日本工業規格
JIS
C
5931
-1988
光スイッチ試験方法
Test Methods for Optical Switches
1.
適用範囲 この規格は，石英系光ファイバを用いた光伝送に使用する光スイッチの試験方法について
規定する。
引用規格：
JIS C 5901
光伝送用受動部品試験方法
JIS C 5930
光スイッチ通則
対応国際規格：
IEC 876-1 Fibre optic switches. Part 1 : Generic specification
2.
用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は，JIS C 5930（光スイッチ通則）及び JIS C 5901（光
伝送用受動部品試験方法）の規定による。
3.
試験場所の状態 JIS C 5901 の 3.の規定による。
4.
外観及び表示試験 JIS C 5901 の 4.の規定による。
5.
性能試験
5.1
供試光スイッチの可動部の取付方法 性能試験において，機械式光スイッチは，特に取付方法を指
定されたものを除いて，可動部の運動方向が鉛直方向に上向き，下向きの 2 方向及び水平方向となるよう
な三つの取付状態で試験する。ただし，判定に疑義を生じない場合は，指定した 1 方向だけで試験しても
よい。
5.2
挿入損失及びアイソレーション JIS C 5901 の 5.1 の規定による。
5.3
反射減衰量 JIS C 5901 の 5.3 の規定による。
5.4
消光比
5.4.1
装置 JIS C 5901 の 5.1.1 の規定による。
5.4.2
準備 JIS C 5901 の 5.1.2 の規定による。
5.4.3
試験 試験は，次による。
(1)
測定 測定は，次の手順で行う。
供試光スイッチを
図 1 の(a)及び(b)に示すように挿入し，光スイッチの異なる接続状態 A 及び B で
の出射光パワーを測定する。接続状態 A での伝達を意図した端子の光パワーを P
An
，接続状態 A とは
異なる接続状態 B での接続状態 A で伝達を意図した端子の光パワーを P
Bn
とする。
なお，P
An
及び P
Bn
の n は供試光スイッチ接続形態を示すもので，JIS C 5901 の 5.1.3(1)の
図 3 によ
2
C 5931-1988
る。
図 1 出射光パワーの測定系
(a)
接続状態 A
(b)
接続状態 B
(2)
算出 消光比は，次の式によって算出する。
消光比 (dB) ＝−10log
10
(
n
n
A
B
P
P
)
なお，5.2 で求めた同一入出力端子間における挿入損失とアイソレーションとを用いて，次の式から
消光比を求めてもよい。
消光比 (dB) ＝アイソレーション (dB) −挿入損失 (dB)
5.5
切替特性
5.5.1
装置
(1)
光源 JIS C 5901 の 5.1.1(1)の規定による。
(2)
励振器 JIS C 5901 の 5.1.1(2)の規定による。
(3)
光パワーメータ JIS C 5901 の 5.1.1(3)の規定による。
(4)
測定用光ファイバ JIS C 5901 の 5.1.1(4)の規定による。
(5)
光スイッチ駆動装置 光スイッチ駆動装置は，測定しようとする光スイッチの切替特性に対し，十分
速い応答速度をもつものとする。
(6)
光検出装置 光検出装置は，測定しようとする光量をオシロスコープで観測できる十分な増幅率と，
光スイッチの切替特性に対し十分速い応答速度を備えているものとする。
(7)
オシロスコープ オシロスコープは，時間分解能，時間軸確度とも十分な特性を備えているものとす
る。
5.5.2
準備 JIS C 5901 の 5.1.2 の規定による。
5.5.3
測定
(1)
測定及び算出
(a)
動作時間 測定系は，図 2 に示す構成とする。供試光スイッチの駆動部に個別規格に規定する信号
を入力したとき，その駆動信号と光検出装置の出力を同時にオシロスコープのトレース波形（
図 3）
で観測し，動作時間を測定する。
3
C 5931-1988
図 2 切替特性の測定系（動作時間，復帰時間，バウンス時間）
注
*
供試品の接続形態がレセプタクル形以外のときは，JIS C 5901 の 5.1.3(1)の
図 3 に例示する接続形態を適用す
る。
図 3 切替特性のオシロスコープ波形（動作時間）
(b)
復帰時間 測定系は，図 2 に示す構成とする。供試光スイッチの駆動部に個別規格に規定する信号
を入力して，その駆動信号を除去したとき，その駆動信号と光検出装置の出力を同時にオシロスコ
ープのトレース波形（
図 4）で観測し，復帰時間を測定する。
4
C 5931-1988
図 4 切替特性のオシロスコープ波形（復帰時間）
(c)
バウンス時間 測定系は，図 2 に示す構成とする。供試光スイッチの駆動部に個別規格に規定する
信号を入力したとき，又は入力されている駆動信号を除去したとき，光検出装置の出力をオシロス
コープ上のトレース波形（
図 3 及び図 4 参照）で観測し，バウンス時間を測定する。
(d)
切替再現性 測定系は，図 5 に示す構成とする。供試光スイッチを繰返し動作させたとき，伝達を
意図した端子の伝達係数 a
ji
の変動量を測定する。
図 5 切替特性の測定（切替再現性）
注
*
供試品の接続形態がレセプタクル形以外のときは，JIS C 5901 の 5.1.3(1)の
図 3 に例示する接続形態を適用す
る。
5.5.4
個別規格で規定すべき事項 個別規格には，次の事項を規定する。
(1)
光スイッチの駆動信号
(2)
その他必要な事項
5
C 5931-1988
6.
機械的性能試験
6.1
装置
6.1.1
光源 JIS C 5901 の 5.1.1(1)の規定による。
6.1.2
励振器 JIS C 5901 の 5.1.1(2)の規定による。
6.1.3
測定用光ファイバ JIS C 5901 の 5.1.1(4)の規定による。
6.1.4
光スイッチ駆動装置 5.5.1(5)の規定による。
6.1.5
光検出装置 5.5.1(6)の規定による。
6.1.6
オシロスコープ 5.5.1(7)の規定による。
6.1.7
正弦波振動試験装置 JIS C 5901 の 6.1 に規定の正弦波振動試験装置とする。
6.1.8
衝撃試験装置 JIS C 5901 の 6.2 に規定の衝撃試験装置とする。
6.2
準備 JIS C 5901 の 5.1.2 の規定による。
6.3
試験 試験に先立って，供試光スイッチの初期測定は，JIS C 5930 に規定の 5.(1)〜(8)の項目につい
て行う。次に，供試光スイッチを振動試験装置又は衝撃試験装置に取り付け，個別規格に規定する振動又
は衝撃を印加した後，再度上記項目の特性を測定する。
6.4
個別規格で規定すべき事項 個別規格には，次の事項を規定する。
(1)
振動及び衝撃の種類及び試験条件（6.3 参照）
(2)
その他必要な事項
財団法人 光産業技術振興協会 光受動部品専門委員会 構成表（昭和 60 年度当時）
氏名
所属
（委員長）
石 原 聰
工業技術院電子技術総合研究所
太 田 健一郎
工業技術院標準部
小 川 裕 士
立石電機株式会社
佐々木 幹 生
日本板硝子株式会社
須 川 毅
住友電気工業株式会社
田 中 勉
松下電器産業株式会社
田 中 英 吉
安藤電気株式会社
田 中 正 夫
藤倉電線株式会社
土肥規 矩 夫
日本電気株式会社
橋 本 国 生
日本電信電話株式会社
古 田 洋 介
富士通株式会社
松 田 美 一
古河電気工業株式会社
渡 辺 敬 介
沖電気工業株式会社
財団法人 光産業技術振興協会 光部品専門委員会 構成表（昭和 63 年度現在）
氏名
所属
（委員長）
横 島 一 郎
工業技術院電子技術総合研究所
石 川 朗
日本電気株式会社
井 上 雅 義
株式会社東芝
久 米 英 浩
浜松ホトニクス株式会社
國 分 泰 雄
横浜国立大学
小 寺 洋 一
ソニー株式会社
佐 藤 矗
株式会社日立製作所
須 川 毅
住友電気工業株式会社
関 雅 文
日本板硝子株式会社
6
C 5931-1988
田 中 勉
松下電器産業株式会社
田 中 朝 和
藤倉電線株式会社
田 中 英 吉
安藤電気株式会社（光スイッチ幹事）
玉 利 邦 喜
三菱電機株式会社
福 川 洋 三
シャープ株式会社
本 多 勝 久
アンリツ株式会社
前 田 勲 男
工業技術院標準部
松 田 美 一
古河電気工業株式会社
的 場 昭 大
沖電気工業株式会社
三 浦 省 一
富士通株式会社
望 月 清 文
国際電信電話株式会社
山 下 牧
立石電機株式会社
山 本 公 明
オリンパス光学工業株式会社
吉 田 淳 一
日本電信電話株式会社
（事務局）
山 崎 哲 也
財団法人光産業技術振興協会
藤 井 修 三
財団法人光産業技術振興協会
電子部会 オプトエレクトロニクス専門委員会 構成表
氏名
所属
（委員会長）
田 中 俊 一
東京理科大学
本 田 幸 雄
通商産業省機械情報産業局
前 田 勲 男
工業技術院標準部
三 橋 慶 喜
工業技術院電子技術総合研究所
神 谷 武 志
東京大学
石 原 聰
財団法人光産業技術振與協会
吉 田 淳 一
日本電信電話株式会社
望 月 清 文
国際電信電話株式会社
藍 沢 実
東京電力株式会社
北 原 文 夫
東日本旅客鉄道株式会社
谷 正 方
日本放送協会
成 田 友 万
住宅・都市整備公団
大久保 信 和
日本道路公団
大久保 勝 彦
古河電気工業株式会社
古 田 洋 介
富士通株式会社
古 寺 博
株式会社日立製作所
須 川 毅
住友電気工業株式会社
田 中 英 吉
安藤電気株式会社
増 田 義 典
社団法人日本電子機械工業会
江 本 俊 夫
社団法人日本電線工業会
（専門委員）
J. P.
スターン
米国電子業界日本事務所
P.
クーン
シーメンス株式会社
（関係者）
山 崎 哲 也
財団法人光産業技術振興協会
（事務局）
吉 田 厚
工業技術院標準部電気・情報規格課
畠 中 正 人
工業技術院標準部電気・情報規格課
早 野 幸 雄
工業技術院標準部電気・情報規格課