>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

 

C 4523:2018 

(1) 

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  2 

3.1 一般用語  2 

3.2 構造,端子形状に関する用語(附属書B参照)  3 

3.3 入力(コイル)に関する用語  4 

3.4 動作に関する用語  4 

3.5 動作時間に関する用語  5 

3.6 接点に関する用語  5 

3.7 高周波特性の測定に関する用語  6 

4 影響量 7 

5 定格値 7 

5.1 一般  7 

5.2 動作電圧  7 

5.3 復帰電圧  8 

5.4 絶縁耐圧  8 

5.5 定格使用電圧  8 

5.6 定格通電電流  8 

5.7 定格使用電流  8 

5.8 周波数帯域  9 

5.9 絶縁抵抗  9 

5.10 コイル定格電圧  9 

5.11 周囲温度  9 

6 基本特性及び一般要求事項  9 

6.1 基本動作性能  9 

6.2 接触抵抗  10 

6.3 絶縁抵抗  10 

6.4 耐電圧  10 

6.5 雷インパルス耐電圧  10 

6.6 コイル温度上昇試験  10 

6.7 耐振動性  10 

6.8 耐衝撃性  11 

6.9 端子  11 

6.10 耐候性  11 


 

C 4523:2018 目次 

(2) 

ページ 

6.11 塩水噴霧性  12 

6.12 耐湿性  12 

6.13 機械的耐久性  12 

6.14 接触信頼性  12 

6.15 電気的耐久性  12 

6.16 接点容量  12 

6.17 気密性  12 

6.18 耐火性及び耐熱性  12 

6.19 静電容量  13 

6.20 高周波特性  13 

7 構造 13 

7.1 構造一般  13 

7.2 端子配列  13 

8 試験及び測定方法  13 

8.1 標準試験条件  13 

8.2 構造試験  13 

8.3 基本動作性能  13 

8.4 接触抵抗試験  15 

8.5 絶縁抵抗試験  15 

8.6 耐電圧試験  15 

8.7 雷インパルス耐電圧試験  16 

8.8 コイル温度上昇試験  17 

8.9 振動試験  18 

8.10 耐衝撃性試験  19 

8.11 端子試験  20 

8.12 耐候性試験  20 

8.13 塩水噴霧試験  21 

8.14 耐湿性試験  21 

8.15 機械的耐久性試験  21 

8.16 接触信頼性試験  21 

8.17 電気的耐久性試験  22 

8.18 接点容量試験  23 

8.19 気密性試験  23 

8.20 耐火性試験及び耐熱性試験  23 

8.21 静電容量の測定  24 

8.22 高周波特性の測定  24 

9 検査 24 

9.1 形式試験  24 

9.2 ルーチン検査  25 


 

C 4523:2018 

(3) 

ページ 

10 表示及び明示事項  25 

10.1 表示  25 

10.2 明示事項  25 

附属書A(参考)リードリレーの動作に関する説明  27 

附属書B(参考)リードリレーの種類 30 

附属書C(規定)基本動作性能の測定条件  36 

附属書D(規定)電気的耐久性試験回路  37 

附属書E(規定)グローワイヤ試験  38 

附属書F(規定)ボールプレッシャー試験  39 

附属書G(規定)静電容量の測定  40 

附属書H(参考)高周波特性の測定方法  41 

参考文献  42 

 

 

C 4523:2018 目次


 

C 4523:2018 目次 

(4) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本

電気制御機器工業会(NECA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工

業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工

業規格である。 

これによって,JIS C 4523:1985は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 

 


 

 

  

日本工業規格          JIS 

 

C 4523:2018 

 

制御用リードリレー 

Reed relays 

 

序文 

この規格は,1985年に制定され,改正することなく今日に至っている。リードリレーの用途の広がり及

びそれに伴う仕様の多様化に対応するために改正した。 

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。 

 

適用範囲 

この規格は,半導体自動試験装置,計測器,情報通信機器,家電製品,医療機器,輸送機器,電力設備

などの分野に使用する,リード接点ユニットを組み込んだ制御用リードリレー(以下,リードリレーとい

う。)の一般的要求事項について規定する。 

この規格は,JIS C 4540-1及びJIS C 62246-1と組み合わせて用いることが望ましい。 

注記 この規格に規定する以外の追加要求事項を適用する場合は,関連する日本工業規格(JIS)を参

照する。 

例 JIS D 1601,JIS D 0205など 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS C 1302 絶縁抵抗計 

JIS C 4540-1 電磁式エレメンタリ リレー−第1部:一般要求事項 

JIS C 5101-1 電子機器用固定コンデンサ−第1部:品目別通則 

JIS C 60068-2-1 環境試験方法−電気・電子−第2-1部:低温(耐寒性)試験方法(試験記号:A) 

JIS C 60068-2-2 環境試験方法−電気・電子−第2-2部:高温(耐熱性)試験方法(試験記号:B) 

JIS C 60068-2-6 環境試験方法−電気・電子−第2-6部:正弦波振動試験方法(試験記号:Fc) 

JIS C 60068-2-11 環境試験方法(電気・電子)塩水噴霧試験方法 

JIS C 60068-2-20 環境試験方法−電気・電子−第2-20部:試験−試験T−端子付部品のはんだ付け

性及びはんだ耐熱性試験方法 

JIS C 60068-2-21 環境試験方法−電気・電子−第2-21部:試験−試験U:端子強度試験方法 

JIS C 60068-2-27 環境試験方法−電気・電子−第2-27部:衝撃試験方法(試験記号:Ea) 

JIS C 60068-2-30 環境試験方法−電気・電子−第2-30部:温湿度サイクル(12+12時間サイクル)

試験方法(試験記号:Db) 

JIS C 60068-2-78 環境試験方法−電気・電子−第2-78部:高温高湿(定常)試験方法(試験記号:


C 4523:2018  

  

Cab) 

JIS C 60695-2-10 耐火性試験−電気・電子−第2-10部:グローワイヤ/ホットワイヤ試験方法−グ

ローワイヤ試験装置及び一般試験方法 

JIS C 60695-2-11 耐火性試験−電気・電子−第2-11部:グローワイヤ/ホットワイヤ試験方法−最

終製品に対するグローワイヤ燃焼性指数(GWEPT) 

JIS C 60695-2-12 耐火性試験−電気・電子−第2-12部:グローワイヤ/ホットワイヤ試験方法−材

料に対するグローワイヤ燃焼性指数(GWFI) 

JIS C 60695-2-13 耐火性試験−電気・電子−第2-13部:グローワイヤ/ホットワイヤ試験方法−材

料に対するグローワイヤ着火温度指数(GWIT) 

JIS C 60695-10-2 耐火性試験−電気・電子−第10-2部:異常発生熱−ボールプレッシャー試験方法 

JIS C 60721-3-3 環境条件の分類 環境パラメータとその厳しさのグループ別分類 屋内固定使用の

条件 

JIS C 62246-1 リードスイッチ−第1部:品目別通則 

JIS E 3014 鉄道信号保安部品−振動試験方法 

JIS E 3015 鉄道信号保安部品−衝撃試験方法 

JIS E 3019 鉄道信号保安部品の高温及び低温試験方法 

JIS E 3020 鉄道信号保安部品の温度サイクル試験方法 

JIS E 4031 鉄道車両用品−振動及び衝撃試験方法 

JIS E 4035 鉄道車両部品−高温及び低温試験方法 

JIS E 4037 鉄道車両−構成部品−耐候性試験方法 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS C 4540-1の箇条3(用語及び定義)及びJIS C 62246-1の箇

条3(用語及び定義)によるほか,次による。 

3.1 

一般用語 

3.1.1 

形式試験 

リードリレーに対する全ての要求事項を満足しているかを判定するための試験。 

3.1.2 

ルーチン検査 

出荷時に,各々のリードリレーに行う検査。 

3.1.3 

リードリレー 

リード接点ユニットを用いた機械的要素で,動作又は復帰する電気リレー。 

3.1.4 

リード接点ユニット 

リードリレー内部に収納するため,リード接点ユニットの端子をプレス加工で切断したり,曲げたりし

たもの(附属書B参照)。 


C 4523:2018  

 

3.2 

構造,端子形状に関する用語(附属書B参照) 

3.2.1 

直流駆動形 

直流電源及び電磁石によって,リード接点ユニットを駆動する次のa)〜f)の構造のもの。 

a) 開放形 リード接点ユニットを用いた機械的要素で動作又は復帰する電気リレーで,保護カバーがな

い構造のもの。 

b) 磁気シールド形 開放形リードリレーに,外部磁界の影響を低減するため,及び駆動コイルの磁気効

率を向上するため,磁性体材料で駆動コイルの外部を遮蔽する構造のもの。 

c) 静電シールド形 磁気シールド形リードリレーのリード接点ユニット表面を磁性体ではない金属で周

囲を囲い,接地又は電荷を与える構造のもの。 

d) 高耐圧形 開放形又は磁気シールド形と同様であるが,高耐圧形リード接点ユニットを使用し,接点

間及びその他導電体を絶縁耐力が高い物質で絶縁し,コイルと接点との入出力間又は接点間が最大20 

kV DCまで絶縁された構造のもの。 

e) 高絶縁形 リード接点ユニットとコイルとの間をエポキシ樹脂等の絶縁物で強化絶縁し,入出力間又

は接点間が最大1015 Ωまで絶縁された端子間構造のもの。 

f) 

高周波形 静電シールド形の一種で,高周波数信号を伝送するために,リード接点ユニットと金属の

囲いとの間でインピーダンス整合を図ったもの。 

3.2.2 

交流駆動形 

全波整流回路及び電磁石によって,リード接点ユニットを駆動する構造のもの。 

3.2.3 

プリント基板実装形 

プリント回路を形成した板(以下,プリント基板という。)のランドに部品搭載するため,接続端子をも

つ構造。代表として,次のa)〜e)がある。 

a) PCB形(Print Circuit on Board type) プリント基板のスルーホールの孔に端子を挿入して,はんだ付

けする接続端子をもつ構造。b),c),d)及びe)の構造を除く。 

b) DIP形(Dual Inline Package type) 端子間隔が2.54 mm又は2.5 mm及びその整数倍で2列の端子を

プリント基板のスルーホールの孔に端子を挿入して,はんだ付けする構造。 

c) SIP形(Single Inline Package type) DIP形と同様であるが,1列の端子をもつ構造。 

d) ZIP形(Zig-zag Inline Package type) DIP形と同様であるが,1列の端子をジグザグに曲げて端子間

隔を広げた構造。 

e) SMD形(surface mounted device) 部品孔への挿入ではなく,導体パターンの表面で電気的接続(リ

フローはんだ付けが可能)を行うための,表面実装用端子をもつ構造。 

3.2.4 

アキシャル形 

プリント基板及び制御盤に実装するため,両方にリード線端子をもつ構造。 

注記 リード線を内部で折り返した端子片側方向形(ラジアル形ともいう。)もある。 

3.2.5 

プラグイン形 

プリント基板及び制御盤に実装するため,接続端子を専用ソケットに挿入して固定及び着脱できる構造。 


C 4523:2018  

  

3.3 

入力(コイル)に関する用語 

3.3.1 

コイル 

リードリレーを動作状態にするための電磁力供給部分。主として,巻線で構成される。 

3.3.2 

操作入力 

コイルに印加される電圧又は電流。 

3.3.3 

コイル定格電圧 

リードリレーを通常使用するために,コイルに印加する基準となる電圧。 

3.3.4 

コイル定格電流 

リードリレーを通常使用するために,コイルに印加する基準となる電流。 

3.3.5 

動作電圧 

初期状態のリードリレーの操作入力を増加させて,リレーが動作する最小の電圧。 

3.3.6 

動作電流 

初期状態のリードリレーの操作入力を増加させて,リレーが動作する最小の電流。 

3.3.7 

復帰電圧 

動作状態のリードリレーの操作入力を減少させて,リードリレーが復帰する最大の電圧。 

3.3.8 

復帰電流 

動作状態のリードリレーの操作入力を減少させて,リードリレーが復帰する最大の電流。 

3.3.9 

コイル消費電力 

コイルに電圧又は電流を印加したとき,コイルで消費される電力(コイル電圧とコイル電流との積)。直

流の場合はW,交流の場合はVAで表す。 

3.3.10 

コイル直流抵抗 

リレーコイルの基準温度における直流抵抗値(基準温度は,20 ℃又は23 ℃)。 

3.3.11 

コイル温度上昇値 

リレーのコイルに電圧を印加したとき,発熱によって生じるコイル自体の温度上昇分の値。 

3.4 

動作に関する用語 

3.4.1 

動作 

リードリレーの復帰状態から動作状態への移行(図A.1参照)。 


C 4523:2018  

 

3.4.2 

復帰 

リードリレーの動作状態から復帰状態への移行(図A.1参照)。 

3.4.3 

動作状態 

全てのブレーク接点が開いている状態又は全てのメーク接点が安定に閉じている状態(図A.1参照)。 

3.4.4 

復帰状態 

全てのメーク接点が開いている状態又は全てのブレーク接点が安定に閉じている状態(図A.1参照)。 

3.4.5 

磁気干渉 

リードリレーを多数取り付けた場合,隣接するリードリレー,モータなどから漏れる磁界の干渉を受け

ることによって,動作電圧又は復帰電圧が変化すること。 

3.5 

動作時間に関する用語 

3.5.1 

動作時間 

リードリレーのコイルに定格値の操作入力を供給したときから,接点が動作状態になるまでの時間(図

A.1参照)。ただし,バウンス時間を含まない。 

3.5.2 

復帰時間 

リードリレーのコイルから定格値の操作入力を取り除いたときから,接点が復帰状態に戻るまでの時間

(図A.1参照)。ただし,バウンス時間を含まない。 

3.5.3 

バウンス時間 

接点が最初に閉路して(又は開路して)から,完全に閉路(又は開路)が完了するまでの時間(図A.1

参照)。 

3.5.4 

チャタリング 

リードリレーに加わる外部からの衝撃,振動などに起因する接点間の間欠的開閉現象。 

3.6 

接点に関する用語 

3.6.1 

トランスファー接点 

メーク接点及びブレーク接点の共通の接点が,操作入力がある状態ではブレーク接点側が開路してから

メーク接点側が閉路し,復帰状態では,メーク接点側が開路してからブレーク接点側が閉路する接点。 

1本のリード接点ユニットにメーク接点とブレーク接点とを共に備えるものをトランスファー接点,2

本のリード接点ユニットを利用し,各々のリード接点ユニットでメーク接点及びブレーク接点を備えるも

のをメークブレーク接点と呼び,それぞれを識別する場合がある。 

3.6.2 

閉路容量 

閉路できる接点容量の限度値。保証する条件及び電圧,並びにこれらに対応する電流で示す。 


C 4523:2018  

  

注記 交流の場合,実効値で規定される。 

3.6.3 

開路容量 

開路できる接点容量の限度値。保証する条件及び電圧,並びにこれらに対応する電流で示す。 

注記 交流の場合,実効値で規定される。 

3.6.4 

接点容量 

接点の閉路容量及び開路容量の総称。 

3.6.5 

定格負荷動作頻度 

開閉部に定格負荷をかけた状態で,連続して動作及び復帰を行ったとき,電気的耐久性を満足できる最

大の動作頻度。 

3.6.6 

無負荷動作頻度 

開閉部に負荷をかけない状態で,連続して動作及び復帰を行ったとき,機械的耐久性を満足できる最大

の動作頻度。 

3.6.7 

静電容量 

スイッチ間又はスイッチとコイルとの間に蓄えられる電気容量。 

高周波・微小信号等の回路においては,悪影響を及ぼす場合がある。 

3.6.8 

絶縁耐圧 

使用回路上,サージなどの外部要因による電圧に耐えることができる最大電圧。耐電圧ともいう。 

3.6.9 

絶縁抵抗 

リードリレーの接点とコイルとの間,導電部端子と非導電部端子との間,又は接点相互間の絶縁された

部分の抵抗。 

3.7 

高周波特性の測定に関する用語 

3.7.1 

周波数帯域 

伝送路に,リードリレーを挿入し伝送できる信号の周波数範囲。単位はHzで表す。 

3.7.2 

アイソレーション 

高周波信号の絶縁程度を表したもの。リードリレーの接点が開路していても,浮遊静電容量起因にて高

周波信号の漏れが発生する。この漏れを抑制する絶縁抵抗。入力信号の大きさに対し,漏れて発生した信

号の比を対数で表し,単位はdBで表す。一般的なリレーでの絶縁抵抗に相当する(附属書H参照)。 

3.7.3 

挿入損失 

伝送路(リードリレーの接点が閉路)に,リードリレーを挿入することによって発生する信号の減衰量。

リードリレーを挿入する前にリードリレーの後段に供給する電力と,リードリレー挿入後に同一箇所に供


C 4523:2018  

 

給する電力との比率。単位はdBで表す(附属書H参照)。 

3.7.4 

リターンロス 

伝送路(リードリレーの接点が閉路)に,リードリレーを挿入することによって発生する信号の反射に

よる減衰量。反射係数の逆数で,単位はdBで表す(附属書H参照)。 

注記 インピーダンスを定義した場合,リターンロス(RL)は,次の式によって算出できる。 

 

2

1

2

1

10

L

log

20

Z

Z

Z

Z

R

  (dB) 

ここに, 

Z1: 電源及び負荷の不連続点において,不連続な伝送路の電源

側の特性インピーダンス又は電源の内部インピーダンス 

 

Z2: 負荷のインピーダンス又は負荷側の特性インピーダンス 

 

影響量 

リレーを規定する性能は,基準条件,すなわち,全ての影響量の基準値の組合せで表される。 

製造業者の指定がない限り,“基準値”及び“許容範囲及び条件”は,表1のとおりとする。 

 

表1−影響量の基準値 

影響量 

基準値 

試験の許容範囲及び条件a) 

周囲温度 

23 ℃ 

±5 K 

大気圧 

96 kPa 

86〜106 kPa 

相対湿度 

50 % 

25〜75 % 

外部磁界誘導 

0±5×10−4 T(全方向) 

位置 

製造業者の指定による。 

C.1による 

電圧又は電流(コイル及び負荷) 製造業者の指定による。 

定常値に対して,±5 % 

周波数 

50 Hz,60 Hz又は製造業者の指定による。 ±2 % 

波形 

正弦波又は直流 

最大ひずみ率5 %b) 

直流中の交流成分(リプル) 

最大6 %c) 

交流中の直流成分 

ピーク値の最大2 % 

衝撃及び振動 

最大 1 m/s2 

工業環境又は他の環境の大気 

清浄空気 

清浄空気(汚損は,JIS C 60721-3-3
のクラス3C2の厳しさを適用する。) 

注a) 一つ以上の影響量と既知の考慮する特性値との間の量的関連を提供する場合は,影響する他の値で試験を行

ってもよい。 

b) ひずみ率:非正弦波の全高調波の実効値を,基本波の実効値で除した高調波実効値の比率。通常,パーセン

トで表す。 

c) 直流電源のリプルを含んだ交流成分は,交流成分の最大値と最小値との差を直流成分の値で除して,パーセ

ントで表す。 

 

定格値 

5.1 

一般 

5.2〜5.9に推奨する定格値は,全ての技術的な可能性は考慮されていない。したがって,操作及び使用

上の条件によって,他の値を採用してもよい。 

5.2 

動作電圧 

a) 動作電圧は,指定がない限り,8.3 a),8.3 b)及び8.3 c)の試験を行ったとき,次のいずれかのクラスを


C 4523:2018  

  

製造業者が指定する[図A.2 a)参照]。 

− クラス1:コイル定格電圧の80〜110 % 

− クラス2:コイル定格電圧の85〜110 % 

コイル定格電圧を範囲で指定している場合,動作電圧はコイル定格電圧範囲の下限値の80 %から上

限値の110 %までとする。これらの値は,製造業者が指定する全ての周囲温度範囲で適用する。 

注記 JIS E 5004-1及びJIS E 5004-2の要求による場合,製造業者がコイル定格電圧(範囲)及

び適用する周囲温度を指定するのがよい。 

b) 5.2 a)に定めた動作範囲の代用として,製造業者は周囲温度に対する動作範囲を図で表してもよい。こ

れは,図A.2 b)に示すように動作範囲の上限値(U2:コイル電圧上限値)と下限値(U1:動作電圧)

とで表す。 

5.3 

復帰電圧 

復帰電圧は,8.3 b)の試験を行ったとき,コイル定格電圧の5 %以上になるように,製造業者が指定する。 

5.4 

絶縁耐圧 

絶縁耐圧は,表2の区分を推奨する。 

 

表2−絶縁耐圧 

単位 V 

区分 

絶縁耐圧 

交流 

30 

60 

125 

250 

500 

800 

1 000 

− 

− 

− 

− 

− 

− 

直流 

30 

60 

125 

200 

250 

1 000 

2 000 

3 000 

5 000 

7 000 

10 000 15 000 18 000 

 

5.5 

定格使用電圧 

定格使用電圧は,表3の区分を推奨する。 

 

表3−定格使用電圧 

単位 V 

区分 

定格使用電圧 

交流 

− 

− 

− 

12 

24 

48 

50 

100 

110 

200 

− 

− 

− 

− 

直流 

12 

24 

48 

− 

100 

− 

200 

400 

1 000 

7 000 

12 000 

 

5.6 

定格通電電流 

定格通電電流は,表4を推奨する。 

 

表4−定格通電電流 

単位 A 

定格通電電流 

0.1 

0.2 

0.3 

0.5 

1.0 

2.0 

3.0 

5.0 

10.0 

 

5.7 

定格使用電流 

定格使用電流は,表5を推奨する。 

 


C 4523:2018  

 

表5−定格使用電流 

単位 A 

定格使用電流 

0.001 0.003 0.005 

0.01 

0.02 

0.03 

0.05 

0.1 

0.2 

0.3 

0.5 

1.0 

2.0 

3.0 

5.0 

 

5.8 

周波数帯域 

周波数帯域は,表6を推奨する。 

 

表6−周波数帯域 

単位 Hz 

周波数帯域 

DC〜5×108 

DC〜2×109 

DC〜4×109 

DC〜6×109 

DC〜8×109 

DC〜1×1010 

 

5.9 

絶縁抵抗 

絶縁抵抗は,表7を推奨する。 

 

表7−絶縁抵抗 

単位 Ω 

絶縁抵抗 

109以上 

1010以上 

1011以上 

1012以上 

1013以上 

1014以上 

1015以上 

 

5.10 コイル定格電圧 

コイル定格電圧は,表8の区分を推奨する。 

 

表8−コイル定格電圧 

単位 V 

区分 

コイル定格電圧 

交流 

− 

− 

− 

24 

48 

− 

100 

− 

200 

230 

直流 

3.3 

12 

24 

48 

50 

100 

110 

− 

− 

  直流a) 

− 

− 

− 

24 

− 

− 

− 

− 

− 

− 

注a) 単相全波整流の不平滑電圧の場合 

 

5.11 周囲温度 

特に指定がない限り,リレー動作時の周囲温度範囲は,−10〜+60 ℃が望ましい。 

その他の上限の推奨値は,+200 ℃,+175 ℃,+155 ℃,+125 ℃,+100 ℃,+85 ℃及び+70 ℃

とし,その他の下限の推奨値は,−65 ℃,−55 ℃,−40 ℃及び−25 ℃とする。 

 

基本特性及び一般要求事項 

6.1 

基本動作性能 

6.1.1 

一般 

試験に先立ち,リードリレーを大気中の規定する試験条件の下に放置し,安定した温度にする。 

a) 8.3 a)の試験を行ったとき,動作電圧は,コイル定格電圧の85 %以下で,かつ,動作電流は,コイル


10 

C 4523:2018  

  

定格電流の85 %以下でなければならない。 

b) 8.3 b)の試験を行ったとき,復帰電圧は,コイル定格電圧の5 %以上で,かつ,復帰電流は,コイル定

格電流の5 %以上でなければならない。 

c) 8.3 c)の試験を行ったとき,最大許容電圧は,コイル定格電圧の110 %以上で,かつ,最大許容電流は,

コイル定格電流の110 %以上でなければならない。 

6.1.2 

磁気干渉 

取付間隔は,磁気干渉(多数個設置の場合と1個設置の場合とにおける動作電圧及び復帰電圧の変化)

を考慮し,製造業者が指定する。 

6.1.3 

動作時間 

8.3 d)の試験を行ったとき,製造業者が指定する動作時間以下でなければならない。 

さらに,電力用途の場合,デジタル形リレーの特徴を活かすため,単一入力形及び高速形(電流差動形)

のリードリレーについては,20 ms以下でなければならない。 

注記 B-402(参考文献)から抜粋した。 

6.1.4 

復帰時間 

8.3 e)の試験を行ったとき,製造業者が指定する復帰時間以下でなければならない。 

6.1.5 

バウンス時間 

8.3 f)の試験を行ったとき,バウンス時間は,3 ms以下でなければならない。 

6.2 

接触抵抗 

8.4の試験を行ったとき,ほかに規定がない場合,接触抵抗は,500 mΩ以下でなければならない。 

6.3 

絶縁抵抗 

8.5の試験を行ったとき,表11に規定する絶縁抵抗値でなければならない。 

電力用途の場合は,電気回路一括対地間は5 MΩ以上,電気回路相互間は2 MΩ以上,接点回路端子間

は2 MΩ以上でなければならない。 

注記 電力用途の場合の追加要求事項は,JEC 2500(参考文献)から抜粋した。 

6.4 

耐電圧 

8.6の試験を行ったとき,表12に規定する試験電圧に対して絶縁破壊又はフラッシオーバを生じること

なくこれに耐えなければならない。 

試験中の漏れ電流は,3 mAを超えてはならない。 

さらに,電力用途の場合は,8.6の試験を行ったとき,表13に規定する試験電圧に耐えなければならな

い。 

6.5 

雷インパルス耐電圧 

8.7の試験を行ったとき,表14に規定する試験電圧に対して絶縁破壊又はフラッシオーバを生じること

なくこれに耐え,かつ,性能上の支障を生じてはならない。この試験は,回路電圧が60 V以下の箇所には,

適用しない 

6.6 

コイル温度上昇試験 

8.8の試験を行ったとき,リレーは通常の使用で,過度の温度に到達しない構造でなければならない。 

6.7 

耐振動性 

6.7.1 

誤動作振動 

8.9.2の試験を行ったとき,共振による有害な影響がなく,接点のチャタリングが10 μs以下でなければ

ならない。 


11 

C 4523:2018  

 

6.7.2 

耐久振動 

8.9.3の試験後,各部に損傷がなく,6.1,6.2,6.4及び6.17の規定を満足しなければならない。 

さらに,鉄道車両用途の場合はJIS E 4031,鉄道信号用途の場合はJIS E 3014による。 

6.8 

耐衝撃性 

6.8.1 

誤動作衝撃 

8.10.2の試験を行ったとき,有害な影響がなく,接点のチャタリングが10 μs以下でなければならない。 

6.8.2 

耐久衝撃 

8.10.3の試験後,各部に損傷がなく,6.1,6.2,6.4及び6.17の規定を満足しなければならない。 

さらに,鉄道車両用途の場合はJIS E 4031,鉄道信号用途の場合はJIS E 3015による。 

6.9 

端子 

6.9.1 

端子強度 

8.11.1の試験を行ったとき,端子の切断,緩みなどの異常があってはならない。また,8.11.1の試験後,

6.1,6.2,6.4及び6.17の規定を満足しなければならない。 

6.9.2 

はんだ付け性 

8.11.2の試験を行ったとき,はんだに浸せきした端子部それぞれのはんだ付けに重要な部位の95 %以上

は,欠点のない連続したはんだで覆われていなければならない。 

6.9.3 

はんだ耐熱性 

8.11.3の試験を行ったとき,各部に損傷があってはならない。また,8.11.3の試験後,6.1,6.2,6.3,6.4,

6.17及び7.1の規定を満足しなければならない。 

6.10 耐候性 

6.10.1 耐寒動作 

8.12.1の試験を行ったとき,各部に損傷がなく,接点動作が良好でなければならない。復帰電圧は,コ

イル定格電圧の5 %以上でなければならない。 

さらに,鉄道信号用途の場合は,JIS E 3019の表3に規定する温度とする。また,鉄道車両用途の場合

は,JIS E 4035の表2(高温試験温度の種類)及び表3(低温試験温度の種類)に規定する種類とする。 

6.10.2 耐寒貯蔵 

8.12.2の試験を行ったとき,各部に損傷があってはならない。また,8.12.2の試験後,6.1,6.2,6.3,6.4,

6.17及び7.1の規定を満足しなければならない。 

さらに,鉄道信号用途の場合は,JIS E 3019の表3に規定する温度とする。また,鉄道車両用途の場合

は,JIS E 4035の表2及び表3に規定する種類とする。 

6.10.3 耐熱動作 

8.12.3の試験を行ったとき,各部に損傷がなく,接点動作が良好でなければならない。動作電圧は,コ

イル定格電圧の95 %以下でなければならない。 

さらに,鉄道信号用途の場合は,JIS E 3019の表3に規定する温度とする。また,鉄道車両用途の場合

は,JIS E 4035の表2及び表3に規定する種類とする。 

6.10.4 耐熱貯蔵 

8.12.4の試験を行ったとき,各部に損傷があってはならない。また,8.12.4の試験後,6.1,6.2,6.3,6.4,

6.17及び7.1の規定を満足しなければならない。 

さらに,鉄道信号用途の場合は,JIS E 3019の表3に規定する温度とする。また,鉄道車両用途の場合

は,JIS E 4035の表2及び表3に規定する種類とする。 


12 

C 4523:2018  

  

6.10.5 温度変化性 

8.12.5の試験を行ったとき,各部に損傷があってはならない。また,8.12.5の試験後,6.1,6.2,6.3,6.4,

6.17及び7.1の規定を満足しなければならない。 

6.11 塩水噴霧性 

8.13の試験を行ったとき,各部に損傷があってはならない。また,8.13の試験後,6.1,6.2,6.3,6.4,

6.17及び7.1の規定を満足しなければならない。 

6.12 耐湿性 

8.14の試験を行ったとき,各部に損傷があってはならない。また,8.14の試験後,6.1,6.2,6.3,6.4,

6.17及び7.1の規定を満足しなければならない。 

さらに,鉄道車両用途の場合は,JIS E 4037の表1(試験の種類)に規定する種類とする。 

6.13 機械的耐久性 

8.15の試験を行ったとき,接点の粘着などの各部の支障があってはならない。また,表30の1及び2

の規定を満足しなければならない。 

6.14 接触信頼性 

8.16の試験を行ったとき,接点の粘着などの各部の支障がなく,故障率は4.6×10−9を満足しなければ

ならない(JIS C 62246-1を参照)。 

6.15 電気的耐久性 

8.17.1〜8.17.3の試験を行ったとき,接点の粘着などの各部の支障がなく,表30の判定基準を満足しな

ければならない。 

6.16 接点容量 

6.16.1 閉路容量(接点投入容量) 

8.18.1の試験を行ったとき,接点の粘着などの各部の支障があってはならない。 

6.16.2 開路容量 

8.18.2の試験を行ったとき,接点の粘着などの各部の支障があってはならない。 

6.17 気密性 

8.19の試験を行ったとき,接点内部ガスの漏れがなく,リーク率又は遮断時間は,表9の規定を満足し

なければならない。 

 

表9−気密性 

内部リード接点ユニット 

の種類 

リード接点ユニット 

高耐圧形リード接点ユニット 

重負荷形リード接点ユニット 

定格通電電流 

3 A 

定格通電電流 

5 A 

リーク率 

1 Pa×cm3/s 

該当なし 

該当なし 

遮断時間 

該当なし 

40 ms 

100 ms 

 

6.18 耐火性及び耐熱性 

固体絶縁材料は,8.20の試験を行ったとき,次に規定する耐火性及び耐熱性をもたなければならない。 

− グローワイヤ試験において,附属書Eに規定するグローワイヤ温度の限度値を満足する。 

− ボールプレッシャー試験において,附属書Fに規定する温度に合格する。 


13 

C 4523:2018  

 

6.19 静電容量 

情報通信機器などのインピーダンス整合の要求事項を確認するため,8.21に規定する条件で測定したと

き,使用者側と製造業者とが合意した管理値を満足しなければならない。 

6.20 高周波特性 

情報通信機器などのインピーダンス整合の要求事項を確認するため,8.22に規定する三つの特性を測定

したとき,使用者側と製造業者とが合意したそれぞれの管理値を満足しなければならない。 

− アイソレーションの測定 

− 挿入損失の測定 

− リターンロスの測定 

 

構造 

7.1 

構造一般 

リードリレーは良質の材料を用い,次の各項に適合しなければならない。 

a) 実用上有害な変形及び著しい性能変化が生じない構造的な強度をもつ。 

b) さびるおそれのある部分には,めっき,塗装などによるさび止めを施さなければならない。ただし,

構造上やむを得ない部分で機能上の支障がない場合はこの限りでない。 

c) 緩むおそれのある部分には,緩み止めを施さなければならない。 

d) 構造によるリードリレーの種類は,B.1に示す。 

7.2 

端子配列 

端子配列によるリードリレーの種類は,B.2に示す。 

 

試験及び測定方法 

8.1 

標準試験条件 

標準試験状態及び標準試験電源は,特に規定する場合を除き,8.1.1及び8.1.2による。 

8.1.1 

標準試験状態 

a) 周囲温度20±2 ℃ 

b) 相対湿度65±5 % 

c) 気圧86〜106 kPa 

なお,試験結果の判定に疑義を生じない場合は,周囲温度15〜35 ℃,相対湿度25〜85 %の範囲内で試

験してもよい。 

8.1.2 

標準試験電源 

交流のときは定格周波数の正弦波電源,直流のときは蓄電池電源で試験を行うことを標準とする。 

なお,試験結果の判定に疑義を生じない場合は,交流のときは正弦波に近い波形の交流電源,直流のと

きは,リプル率が0.2 %で,内部インピーダンスが1 Ω以下の直流電源で試験してもよい。 

8.2 

構造試験 

箇条7及び箇条10に規定する各項について,試験する。 

8.3 

基本動作性能 

基本動作性能の試験は,次による。全てのコイル電圧での試験を省略するため,同じ構造のリレーに関

しては,最大のコイル消費電力で行う。基本動作性能の試験におけるリードリレーの取付方向は,附属書

Cによる。 


14 

C 4523:2018  

  

a) 動作電圧試験及び動作電流試験 動作電圧試験及び動作電流試験は,供試リードリレーを標準試験状

態に30分間以上放置し,各部の温度が一定となったとき,コイル定格電圧まで,0 Vから徐々に操作

入力を増大させ,リードリレーが動作した直後の電圧及び電流を測定する。 

コイル電圧除去後,直ちに動作させる動作電圧試験は,次の二つの方法のいずれかによって,この

試験を実施する。 

1) 方法1 リレーは,製造業者が指定した最大許容周囲温度に事前に放置しなければならない。 

コイル定格電圧又はコイル定格電圧範囲の上限値[5.2 a)及び図A.2 a)参照]及びリード接点ユニ

ットに,この試験に製造業者が指定した最大連続通電電流を流して,熱的平衡状態にしておく。 

コイル電圧を除去して復帰状態になって直ちに,動作範囲の下限値で再びリレーが動作しなけれ

ばならない。 

2) 方法2 リレーは,製造業者が指定した最大許容周囲温度に事前に放置しなければならない。 

コイル電圧の動作範囲の下限値の最大値[U1:この温度による動作電圧。5.2 b)及び図A.2 b)参照。]

及び接点(接点組)に,この試験に製造業者が指定した最大連続通電電流を流して,熱的平衡状態

にしておく。 

コイル電圧を除去して復帰状態になってすぐに,U1で再印加したとき,再びリレーが動作しなけ

ればならない。 

b) 復帰電圧試験及び復帰電流試験 復帰電圧試験及び復帰電流試験は,供試リードリレーを標準試験状

態に30分間以上放置し,各部の温度が一定となったとき,コイル定格電圧で操作入力を加えて動作さ

せた後,徐々に操作入力を減少させ,リードリレーが復帰した直後の電圧及び電流を測定する。 

c) 最大許容電圧試験及び最大許容電流試験 最大許容電圧試験及び最大許容電流試験は,ブレーク接点

形の供試リードリレーを標準試験状態に30分間以上放置し,各部の温度が一定となったとき,コイル

定格電圧の最大許容電圧及び最大許容電流を加え,復帰後に再動作しないことを確認する。接点の動

作を検出するために,接点に与える電圧又は電流は,製造業者が決定する。 

d) 動作時間試験(図C.1参照) メーク接点だけのリードリレー及び切換接点のリードリレーは,各接

点単独又は全てのメーク接点を直列に接続し,定格値の操作入力を急激に加えて接点が閉状態になる

までの時間を測定する。ブレーク接点だけのリードリレーは,各接点単独又は全てのブレーク接点を

並列に接続し,定格値の操作入力を急激に加えて接点が開状態になるまでの時間を測定する。試験に

は,時間分解能が供試リードリレーの動作時間の5 %以下であるオシロスコープ又はそれと同等の計

器を用いる。 

e) 復帰時間試験 メーク接点だけの供試リードリレーは,各接点単独又は全ての接点を並列に接続し,

定格値の操作入力を加えておき,その入力を急激に取り去ってから接点が開状態になるまでの時間を

測定する。ブレーク接点だけの供試リードリレー及び切換接点の供試リードリレーは,各接点単独又

は全ての接点を直列に接続し,定格値の操作入力を加えておき,その入力を急激に取り去って接点が

閉状態になるまでの時間を測定する。試験には,時間分解能が供試リードリレーの復帰時間の5 %以

下であるオシロスコープ又はそれと同等の計器を用いる。 

f) 

バウンス時間試験 バウンス時間試験において,接点の動作を検出するために,接点に与える電圧値

及び電流値は,製造業者が決定する。メーク接点の供試リードリレーは,定格値の操作入力を急激に

加えてバウンス時間を測定する。ブレーク接点の供試リードリレーは,定格値の操作入力を加えてお

き,その励磁を急激に取り去ってバウンス時間を測定する。これらの操作は,全接点について行い,

これらの最大値をそのリードリレーのバウンス時間とする。試験には,時間分解能1 μs以下及び時間


15 

C 4523:2018  

 

軸精度±3 %のオシロスコープ又はそれと同等の計器を用いる。 

8.4 

接触抵抗試験 

接触抵抗試験は,ほかに規定がない場合,メーク接点のリードリレーは,コイル定格電圧で操作入力を

加えて動作状態として,ブレーク接点のリードリレーは,コイル定格電圧で操作入力を取り去って復帰状

態とした後,開閉部に定格接点電圧の25 %又は直流6 Vのいずれか低い方の電圧を印加し,リードリレー

の定格通電電流ごとに表10の試験電流を通じて,電圧降下法によって電源側及び負荷側の両端子間で接

触抵抗(電圧降下)を測定する。 

 

表10−接触抵抗試験 

定格通電電流 

(A) 

試験電流 

(mA) 

 

 0.01以下 

0.01超  0.1以下 

10 

0.1超 

 3以下 

100 

3超 

10以下 

1 000 

 

8.5 

絶縁抵抗試験 

絶縁抵抗試験は,絶縁抵抗計で表11に規定する試験箇所の絶縁抵抗を測定する。測定には,JIS C 1302

に規定する絶縁抵抗計又はそれと同等以上の装置を用いる。絶縁抵抗は,表11の値以上でなければならな

い。試験は,試験箇所に試験電圧を印加して,1分間経過したときの抵抗値を測定する。 

 

表11−絶縁抵抗 

単位 MΩ 

試験箇所 

絶縁抵抗 

電気回路一括対地間 

10 

電気回路相互間 

 5 

接点回路端子間(極間) 

 5 

 

表7に規定する絶縁抵抗値を測定する場合は,製造業者と使用者とで協議の上,印加電圧は仕様の耐電

圧を超えない範囲で,次の値を最大電圧とする。 

試験電圧:100 V,250 V,500 V,1 000 V DC 

極性:極性指定のあるものは,その指定に従う。 

8.6 

耐電圧試験 

耐電圧試験は,表12に規定する試験箇所に,直流又は50〜60 Hzの正弦波の表12に規定する試験電圧

を印加して行う。初めに,規定電圧の1/3以下の電圧を印加し,その後,規定値に達するまで電圧を読み

ながら徐々に上昇させた後,1分間印加する。ただし,多数個を試験する場合の試験電圧は,規定の試験

電圧の110 %とし,印加時間を1秒間としてもよい。 

 


16 

C 4523:2018  

  

表12−耐電圧試験 

単位 V 

試験箇所 

耐電圧 

試験電圧(交流)a) b) 

導電部端子と露出した
非充電金属部との間 

絶縁電圧 

 

 30以下 

250 

 30超 

 60以下 

500 

 60超 

125以下 

1 000 

独立した導電部端子間 

125超 

250以下 

1 500 

250超 20 000以下 

製造業者の指定による 

同極接点端子間 

接点電圧 

 

110以下 

150 

110超 

200以下 

300 

200超 20 000以下 

製造業者の指定による 

注a) 定格接点電圧が直流表示の場合は,試験電圧も直流で行う。 

b) 交流及び直流電圧の両方の表示の場合は,いずれか高い方の定格値に対する試

験電圧で行う。 

 

電力用途の場合の耐電圧試験は,表13に規定する試験箇所に,直流又は50〜60 Hzの正弦波の表13に

規定する電圧を印加して行う。初めに,規定電圧の1/3以下の電圧を印加し,その後,規定値に達するま

で電圧を読みながら徐々に上昇させた後,1分間印加する。ただし,多数個を試験する場合の試験電圧は,

規定の試験電圧の120 %とし,印加時間を1秒間としてもよい。 

 

表13−電力用途の場合の耐電圧試験a) 

単位 V 

回路電圧 

試験箇所 

電気回路一括対地間 

電気回路相互間b) 

接点回路端子間(極間) 

 

 60以下 

500 

500 

500 

 60超  600以下 

2E+1 000 

ただし,最低2 000 

2E+1 000 

ただし,最低2 000 

1 000 

600超 

2.25E+1 000 

2.25E+1 000 

− 

注a) 定格電圧をEとしたときの試験電圧。 

b) 電気回路相互間に対しては,定格電圧は両方の回路電圧の和とする。 

 

注記 電力用途の場合の耐電圧試験は,JEC 2500(参考文献)から抜粋した。 

8.7 

雷インパルス耐電圧試験 

雷インパルス耐電圧試験は,表14に規定する印加箇所に,標準波形(1.2/50 μs)の,表14に規定する

試験電圧を正負極性別に各3回印加する。 

 

表14−雷インパルス耐電圧の試験電圧 

回路電圧 

印加箇所 

試験電圧(kV) 

600 V以下 

電気回路一括対地間 

4.5 

制御回路相互間 

接点回路間(極間) 

制御電源回路端子間 

 

注記 雷インパルス耐電圧試験は,JEC 2500(参考文献)から抜粋した。 


17 

C 4523:2018  

 

8.8 

コイル温度上昇試験 

a) リレー製造業者は,次のいずれか一つを実施する。 

− 各試験から耐熱クラスを明らかにして表15に従って,材料の耐熱クラスを選ぶ。 

− 8.20 b)のボールプレッシャー試験によって材料の適合性を評価し,最大温度を指定する。 

 

表15−耐熱クラス 

耐熱クラス 

最大温度 

(℃) 

最大温度(既存設計の場合) 

(℃) 

 90 

− 

105 

120 

120 

135 

130 

145 

155 

155 

180 

175 

200 

200 

195 

220 

220 

215 

250 

250 

− 

 

通常の使用で短時間だけ触れる手動操作の作動部品は,次の限界温度に従わなければならない。 

− 金属 60 ℃ 

− セラミックス又はガラス材 70 ℃ 

− プラスチックス,ゴム又はモールド材 85 ℃ 

8.8 b)の試験中に,温度が与えられた限界を超える場合,リレーの使用者向けに作成した文書に警告

を明記しなければならない。 

b) 試験手順 開閉部に定格通電電流を連続通電し,コイルには定格電圧を加えて,各部の温度がほぼ一

定となった後,コイルの温度上昇値を測定する。 

なお,リードリレーに接続する電線は,表16のものを用いる。 

試験箇所の周囲温度は,供試リードリレーから約1 m離れた箇所で,供試リードリレーの高さにほ

ぼ等しい高さにし,ほかからの熱,通風などの影響を受けないように温度計を2個以上置き,各温度

計の読みの平均値をとる。コイルの温度上昇値の測定方法は,抵抗法によるものとし,次の式によっ

て算出する。 

 

a

1

1

1

1

2

a

2

t

t

t

K

R

R

R

t

t

t

 

ここに, 

t: コイルの温度上昇値(℃) 

 

t1: 試験最初における周囲の温度(℃) 

 

t2: 試験後のコイルの温度(℃) 

 

ta: 最終の周囲温度(℃) 

 

R1: 温度t1におけるコイル直流抵抗値(Ω) 

 

R2: 温度t2におけるコイル直流抵抗値(Ω) 

 

K: 定数,銅に対してはK=235 

ただし, |t1−ta|≦5 ℃でなければならない。 

 


18 

C 4523:2018  

  

表16−接続電線 

接続電線及びコードの太さ 

公称径 mm 

0.8 

公称断面積 mm2 

0.5 

接続電線及びコードの長さ m 

0.4以上 

 

8.9 

振動試験 

8.9.1 

一般事項 

振動試験方法は,ほかに規定がない場合は,JIS C 60068-2-6による。鉄道車両用途の場合は,JIS E 4031

による。 

8.9.2 

誤動作振動試験 

誤動作振動試験は,ほかに規定がない場合は,表17による。 

なお,振動の波形は正弦波とする。 

 

表17−誤動作振動試験a) b) 

周波数の範囲 Hz 

10〜55 

全振幅 mm 

1.5 

掃引の割合 Hz 

10〜55〜10 掃引で約1分 

振動方向及び時間 

上下,左右,前後の3軸方向,各10分間 
このうち,操作入力あり及びなしを各5分間 

掃引周波数の変化方法 

対数的又は直線近似 

総試験時間 分 

30 

注a) 操作入力は,コイル定格値での印加とする。 

b) 開閉接点部には,10 μs以下の接点チャタリングを判定するために,

1〜100 mAの電流を通じて試験を行う。 

 

電力用途の場合の誤動作振動試験は,表18による。 

なお,振動の波形は正弦波とし,適用する耐震階級の区分は,表19による。 

 

表18−電力用途の場合の誤動作振動試験 

耐震階級 

振動数 

(Hz) 

複振幅 

(mm) 

加振時間 

(s) 

(各方向とも) 

加速度(参考) 

(m/s2) 

前後 

左右 

上下 

前後 

上下 

左右 

10 a) 

2.5 

 30 

10 

16.7 

0.4 

600 

16.7 

0.4 

600 

16.7 

0.2 

600 

注a) 振動数10 Hzの試験に先立ち,JIS C 60068-2-6に規定する共振試験を行い,3〜10 Hz

の振動数範囲に共振点がないことを確認する。共振点がある場合は,その振動数で表
18の振動を30秒印加する試験を追加する。 

 


19 

C 4523:2018  

 

表19−耐震階級適用区分 

リードリレーの種類 

耐震階級a) 

静止形継電器,補助継電器 

◎ 

○ 

○ 

電気機械式継電器 

○ 

◎ 

○ 

注a) 特に明示しない場合は,◎印の耐震階級を適用する。○印の耐震階級を適用する場合

は,耐震階級を明示しなければならない。 

 

注記 電力用途の場合の誤動作振動試験方法は,JEC 2500(参考文献)から抜粋した。 

8.9.3 

耐久振動試験 

耐久振動試験は,ほかに規定がない場合は,表20による。 

なお,振動の波形は正弦波とする。 

 

表20−耐久振動試験a) 

周波数の範囲 Hz 

10〜55 

全振幅 mm 

1.5 

掃引の割合 Hz 

10〜55〜10 掃引で約1分 

振動方向及び時間 

上下,左右,前後の3軸方向,操作入力なしで各2時間 

掃引周波数の変化方法 

対数的又は直線近似 

総試験時間 

6時間 

注a) 電気的負荷はかけずに行う。 

 

8.10 耐衝撃性試験 

8.10.1 一般事項 

耐衝撃性試験方法は,ほかに規定がない場合は,JIS C 60068-2-27による。鉄道車両用途の場合は,JIS 

E 4031による。 

8.10.2 誤動作衝撃試験 

誤動作衝撃試験は,ほかに規定がない場合は,表21による。 

なお,衝撃の波形は,正弦半波パルス衝撃波とする。 

 

表21−誤動作衝撃試験 

最大加速度 

(m/s2) 

持続時間 

(ms) 

速度変化 

(m/s) 

300 

約11 

2.06 

 

衝撃方向及び回数は,互いに直交する軸を選び,各軸両方向に操作入力を印加して3回,印加しないで

3回,計36回とする。 

なお,操作入力はコイル定格値とし,開閉接点部には,10 μs以下の接点チャタリングを判定するのに十

分な1〜100 mAの電流を通じて試験を行う。 

電力用途の場合の誤動作衝撃試験は,表22による。 

 


20 

C 4523:2018  

  

表22−電力用途の場合の誤動作衝撃試験 

階級 

最大加速度 

(m/s2) 

持続時間 

(ms) 

印加方向及び回数 

300 

11 

各軸両方向に各3回 
計18回 

Ba) 

150 

11 

注a) B級の場合は,製造業者は階級を表示しなければならない。 

 

注記 電力用途の場合の誤動作衝撃試験方法は,JEC 2500(参考文献)から抜粋した。 

8.10.3 耐久衝撃試験 

耐久衝撃試験は,ほかに規定がない場合は,表23による。 

なお,衝撃の波形は,正弦半波パルス衝撃波とする。 

 

表23−耐久衝撃試験 

最大加速度 

(m/s2) 

持続時間 

(ms) 

速度変化 

(m/s) 

500 

約11 

3.43 

 

衝撃方向及び回数は,互いに直交する軸を選び,各軸方向に沿って操作入力を印加しないで3回,計18

回とする。また,電気的負荷はかけずに行う。 

8.11 端子試験 

8.11.1 端子強度試験 

端子強度試験は,JIS C 60068-2-21による。ただし,製品の端子形状によって試験方法を選択する。 

ほかに規定がない場合,8.3,8.4及び8.6の試験を行い,外観及び/又は気密性を調べ,問題がないこと

を確認する。 

8.11.2 はんだ付け性試験 

はんだ付け性試験は,ほかに規定がない場合,JIS C 60068-2-20の試験Ta,方法1(はんだ槽法)によ

る。 

8.11.3 はんだ耐熱性試験 

はんだ耐熱性試験は,ほかに規定がない場合,JIS C 60068-2-20の試験Tb,方法2(はんだこて法)に

よる。 

8.12 耐候性試験 

8.12.1 耐寒動作試験 

供試リードリレーに電圧及び電流を加えない状態で,JIS C 60068-2-1の試験Abに従って,製造業者が

指定する最低温度±3 ℃の温度の恒温槽に連続2時間保った後,そのままの状態で動作及び復帰を行う。 

8.12.2 耐寒貯蔵試験 

供試リードリレーを,製造業者が指定する最低温度±3 ℃の温度の恒温槽に連続72時間保ち,次に,標

準試験状態に取り出し,水滴を拭き取り,1時間以上,2時間以内放置する。そのままの状態で動作及び復

帰を行い,外観の変化を調べる。 

8.12.3 耐熱動作試験 

供試リードリレーに定格電圧で操作入力を加え,接点には定格通電電流を流した状態で,JIS C 60068-2-2

の試験Beに従って,製造業者が指定する温度±2 ℃の温度の恒温槽に連続2時間保った後,一旦,操作


21 

C 4523:2018  

 

入力及び接点の通電を切断し,直ちにそのままの状態で動作及び復帰を行う。 

8.12.4 耐熱貯蔵試験 

供試リードリレーを,製造業者が指定する温度±2 ℃の温度の恒温槽に連続16時間保ち,次に,標準試

験状態で1時間以上,2時間以内放置する。そのままの状態で動作及び復帰を行い,外観の変化を調べる。 

8.12.5 温湿度サイクル試験 

温湿度サイクル試験は,JIS C 60068-2-30による。上限温度とサイクル数との組合せ及び後処理条件は

製造業者が指定する。後処理後直ちに動作及び復帰を行い,外観の変化を調べる。 

鉄道信号用途の場合は,JIS E 3020の表1(試験条件の種類)に規定する種類とする。 

8.13 塩水噴霧試験 

塩水噴霧試験は,JIS C 60068-2-11による。試験時間は,96時間とする。次に,供試リードリレーを標

準試験状態に取り出し,水滴を拭き取り,1時間以上,2時間以内放置する。そのままの状態で動作及び復

帰を行い,外観の変化を調べる。 

8.14 耐湿性試験 

耐湿性試験は,JIS C 60068-2-78による。試験の厳しさは,温度40±2 ℃,相対湿度90〜96 %とし,試

験時間は,48時間とする。次に,供試リードリレーを標準試験状態に取り出し,水滴を拭き取り,1時間

以上,2時間以内放置する。そのままの状態で動作及び復帰を行い,外観の変化を調べる。 

8.15 機械的耐久性試験 

開閉部には通電しない状態で,コイルにコイル定格電圧を印加して,無負荷動作頻度で動作させ,耐久

回数経過後,表30の1及び2の測定を行う。ただし,耐久回数及び無負荷動作頻度は,製造業者が表24

及び表25の標準値から指定する。 

 

表24−耐久回数 

単位 104回 

耐久回数の標準値 

10 

20 

30 

50 

100 

200 

300 

500 

1 000 

2 000 

3 000 

5 000 

10 000 

20 000 

30 000 

50 000 

100 000 

200 000 

 

表25−無負荷動作頻度 

単位 回/分 

無負荷動作頻度の標準値 

300 

600 

1 500 

1 800 

3 000 

3 600 

6 000 

 

8.16 接触信頼性試験 

接触信頼性試験は,ほかに規定がない場合,JIS C 62246-1の6.28(接触信頼性)に規定する方法で行い,

試験条件は,表26による。 

 

表26−接触信頼性試験の試験条件 

定格使用電圧 

製造業者が保証する最小電圧値 

定格使用電流 

製造業者が保証する最小電流値 

コイル印加電圧 

定格電圧 

 


22 

C 4523:2018  

  

8.17 電気的耐久性試験 

8.17.1 負荷開閉条件及び判定基準 

電気的耐久性試験回路は,附属書Dによる。 

開閉部には表28に規定する定格負荷をかけ,コイルにはコイル定格電圧を印加し,定格負荷動作頻度で

動作させ,製造業者が指定する表24の耐久回数の標準値ごとに,表30の1〜3の項目について測定し,

耐久回数経過後,表30の4及び5の項目について測定する。ただし,製造業者が指定する定格負荷動作

頻度の標準値は,表27のいずれかによる。通電率は,ほかに規定がない場合,約50 %とする。 

 

表27−定格負荷動作頻度 

単位 回/分 

定格負荷動作頻度の標準値 

10 

20 

30 

60 

120 

180 

300 

600 

1 500 

1 800 

3 000 

3 600 

6 000 

 

表28−負荷開閉条件 

試験電圧a) 

試験電流 

負荷の種類 

閉路 

遮断 

電流b) 

力率 

時定数 

cosφ 

電流b) 

力率 

時定数 

cosφ 

交流 

Ue 

10Ie 

0.6〜0.7 

− 

Ie 

0.3〜0.4 

− 

誘導負荷突入回路 

Ie 

0.9〜1.0 

Ie 

0.9〜1.0 

抵抗回路 

直流 

Ue 

Ie 

− 

T0.95 

Ie 

− 

T0.95 

誘導負荷操作用 

Ie 

1以下 

Ie 

1以下 

抵抗回路 

注a) Ueは,定格使用電圧をいう。 

b) Ieは,用途別の定格使用電流をいう。 

 

8.17.2 最大負荷の試験条件 

ほかに規定がない場合,最大負荷での耐久性試験条件は,表29による。コイルにはコイル定格電圧を印

加し,定格負荷動作頻度で動作させ,表24の耐久回数の標準値において,表30の1〜3の項目について

測定し,耐久回数経過後,表30の4及び5の項目について測定する。 

 

表29−耐久性試験における最大負荷条件 

試験電流 

(A) 

力率 

開閉回数 

(回) 

開閉頻度 

(秒) 

ON時間 

OFF時間 

直流定格電流 

− 

6 000 

交流定格電流 

1.0 

6 000 

 

8.17.3 過負荷試験条件 

過負荷での耐久性試験条件は,製造業者が指定する定格使用電流の1.5倍で行う。コイルにはコイル定

格電圧を印加し,定格負荷動作頻度で動作させ,表24の耐久回数の標準値において,表30の1〜3の項

目について測定し,耐久回数経過後,表30の4及び5の項目について測定する。ただし,定格負荷動作

頻度の標準値は,表27のいずれかによる。通電率は,ほかに規定がない場合,約50 %とする。 

 


23 

C 4523:2018  

 

表30−耐久性試験の判定基準 

項目 

判定基準 

動作電圧 

定格値の85 %以下 

復帰電圧 

定格値の5 %以上 

接触抵抗 

10 Ω以下 

絶縁抵抗 

2 MΩ以上 

耐電圧 

定格値 

鉄道車両用途では定格値の75 %とす
る[JIS E 5004-2の9.3.3.5(耐電圧の
検証)参照]。(リーク電流:3 mA) 

 

8.18 接点容量試験 

8.18.1 閉路容量試験 

閉路容量試験は,閉路容量を保証する接点の接点回路に対して,その閉路容量を0.5秒間通電し,これ

を次の回数行う。 

保護継電器・限時継電器 

: 1 000回 

補助継電器(ただし,限時継電器を除く。):10 000回 

ただし,遮断器の引き外しに用いる接点の閉路容量は,製造業者が指定しない限り表31の値以上で,試

験を実施する。この場合,保持コイル又は補助接触子をもつ接点の場合は継電器単体で,その他の接点の

場合は別個のシールイン継電器との組合せで試験を行う。 

 

表31−遮断器の引き外しに用いる接点の閉路容量 

電圧 

(V) 

電流 

(A) 

通電時間 

(s) 

負荷 

動作回数 

220 

10 

0.5 

コイル負荷 

1 000 

110 

15 

0.5 

 

注記 閉路容量試験は,JEC 2500(参考文献)から抜粋した。 

8.18.2 開路容量試験 

開路容量を保証する一般の接点は,その開路容量を遮断し,これを次の回数行う。 

保護継電器・限時継電器 

: 1 000回 

補助継電器(ただし,限時継電器を除く。):10 000回 

この場合,負荷は,時定数τ=40 ms(直流の場合)又は力率cosφ=0.4(交流の場合)とする。 

ただし,負荷の時定数又は力率を製造業者が指定した場合は,その値とする。 

注記 開路容量試験は,JEC 2500(参考文献)から抜粋した。 

8.19 気密性試験 

気密性試験は,JIS C 62246-1の6.21(気密度試験)による。 

8.20 耐火性試験及び耐熱性試験 

ほかに規定がない場合,耐火性試験及び耐熱性試験は,次による。 

a) グローワイヤ試験は,附属書Eによる。 

b) ボールプレッシャー試験は,附属書Fによる。 

なお,材料の有効な試験成績書は,この細分箇条のために活用してもよい。 


24 

C 4523:2018  

  

8.21 静電容量の測定 

ほかに規定がない場合,静電容量の測定は,附属書Gによる。 

8.22 高周波特性の測定 

ほかに規定がない場合,高周波特性の測定は,次による。 

a) アイソレーション特性の測定は,附属書Hによる。 

b) 挿入損失の測定は,附属書Hによる。 

c) リターンロスの測定は,附属書Hによる。 

 

検査 

9.1 

形式試験 

表32に規定する形式試験は,箇条8によって次の検査項目について行い,箇条6,箇条7及び箇条10

の規定に適合しなければならない。 

 

表32−形式試験 

試験グループ 

基本特性及び安全要求の確認試験 

箇条番号 

附属書 

引用規格 

表示及び明示事項 

10 

− 

− 

6.1 基本動作性能(全てのコイル電圧) 

8.3 

附属書C 

− 

6.2 接触抵抗 

8.4 

− 

− 

6.3 絶縁抵抗 

8.5 

− 

JIS C 1302 

6.4 耐電圧 

8.6 

− 

− 

6.5 雷インパルス耐電圧[必要な場合a)] 

8.7 

− 

− 

6.6 コイル温度上昇(代表コイル定格:
最大のコイル消費電力) 

8.8 

− 

− 

6.7 耐振動性[必要な場合a)] 

8.9 

− 

JIS C 60068-2-6 

6.8 耐衝撃性[必要な場合a)] 

8.10 

− 

JIS C 60068-2-27 

6.9 端子 

8.11 

− 

JIS C 60068-2-20 
JIS C 60068-2-21 

6.10 耐候性[必要な場合a)] 

8.12 

− 

JIS C 60068-2-1 
JIS C 60068-2-2 
JIS C 60068-2-30 

6.11 塩水噴霧性[必要な場合a)] 

8.13 

− 

JIS C 60068-2-11 

6.12 耐湿性[必要な場合a)] 

8.14 

− 

JIS C 60068-2-78 

6.13 機械的耐久性 

8.15 

− 

− 

6.14 接触信頼性[必要な場合a)] 

8.16 

− 

JIS C 62246-1 

6.15 電気的耐久性 

8.17 

附属書D 

− 

6.16 接点容量[必要な場合a)] 

8.18 

− 

− 

6.17 気密性 

8.19 

− 

JIS C 62246-1 

10 

6.18 耐火性及び耐熱性[必要な場合a)] 

8.20 

附属書E, 
附属書F 
 
 
 

JIS C 60695-2-10 
JIS C 60695-2-11 
JIS C 60695-2-12 
JIS C 60695-2-13 
JIS C 60695-10-2 

11 

6.19 静電容量[必要な場合a)] 

8.21 

附属書G 

JIS C 5101-1 

12 

6.20 高周波特性[必要な場合a)] 

8.22 

附属書H 

 

注a) 適用する分野の要求によって,製造業者が決める。 


25 

C 4523:2018  

 

9.2 

ルーチン検査 

ルーチン検査は,表33に規定する検査項目について行い,箇条6,箇条7及び箇条10の規定に適合し

なければならない。ただし,受渡当事者間の協議によって検査の一部を省略することができる。 

 

表33−ルーチン検査 

試験項目 

箇条番号 

附属書 

表示及び明示事項 

10 

− 

エージングa) 

− 

− 

基本動作性能b) 

8.3 

附属書C 

接触抵抗 

8.4 

− 

気密性a) 

− 

− 

耐電圧c) 

8.6 

− 

注a) エージング条件及び気密性試験は,製造業者が指定する。 

b) 動作電圧,動作電流,復帰電圧,復帰電流,最大許容電圧,最大許容電流,動

作時間,復帰時間及びバウンス時間 

c) IEC 61810-7に従って,1秒間で行ってもよい。 

 

10 表示及び明示事項 

10.1 表示 

製造業者は,リードリレー上の見やすいところに,次の事項を容易に消えない方法で表示しなければな

らない。 

a) 名称 

b) 形式による種類 

c) コイル定格電圧(V) 

例 リードリレー DIP形 30 V 

d) 製造業者名又はその略号 

e) 製造年月若しくはその略号,又はシリアル番号 

10.2 明示事項 

製造業者は,取扱説明書,カタログなどの技術資料に,次の事項及び表示項目の一部又は階級などを明

示しなければならない。 

a) 接点間電圧(V) 

b) 定格通電電流(A) 

c) 定格使用電流(A) 

d) 周波数帯域(Hz) 

e) 絶縁抵抗(Ω) 

f) 

高周波特性(アイソレーション,挿入損失,リターンロス) 

g) 操作入力の範囲,及びコイル直流抵抗(コイル間に全波整流回路が入る交流駆動形は,適用しない。) 

h) 耐久性 

1) 耐久回数 

2) 負荷の種類 

i) 

接続図 

j) 

外形寸法 


26 

C 4523:2018  

  

k) 取付間隔 

l) 

故障率 

 


27 

C 4523:2018  

 

附属書A 

(参考) 

リードリレーの動作に関する説明 

 

A.1 動作及び復帰に関する用語 

リードリレーの動作及び復帰に関する用語を,図A.1に示す。 

 

 

 

1:初期状態 

 8:メーク接点の電圧 

2:動作 

 9:ブレーク接点の電圧 

3:動作状態 

10:動作時間 

4:復帰(リセット) 

11:復帰時間 

5:復帰状態 

12:バウンス時間 

6:コイル電圧 

13:開離状態 

7:可動部品の変位 

14:閉成状態 

図A.1−リードリレーの動作及び復帰に関する用語 

 


28 

C 4523:2018  

  

A.2 動作範囲 

コイル電圧に対する動作範囲を,図A.2及び図A.3に示す。 

 

 

 

a) 5.2 a)による動作範囲 

b) 5.2 b)による動作範囲 

 

U:コイル電圧 
TA:周囲温度 

 1:コイル定格電圧又はコイル定格電圧範囲の下限 
 2:コイル電圧の動作範囲の下限 

例 1の80 %(クラス1の場合) 

 3:コイル定格電圧又はコイル定格電圧範囲の上限 
 4:コイル電圧の動作範囲の上限 

例 3の110 %(クラス1の場合) 

 5:コイル定格電圧範囲 
 6:コイル電圧の動作範囲 
 7:コイル定格電圧又はコイル定格電圧範囲に対する最大許容周囲温度 
 8:復帰電圧(コイル定格電圧又はコイル定格電圧範囲の上限の5 %以上) 
 9:コイル電圧の動作範囲の下限U1 
10:コイル電圧の動作範囲の上限U2(最大電圧) 
11:コイル電圧の動作範囲 
12:復帰電圧(U1の10 %以上) 
 

図A.2−コイル電圧の作用している範囲に関する説明 

 

 


29 

C 4523:2018  

 

 

 
1:熱平衡に達するまでコイル定格電圧(又はコイル定格電圧範囲の上限)で励磁。 
2:電圧除去 
3:コイル電圧除去後,直ちにコイル定格電圧の80 %(又はコイル定格電圧範囲の下限)で再励磁。 
要求:リレーが動作しなければならない。 

 

図A.3−5.2 a)(クラス1)による動作電圧の前処理及び試験 

 


30 

C 4523:2018  

  

附属書B 

(参考) 

リードリレーの種類 

 

B.1 

構造によるリードリレーの種類 

B.1.1 構造によるリードリレーの種類は,表B.1に示す。 

 

表B.1−構造による種類 

種類 

構造 

直流駆動形 

開放形 

リード接点ユニットを用いた機械的要素で,動作・復帰する電気リレーで,保
護カバーがない構造のもの(図B.1参照)。 

磁気シールド形 

開放形リードリレーに,外部磁界の影響を低減するため,及び駆動コイルの磁
気効率を向上するため,磁性体材料で駆動コイルの外部を遮蔽する構造のもの
(図B.2参照)。 

静電シールド形 

磁気シールド形リードリレーのリード接点ユニット表面を,磁性体ではない金
属で周囲を囲い,接地又は電荷を与える構造のもの(図B.3参照)。 

高耐圧形 

開放形又は磁気シールド形と同様であるが,高耐圧形リード接点ユニットを使
用し,接点間及びその他導電体を絶縁耐力が高い物質で絶縁し,入出力間又は
接点間が最大20 kV DCまで絶縁された構造のもの(図B.4参照)。 

高絶縁形 

リード接点ユニットとコイルとの間をエポキシ樹脂等の絶縁物で強化絶縁し,
入出力間又は接点間が最大1015 Ωまで絶縁された端子間構造のもの(図B.5参
照)。 

高周波形 

静電シールド形の一種で,最大20 GHzまでの高周波数信号を伝送するために,
リード接点ユニットと金属の囲いとの間でインピーダンス整合を図ったもの
(図B.6参照)。 

交流駆動形 

全波整流回路及び電磁石によって,リード接点ユニットを駆動する構造のもの
(図B.7参照)。 

 

B.1.2 リードリレーの構造を,次に示す。 

a) 開放形 開放形の構造を,図B.1に示す。 

 

 

1:コイル 
2:端子 
3:ベース 
4:リード接点ユニットa) 
注a) 適用するリード接点ユニットは,JIS C 62246-1で

規定するリード接点ユニットの種類から製造業者
が決める。 

  

図B.1−開放形の構造 

 


31 

C 4523:2018  

 

b) 磁気シールド形 磁気シールド形の構造を,図B.2に示す。 

 

 

1:コイル 
2:端子 
3:ベース 
4:リード接点ユニットa) 
5:磁気シールド 
注記 ダイオード付きもある。 
注a) 適用するリード接点ユニットは,JIS C 62246-1で

規定するリード接点ユニットの種類から製造業者
が決める。 

 

図B.2−磁気シールド形の構造 

 

c) 静電シールド形 静電シールド形の構造を,図B.3に示す。 

 

 

1:コイル 
2:端子 
3:ベース 
4:リード接点ユニットa) 
5:磁気シールド 
6:静電シールド 
注a) 適用するリード接点ユニットは,JIS C 62246-1で

規定するリード接点ユニットの種類から製造業者
が決める。 

 

図B.3−静電シールド形の構造 

 

d) 高耐圧形 高耐圧形の構造を,図B.4に示す。 

 

 

1:コイル 
2:端子 
3:ベース 
4:リード接点ユニットa) 
注a) 適用するリード接点ユニットは,JIS C 62246-1で

規定する高耐圧形リード接点ユニットの種類から
製造業者が決める。 

 

図B.4−高耐圧形の構造 

 


32 

C 4523:2018  

  

e) 高絶縁形 高絶縁形の構造を,図B.5に示す。 

 

 

1:コイル 
2:端子 
3:ベース 
4:リード接点ユニットa) 
5:高絶縁樹脂 
6:絶縁シールド 
注a) 適用するリード接点ユニットは,JIS C 62246-1で

規定するリード接点ユニットの種類から製造業者
が決める。 

 

図B.5−高絶縁形の構造 

 

f) 

高周波形 高周波形の構造を,図B.6に示す。 

 

 

1:コイル 
2:端子 
3:ベース 
4:リード接点ユニットa) 
5:シールド 
注a) 適用するリード接点ユニットは,JIS C 62246-1で

規定するリード接点ユニットの種類から製造業者
が決める。 

 

図B.6−高周波形の構造 

 

g) 交流駆動形 交流駆動形の構造を,図B.7に示す。 

 

 

1:コイル 
2:端子 
3:ベース 
4:リード接点ユニットa) 
−:− 
−:− 
7:サージ吸収器 
8:ダイオード 
注記 コイル励磁表示用LED付きもある。 
注a) 適用するリード接点ユニットは,JIS C 62246-1で

規定するリード接点ユニットの種類から製造業者
が決める。 

 

図B.7−交流駆動形の構造 


33 

C 4523:2018  

 

B.2 

端子配列によるリードリレーの種類 

B.2.1 端子配列によるリードリレーの種類,テープ及びリールの形状は,表B.2に示す。 

 

表B.2−端子配列による種類,テープ及びリールの形状 

種類 

端子配列 

テープ及びリールの 

形状 

プリント
基板実装
形 

PCB形 

リード線端子が2.54 mmピッチ又は2.50 mmピッチの格子点に
引き出されたもの(図B.8参照),又は製造業者が指定するピッチ。 

非該当 

DIP形 

リード線端子が2列に配置されたもの(図B.9参照)。 

製造業者の推奨値 

SIP形 

リード線端子が1列に配置されたもの(図B.10参照)。 

製造業者の推奨値 

ZIP形 

リード線端子がジグザグに配置されたもの(図B.11参照)。 

製造業者の推奨値 

SMD形 

プリント基板に表面実装し,はんだ付けできる端子をもつもの
(図B.12参照)。 

JIS C 0806規格群に合致 
(自動実装用部品のパ
ッケージング) 

アキシャル形 

リード線の引出構造によって,両側に出ているリード線端子反
対方向形が一般的である(図B.13参照)。 

非該当 

プラグイン形 

リードリレー本体と適用ソケットが着脱形になっているもの。
内部接点構成によって端子ピン構造は異なる。接続は,適用ソ
ケット側で行う(図B.14参照)。 

非該当 

 

B.2.2 リードリレーの端子配列の例を,次に示す。 

a) PCB形(Print Circuit on Board type)の端子配列 PCB形の端子配列を,図B.8に示す。 

 

 

図B.8−PCB形の端子配列 

 


34 

C 4523:2018  

  

b) DIP形(Dual Inline Package type)の端子配列 DIP形の端子配列を,図B.9に示す。 

 

 

図B.9−DIP形の端子配列 

 

c) SIP形(Single Inline Package type)の端子配列 SIP形の端子配列を,図B.10に示す。 

 

 

図B.10−SIP形の端子配列 

 

d) ZIP形(Zig-zag Inline Package type)の端子配列 ZIP形の端子配列を,図B.11に示す。 

 

 

図B.11−ZIP形の端子配列 

 

e) SMD形(surface mounted device)の端子配列 SMD形の端子配列を,図B.12に示す。 

 

 

図B.12−SMD形の端子配列 


35 

C 4523:2018  

 

f) 

アキシャル形の端子配列 アキシャル形の端子配列を,図B.13に示す。 

 

 

a) 端子両側方向形 

 

 

b) 端子片側方向形 

図B.13−アキシャル形の端子配列 

 

g) プラグイン形の端子配列 プラグイン形の端子配列を,図B.14に示す。 

 

 

図B.14−プラグイン形の端子配列 

 


36 

C 4523:2018  

  

附属書C 
(規定) 

基本動作性能の測定条件 

 

C.1 基本取付方向 

基本動作性能を測定するリードリレーの取付方向は,製造業者が指定する。 

 

C.2 測定回路 

ほかに規定がない場合,リードリレーの基本動作時間試験は,図C.1に示す回路によって測定する。 

 

 

図C.1−基本動作時間試験の測定回路 

 


37 

C 4523:2018  

 

附属書D 
(規定) 

電気的耐久性試験回路 

 

D.1 電気的耐久性試験回路 

一般的な電気的耐久性試験回路を図D.1に,機能ブロック図を図D.2に示す。 

 

 

 

ZS :試験電源の内部インピーダンス RS :試験電源の内部抵抗 

RM :閉路試験の抵抗 

XM :閉路試験のインダクタンス 

ZM: 閉路試験の合成インピーダンス 

RB :遮断又は開路試験の抵抗 

XB :遮断又は開路試験のインダクタンス 

ZB: 遮断又は開路試験の合成インピーダンス 

図D.1−電気的耐久性試験回路 

 

 

図D.2−機能ブロック 


38 

C 4523:2018  

  

附属書E 

(規定) 

グローワイヤ試験 

 

グローワイヤ試験は,耐火性を評価するために,赤熱部品及び過負荷部品のような熱源が生成する熱ス

トレスの影響を評価する試験である。 

グローワイヤ試験は,主に電気機器,そのサブアセンブリ及び部品に適用する試験であるが,固体絶縁

材料及び他の配線ケーブルなど可燃材料にも適用できる。 

この規格では,耐火性について,JIS C 60695-2-10のグローワイヤ試験で実証する。 

製造業者は,次の試験方法のうち一つ以上を指定しなければならない。 

a) リードリレー完成品に対しては,JIS C 60695-2-11(最終製品−グローワイヤ燃焼性指数) 

b) 材料に対しては,JIS C 60695-2-12(GWFI−グローワイヤ燃焼性指数) 

c) 材料に対しては,JIS C 60695-2-13(GWIT−グローワイヤ着火温度指数) 

 

リードリレーが小さすぎる(JIS C 60695-2-11の3.15の小部品の定義による)場合,又は試験がしにく

い形状の場合には,リードリレーの構成材料と同じ材料の試験片を使って試験を行う。試験片は,JIS C 

60695-2-12又はJIS C 60695-2-13に基づく各形状とする。製造業者が試験片の厚さを決め,試験報告書に

記載する。 

注記 厚さの推奨値は,0.75 mm,1.5 mm及び3 mmである。 

グローワイヤの温度は,650 ℃でなければならない。 

搭載装置がリードリレーに対してより厳しい要求を必要とする場合(例えば,家電機器,民生機器),通

電部品が電気的接続部に接続している,又は支持している部分で特にその部分の劣化が過熱の原因になる

ものについては,グローワイヤの温度は,750 ℃又は850 ℃でなければならない。 

 


39 

C 4523:2018  

 

附属書F 

(規定) 

ボールプレッシャー試験 

 

ボールプレッシャー試験は,過度の変形を生じることなく高温中で機械的圧力に耐えられる,温度に対

する材料の強度(耐熱性)を評価する試験である。 

次のように,この規格に適用する(JIS C 60695-10-2参照)。 

試験装置を図F.1に示す。 

試験を始める前に,温度を15〜35 ℃,相対湿度を45〜75 %にして24時間放置する。 

試験は,40±2 ℃に8.8のコイル温度上昇試験で測定したコイル温度上昇値の最大値を加えた値で行う。 

特定の部品については,次の温度で試験を行う。 

a) 外部部品は,75±2 ℃。 

b) 充電部支持部品は,125±2 ℃。 

いずれか高い方での条件で,恒温槽で行う。 

支持器具及び試験器具は,試験を開始するまでに規定の温度にする。 

試験する部品の表面は,3 mm厚さの鉄板の上に水平に置く。 

試料の厚さは,2.5 mm以上とし,必要であれば,試料を2層以上重ねて試験を行う。 

直径5 mmの鋼球を20±2 Nで試料の表面に押し付けて,試験の間は鋼球が動かないようにする。 

1時間後,鋼球を試料から取り除き,試料を冷水に10秒間浸して室温近くに温度を下げる。 

試料を水から取り出して3分以内に,鋼球の痕跡の直径を0.1 mmの精度で測定する。 

鋼球の痕跡の直径は,2 mmを超えてはならない。 

鋼球による痕跡を除き,試料の周辺に他の変形があってはならない。 

注記 この試験は,セラミック材で作られた部品には実施しない。 

 

 

図F.1−ボールプレッシャー試験装置 

 


40 

C 4523:2018  

  

附属書G 
(規定) 

静電容量の測定 

 

G.1 

静電容量の測定回路 

ほかに規定がない場合,静電容量は,図G.1に示す回路によって測定する[JIS C 5101-1の4.7(静電容

量)参照]。 

 

 

図G.1−静電容量の測定回路 

 

静電容量測定時は,接地プレートとリードリレーとを絶縁する。ただし,静電シールド形の場合には,

リードリレーのシールド端子を接地プレートと接続した状態で測定する。 

 

G.2 

静電容量の測定方法 

a) 測定周波数は,1 MHzを基準とする。 

b) 測定電圧は,DC 5 V以下とする。 

c) 測定点(A点,B点)をリレーの測定する端子間距離で位置決めする。 

d) LCRメータの校正を実施する。 

e) 測定点をリレーに接続し,静電容量を測定する。 

 


41 

C 4523:2018  

 

附属書H 
(参考) 

高周波特性の測定方法 

 

H.1 目的 

リードリレーの高周波特性は,Sパラメーターを用い,アイソレーション,挿入損失,リターンロスの

測定結果をもって表す。 

 

H.2 測定方法 

測定回路を,図H.1に示す。試験条件は,H.3による。 

測定には,リードリレーの周波数帯域は,挿入損失が電力比で−3 dBとなる最大周波数値よりも低い周

波数を用いる。その際のリターンロス及び挿入損失の条件については,製造業者において決定する。 

アイソレーション(dB)の測定は,評価基板に搭載した被測定リレーの接点を開路し,ネットワークア

ナライザの入力及び出力間に,高周波同軸ケーブル及び高周波同軸コネクタを接続した状態で,製造業者

が予測するリードリレー周波数帯域の3倍の周波数帯域まで順方向及び逆方向の双方測定を行うのが望ま

しい。このときの被測定対象物の浮遊容量などによる高周波信号の漏れを測定する。 

挿入損失(dB)の測定は,評価基板に搭載した被測定リレーの接点を閉路したときの,被測定対象物の

回路インピーダンス不整合などによる損失を測定する。 

リターンロス(dB)の測定は,評価基板に搭載した被測定リレーの接点を閉路したときの,被測定対象

物の回路インピーダンス不整合などによる反射を測定する。 

 

 

図H.1−測定回路 

 

H.3 試験条件 

高周波同軸ケーブルは,周波数帯域が測定する周波数帯域よりも広く,かつ,挿入損失が十分低く,可

能な限り短いものを用いる。 

高周波同軸コネクタは,周波数帯域が測定する周波数帯域よりも広く,かつ,挿入損失が十分低いもの

を用いる。 

評価基板は,挿入損失が可能な限り低いものを用いる。基板材質に関する条件は設けない。 


42 

C 4523:2018  

  

参考文献 

 

JIS C 0806(規格群) 自動実装用部品のパッケージング 

JIS C 1010-1 測定用,制御用及び試験室用電気機器の安全性−第1部:一般要求事項 

JIS C 2809 平形接続子 

JIS C 4003 電気絶縁−熱的耐久性評価及び呼び方 

JIS C 6950-1 情報技術機器−安全性−第1部:一般要求事項 

JIS C 8201-5-1 低圧開閉装置及び制御装置−第5部:制御回路機器及び開閉素子−第1節:電気機械

式制御回路機器 

JIS C 9335-1 家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第1部:通則 

JIS C 9335-2-25 家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第2-25部:電子レンジ及び複合形電子

レンジの個別要求事項 

JIS C 60068-2-17 環境試験方法−電気・電子−封止(気密性)試験方法 

JIS D 0205 自動車部品の耐候性試験方法 

JIS D 1601 自動車部品振動試験方法 

JIS D 5010 自動車用リレー通則 

JIS E 3021 鉄道信号保安部品の絶縁抵抗及び耐電圧試験方法 

JIS E 5004-1 鉄道車両−電気品−第1部:一般使用条件及び一般規則 

JIS E 5004-2 鉄道車両−電気品−第2部:開閉機器・制御機器及びヒューズの一般規則 

JIS T 0601-1 医用電気機器−第1部:基礎安全及び基本性能に関する一般要求事項 

IEC 60169-1,Radio-frequency connectors−Part 1: General requirements and measuring methods 

IEC 60191-4,Mechanical standardization of semiconductor devices−Part 4: Coding system and classification 

into forms of package outlines for semiconductor device packages 

IEC 60255-26,Measuring relays and protection equipment−Part 26: Electromagnetic compatibility 

requirements 

IEC 61196-9,Coaxial communication cables−Part 9: Sectional specification for RF flexible cables 

IEC 61760-1,Surface mounting technology−Part 1: Standard method for the specification of surface mounting 

components (SMDs) 

IEC 61810-7,Electromechanical elementary relays−Part 7: Test and measurement procedures 

IEC 62236-4,Railway applications−Electromagnetic compatibility−Part 4: Emission and immunity of the 

signalling and telecommunications apparatus 

IEC 62236-5,Railway applications−Electromagnetic compatibility−Part 5: Emission and immunity of fixed 

power supply installations and apparatus 

IEC TR 62246-3,Reed switches−Part 3: Reliability data for reed switch-devices in typical safety applications 

IEC Guide 107,Electromagnetic compatibility−Guide to the drafting of electromagnetic compatibility 

publications 

NF X70-100,Methods for analysing gases stemming from thermal degradation 

EIA M0-001,DIP family(米国電子機械工業会:Electronic Industries Alliance) 

B-402,電力用規格,ディジタル形保護継電器および保護継電装置:一般社団法人日本電気協会 


43 

C 4523:2018  

 

ED-7300A 半導体パッケージ外形規格作成に関する基本事項:一般社団法人電子情報技術産業協会 

JCT 21101-7 技術的要求事項適用指針(減衰器,減衰量測定器):独立行政法人製品評価技術基盤機

構 

JEITA IT-1004 産業用情報処理・制御機器設置環境基準 

JEC 2500 電力用保護継電器:一般社団法人電気学会 

JEC 2501 保護継電器の電磁両立性試験:一般社団法人電気学会