>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

C 4902-2

:2010

(1) 

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

1

4

  使用状態

3

5

  過負荷使用条件

4

6

  種類

5

7

  定格

5

8

  性能

8

9

  構造

9

10

  試験方法

10

11

  検査

11

12

  製品の呼び方

11

13

  表示

12


C 4902-2

:2010

(2) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人電気学会 (IEEJ) 及び財団法人日本

規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調

査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。これによって JIS C 4902 : 1998 は廃止

され,直列リアクトルに関する部分を分割して制定したこの規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。

JIS C 4902

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS

C

4902-1

  第 1 部:コンデンサ

JIS

C

4902-2

  第 2 部:直列リアクトル

JIS

C

4902-3

  第 3 部:放電コイル


   

日本工業規格

JIS

 C

4902-2

:2010

高圧及び特別高圧進相コンデンサ並びに附属機器−

第 2 部:直列リアクトル

High voltage power capacitors and attached apparatus-

Part 2 : Series reactors

序文

この規格は,従来,JIS C 4902 : 1998(高圧及び特別高圧進相コンデンサ及び附属機器)の

附属書 で規

定していたが,附属書を独立させて制定した日本工業規格である。

1

適用範囲

この規格は,力率改善,電圧調整などの目的で,交流 3 300 V 以上の回路に使用し,JIS C 4902-1 に規定

する高圧及び特別高圧進相コンデンサ又はコンデンサ群(以下,コンデンサという。

)に直列に挿入して,

回路電圧の波形のひずみを軽減させ,かつ,コンデンサ投入時の突入電流を抑制する目的に使用する直列

リアクトル(以下,リアクトルという。

)について規定する。

注記  交流 3 300 V 未満の回路で使用するリアクトルは,この規格を準用してもよい。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 2320

  電気絶縁油

JIS C 4902-1

  高圧及び特別高圧進相コンデンサ並びに附属機器−第 1 部:コンデンサ

JIS Z 8304

  銘板の設計基準

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1

回路電圧

コンデンサを接続する回路の公称電圧。

注記  回路電圧を公称電圧とすることによって,過電圧など不都合が生じる場合には,回路電圧を公

称電圧によらなくてもよい。

3.2

定格電圧  (rated voltage of a reactor)

定格周波数の定格電流を流した場合に,一つの相の巻線の両端に現れる電圧。


2

C 4902-2

:2010

   

3.3

定格電流  (rated current of a reactor)

リアクトルと直列に組み合わせて使用するコンデンサの定格電流と同じ電流。

3.4

定格容量  (rated output of a reactor)

定格電圧と定格電流との積。三相リアクトルの定格容量は,定格電圧と定格電流との積の 3 倍で表す。

3.5

最高周囲温度

リアクトルを支障なく使用できる周囲温度の高温側の限度。

3.6

最低周囲温度

リアクトルを支障なく使用できる周囲温度の低温側の限度。

3.7

%

リアクタンス

リアクトルリアクタンスのコンデンサリアクタンスに対する比を%で表したもの。

3.8

最大許容電流  (maximum permissible a.c. current of a reactor)

リアクトル回路に高調波電流を含む場合,リアクトルが実用上支障を生じないで使用できる合成電流の

実効値の限度。

注記  “実用上支障を生じない”とは,寿命を著しく短縮するほどに至らないことをいい,性能など

は必ずしも定格状態における規定値とは合致しなくてもよい。

3.9

最大瞬時許容電流

リアクトル回路の短絡などで瞬間的に流れ,実用上支障を生じない過電流の限度。

3.10

線路端子  (line terminal)

外部回路の線路導体に接続する端子。

3.11

接地端子

巻線から絶縁した鉄心及び外箱を接地又は電位固定する端子。

3.12

定格設備容量

コンデンサとリアクトルとを組み合わせた設備の,定格電圧及び定格周波数における設計無効電力。

3.13

公称設備容量

リアクトルによる実効無効電力の増大を考慮しない設備容量。

注記  これは,JIS C 4902 : 1998 で定格設備容量を定義する前から,一般的に使用されていた設備容

量である。


3

C 4902-2

:2010

3.14

周囲温度  (ambient air temperature)

リアクトルを設置する場所の空気温度。

3.15

冷却空気温度  (cooling air temperature)

リアクトル容器から約 0.1 m 離れて,底から高さの 2/3 の位置で測定した運転中の空気温度。ただし,

リアクトルが間隔 0.2 m 以下で並置されている場合には,リアクトル間の中央で測定した運転中の空気温

度。

3.16

受渡検査  (routine tests)

出荷前にすべてのリアクトルに対して行う検査。

3.17

形式検査  (type tests)

代表するリアクトルに対し,

リアクトルが指定された要求に合致しているかを判定するために行う検査。

3.18

使用者  (purchaser)

リアクトルの使用者,発注者,購入者又はそれらの総称。

4

使用状態

4.1

標準使用状態

標準使用状態は,次のとおりとし,特に指定がない限り,リアクトルはこの状態で使用する。

a)

最高周囲温度  最高周囲温度は,表 による。

表 1−最高周囲温度

単位  ℃

温度種別

最高周囲温度 24 時間平均の最高温度

1

年間平均の最高温度

A 40

35

25

B 50

45

35

注記  温度種別 A は主として屋外使用のものに適用し,閉鎖配電盤内で使用

する場合は,温度種別 B を適用するのがよい。

b)

最低周囲温度  最低周囲温度は,−20  ℃又は−5  ℃とする。

なお,最低周囲温度−5  ℃は,主として屋内使用のものに適用する。

c)

相対湿度  屋内使用時の相対湿度は,85 %以下とする。

d)

標高  標高は,1 000 m 以下とする。

4.2

特殊使用状態

特殊使用状態とは,4.1 に規定する標準使用状態以外,及び次のいずれかの状態をいう。この使用状態の

場合,使用者は製造業者にあらかじめその旨を指定しなければならない。

a)

急激な温度変化を受ける頻度の高い場所で使用する場合。

b)

著しく潮風を受ける場所で使用する場合。

c)

著しく湿潤な場所で使用する場合。

d)

過度のじんあいのある場所で使用する場合。

e)

爆発性,可燃性,腐食性及びその他有害ガスのある場所又は同ガスの襲来のおそれのある場所で使用


4

C 4902-2

:2010

   

する場合。

f)

異常な振動又は衝撃を受ける場所で使用する場合。

g)

水蒸気又は油蒸気中で使用する場合。

h)

その他の特殊な条件下で使用する場合。

5

過負荷使用条件

過負荷使用条件は,次による。

a)

最大許容電流  最大許容電流は,表 による。ただし,これはリアクトルの回路に第 5 調波を含む場

合,その含有率が基本波に対し,

表 の値以下の合成電流の実効値とする。

表 2−最大許容電流

許容電流種別

最大許容電流(定格電流比)

%

第 5 調波含有率(基本波電流比)

%

I 120  35

II 130  55

許容電流種別 I は主として特別高圧受電設備に適用し,許容電流種別 II は主として高圧配電

系統に直接接続するコンデンサ設備に適用する。

注記  コンデンサ設備の高調波条件は適用条件によって広範囲に変化し,条件によっては表 の許

容値を超過するおそれがある。この場合には使用者と製造業者との協議によって,次のリア

クトルのいずれかを適用する。

1)

リアクタンスが 6 %で,第 5 調波含有率が 70 %まで許容できるリアクトル。

2)

リアクタンスが 13 %で,第 5 調波含有率が 35 %まで許容できるリアクトル。

b)

最大瞬時許容電流  最大瞬時許容電流は,定格電流の 25 倍で 2 秒間とする。このとき,リアクトルは

熱的及び機械的に損傷なく耐えなければならない。この状態における巻線の温度は,次の式で計算し

表 の値(巻線温度の限度)を超えてはならない。

1)

銅の場合

1

000

101

)

235

(

2

2

0

0

×

+

×

+

=

t

σ

θ

θ

θ

2

)

アルミニウムの場合

1

600

43

)

225

(

2

2

0

0

×

+

×

+

=

t

σ

θ

θ

θ

ここに,

θ

最終温度  (℃)

θ

0

始発温度  (℃)(

表 による。)

σ

短絡電流に対する電流密度 (A/mm

2

)

t

短絡時間 (s)


5

C 4902-2

:2010

表 3−短絡時の巻線温度の限度

単位  ℃

巻線温度の限度

耐熱クラス

銅巻線

アルミニウム巻線

始発温度

a)

油入リアクトル A

200

A 180

105

E

250

120

B

200

130

F 155

乾式リアクトル

H

350

b)

180

a)

各種絶縁の許容最高温度と同じ温度。

b)

耐熱クラス F 及び H のアルミニウム巻線の巻線温度の限度は,使用者と製

造業者との協定による。

6

種類

種類は,屋内・屋外の別のほか,

表 の温度種別,表 の許容電流種別及び表 の耐熱クラスによる。

7

定格

7.1

定格電圧

三相回路に使用するリアクトルの定格電圧は,回路電圧に応じて

表 による。ただし,単相回路に用い

るリアクトルの定格電圧には,適用しない。

表 4−三相回路に使用するリアクトルの定格電圧

単位  V

回路電圧

定格電圧

3 300

122

6 600

243

11 000

405

22 000

811

33 000

1 220

66 000

2 430

77 000

2 840

注記  三相回路に使用するリアクトルの定格電圧は,コ

ンデンサ定格電圧の 1/√3 倍の 6 %となる。

7.2

絶縁強度

対地試験電圧値は,回路電圧に応じて

表 による。ただし,絶縁架台上に設置するものは,表 によら

なくてもよい。


6

C 4902-2

:2010

   

表 5−試験電圧値

単位  kV

試験電圧値

回路電圧

雷インパルス耐電圧試験

商用周波耐電圧試験(実効値)

 30

 10

  3.3

 45

 16

 45

 16

  6.6

 60

 22

 75

11

 90

 28

125

22

150

 50

170

33

200

 70

66 350

140

77 400

160

表 に定めていないものについては,使用者と製造業者との協定によ
る。

・  一つの回路電圧に対し複数の試験電圧値が対応している場合,低い試

験電圧値は,避雷器などの保護装置によって過電圧が低いレベルに抑
制されて,過電圧レベルが小さい場合に適用できる。

7.3

相数

相数は,単相又は三相とする。

7.4

定格周波数

定格周波数は,50 Hz 専用又は 60 Hz 専用とする。

7.5

定格電流

定格電流は,組み合わせて使用するコンデンサ設備の定格電圧及び定格容量から,次の式によって求め

る。

a

)

単相回路に使用するリアクトル

N

3

N

N

10

U

Q

I

×

=

b

)

三相回路に使用するリアクトル

N

3

N

N

3

10

U

Q

I

×

×

=

ここに,

I

N

定格電流 (A)

Q

N

コンデンサ設備の定格容量 (kvar)

U

N

コンデンサ設備の定格電圧 (V)

7.6

定格容量

定格容量は,コンデンサの定格容量の 6 %とする。ただし,単相リアクトル 3 台を使用する場合は,こ

の 1/3 とする。その標準値は,

表 による。


7

C 4902-2

:2010

表 6−直列リアクトルの定格容量の標準値

回路電圧 V

3

300

,6 600

周波数

Hz  50 60 50

60

50

60

50

60

50 60 50

, 60

公称設備容量

kvar 10 12 15

18

20

24

25

30

30 36 50 75

定格設備容量

kvar 10 12 15

18

20

24

25

30

30 36 50 75

コンデンサ定格容量

kvar 10.6 12.8 16.0

19.1

21.3

25.5

26.6

31.9

31.9 38.3 53.2 79.8

単相

リアクトル定格容量

kvar  三相 0.638

0.766

0.957

1.15

1.28

1.53

1.60

1.91

1.91 2.30 3.19 4.79

回路電圧 V

3

300

,6 600

周波数 Hz

50

,60

公称設備容量

kvar 100 150 200

250

300

400

500

750

1

000

1

500

定格設備容量

kvar

100

150

200

250

300

400

500

750

1 000

(1 060)  1 500  (1 600)

コンデンサ定格容量

kvar

106

160

213

266

319

426

532

798

1 060

(1 130)  1 600  (1 700)

単相

リアクトル定格容量

kvar  三相 63.8 9.57 12.8

16.0

19.1

25.5

31.9

47.9

63.8

(67.9)  95.7  (102)

回路電圧 V

3

300

,6 600

周波数 Hz

50

,60

公称設備容量

kvar

2 000

3 000

4 000

5 000

定格設備容量

kvar  2 000

(2 130)

3 000

(3 190)

4 000

(4 260)

5 000

(5 320)

コンデンサ定格容量  kvar  2 130  (2 260)  3 190

(3 400)

4 260

(4 530)

5 320

(5 660)

単相 42.6  (45.3)  63.8

(67.9)

85.1

(90.5)

106

(113)

リアクトル定格容量

kvar  三相 128 (136) 191

(204)

255

(272)

319

(340)

回路電圧 V

11

000

,22 000,33 000,66 000,77 000

周波数 Hz

50

,60

公称設備容量

kvar

500

750

1 000

1 500

2 000

3 000

4 000

定格設備容量

kvar

500

750  1 000

(1 060)

1 500 (1 600) 2 000 (2 130)

3 000  (3 190)  4 000 (4 260)

コンデンサ定格容量  kvar

532

798  1 060

(1 130)

1 600 (1 700) 2 130 (2 260)

3 190  (3 400)  4 260 (4 530)

単相 10.6 16.0  21.3

(22.6)

31.9

(34.0)

42.6

(45.3)

63.8  (67.9) 85.1  (90.5)

リアクトル定格容量

kvar  三相 31.9 47.9  63.8

(67.9)

95.7

(102)

128

(136)

191  (204)  255  (272)

回路電圧 V

11

000

,22 000,33 000,66 000,77 000

周波数 Hz

50

, 60

公称設備容量

kvar

5 000

10 000

15 000

20 000

30 000

40 000

定格設備容量

kvar  (5 000)  5 320  (10 000) 10 600 (15 000) 16 000 (20 000) 21 300 (30 000)  31 900 (40 000) 42 600

コンデンサ定格容量

kvar

(5 320)  5 660  (10 600) 11 300 (16 000) 17 000 (21 300) 22 600 (31 900)  34 000 (42 600) 45 300

単相 (106)  113  (213)

226

(319)

340

(426)

453

(638)  679  (851)

905

リアクトル定格容量

kvar  三相  (319)  340

(638)

679

(957)

1 020 (1 280) 1 360 (1 910)  2 040  (2 550) 2 720


8

C 4902-2

:2010

   

表 6−直列リアクトルの定格容量の標準値(続き)

回路電圧 V

11

000

,22 000,33 000,66 000,77 000

周波数 Hz

50

,60

公称設備容量

kvar

50 000

60 000

80 000

120 000

定格設備容量

kvar

(50 000)

53 200

(60 000)

63 800

(80 000)

85 100

(120 000)

127 600

コンデンサ定格容量  kvar

(53 200)

56 600

(63 800)

67 900

(85 100)

90 500

(127 600)

135 800

単相

(1 060)

1 130

(1 280)

1 360

(1 700)

1 810

(2 550)

2 720

リアクトル定格容量

kvar  三相

(3 190)

3 400

(3 830)

4 070

(5 100)

5 430

(7 660)

8 150

既設品との互換性を必要とする場合などには,表中の (  ) を付けた容量を用いてもよい。

8

性能

8.1

容量

容量は,10.3 の試験を行ったとき,容量の定格容量からの偏差は,定格容量の−5 %∼+10 %の範囲に

なければならない。

8.2

耐電圧

耐電圧は,10.4 の試験によって

表 5(絶縁架台上に設置するものは表 7)に規定する電圧を加え,これに

耐えなければならない。

表 7−絶縁架台上に設置する直列リアクトルの

巻線線路端子の試験電圧

単位  kV

回路電圧

商用周波電圧

インパルス電圧

66 63  233

77 73  266

表 に定められていないものについては,

使用者と製造業者との協定による。

8.3

導体抵抗

導体抵抗は,製造業者の保証値がある場合,10.5 の試験を行ったとき,その値以下でなければならない。

8.4

リアクタンス

表 の電流を通じて 10.7 の試験によって算出したリアクタンスは,定格リアクタンスの 95 %以上でな

ければならない。

表 8−通電電流

許容電流種別

通電電流(定格電流比)

%

I 150

II 170

8.5

損失

損失は,製造業者の保証値がある場合,10.6 の試験を行ったとき,その値以下でなければならない。

8.6

温度上昇

温度上昇は,次による。

a

)

温度上昇は 10.8 の試験を行ったとき,油入リアクトルの場合は

表 9,乾式リアクトルの場合は表 10

の値以下とする。


9

C 4902-2

:2010

表 9−油入リアクトルの温度上昇の限度

単位  ℃

リアクトルの部分

温度測定方法

温度上昇

a)

巻線

抵抗法 55 

b)

本体タンク内の油が直接外気と接触する場合

温度計法

c)

 50

本体タンク内の油が直接外気と接触しない場合

d)

温度計法

e)

 55

a)

温度種別 A の場合を示す。種別 B の場合は,これらの値から 10  ℃を差し引いた値

とする。

b)

油自然循環の場合。

c)

油表面近くで温度を測定する。

d)

開放形コンサベータ付きの場合を含む。

e)

本体タンク内の頂部近くの油温度を測定する。

表 10−乾式リアクトルの温度上昇の限度

単位  ℃

リアクトルの部分 温度測定方法

耐熱クラス

温度上昇

a)

A

55

E

70

B

75

F

95

巻線

抵抗法

H 120

a)

温度種別 A の場合を示す。種別 B の場合は,これらの値か
ら 10  ℃を差し引いた値とする。

b

)

冷却空気の温度が高い場合の温度上昇の限度  冷却空気の温度が 4.1 a)に指定する値を超える場合の

温度上昇の限度は,使用者と製造業者との協定による。

c

)

冷却空気の温度が低い場合の温度上昇の限度  冷却空気の温度が 4.1 a)に指定する値より 5  ℃以上低

い場合の温度上昇の限度は,使用者と製造業者との協定によって,

表 及び表 10 の値よりも高くして

よい。

9

構造

9.1

構造一般

リアクトルは,取扱いに便利で,実用上十分な強さをもった構造でなければならない。

9.2

絶縁構造

リアクトルは,鉄心をもつものは良質な鉄心に適切な絶縁及び巻線を施し,油入りのものは外箱内に収

めて,これに JIS C 2320 に規定する電気絶縁油又はこれと同等以上の性能をもつものを満たし,乾式のも

のはこれらと同等以上の性能をもつように処理しなければならない。

9.3

外箱

外箱は,鉄板その他適切な材料で,運搬及び使用中に損傷を生じないように堅ろう(牢)

,かつ,湿気の

侵入又は油漏れなどを生じないように製作し,

塗装その他適切な方法で,

さび止め若しくは防食をするか,

又はこれと同等以上の性能をもつように処理しなければならない。

9.4

端子

線路端子及び接地端子は,接続線を確実に接続できるものでなければならない。


10

C 4902-2

:2010

   

10

試験方法

10.1

試験条件

リアクトルの試験は,特に指定がない限り,すべて常温・常湿で行い,温度換算が必要な場合の基準温

度は+20  ℃とする。

10.2

構造試験

構造は,9.19.3 及び 9.4 の規定に適合するかどうかを調べる。

10.3

容量試験

容量試験は,50 Hz 又は 60 Hz の正弦波に近い波形で定格の 90∼110 %の電流を流したときのリアクトル

の端子電圧を測定し,その容量を算出する。ただし,適切な換算係数があれば,他の電流及び周波数で測

定してもよい。

10.4

耐電圧試験

耐電圧試験は,

表 11 による。

表 11−直列リアクトルの耐電圧試験方法

印加箇所

三相リアクトル

電圧種別

設置箇所

単相リアクトル

6

本ブッシング

3

本ブッシング

印 加 時 間
又は回数

試験 
方法

商用周波

電圧

地上及び

絶縁架台上

端子一括と接地鉄

心及び外箱との間

端子一括と接地鉄心

及び外箱との間並び
に巻線相互間

端子一括と接地鉄

心及び外箱との間

1

分間

a) 

地上

インパルス 
電圧

絶縁架台上

1

b) 

a)

最初,周波数 50 Hz 又は 60 Hz の正弦波に近い波形をもつ規定値の 1/3 以下の電圧を加え,次いで電圧計でそ
のときどきの電圧が表示できる範囲で,素早く電圧を上昇させ規定値に達してから,

表 11 に規定する印加時

間を保持し,リアクトルがこれに耐えるかどうかを調べる。

b)

乾燥状態で,標準波形 (1.2×50) µs の正波インパルス電圧を加え,リアクトルがこれに耐えるかどうかを調
べる。 

10.5

導体抵抗試験

導体抵抗試験は,線路端子間に適切な直流電圧を加え,ブリッジ法など適切な方法によって導体抵抗を

測定する。

10.6

損失試験

損失試験は,容量試験における有効電力を室温で測定する。測定値は,ワット (W) で表す。

10.7

リアクタンス試験

リアクタンス試験は,

表 の電流を通じたときのリアクトル端子間の電圧を測定し,リアクタンスを算


11

C 4902-2

:2010

出する。

10.8

温度上昇試験

温度上昇試験は,次のいずれかの条件の試験を実施したとき,温度が一定に達した後,巻線及び絶縁油

の部分の温度を測定する。いずれの方法で行うかは製造業者が選択する。

a

)

定格周波数の定格電流に

表 の第 5 調波含有率の第 5 調波電流を重畳して連続的に通じる。

b

)

定格周波数の定格電流による実測損失と,

表 の第 5 調波含有率の第 5 調波電流による実測損失とを

足した損失と等価となる基本波電流を連続的に通じる。

c

)

定格周波数の

表 12 の電流を連続的に通じる。

表 12−連続通電電流

許容電流種別

連続通電電流(定格電流比)

%

I 125

II 155

許容電流種別 I は主として特別高圧受電設備に適用し,許容電流種別

II

は主として高圧配電系統に直接接続するコンデンサ設備に適用する。

11

検査

11.1

形式検査

形式検査は,箇条 10 によって同一試験品について次の試験を行ったとき,箇条 8,箇条 及び箇条 13

の規定に適合しなければならない。

a

)

構造

b

)

容量

c

)

耐電圧

d

)

導体抵抗

e

)

リアクタンス

f

)

損失

g

)

温度上昇

h

)

表示

11.2

受渡検査

受渡検査は,箇条 10 によって同一試験品について次の試験を行ったとき,箇条 8,箇条 及び箇条 13

の規定に適合しなければならない。ただし,使用者と製造業者との協定によって,一部の項目を省略して

もよい。

a

)

構造

b

)

容量

c

)

耐電圧(商用周波電圧だけ)

d

)

導体抵抗

e

)

損失

f

)

表示

12

製品の呼び方

製品の呼び方は,箇条 13 の a),b),c),d),f),g),j)  及び k)  による。


12

C 4902-2

:2010

   

例 1  進相コンデンサ 1 060 kvar 用直列リアクトル  屋外用  絶縁強度  22/60 kV

6 600 V

  三相  50 Hz  63.8 kvar

例 2  進相コンデンサ 11 300 kvar 用直列リアクトル  屋外用  絶縁強度  50/150 kV

22 000 V

  単相  50 Hz  226 kvar

13

表示

リアクトルには見やすい箇所に明りょうかつ容易に消えない方法で,次の事項を表示しなければならな

い。表示の方法については,JIS Z 8304 を参照することが望ましい。

a

)

名称(進相コンデンサ用直列リアクトルと記す。

b

)

種類:種類は,次による。

1

)

屋内・屋外の別

2

)

温度種別:温度種別は,最低周囲温度/温度種別で,−5/A のように表す。ただし−20/A の場合は,

省略してもよい。

3

)

耐熱クラス(乾式リアクトルの場合だけ表示する。

4

)

許容電流種別

5

)

絶縁油種別[絶縁油を使用している場合だけ,化学組成名,又は商品名(JIS C 2320 に定める絶縁

油の場合は省略してもよい。

c

)

絶縁強度 (kV):絶縁強度は,商用周波耐電圧試験値 (kV)/雷インパルス耐電圧試験値 (kV) で,50/150

kV

のように表す。ただし,絶縁架台上に設置するものは,記載しない。

d

)

回路電圧(V 又は kV)

e

)

定格電圧(V 又は kV)

f

)

相数

g

)

定格周波数 (Hz)

h

)

定格電流 (A)

i

)

リアクタンス (%)

j

)

定格容量 (kvar)

k

)

接続すべきコンデンサ容量 (kvar)

l

)

結線(単相のときは省略する。

:例えば,次による。ただし,端子記号及びその順序は,これによら

なくてもよい。

m

)

油量(油入りの場合,おおよその値を L で示す。

n

)

総質量(おおよその値を kg で示す。

o

)

製造業者名又はその略号

p

)

製造番号

q

)

製造年

U

V

W

X

Y

Z