods of measurement on receivers television broadcast

transmissions

−Part 3 : Electrical measurements on multichannel sound television receivers

using sub-carrier systems

が,この規格と一致している。

JIS C 6102-1 : 1998 AM/FM

放送受信機試験方法  第 1 部:一般的事項及び可聴周波測定を含

む試験

備考  IEC 60315-1 : 1988,Methods of measurement on radio receivers for various classes of emission−

Part 1 : General considerations and methods of measurement

,including audio-frequency

measurements

が,この規格と一致している。

IEC 60107-6 : 1989

,Recommended methods of measurement on receivers for television broadcast

transmissions

−Part 6 : Measurements under conditions different from broadcast signal

standards

IEC 60268-1 : 1985, Sound system equipment

−Part 1 : General

IEC 60268-2 : 1987, Sound system equipment

−Part 2 : Explanation of general terms and calculation

methods

IEC 60268-3 : 1988, Sound system equipment

−Part 3 : Amplifiers

IEC 60268-5 : 1989, Sound system equipment

−Part 5 : Loudspeakers

CISPR 13 : 1990, Limits and methods of measurements of radio interference characteristics of sound

and television broadcast receivers and associated equipment

Amendment 3 (1995) which incorporates amendment 1 and 2

CISPR 20 : 1990, Limits and methods of measurements of immunity characteristics of sound and

television broadcast receivers and associated equipment

Amendment 3 (1994) which incorporates amendment 1 and 2

1.3

用語の定義  JIS C 6101-1 : 1998 の 章の定義が適用される。

1.3.1

音声チャネル (Audio channel)   音声情報を伝送するチャネル。ステレオチャネルは左右信号のた

め二つの音声チャネルで構成される。

第 章:測定上の一般的注意 

2.1

一般的状態  JIS C 6101-1 : 1998  3.1 参照。

2.2

音声周波数入力信号

2.2.1

基準周波数  音声周波数測定及び調整のための基準周波数は 1kHz とする。

2.2.2

測定用音声周波数  結果の比較を容易にするため,測定用の音声周波数選択はなるべく最小にする。

継続記録が必要なければ,測定は

表 に示された選定周波数から選んだ周波数で行う(詳細は IEC 60268-1

を参照)

特定の周波数で異常が観察される場合は,表示された以外の周波数の使用も必要となる。


3

C 6101-2 : 1998

表 1  選定周波数

単位  Hz

間隔

(単位:オクターブ)

間隔

(単位:オクターブ)

間隔

(単位:オクターブ)

選定周波数

1/1 1/2 1/3

選定周波数

1/1 1/2 1/3

選定周波数

1/1 1/2 1/3

16  * * *  160      * 1

600      *

18      180  *  1

800

20    *  200   * 2

000 *

*

*

22.4  *   224    2

240

25     *  250 * * * 2

500    *

28      280    2

800  *

31.5 * * *  315      * 3

150      *

35.5     355  *  3

550

40    *  400   * 4

000 *

*

*

45   *   450    4

500

50     *  500 * * * 5

000    *

56      560    5

600  *

63  * * *  630      * 6

300      *

71      710  *  7

100

80    *  800   * 8

000 *

*

*

90   *   900    9

000

100     *

1

000 * * *

10

000    *

112   

1

120

11

200  *

125  * * *

1

250      * 12

500      *

140   

1

400  *

14

000

160    *

1

600   *

16

000

*

*

*

表中の*は,適用を示す。

備考1.  表の周波数は多少概数となっている,例えば,501.187の代わりに500がリストされている。最大誤差は1.22%

である。

2.

測定が水平走査周波数に近い値で行われると誤った結果がでる。

2.3

高周波テレビジョン信号

2.3.1

搬送波レベル  JIS C 6101-1 : 1998 3.3.1 参照。

高周波テレビジョン信号は,測定が音声チャネルで行われても,変調した映像搬送波のレベルで表され

ることに注意する。音声搬送波のレベルは,試験用受信機が設計されるためのテレビジョン規格によって

定義された公称映像対音声電力比に設定する。音声多重方式が使われるときは音声搬送波はその規格に従

う。

2.3.2

変調率  正弦波変調の場合,音声周波数入力レベルは高周波入力信号の変調率で表され,最大周波

数偏移に対する百分率で表される。

備考  音声多重方式用のコントロール信号による変調は含まない。

2.3.3

基準変調率  特に規定がない限り,30%を音声チャネル測定の基準として用いる。

2.4

高周波入力信号  JIS C 6101-1 : 1998 3.4 参照。

2.5

試験方式及び試験機器  JIS C 6101-1 : 1998 3.5 参照。

上項で指定された機器に加えて,次の機器が必要である。

2.5.1

音声フィルタ  音声フィルタは測定する音声周波数帯域外の非希望周波数成分を消去するために

使われ,次のフィルタが測定に必要である。


4

C 6101-2 : 1998

F

1

:水平走査周波数ノッチの付いた 200Hz∼15kHz の 3dB の帯域幅の帯域通過フィルタ(

図 参照)

F

2

:水平走査周波数ノッチの付いた 22.4Hz∼15kHz の 3dB の帯域幅の帯域通過フィルタ(

図 参照)

F

3

:1kHz 帯域通過フィルタ

F

4

:400Hz 帯域消去フィルタ

F

5

:400Hz 帯域通過フィルタ

フィルタ F

1

及び F

2

は,最低遮断周波数以下では,12dB/オクターブの減衰特性をもち,15kHz 以上では

18dB/

オクターブの減衰特性をもつ。また,水平走査周波数では少なくとも 50dB の減衰特性をもつものと

する。

フィルタ F

3

及び F

5

は狭帯域通過フィルタで,F

4

は 400Hz で少なくとも 50dB の減衰をもつものとする。

図 1  200Hz から 15kHz までの帯域通過フィルタ 


5

C 6101-2 : 1998

図 2  22.4Hz から 15kHz までの帯域通過フィルタ 

2.5.2

音声周波数スペクトラムアナライザ  音声周波数スペクトラムアナライザは,音声周波数帯域でス

ペクトル,音声信号及びスプリアス周波数成分のレベルを測定するために使用する。

2.5.3

音声電圧計  音声電圧計は,音声信号の実効値電圧を測定するために使われる。電圧値読取りがあ

るレベル計は電圧計として使用できる。

2.5.4

ウエイティングフィルタ付雑音計  ウエイティングフィルタ付雑音計は,ITU-R BS.468-4 によっ

て標準化されたウエイティングフィルタと準せん頭値計で構成する。

これは重み付 SN 比,S バズ比及び S 妨害比を測定するために使われる。準せん頭値計はデシベル目盛

とする。

備考  上記機器を統合した音声周波数アナライザが使用できる。

2.6

標準試験状態  特に規定がない限り,次の状態を測定に用いる。

2.6.1

標準高周波テレビジョン信号

2.6.1.1

試験チャネル  代表チャネルを使う(JIS C 6101-1 : 1998 3.3.3 参照)。

2.6.1.2

映像搬送波の変調  試験チャネルの映像搬送波は,全黒信号で変調する(JIS C 6101-1 : 1998 3.2

参照)

2.6.1.3

音声搬送波の変調  試験チャネルの音声搬送波は,基準変調率 (30%) ,基準周波数 (1kHz) で変

調する。プリエンファシスが必要なら変調系に加える。

備考  音声多重方式の音声搬送波の変調は,JIS C 6101-3 : 1998 参照。

2.6.2

標準高周波入力レベル  アンテナ端子での高周波テレビジョン信号の標準入力レベルは,75

Ω終端

で 70dB (

µV)  にする。詳細は,JIS C 6101-1 : 1998 3.6.1 参照。

2.6.3

標準出力電力及び電圧

2.6.3.1

スピーカ標準出力電力  標準出力電力は定格出力電力(3.1 参照)よりも 10dB 低い電力とする。

代わりに,定格値には直接関係しない出力電力の選定値が使用できる。選定値は 500mW,50mW 及び 5mW

である。対応レベルは各々,27db (mW),17dB (mW)  及び 7dB (mW)  となる。どの場合でも,選んだ値は

結果に付記する。

2.6.3.2

標準ライン出力電圧  ライン出力端子の標準出力電圧は,定格負荷インピーダンスに等しい抵抗

で終端されたとき 1kHz で 150mVr. m. s.  とする。

備考  出力が調整できなければ,標準高周波テレビジョン信号を標準高周波入力レベルで受信機に加

えたときの出力電圧を標準出力電圧として使う。

2.6.4

標準受信機設定

2.6.4.1

音量調節  出力端子で 2.6.3 で規定の標準音声出力電力又は電圧を得られる位置に設定する。

2.6.4.2

音質調節  音質調節又はイコライザがあれば,機械的中央位置又は最も平たんな音声周波数特性

が得られる位置に設定する。

2.6.4.3

ラウドネス調節  ラウドネス調節が付いていれば,出力で最も平たんな音声周波数特性が得られ

る位置に設定する。

2.6.4.4

バランス調節  バランス調節が付いていれば,左側と右側の両チャネルが同等の出力レベルを得

られる位置に設定する。

2.6.4.5

その他の調節  JIS C 6101-1 : 1998 3.6.3 参照。

2.6.4.6

出力端子の終端  スピーカ用の出力端子は,音声出力擬似負荷(3.2 参照)によって終端させる。

ライン出力端子は定格負荷インピーダンスに等しい抵抗で終端させる。


6

C 6101-2 : 1998

2.7

一般的試験方法  特に規定がない限り,第 章から第 章までに規定の各項目を次の手順で測定す

る。

−  試験用受信機を 2.6 に規定の標準試験状態にし,受信機の個々の特性を測定する。

−  試験用の出力端子の電力又は電圧を,端子に接続した音声電圧計で測定する。

−  受信機にスピーカ出力とライン出力の両方があれば,測定は各出力で行う。

−  試験受信機が音声多重信号用に設計されていれば,測定は各音声チャネル及びコントロール信号で

も行う。

詳細については,JIS C 6101-3 : 1998 参照。

第 章:音声出力電力 

3.1

定義  音声出力電力は,スピーカの音声出力擬似負荷内で消費される電力である。それはワット,

ミリワット又は dB (mW)  で表される。

音声出力電力の次の概念が定義,測定される。

定格出力電力:

試験受信機の製造業者によって指定された定格ひずみ率での出力電力(IEC 

60268-3

60315-1 参照)

。この値が得られなければ,3.3 に従って 1kHz の音声周波

数で測定された 10%のひずみ率になる出力電力の最低値。

(試験音声信号で定格出力電力が得られない場合は,音量調整器最大の位置で変調

率が 30%以上,入力信号レベルを 150mVr. m. s. 以上に選んで測定し,そのことを

測定結果に記載する。)

標準出力電力:2.6.3.1 を参照。

3.2

音声出力擬似負荷  特に規定がない限り,音声出力擬似負荷は,出力電力の測定のときにスピーカ

の代わりとなる特定値の抵抗である。擬似負荷の定格値は製造業者によって指定されたものとなる(IEC 

60268-3

参照)

この値がわからなければ,スピーカ最低共振周波数より上の周波数領域でのインピーダンスの最低値を

選ぶ(詳細は IEC 60268-5IEC 60268-14 参照)

3.3

音声出力電力の測定  出力電力は音声電圧計で擬似負荷に出力電圧を加えて測定し,電圧値と負荷

の抵抗値から算出する。

a)

標準高周波テレビ信号を,標準高周波入力信号レベルで,試験受信機のアンテナ端子に加える。音声

搬送波の変調周波数は 1kHz に設定する。

b)

音声電圧計をスピーカの擬似負荷に接続し,音量調節を除いて受信機を 2.6.4 に規定の標準受信機設定

にする。

c)

音量調節を,ひずみ計で定格ひずみ率になる出力電力,定格出力電力となるように調整する。ひずみ

率の測定については 4.2.2 を参照する。

d)

必要ならば,その他の音声周波数で定格出力電圧を測定する。

第 章:音声周波数特性 

4.1

音声周波数の振幅特性

4.1.1

音声周波数応答特性


7

C 6101-2 : 1998

4.1.1.1

定義  音声周波数応答特性は,音声周波数に対する,一定したレベルの入力信号での出力信号の

相対レベルで表す。

4.1.1.2

試験方法

a)

基準変調率での音声変調を保ちながら,40Hz∼15kHz までの幾つかの周波数で出力信号のレベルを測

定する。結果は,FM 音声搬送波用受信機のデエンファシスの影響が出るので,適切なプリエンファ

シス特性に従って補正する。

別法として,次の方法が利用できる。

−  変調周波数 15kHz で変調率を 50%に設定し,変調系内のプリエンファシス ON で一定入力信号レベ

ルを保ちながら,幾つかの変調周波数で出力レベルを測定する。測定結果の補正が不要となる。

b)

ライン入力端子が付いていれば,1kHz,150mVr. m. s.  の音声信号を端子に加えて出力電力又は電圧を

標準値に設定し,a)に規定の周波数領域で出力レベルを測定する。測定結果の補正が不要である。

4.1.1.3

結果の表示  音声周波数応答特性を示す曲線は,周波数を対数目盛で横軸に,出力レベルは 1kHz

を基準としたデシベルで表し均一目盛で縦軸に記入する。結果もまた,表にする。

4.1.2

音質調節又はイコライザの特性

4.1.2.1

定義  音質調節又はイコライザの音声周波数応答特性は,音声周波数に対するノーマル調節位置

の出力レベルとさまざまな調節位置の出力レベルの差を示す曲線によって与えられる。

4.1.2.2

試験方法  4.1.1.2 による測定は,少なくとも最大位置を含めてさまざまな調節位置で繰り返す。

調節位置は結果に明記する。

4.1.2.3

結果の表示  音質調節の音声周波数特性を示す曲線は,周波数を対数目盛で横軸に,デシベルで

表したレベル差を均一目盛で縦軸に記入する。結果は,表にする。

4.1.3

ラウドネス調節特性

4.1.3.1

定義  ラウドネス調節の音声周波数応答特性は,その調節器の規定の調整に対する出力レベルと

最大調整での出力レベルとの差を音声周波数の関数とし,規定の調整をパラメータとして表した曲線群で

表す。

4.1.3.2

試験方法  4.1.1.2 による測定をラウドネス調節器の動作範囲について,少なくとも 3 点の等間隔

にとった位置で繰り返す。調節器に関連する調整については結果に明記する。

4.1.3.3

結果の表示  音声周波数を関数とする出力レベル差の曲線は,周波数を対数目盛で横軸に,デシ

ベルで表したレベル差を直線目盛で縦軸にとり,

ラウドネス調節器の関連の調整をパラメータとして描く。

結果は,表でも示す。

4.1.4

音量調節特性

4.1.4.1

定義  音量調節特性は,一定変調率に対する音量調節の位置に対する出力電力を表す曲線である。

最大設定は取り出し得る音声周波数利得を示す。最小設定は,残留音声利得を示す。

4.1.4.2

試験方法

a)

音量調節を最大位置に設定し,定格出力電力を得るように変調率を調整して変調率を記録する。

b)

音量調節を出力電力を低減させるように段階的に変化させて対応出力電力レベルを測定する。

4.1.4.3

結果の表示  音量調節特性は,音量調節の調整角度又はその他の条件を目盛の横軸に,基準出力

となる最小位置の出力電力を dB (mW)  で縦軸に均一目盛で記入する。

測定用の変調率も結果に付記する。

4.2

音声周波数非直線性ひずみ


8

C 6101-2 : 1998

4.2.1

はじめに  音声周波数非直線性ひずみは,音声チャネルの振幅非直線性によって起こる音声周波数

スペクトル内のひずみをいう。可聴ひずみの一部は,スピーカ自身の原因で起こるので,ひずみを聴覚的

に測定することがより正確となる。そのような聴覚的な測定は通常,極めて困難である。したがって,次

に記述した測定は電気的測定に限定する。

ハム,走査,その他の同様な妨害電圧は,ひずみ測定には含めない。必要ならばフィルタを用いる。

4.2.2

ひずみ

4.2.2.1

定義  ひずみは,音声チャネルの非直線性によって発生する正弦波信号の高調波成分である。

ひずみは,合計実効値出力信号に対するひずみによる実効値出力信号の比で,百分率で表す。それはひ

ずみ計で測定できる。特に規定がない限り,15kHz 以上の成分は測定から除外する。

ハム,走査及び 15kHz より高い高調波成分を消去するため,2.5 で規定の帯域通過フィルタ F

1

を出力端

子とひずみ計の間の結合部に挿入する。

4.2.2.2

試験方法

4.2.2.2.1

音声周波数に対するひずみ測定

a)

出力信号のひずみを,音声変調を基準変調とし,出力電力又は電圧を標準値に維持しながら,200Hz

∼7.1kHz の領域内の幾つかの周波数で,ひずみ計によって測定する。

b)

ライン入力端子が付いていれば,音声信号を 1kHz,150mVr. m. s. とし,出力電力又は電圧を標準値

に設定し,a)で規定の周波数領域で出力を測定する。

4.2.2.2.2

出力電力又は電圧に対するひずみ測定

a)

音量調節を最小から定格出力電力が得られるまでの位置に変化させ,音量調節の幾つかの位置で,

1kHz

の変調周波数で出力信号の出力電力又は電圧及び合計高調波ひずみを測定する。変調率は,基準

値に設定する。

b)

ライン入力端子が付いていれば,音声信号を 1kHz,150mVr. m. s. とし,最小から定格出力電力が得

られるまでの位置で,音量調節の幾つかの位置で合計高調波ひずみを測定する。

4.2.2.2.3

変調率に対するひずみ測定

a)

変調周波数を 1kHz とし,変調率を 10%∼100%に変化させ,標準電力又は電圧を得られる各場合に調

整した音量調節で,出力信号のひずみを測定する。

4.2.2.3

結果の表示  一定の出力電力又は電圧での音声周波数に対する音声周波数ひずみを示す曲線は,

周波数を対数目盛で横軸に,ひずみを均一目盛で縦軸にとってグラフで表す。

出力電力又は電圧に対する 1kHz の音声周波数ひずみを示す曲線は,出力電力又は電圧を均一目盛で横

軸に,ひずみを均一目盛で縦軸にとってグラフで表す。

変調率に対する 1kHz の音声周波数ひずみを表す曲線は,変調率を均一目盛で横軸に,ひずみを均一目

盛で縦軸にとってグラフで表す。

4.2.3

相互変調

4.2.3.1

定義  複数周波数成分で構成される音声信号は,音声チャネルの非直線性によって相互変調を引

き起こす傾向がある。二周波試験信号はこの影響の測定のために使われる(IEC 60268-3 参照)

4.2.3.2

試験方法  理論と試験方法は IEC 60268-2IEC 60268-3 に規定されている。複合信号は信号発生

器を変調するために使われる。

最近の信号発生器は一般的に測定に対して十分に小さい変調ひずみの特性をもっている。もし,疑いが

生じる場合,相互変調ひずみを決定するために信号発生器の変調器の推奨する変調メータを用いた方がよ

い。


9

C 6101-2 : 1998

第 章:機器内発生妨害 

5.1

バズ

5.1.1

定義  バズとは映像信号の混変調によって起こる音声チャネル内の妨害をいう。それは主にインタ

キャリア方式の受信機内に発生し,映像内容に大きく依存する。妨害は S バズ比で示され,1kHz の変調周

波数の妨害成分のそれに対する音声信号の出力電圧の比率で示される。音声変調は,基準変調率で設定さ

れる。電圧は 2.5 に規定のウエイティングフィルタ付雑音計で測定され,比率はデシベル (dB) で表す。

5.1.2

試験方法

a)

2.5

に規定する 22.4Hz∼15kHz の帯域の帯域フィルタ F

2

を結合したウエイティングフィルタ付雑音計

を出力端子に接続し,ウエイティングフィルタ付雑音計で出力信号のレベルを測定する。

b)

その後,音声変調を切り,次の各試験映像信号が映像搬送波の変調に使われたときにウエイティング

フィルタ付雑音計で出力のレベルを測定する。

−  全黒信号,

−  全白信号,

−  カラーバー信号,

−  複合テストパターンのような妨害を与えやすい試験信号,

−  インタキャリア周波数の副高調波及び音声周波数のような妨害を与えやすい周波数を含め,50Hz

又は 60Hz からビデオ帯域の最大限度までの周波数範囲で,黒レベルから白レベルで拡張した正弦

波映像変調,

−  二つの等しい正弦波信号の変調,一つ目はカラー副搬送波周波数に等しい周波数をもち,次は音声

搬送波周波数とカラー副搬送波周波数との差に等しい周波数周辺を音声周波数範囲内で変化するも

の。平均画像レベルは,黒レベルから白レベルまで伸びた最大変調の 50%である。

c)

必要ならば音質及びラウドネス調節の幾つかの位置で a)b)を繰り返す。

d) 50dB

(

µV)  の高周波入力信号レベルと最大 SN 比が得られる高周波入力信号レベルで a)c)を繰り返

す(6.2 参照)

5.1.3

結果の表示  S バズ比は使用した映像信号の方式と高周波入力信号レベルを付記して表にする。

5.2

ハム

5.2.1

定義  ハムは交流主電源と垂直走査によって発生した音声チャネル内の干渉をいう。ハムは,出力

端子での 1kHz の音声信号のレベルを基準とし,スペクトル成分の全実効値をデシベルで表す。音声変調

は基準変調率に設定する。

水平走査線,バズ及びランダムノイズのようなほかの妨害を避けるため,2.5 で規定の帯域通過フィルタ

F

2

を使い,映像搬送波は 2.6.1 による試験映像信号で変調する。

5.2.2

試験方法

a)

帯域通過フィルタ F

2

を結合したレベル計を出力端子に接続し,レベル計で 1kHz の出力信号のレベル

を測定する。

b)

その後,音声変調を断ち,レベル計で残留出力(ハム)のレベルを測定する。

c)

必要ならば音質及び音量調節の幾つかのポイントで,a)b)を繰り返す。

d)

最大 SN 比が得られる高周波入力信号レベルで a)c)を繰り返す(6.2 参照)

e)

ライン入力端子付の場合は,周波数 1kHz で 150mVr. m. s.  の音声信号をライン入力端子に加え,出力

電力又は電圧を標準値に設定し,ハムレベルを測定する。


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C 6101-2 : 1998

5.2.3

結果の表示  デシベルで表した音声信号の出力レベルとハム成分の出力レベルとの差からハム妨

害量を求める。

5.3

走査線周波数妨害

5.3.1

定義  走査線周波数妨害は,出力端子での走査線周波数妨害の混信電力又は混信電圧に対する

1kHz

の音声信号の電圧との比率をデシベルで表す。音声変調は,基準変調率に設定する。

5.3.2

試験方法

a)

音声周波数スペクトラムアナライザを帯域通過フィルタを付けずに出力端子に接続し,スペクトラム

アナライザで出力信号の実効値レベルを測定する。

b)

その後,音声変調を断ち,スペクトラムアナライザで走査線周波数妨害成分の実効値レベルを測定す

る。スペクトラムアナライザの分解能はバンド幅約 150Hz に設定する。

c)

必要ならば音質及び音量調節の幾つかのポイントで,a)b)を繰り返す。

d)

ライン入力端子付の場合は,周波数 1kHz で 150mVr. m. s.  の音声信号をライン入力端子に加え,出力

電力又は電圧を標準値に設定し,走査線周波数妨害成分のレベルを測定する。

5.4

振幅変調抑圧比

5.4.1

定義  映像信号及び音声信号から発生するインタキャリア音声信号は,振幅変調を伴った周波数変

調のインタキャリア信号を生じさせる。振幅変調はフェーディング,マルチパス信号,その他の要素から

も生じる。

周波数変調音声方式の受信機の振幅変調抑圧は,振幅及び周波数が同時に変調された音声キャリアが同

時に高周波入力に加わったときの,音声出力信号の振幅変調及び相互変調成分を抑圧する受信機の性能を

示すものである。振幅変調抑圧比は周波数変調信号の出力電圧と振幅変調による妨害成分の出力電圧の比

である。比はデシベルで表す。

5.4.2

試験方法

5.4.2.1

測定準備  測定回路を図 に示す。主経路には 200Hz から 15kHz までの通過帯域をもつ帯域通過

フィルタ F

1

が含まれる。上側経路と下側経路は,それぞれ 400Hz 帯域消去フィルタ F

4

と 400Hz 帯域通過

フィルタ F

5

が含まれる(2.5 参照)

。下側経路は希望波の電圧測定に使用し,一方上側経路は振幅変調によ

る妨害成分の電圧測定に使用する。出力計は,出力電力又は出力電圧を標準値に設定するため音声電圧計

を用いる。電圧計は通常,希望波及び妨害波成分を測定するのに使用する。

試験変調器は,振幅と周波数を同時変調した音声キャリアを発生させるために必要となる。


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C 6101-2 : 1998

図 3  振幅変調抑圧比の測定

5.4.2.2

試験手順

a)

音声キャリアは 400Hz 音声信号で変調率 100%で周波数変調させ,同時に 1kHz 音声信号で変調率 30%

で振幅変調させる。

b)

標準高周波入力レベルを含めた広域内で高周波入力レベルを可変させ,次の測定を幾つかの高周波入

力レベルで行う。

−  スイッチ S

1

及び S

2

を下側経路に入れ,レベルメータで希望波である音声信号の出力レベルを測定

する。

−  スイッチを上側経路に入れ,レベルメータで妨害成分の出力レベルを測定する。

備考  高周波入力信号のレベルが低いときは,妨害成分にランダムノイズが含まれる場合がある。

5.4.3

結果の表示  測定結果は,縦座標に振幅変調抑圧比を dB で均一目盛に,横座標に入力信号レベル

dB (

µV)  を均一目盛にとりグラフにする。

第 章:感度 

6.1

SN

6.1.1

定義  SN 比とは,1kHz で変調したときの音声信号の出力電力又は電圧とデシベルで表されたラン

ダム雑音出力との比である。信号及び雑音レベルは 2.5 に規定のウエイティングフィルタ付雑音計で測定

される。この測定は重み付け SN 比が得られる。音声変調は基準変調率に設定する。

これらの測定では,200Hz 以下と 15kHz 以上の周波数成分は 2.5 に規定の帯域通過フィルタ F

1

によって

除去する。このフィルタには,雑音測定に影響を与えないで,ハム,走査,バズ,その他のスプリアス成

分を除去できるものを使用する。

測定は代表的なチャネルで行う(JIS C 6101-1 : 1998 3.3.3 参照)

6.1.2

試験方法

6.1.2.1

測定準備  測定回路は図 に示す。下側経路には狭帯域フィルタ F

3

 (1kHz)

が付けられている。

出力計は出力電力又は電圧を標準値に設定するため音声電圧計を用い,ウエイティングフィルタ付雑音計

は信号及び SN 比を測定するのに用いる(2.5 を参照)

。上側経路では 200Hz から 15kHz までの帯域をもつ

帯域通過フィルタ F

1

を使用している。希望波は 1kHz 信号で,変調率は基準値に設定する。


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C 6101-2 : 1998

図 4  SN 比の測定 

6.1.2.2

試験手順

a)

標準高周波入力レベルを含めた広域内で高周波入力信号レベルを可変させ,音量調節の設定を変化さ

せずに,幾つかの高周波レベルで,次の測定を行う。

−  スイッチ S

1

及び S

2

を下側経路に入れ,ウエイティングフィルタ付雑音計の表示値を記録する。

−  音声変調を断ち,スイッチを上側経路に入れ,ウエイティングフィルタ付雑音計の表示値を記録す

る。

−  デシベルで表された表示値の差が SN 比である。

b)

その他のチャネルについても a)を繰り返す。

6.1.3

結果の表示  試験チャネル番号での SN 比を示すカーブは,縦座標に SN 比を dB で均一目盛に,

横座標に入力信号レベル dB (

µV)  を均一目盛でとりグラフにする。

6.2

飽和 SN 

6.2.1

定義  飽和 SN 比とは入力信号レベルが増加しても,それ以上 SN 比が上がらないような十分に高

い高周波入力信号レベルでの SN 比をいう。

6.2.2

試験方法  6.1.3 の測定結果から飽和 SN 比を求める。

6.3

雑音制限感度

6.3.1

定義  雑音制限感度とは,基準変調時,SN 比 30dB を得られた特定チャネルの最小高周波入力信

号レベルをいう。

6.3.2

試験方法  6.1.2 で規定の手順を用いる。高周波入力レベルは,任意の SN 比を得られるように調整

する。

6.3.3

結果の表示  雑音制限感度は受信機が受信したテレビチャネルの関数として,映像搬送波周波数を

均一目盛で横座標に,感度 dB (

µV)  を均一目盛の縦座標にとり,グラフで表す。試験チャネル番号は,映

像搬送波周波数と一緒に記述してもよい。

備考  利得制限感度のようなその他の感度の要素は,無線受信機の IEC 60315-3 と IEC 60315-4 に規

定されている。しかし,正常なテレビでは,音声チャネルの利得制限感度に相当する高周波入

力信号レベルでは,画像は消える。したがってそのような感度は意味がない。


13

C 6101-2 : 1998

第 章:非希望信号に対するイミュニティ 

7.1

はじめに  高周波テレビジョン信号の音声搬送波は,同一チャネル,隣接チャネル及びイメージチ

ャネルといったその他の高周波テレビジョン信号によって妨害される。

ここではそのような妨害に対するイミュニティを測定する基本的な方法を規定する。

妨害に対するイミュニティは希望対非希望の高周波信号レベル比で表され,それは音声搬送波レベルと

音声出力での規定の音声信号対妨害比を起こす受信機のアンテナ端子での妨害信号のレベルとの差で,デ

シベルで表す。妨害比に対する音声信号は,ウエイティングフィルタ付雑音計によって測定する。

同一チャネル及び隣接チャネルに対する受信機の音声信号系のイミュニティは,通常,映像信号系のそ

れよりも高い。ITU-R Rec. BT655-3 は,周波数割当目的のための映像信号系と同様に,音声信号系の保護

比率を規定している。しかし受信機は保護比よりも希望対非希望高周波信号レベルの信号比をもつ方が好

ましい。

妨害信号成分は映像搬送波,その側帯スペクトル,変調されたテレビジョン音声搬送波,その他の高周

波信号である。

備考  ITU-R Rec. BT655-3 では,アナログ音声信号系の保護比は継続的妨害については 48dB の重み

付音声 SN 比で規定している。

7.2

基本的試験方法

7.2.1

測定準備  測定準備は図 に示される。出力レベルは 2.5 に規定の 22.4Hz から 15kHz 帯域通過フ

ィルタ F

2

を通してウエイティングフィルタ付雑音計で測定される。

出力計は,出力電力又は電圧を標準値に設定するために使われる音声電圧計である。

図 5  希望対非希望高周波信号比の測定

7.2.2

試験手順

a)

音声搬送波が 1kHz 音声信号で変調された高周波テレビジョン信号と高周波妨害信号を結合ネットワ

ークを通して試験中の受信機のアンテナ信号に加える。変調率は 100%に設定し,高周波テレビジョ

ン信号のレベルは標準高周波入力信号レベルに設定する。

妨害信号は,次の方式から選択する。

−  映像搬送波

− FM 音声搬送波


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C 6101-2 : 1998

−  その他の指定高周波信号

備考  信号の変調状態は 2.2 と 2.3 で規定したものと同じである。

妨害信号の搬送波周波数は音声搬送波の中心周波数に設定し,妨害信号の高周波レベルは初

期設定ではゼロに設定する。

b)

音量設定を除き 2.6.4 で規定の標準受信機設定にする。

c)

音量調節を標準出力電力又は電圧を得られるように調節し,基準レベルとしてウエイティングフィル

タ付雑音計の指示を記録する。

d)

音声変調を断ち,妨害信号のレベルを,ウエイティングフィルタ付雑音計のレベルが妨害比に対する

規定音声信号になるまで増加させる。

e)

この高周波テレビジョン信号と高周波妨害信号とのレベル差が妨害信号に対する希望信号の信号比と

して求める。

f)

妨害信号の周波数を音声搬送波の帯域内で変化させ,幾つかの周波数で d)と e)を繰り返す。

g)

妨害信号をその他の方式に変えて a)e)まで繰り返す。

h)

システムが複数の音声搬送波を使用していれば,測定は各搬送波で行う。

i)

必要ならば,その他の試験テレビジョンチャネルで a)h)を繰り返す。

7.3

結果の表示  規定妨害信号に対応する希望対非希望信号は,表にする。


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C 6101-2 : 1998

附属書(参考)  関連規格

次の出版物は,この規格の作成に当たり重要な情報源として活用されている。

1.

IEC 60065 : 1985, Safety requirements for mains operated electronic and related apparatus for

household and similar general use

2.

CTSPR 13 : 1990, Limits and methods of measurement of radio interference characteristics of

sound and television broadcast receivers and associated equipment

3.

CISPR 20 : 1996, Limits and methods of measurement of immunity characteristics of sound and

television broadcast receivers and associated equipment

4.

IEC 60581-12 : 1988, High fidelity audio equipment and systems ; Minimum Performance

requirements

−Part 12 : Sound output of television tuners

5.

IEC 60315-3 : 1989, Methods of measurement on radio receivers for various classes of emission

Part 3 : Receivers for amplitude-modulated sound broadcasting emissions

6.

IEC 60315-4 : 1982, Methods of measurement on radio receivers for various classes of emission

Part 4 : Radio-frequency measurements on receivers for frequency-modulated sound broadcasting

emissions

7.

ITU-R Rec. BT655-3 : 1994, Radio-frequency protection ratios for AM vestigial sideband

television systems


16

C 6101-2 : 1998

原案作成委員会の構成表(受信機器関係 JIS 原案作成委員会)

氏名

所属

(委員長)

高  木  幹  雄

東京理科大学基礎工学部

(副委員長)

河  口  範  夫

松下電器産業株式会社 AVC 社テレビ事業部技術部

(幹事)

竹  内      修

IEC

活動推進会議マルチメディア国際標準化推進委員

(幹事)

島      寿  一

三菱電機株式会社 AV 統括事業部テレビ統括部

東  條  喜  義

社団法人日本電子工業振興協会

伊  藤  文  一

日本消費者協会

鎌  田      環

国民生活センター

堀  越  保  博

財団法人日本品質保証機構

宮  崎  幸  夫

財団法人電波技術協会

今  川  拓  郎

郵政省放送行政局

伊  藤      章

通商産業省機械情報産業局

橋  爪  邦  隆

通商産業省工業技術院標準部

井  口  政  昭

郵政省通信総合研究所

古  澤      健

日本放送協会営業総局

伊  東  孝  司

日本テレビ放送網株式会社技術局技術部

加  藤      昇

社団法人映像情報メディア学会

井  上  英  彦

社団法人電波産業会

平  野  淳  一

ソニー株式会社ディスプレイカンパニー品質保証部

山  口  浩  保

株式会社東芝マルチメディア技術研究所

正  田  和  夫

株式会社東芝深谷工場映像技術第一部

相  良  正  治

日本アンテナ株式会社電子機器技術部

本  多  秀  雄

日本ビクター株式会社渉外部

山  下  正  行

シャープ株式会社東京支社

貴  田  富  雄

松下電器産業株式会社技術品質本部

(事務局)

小  嶋  正  男

社団法人日本電子機械工業会標準化センター

受信機器標準化委員会

氏名

所属

(委員長)(96 年度)

竹  内      修

ソニー株式会社技術渉外部

(委員長)(97 年度)

河  口  範  夫

松下電器産業株式会社 AVC 社テレビ事業部技術部

テレビ関係 IEC-JIS 整合化 WG

氏名

所属

(主査)(96 年度)

平  野  淳  一

ソニー株式会社ディスプレイカンパニー品質保証部

        (97 年度)

島      寿  一

三菱電機株式会社 AV 統括事業部テレビ統括部

(委員)

吉  川      孝

アイワ株式会社テクノコア浦和技術本部

大  原  淑  人

三洋電機株式会社 CE メディア事業本部映像メディア事業部

国  井  頼  邦

シャープ株式会社 AV システム事業本部

高  島  正  雄

株式会社東芝深谷工場映像技術第一部

斎  藤  正  美

日本電気ホームエレクトロニクス株式会社映像メディア事業部

八  木  康  雄

パイオニア株式会社情報映像事業部技術部

福  島      論

株式会社日立製作所映像情報メディア事業部

辻  田  芳  樹

松下電器産業株式会社 AVC 社テレビ事業部

(客員)(96 年度)

藤  原  正  雄

日本放送協会営業総局受信技術センター

        (97 年度)

古  澤      健

日本放送協会営業総局受信技術センター

        (97 年度)

沼  口  康  隆

IEC/SC100A

幹事国会議委員

三  木      豊

松下電器産業株式会社 AVC 社 AVC 商品開発研究所

(事務局)

鈴  木  仁  志

社団法人日本電子機械工業会標準化センター