>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

C 0076 : 1997 (IEC 60695-7-1 : 1993)

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。

JIS C 0076

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(参考)  参考文献


C 0076 : 1997 (IEC 60695-7-1 : 1993)

(1) 

目次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

2

2.

  引用規格

2

3.

  定義

2

4.

  火災時の毒物危険性の評価の原則

3

5.

  異常な特定の毒性及び極度の毒性強度

4

6.

  毒物危険性及び危険評価

4

附属書 A(参考)参考文献

6


日本工業規格

JIS

 C

0076

: 1997

 (IEC 60695-7-1

: 1993

)

環境試験方法−電気・電子−

耐火性試験

電気・電子製品の火災による毒物危険性を

最小にするための指針

通則

Fire hazard testing

Part 7 : Guidance on the minimization of toxic hazards

due to fires involving electrotechnical products

Section 1 : General

序文  この規格は,1993 年に第 1 版として発行された IEC 60695-7-1 (Fire hazard testing−Part 7 : Guidance on

the minimization of toxic hazards due to fires involving electrotechnical products

−Section 1 : General)  を翻訳し,

技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある事項は,原国際規格にはない事項である。また,IEC 規格番号

は,1997 年 1 月 1 日から実施の IEC 規格新番号体系によるものであり,これより前に発行された規格に

ついても,規格番号に 60000 を加えた番号に切り替えた。これは,番号だけの切替えであり,内容は同一

である。

電気・電子製品はしばしば火災に遭っている。しかし,ある種の特殊なケース(例えば,発電所,大量輸

送トンネル,コンピュータ室)を除き,一般的に電気・電子製品が,毒物危険性の主な発生源になるほど

十分な量として存在することはない。例えば,住宅及び公共集会場では,電気・電子製品は,家具を例と

して比較すれば,燃焼放出物の発生源としては一般に非常に小さいものである。

この規格は,ISO/TR 9122-1 : 1989(燃焼放出物の毒性試験−第 1 部:通則)を是認する。以下は,その技

術報告書で表明された見解の要約である。

“今日知られている小規模の毒性強度試験は,規制の目的には適当ではない。それらの試験では,火災時

に有毒な雰囲気を生じる性質に関して材料の順位付けを行うことができない。すべての現在利用できる試

験は,実規模の火災における放出物の時間/濃度プロフィールを決定付ける火災の動的な拡大を再現でき

ないし,及び材料だけではない電気・電子製品に対応した挙動も再現できないので,これらの試験には限

界がある。今日では,燃焼放出物の毒性作用は,燃焼する材料の化学構造よりも燃焼速度及び燃焼状態に

はるかに大きく依存することが分かっているので,この限界は極めて重大である。

実火災及び火災死傷者からの確たる資料と,実験的火災及び燃焼毒性調査からのデータとを考え合わせる

と,異常な特定の毒性をもつ化学物質が重要ではないことが示唆される(5.参照)


2

C 0076 : 1997 (IEC 60695-7-1 : 1993)

一酸化炭素は,毒物危険性に関与する物質としての重要度が非常に高い。

重要度が高い他の作用物質には,青酸ガス,二酸化炭素,熱(放射及び対流)

,酸欠(低濃度酸素)

,刺激

物[

附属書 の参考文献(1)(2)(3)]がある。

ISO/TR 9122-1

によると,毒物危険性の効果的な軽減は,耐着火性の改善及び火災拡大速度の制限,すな

わち火災雰囲気にさらされる度合いを制限するに至るような試験及び規則によって最もよく達成されると

している。

この規格の実際的な目的は,火災時の毒物危険性に対する電気・電子製品の関与を最小にする手段を提供

することにある。

1.

適用範囲  この規格は,附属書 の参考文献(6)の ISO/TR 9122-1に示すように,電気・電子製品

を含む火災による毒物危険性を最小にするために,ISO/TC 92 SC3 によって推薦された方法を適用するた

めの指針について規定する。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。この引用規格で発効年(又は発行年)を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を

構成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年(又は発行年)を付記していない

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

IEC 60695-4 : 1993

  Fire hazard testing−Part 4 : Terminology concerning fire tests (Second edition)

参考  JIS C 0067 : 1993(環境試験方法−電気・電子−耐火性試験用語)は,IEC 60695-4 : 1989, Fire

hazard testing

−Part 4 : Terminology concerning fire tests (First edition)  と一致している。

3.

定義  この規格の目的のために,次の定義を適用する。

以下の定義は,IEC 60695-4 : 1993 及び Amendment 1 (1995)  から翻訳して引用したものである。

参考  3.1 から 3.5 までの定義は,JIS C 0067-1993 に一致している。

3.1

燃焼/燃焼反応 (combustion) :一般に,炎,赤熱,煙の放出などの燃焼放出物の放出を伴った物質

と酸化剤との発熱反応。

3.2

  (fire) :煙,炎及び/又は赤熱を伴う熱及び放出物の放出によって特徴付けられる燃焼プロセス。

3.3

燃焼放出物 (fire effluent) :燃焼又は熱分解によって生じる気体状,粒子状及び/又は煙霧状の発生

物の全量。

3.4

発火/着火 (ignition) :燃焼の開始。

3.5

煙 (smoke) :燃焼又は熱分解によって生じる気体内での固体状及び/又は液体状の浮遊粒子で,見

ることのできるもの。

3.6

火災シナリオ (fire scenario) :ある特定の場所についての実際の火災又は実規模をシミュレーション

した火災における着火前から燃焼終了までの,一つ以上の各段階の環境条件を含む諸条件の詳細な記述。

3.7

毒性/有毒性 (toxicity) :その毒物がもつ生体に有害な影響を及ぼす性質[刺激,こん(昏)睡(状

態)など……死亡]

3.8

こん睡/こん睡状態 (narcosis) :脱出能力を減少させるような,知覚の低下及び/又は運動能力の

阻害をもたらす中枢神経系の機能低下である。ひどい場合は,意識不明となり,最後には死亡することも

ある。


3

C 0076 : 1997 (IEC 60695-7-1 : 1993)

3.9

肺刺激性 (pulmonary irritancy) :下部気道に及ぼす毒物の作用であって,呼吸不調を引き起こすこと

がある(例えば,呼吸困難,呼吸数の増加など)

。ひどい場合には,暴露数時間後に,肺炎又は肺水しゅ(腫)

を引き起こし,死亡に至る場合もある。

3.10

感覚刺激 (sensory irritancy) :目及び/又は上部気道に及ぼす毒物の作用であって,痛みの感覚を引

き起こす。これは特定なレセプターへの直接刺激又は組織障害の結果によるものと考えられる。

3.11

毒物危険性/毒物の危険性 (toxic hazard) :毒物にさらされることによる負傷又は生命喪失の可能性

のことで,毒物の毒性強度,量,暴露度合い,濃度によって決まる。

3.12

毒性強度 (toxic potency) :特定の毒性作用を引き起こすのに必要な毒物の量。その量が少ないほど,

毒性強度は大きい。

4.

火災時の毒物危険性の評価の原則

4.1

通則  現実の火災時の毒物危険性を評価する単一の試験はない。

小規模の毒性強度試験だけでは,火災の危険を評価することはできない。現行の毒性試験は,実験室で

発生させた燃焼放出物の毒性強度を測定するものである。毒性強度を毒物危険性と混同してはならない。

ISO/TR 9122-1

は,次のように明記している。

3.3 項)  “毒性及び可燃性の情報を全体にまとめる(そして,材料を選定する根拠として毒性情報だ

けを使用しない)ように努める必要がある。”

8.4 項)  “毒物危険性の軽減に関して第一に考慮すべき事項は着火性及びその他の燃焼性能であ

る。”

したがって,この規格は,毒物危険性に対する燃焼放出物の個々の関与の評価,及び危険性評価におけ

る試験結果の利用の可能性を認めている ISO 及びその他の機関の活動を調査したものである。 

4.2

毒物危険性を規定する因子  火災による毒物危険性の軽減に関する主たる問題は次のとおりである。

a)

製品が燃焼する量又は熱分解する量がどの程度か,その速度はどうか(4.2.1 参照)

b)

燃焼放出物の毒性はどの程度か(4.2.2 参照)

c)

避難がどの程度妨げられるか(毒性及び熱に対する暴露時間)

6.参照)

問題をこれらの主要素に区分することによって,問題処理を開始することができる。

4.2.1

燃焼速度  毒物危険性を最小にするには,着火性並びに,火災拡大速度及び火炎伝ぱ(播)速度を

検討する必要がある。放出物の発生量は燃焼又は熱分解する製品の量に比例する。放出物の生成速度は燃

焼又は熱分解の速度によって決定される。

4.2.2

燃焼放出物の毒性  燃焼放出物は固体微粒子,エアロゾル(液体煙霧質),ガス及び蒸気の複雑な

混合物から成る。火災によって極めて多様な組成の放出物が発生するが,毒性試験によって明らかなよう

に,ガス及び蒸気が急性毒性作用を引き起こす主因子である。主たる作用は次の三つに区分できる。

i)

こん睡

ii)

盛覚及び/又は肺への刺激

iii)

異常な特定の毒性又は極度の毒性強度による作用

吸入される大気の温度及び湿度は,酸欠と同じく生命に対する脅威の重要因子である。

ISO

及びその他の機関の活動が次のことを明らかにしている。

大部分の製品及び材料によって生じる火災大気は一般に毒性強度が類似している。

これまでの調査では,

異常に高い特定の毒性をもつ物質が実際の火災において重要であるとの証拠は見つかっていない。

試験データの示すところでは,電気・電子製品からの燃焼放出物の毒性強度は,他の材料又は製品(例


4

C 0076 : 1997 (IEC 60695-7-1 : 1993)

えば,家具,建築材料)よりも大きくはない。ISO/TR 9122-1 に参考文献が示されており,

附属書 の参

考文献(3),(4),(5)に追加データが示されている。

4.2.2.1

こん睡  こん睡は,火災時の死亡の主要因である。こん睡は,脱出能力を減少させるような知覚

の低下及び/又は運動能力の阻害をもたらす中枢神経系の機能低下である。ひどい場合は,意識不明とな

り,最後には死亡することもある。

4.2.2.2

刺激物  資料が示すように,すべての火災大気は刺激性が高い。燃焼放出物の刺激作用の研究は,

こん睡作用の研究ほど進んでいない。感覚刺激性は,累積的暴露量に依存せず,むしろ限界濃度に依存す

る。刺激物の濃度が十分に高ければ,刺激性を発揮する。刺激性及び行動不能の程度はガス濃度の増大に

つれて増加する。低濃度では,軽い不快感が生じるだけであり,それに気付かないことさえあろう。

しかし,肺への刺激は吸収量に依存する。暴露時間が長くなるにつれて,ひどさが増大する。刺激性放

出物の吸入量によって,行動不能,こん睡,死亡に至る場合がある。死亡に至らないまでも,呼吸不快(呼

吸困難)

呼吸数の増加といった下部気道に対する影響が後から発生することもあろうし,

ひどい場合には,

暴露から数時間又は数日して肺炎及び/又は肺水しゅさえも生じることがあり,そのために死亡に至る場

合がある。

5.

異常な特定の毒性及び極度の毒性強度  異常な特定の毒性は,通常は実際の火災時には遭遇しないよ

うなタイプの毒性作用(つまり,こん睡又は刺激性以外)を及ぼす生成物に関連がある。序文で述べたよ

うに,火災時には異常な特定の毒性の生成物が重要であるとする報告はない。極度の毒性強度とは,生成

物の毒性が質量ベースでは通常の燃焼放出物の毒性よりもはるかに高いことを示すものである。

この規格は,個々の化学物質(本質的には極度に有毒であろうが,燃焼放出物中の濃度が低いためにあ

まり重要でない)にではなく,総合的な燃焼放出混合物に言及していることを強調しなければならない。

どんな火災大気でも,燃焼放出物の累積につれて,極度に有毒かつ致死的となることがあるが,現在(1992

年)のところでは,極度の毒性強度から危険が生じたことを記録した実際の火災例はない。

6.

毒物危険性及び危険評価  火災安全性の意志決定に対するシステム手法は,既存の合格/不合格基準

として適用するために試験が個々に開発された規格手法とは完全に異なっている。毒性強度に固有の試験

を用いて個々の明確な合格/不合格基準を示すことはできないが,その試験結果を用いて全体的にまとめ

られたシステム分析,つまり総合的な火災の危険評価だけを行うことはできる。

総合的な火災の危険評価を行うための火災工学のシステム方法を ISO/TC 92 及び IEC/TC 89 が,目下作

成中である。この規格の勧告としては,現在のところ,火災による毒物危険性は,着火性,拡大速度,火

災及び煙の拡大速度の規制によって最小にする(つまり,生命の安全を増大する)ことが最善である。

ISO/TC 92

は,燃焼放出物の毒性強度の実効値の重要性に関する調査を続けている。ISO/TR 9122-1 を含

む現在の科学的証拠が示すところによると,危険評価における最重要因子は放出物の吸入量である。した

がって,火災時の生命に対する脅威を低下させるための主要な制御因子は,放出物の拡大速度(着火性,

火災拡大速度)である。これらの因子は,酸素が欠乏していく速度及び発熱速度をも規制している。避難

は火災を感知した後にしか行えないので,煙のために視界を失うことも主要な因子である。

IEC 695-7-2

は,材料又は製品から発生する燃焼放出物の毒性強度に関して選定した小規模試験をまとめ

る予定である。そうした試験が有用であるか,必要であるかについての助言を行う。さらには,実際の火

災シナリオと試験との関連性,及び試験から得られた結果の最善の利用についてまとめる。

IEC 695-7-3

は,毒性強度に関する小規模試験から得られた試験結果の利用及び解釈に関する指針を与え


5

C 0076 : 1997 (IEC 60695-7-1 : 1993)

る予定である。

現在のところ,危険分析に使用するために燃焼放出物の毒性強度に関するデータが必要な場合には,毒

性強度をすべての火災シナリオについて同等として扱うことが望ましい。初期の分析では,毒物危険性は

計算によって求めた放出物の吸入量に比例するとみなすべきである。


6

C 0076 : 1997 (IEC 60695-7-1 : 1993)

附属書 A(参考) 

参考文献

この

附属書 A(参考)は,本文中に参照されている参考文献を記載したものであり,規定の一部ではな

い。

(1)  Burgous, W. A. ; Treitman, R. D. ; Gold, A. Air contaminants in structural fire fighting. Harvard School of

Public Health, NEPCA, Grant 7 X 008 March 1979

(2)  Halpin, M. ; Redford, P. ; Fisher, R. et al. A Fire Fatality Study. Fire J.5 (1975), pp.11-16

(3)  Anderson, R. A. ; Willetts, P. ; Cheng, K. N. and Harland, W. A. Fire Deaths in the United Kingdom, 1976-82

Fire and Materials, 7(2), 1983, pp.67-72

(4)  Kaufman, S. ; Refi, J. J. ; Anderson, R. C. Plastics and Rubber Compounding and Applications 15(3) (1991).

USA Approach to Combustion Toxicity of Cables.

(5)  Purser, D. A. , Proceedings of the First International Fire and Materials Conference, Washington, USA.

September 24-25th 1992, pp.179-200. ISBN 0 9516320 2 7.

(6)  ISO/TR 9122

:燃焼放出物の毒性試験:

ISO/TR 9122-1 : 1989

  通則

ISO/TR 9122-2 : 1989

  燃焼放出物の急性吸入毒性を決定する生物学的分析評価のためのガイドラ

イン:基本的原則−基準−方法論

ISO/TR 9122-3 : 1993

  燃焼放出物中のガス及び蒸気の分析方法

ISO/TR 9122-4 : 1993

  燃焼モデル

ISO/TR 9122-5 : 1993

  燃焼放出物の毒性効果の予測

ISO/TR 9122-6 : 1993

  建築物及び運輸関係の火事における毒物危険性の評価を制定,規定する人へ

のガイドライン


7

C 0076 : 1997 (IEC 60695-7-1 : 1993)

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

鈴  木  俊  雄

財団法人日本電気用品試験所

(幹事)

若  松  淳  一

財団法人日本品質保証機構

(委員)

金  丸  俊  次

社団法人関西電子工業振興センター

兼  谷  明  男

通商産業省工業技術院

川  口  尚  宏

東京都立工業技術センター

栗  原  正  英

社団法人日本プリント回路工業会

高  久      清

工業技術院電子技術総合研究所

塚  田  潤  二

社団法人日本電子機械工業会

東  條  喜  義

社団法人日本電子工業振興協会

中  西  忠  雄

防衛庁装備局

永  松  荘  一

通商産業省機械情報産業局

宮  田  昭  博

日本電気計器検定所

村  上  陽  一

社団法人日本電機工業会

山  添  哲  郎

通信機械工業会

山  村  修  蔵

財団法人日本規格協会

乾      泰  夫

帝人化成株式会社

松  木      明

財団法人日本電子部品信頼性センター

伊  藤  安  行

通商産業省製品評価技術センター

沖  田  真  一

通商産業省工業技術院

岡  村  繁  寛

資源エネルギー庁

柿  本  光  敏

元  シャープ株式会社

日  部      恒

元  株式会社日立製作所

神  津  寛  人

株式会社東芝

斉  藤  武  雄

株式会社アフティ

酒  井  昌  利

日本プラスチック工業連盟

柴  田  和  男

社団法人日本電機工業会

高  杉  和  徳

株式会社東芝

中  筋  正  章

住友電気工業株式会社

羽  田  善  英

株式会社村田製作所

久  恒  豊  一

古河電気工業株式会社

福  本  敏  夫

宇部サイコン株式会社

藤  村  俊  一

古河電気工業株式会社

古  川  清  志

菱星電装株式会社

松  木      洋

財団法人日本電気用品試験所

松  永  充  史

株式会社ジャパンエナジー

三  宅      彰

住友化学工業株式会社

吉  田  公  一

社団法人日本船舶品質管理協会

(事務局)

鳴  神  長  昭

財団法人日本電子部品信頼性センター

穴  山      汎

財団法人日本電子部品信頼性センター