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C 4213

:2014

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1  適用範囲  

1

2  引用規格  

2

3  用語及び定義  

3

4  使用  

4

4.1  使用  

4

4.2  使用形式  

5

5  定格  

6

5.1  定格電圧  

6

5.2  定格周波数  

6

5.3  定格出力  

6

6  設置場所の条件  

7

6.1  一般事項  

7

6.2  標高  

7

6.3  最高周囲温度  

7

6.4  最低周囲温度  

7

6.5  水冷媒温度  

7

6.6  保管及び輸送  

7

7  性能  

7

7.1  温度上昇  

7

7.2  基準冷媒  

9

7.3  効率  

9

7.4  耐電圧  

12

7.5  運転中の電圧変動及び周波数変動  

12

8  構造  

13

8.1  附属品  

13

8.2  ケーブル引込口  

13

8.3  接地端子  

13

8.4  保護方式  

13

9  寸法  

14

10  試験方法  

17

10.1  試験の種類  

17

10.2  構造試験  

17

10.3  抵抗値  

17

10.4  拘束試験  

18


C 4213

:2014  目次

(2)

ページ

10.5  温度上昇  

18

10.6  効率の算定  

20

10.7  始動特性の算定  

20

10.8  過速度試験  

23

10.9  騒音試験  

23

10.10  耐電圧試験  

27

11  裕度  

28

12  表示  

29

13  安全  

30

附属書 JA(参考)標準的な枠番号と寸法及び出力との関係  

31

附属書 JB(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

40


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まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本電機工業会(JEMA)から,

工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経

済産業大臣が制定した日本工業規格である。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 C

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低圧三相かご形誘導電動機−

低圧トップランナーモータ

Low-voltage three-phase squirrel-cage induction motors-

Low-voltage top runner motor

序文 

この規格は,2010 年に第 12 版として発行された IEC 60034-1,2007 年に第 3 版として発行された IEC 

60034-8,2007 年に第 4.1 版として発行された IEC 60034-9,2007 年に第 2.1 版として発行された IEC 
60034-12 
及び 1991 年に第 6 版として発行された IEC 60072-1 を基とし,適用範囲以外の規定を削除するな

ど技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JB に示す。また,附属書 JA は対応国際規格にはない事項であ

る。

適用範囲 

この規格は,次に示す周波数 50 Hz 及び/又は 60 Hz の単一速度低圧三相かご形誘導電動機のうち,低

圧トップランナーモータ(以下,電動機という。

)について規定する。この規格は,二つ以上の電圧及び/

又は周波数の定格をもつ電動機にも適用する。

−  定格電圧は,600 V 以下

−  定格出力は,0.75 kW 以上,375 kW 以下

−  極数は,2 極,4 極又は 6 極

−  使用の形式は,S1(連続使用)又は 80 %以上の負荷時間率をもつ S3(反復使用)

−  駆動の種類は,商用電源駆動

−  箇条 の設置場所の条件に適した電動機

また,次の電動機にも適用する。

−  特殊なフランジ,脚及び軸の寸法をもつ電動機

−  軸及び/又はフランジの形状によらず,ギヤードモータ及びブレーキモータに組み込む電動機

ただし,次の電動機には適用しない。

−  インバータ駆動専用に製作した電動機

−  機械(例えば,ポンプ,ファン及びコンプレッサ)に組み込んで,かつ,機械から分離して試験がで

きない電動機


2

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注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

IEC 60034-1:2010,Rotating electrical machines−Part 1: Rating and performance 
IEC 60034-8:2007,Rotating electrical machines−Part 8: Terminal markings and direction of rotation 
IEC 60034-9:2007,Rotating electrical machines−Part 9: Noise limits

IEC 60034-12:2007,Rotating electrical machines−Part 12: Starting performance of single-speed

three-phase cage induction motors

IEC 60072-1:1991,Dimensions and output series for rotating electrical machines−Part 1: Frame

numbers 56 to 400 and flange numbers 55 to 1 080(全体評価:MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。

)は適用しない。

JIS B 0401-1:1998  寸法公差及びはめあいの方式−第 1 部:公差,寸法差及びはめあいの基礎

注記  対応国際規格:ISO 286-1:1988,Geometrical product specifications (GPS)−ISO code system for

tolerances on linear sizes−Part 1: Basis of tolerances, deviations and fits(IDT)

JIS B 0401-2:1998  寸法公差及びはめあいの方式−第 2 部:穴及び軸の公差等級並びに寸法許容差の

注記  対応国際規格:ISO 286-2:1988,Geometrical product specifications (GPS)−ISO code system for

tolerances on linear sizes−Part 2: Tables of standard tolerance classes and limit deviations for holes 
and shafts(IDT)

JIS B 0902:2001  駆動機及び被駆動機−軸高さ

注記  対応国際規格:ISO 496:1973,Driving and driven machines−Shaft heights(IDT)

JIS B 1001:1985  ボルト穴径及びざぐり径

注記  対応国際規格:ISO 273:1979,Fasteners−Clearance holes for bolts and screws(MOD)

JIS B 1301:1996  キー及びキー溝

注記  対応国際規格:ISO 3912:1977,Woodruff keys and keyways(MOD)

JIS B 9960-1:2008  機械類の安全性−機械の電気装置−第 1 部:一般要求事項

注記  対応国際規格:IEC 60204-1:2005,Safety of machinery−Electrical equipment of machines−Part 1:

General requirements(MOD)

JIS C 1509-1:2005  電気音響−サウンドレベルメータ(騒音計)−第 1 部:仕様

注記  対応国際規格:IEC 61672-1:2002,Electroacoustics−Sound level meters−Part 1: Specifications

(IDT)

JIS C 1514:2002  オクターブ及び 1/N オクターブバンドフィルタ 
JIS C 4034-2-1:2011  回転電気機械−第 2-1 部:単一速度三相かご形誘導電動機の損失及び効率の算定

方法

注記  対応国際規格:IEC 60034-2-1:2007,Rotating electrical machines−Part 2-1: Standard methods for

determining losses and efficiency from tests (excluding machines for traction vehicles)(MOD)


3

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JIS C 4034-5:1999  回転電気機械−第 5 部:外被構造による保護方式の分類

注記  対応国際規格:IEC 60034-5:1991,Rotating electrical machines−Part 5: Classification of degrees of

protection provided by enclosures of rotating electrical machines (IP code)(IDT)

JIS C 4034-30:2011  回転電気機械−第 30 部:単一速度三相かご形誘導電動機の効率クラス

(IE コード)

注記  対応国際規格:IEC 60034-30:2008,Rotating electrical machines−Part 30: Efficiency classes of

single-speed, three-phase, cage-induction motors (IE-code)(IDT)

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS C 4034-2-1:2011 及び JIS C 4034-30:2011 によるほか,次に

よる。

なお,記号及び略号は,JIS C 4034-2-1:2011 の箇条 4(記号及び略語)による。

3.1

低圧トップランナーモータ

“エネルギーの使用の合理化に関する法律(省エネ法)

”で定めた特定機器のトップランナー基準の対象

のうち,低圧三相かご形誘導電動機。

3.2

使用(duty)

始動,電気制動,無負荷及び静止の状態で,かつ,電圧が印加していない期間を含んだ経時的な負荷の

状態(IEV 411-51-06

3.3

使用の形式(duty type)

連続使用,短時間使用,反復使用,又は不規則な負荷及び速度変化を伴う使用(IEV 411-51-13

3.4

負荷(load)

電気回路及び機械装置によって,電動機に要求する電気的又は機械的出力(IEV 411-51-01 修正)

3.5

負荷時間率(cyclic duration factor)

始動及び電気制動を含む負荷の期間。使用の 1 周期との比で,百分率で表す(IEV 411-51-09

3.6

熱的平衡状態(thermal equilibrium)

電動機の数箇所の温度上昇が 1 時間当たり 2 K を超えて変化をしなくなった状態

IEV 411-51-08 修正)

3.7

始動(starting)

静止状態にある電動機がまさに回転しようとする瞬間の状態(IEV 411-52-01

注記  電動機を静止状態から定常運転速度まで加速する過程をいうこともある。

3.8

定格値(rated value)

電動機の運転条件を規定する値(一般には,製造業者が指定する。

IEV 411-51-23 修正)

3.9

定格(rating)


4

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電動機を保証する使用限度(IEV 411-51-24 修正)

3.10

定格出力(rated output)

定格に対応する出力値。

3.11

定格電圧(rated voltage)

定格出力における電動機の端子での線間電圧。

3.12

定格周波数(rated frequency)

定格出力における電動機へ供給される電源の周波数。

3.13

周囲温度(ambient temperature)

電動機を運転する場所における,機体に近接した周囲の空気の温度。

3.14

冷媒(coolant)

電動機に発生した熱を取り去るための液体又は気体の媒体(IEV 411-44-02 修正)

3.15

一次冷媒(primary coolant)

冷媒のうち,電動機の発熱部分に接触し,そこから熱を取り去るための液体又は気体の媒体(IEV 

411-44-03 修正)。

3.16

二次冷媒(secondary coolant)

熱交換器又は電動機の外表面において,一次冷媒から熱を取り去るための液体又は気体の媒体(IEV 

411-44-03 修正)。 
3.17

直接冷却(内部冷却)巻線[direct cooled (inner cooled) winding]

中空導体,チューブ,ダクト又はチャンネルを用い,それに流れる冷媒によって主絶縁内部の導体を直

接冷却する導線(IEV 411-44-08

3.18

間接冷却巻線(indirect cooled winding)

直接冷却巻線以外の巻線(IEV 411-44-09

使用 

4.1 

使用 

使用は,次のいずれかの事項を,購入者が指定する。

a)  負荷が変動しない場合,又は負荷が既知の方法で変動する場合,負荷の状況を数値で記述する。 
b)  負荷,損失,温度など変数値の時間的変化を記述する。 
c)  予想使用状態と同程度な使用形式 S1 又は S3 のうちいずれかを選択する。 

使用形式は,4.2 に規定する適切な記号によって指定し,その後に負荷の値を付記する。


5

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負荷時間率の算出式は,該当する使用形式の図に示す。

購入者が使用を指定できない場合は,製造業者は使用形式 S1(連続使用)を適用するものとして扱う。

4.2 

使用形式 

4.2.1 

使用形式 S1(連続使用) 

連続使用とは,一定負荷で,電動機が熱的平衡状態に達する時間以上に継続運転する使用をいう(

図 1

参照)

記号は S1 とする。

t

t

t

θ

max

P

V

P

θ

P  負荷 
P

V

  損失

θ

温度

θ

max

 到達最高温度

t

時間

図 1−連続使用 S1

4.2.2 

使用形式 S3(反復使用) 

反復使用とは,一定負荷の運転期間及び電圧を印加しない停止期間を一周期としてこれを反復する使用

をいう。この場合,電気制動を含まず,始動条件が温度上昇に与える影響は無視できる(

図 参照)。記

号は S3 とし,その後に負荷時間率を付記する。その負荷時間率%ED は,次の式で算出する。

%

100

Δ

%ED

C

P

×

T

t

ここに,

Δ

t

P

一定負荷での運転期間

T

C

一周期


6

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例 S3

80

%

T

C

Δt

P

P

P

V

θ 

θ

max

t

t

t

Δt

R

P  負荷 
P

V

  損失

θ

温度

θ

max

 到達最高温度

t

時間

T

C

  一周期

Δt

P

  一定負荷での運転期間

Δt

R

  停止及び電源切断期間

図 2−反復使用 S3

定格 

5.1 

定格電圧 

定格電圧は,600 V 以下とする。

5.2 

定格周波数 

定格周波数は,50 Hz 及び/又は 60 Hz とする。

5.3 

定格出力 

定格出力は,軸において使用可能な機械的出力であり,キロワット(kW)で表し,0.75 kW∼375 kW と


7

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する。

表 は,推奨値とする。

表 1−定格出力推奨値

単位  kW

定格出力

0.75,1.1,1.5,2.2,3,3.7,4,5.5,7.5,11,15,18.5,22,30,37,45,
55,75,90,110,132,150,160,185,200,220,250,280,300,315,355,
375

設置場所の条件 

6.1 

一般事項 

特に指定がない場合,電動機の設置場所は,6.26.6 の全ての条件に適合しなければならない。設置場

所の条件がこれらの値から逸脱する場合の温度上昇限度の補正は,

表 及び表 による。

6.2 

標高 

標高は,1 000 m 以下とする。

6.3 

最高周囲温度 

周囲温度は,40  ℃以下とする。

6.4 

最低周囲温度 

周囲温度は,−20  ℃以上とする。ただし,すべり軸受を使用する電動機及び一次冷媒又は二次冷媒とし

て水を使用する電動機の場合には,周囲温度は 0  ℃以上とする。

6.5 

水冷媒温度 

基準水冷媒の温度は,

表 による。その他の水冷媒温度は,表 によって補正する。水冷媒の温度は,

+5  ℃以上とする。

6.6 

保管及び輸送 

輸送中,保管中又は設置後に,6.4 の温度よりも低くなると予想できる場合には,購入者は,予想最低温

度を指定し,製造業者に伝える。

性能 

7.1 

温度上昇 

空気冷媒による間接冷却巻線の温度上昇限度は,10.5 によって試験したとき,

表 の値以下とする。

6.26.5 の条件を満たさない場合の温度上昇限度は,表 に従って補正する(表 の項目 3 の標高で規

定する想定最高周囲温度は,

表 による。)。

10.5.2.2 c)に従い温度計法を用いる場合,温度上昇限度は表 による。

空気によって巻線を間接冷却する場合で,かつ,試験場所の条件が設置場所の条件と異なっている場合

の試験場所の温度上昇限度は,

表 によって補正する。表 に規定する補正の結果,製造業者が試験場所

での許容温度を過大と判断できる場合は,受渡当事者間の協定によって試験手順及び限度を定める。


8

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表 2−空気冷媒による間接冷却巻線の温度上昇限度

単位  K

項目

電動機の部分

耐熱クラス

120(E) 130(B) 155(F)

温度
計法

抵抗

埋込温
度計法

温度
計法

抵抗

埋込温
度計法

温度
計法

抵抗

埋込温
度計法

1a

出力 200 kW を超え,375 kW 以下の
電動機の固定子巻線

− 75  80  − 80  90  − 105 115

1b

出力 200 kW 以下で,項目 1c 以外の

電動機の固定子巻線

a)

b)

75

b)

80

b)

 105  −

1c

冷却扇なしの自冷形(IC40)

・モール

ド絶縁巻線

a)

− 75  −

− 85  −

− 110  −

2

かご形導体

この部分の温度上昇又は温度は,その部分の絶縁物及び近傍の材料の

機能に有害な影響を与えてはならない。

3

絶縁物との接触に関係なく,鉄心及

び全ての構造構成物(軸受を除く。

これらの部分の温度上昇又は温度は,その部分の絶縁物及び近傍の材

料の機能に有害な影響を与えてはならない。

a)

  定格が 200 kW 以下である電動機の巻線に重ね合わせ等価負荷法を適用する場合は,抵抗法の温度上昇限度を

5 K だけ超えてもよい。

b)

  受渡当事者間の協定がある場合,温度計法によって決定してもよい。

表 36.26.5 以外の運転条件を考慮した間接冷却巻線の設置場所における温度上昇限度の補正

項目

運転条件

表 における温度上昇限度の補正(Δθ

1a

周囲温度の最高値
又は電動機入口部

の冷媒温度の最高

値(θ

C

標高が 1 000 m 未

0  ℃≦θ

C

≦40  ℃,かつ,

耐熱クラス θ

cls

と(40  ℃+

Δθ

b)

との差が 5 K 以下,

かつ,

耐熱クラスが 130

(B)

又は 155(F)

冷媒温度の最高値(θ

C

)と 40  ℃との差の分を加える

a)

1b 0

℃≦θ

C

≦40  ℃,かつ,

耐熱クラス θ

cls

と(40  ℃+

Δθ

b)

との差が 5 K を超え,

かつ,

耐熱クラスが 130

(B)

又は 155(F)

冷媒温度の最高値(θ

C

)と 40  ℃との差に,係数

(

)

+

°

K

80

Δ

C

40

1

cls

θ

θ

を乗じて加える

a)

θ

cls

は耐熱クラスの許容最高温度,Δθ 

表 に規定する温度

上昇限度である。

1c 0

℃<θ

C

≦40  ℃,かつ,

耐熱クラスが 120(E)

受渡当事者間の協定によって,最高を 30 K として冷媒温度

の最高値(θ

C

)と 40  ℃との差の分を加えることができる。

1d 40

℃<θ

C

≦60  ℃

冷媒温度が 40  ℃を超えた分だけ差し引く。

1e

θ

C

<0  ℃又は θ

C

>60  ℃

受渡当事者間の協定による。

2

水冷式熱交換器へ

の入口部の水の最
高温度(θ

w

5  ℃≦θ

w

≦25  ℃ 15

K を加え,更に 25  ℃と最高水温 θ

W

との差を加える。

θ

w

>25  ℃ 15

K を加え,最高水温 θ

W

と 25  ℃との差を差し引く。

3

標高(H

1 000 m<H≦4 000 m で最
高周囲温度の指定のない

場合

補正しない。標高による冷却効果の減少は,最高周囲温度が
40  ℃よりも低くなることによって補償できると考慮し,合
計温度は 40  ℃に

表 の温度上昇を加えた値以下と想定す

c)

H>4 000 m の場合

受渡当事者間の協定による。

a)

  耐熱クラスの許容最高温度以下であるように,温度測定法の特性を考慮して最高冷媒温度と冷媒温度の基準値

40  ℃との差を補正した値である。

b)

  (40  ℃+Δθ)は,冷媒温度の基準値(40  ℃)と表 に規定する温度上昇限度 Δθ との和であり,各耐熱クラス

の許容最高温度を,温度測定法の特性を考慮して補正した値である。

c)

  周囲温度の減少を,1 000 m を超える標高 100 m ごとに表 に規定する項目 1a 及び 1b の温度上昇限度の 1 %と

し,1 000 m 以下の最高周囲温度を 40  ℃と仮定した場合,設置場所の想定最高周囲温度は

表 のようになる。


9

C 4213

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表 4−想定最高周囲温度

標高

m

耐熱クラス

120(E) 130(B) 155(F)

温度

1 000

40

40

40

2 000

33

32

30

3 000

26

24

19

4 000

19

16

9

表 5−空気間接冷却巻線に対する試験場所の条件を考慮した温度上昇限度の補正(Δθ

T

項目

試験条件

試験場所での補正された限度 Δθ

T

1

試験場所(θ

CT

)と運転場所

θ

C

)との基準冷媒温度差

θ

C

θ

CT

)の絶対値≦30 K

Δθ

T

=Δθ

θ

C

θ

CT

)の絶対値>30 K

受渡当事者間の協定による。

2

試験場所(H

T

)と運転場所

H)との標高差

1 000 m<H≦4 000 m 
H

T

<1 000 m





=

m

000

10

m

000

1

1

Δ

Δ

T

H

θ

θ

H<1 000 m 
1 000 m<H

T

≦4 000 m





+

=

m

000

10

m

000

1

1

Δ

Δ

T

T

H

θ

θ

1 000 m<H≦4 000 m 
1 000 m<H

T

≦4 000 m





+

=

m

000

10

1

Δ

Δ

T

T

H

H

θ

θ

H>4 000 m 又は H

T

>4 000 m

受渡当事者間の協定による。

注記  補正前の温度上昇限度 Δθ は表 に規定してあり,必要がある場合は,表 によって補正する。

7.2 

基準冷媒 

機械の冷却方法による基準冷媒は,

表 による。三次冷媒を使用する場合の温度上昇は,表 に規定す

る一次冷媒又は二次冷媒の温度を基準に測定する。

注記  機器は,表 の複数の項目があてはまる冷却構造の場合は,個々の巻線のそれぞれの基準冷媒

での値を適用してもよい。

表 6−基準冷媒温度(表 参照)

項目

一次冷媒

冷却方式

二次冷媒

表番号

左欄記載の表が

規定する限度

基準冷媒及び基準冷媒温度

1

空気

間接

なし

表 

温度上昇

周囲空気 
 
基準温度:40  ℃

2

空気

間接

空気

表 

3

空気

間接

表 

機器の入口冷媒又は周囲の水 
 
機器入口の空気の冷媒基準温度:40  ℃
周囲の水の基準温度:25  ℃

a)

a)

  間接冷却巻線及び水冷熱交換器が付く機械は,基準冷媒として一次冷媒又は二次冷媒のうちいずれかを用い

る(定格銘板に関する事項は,箇条 12 参照)

機器表面の冷却を用いた水中で使用可能な機械又はウォータージャケット冷却による機械は,基準冷媒と

して二次冷媒を用いる。

7.3 

効率 

電動機の定格出力時の効率は,10.6 の試験方法に従って算定し,JIS C 4034-30:2011 のプレミアム効率

(IE3)とする。ただし,3 定格又は 6 定格をもつ電動機では,200 V-60Hz 又は 400 V-60 Hz の効率は,


10

C 4213

:2014

10 による。

なお,3 定格又は 6 定格における定格の組合せは次による。

−  3 定格:200 V-50 Hz/200 V-60 Hz/220 V-60 Hz 又は 400 V-50 Hz/400 V-60 Hz/440 V-60 Hz

−  6 定格:200 V-50 Hz/200 V-60 Hz/220 V-60 Hz/400 V-50 Hz/400 V-60 Hz/440 V-60 Hz

注記 1  JIS C 4034-30:2011 の表 7[プレミアム効率(IE3)50 Hz の公称効率]及び表 8[プレミアム

効率(IE3)60 Hz  の公称効率]を,それぞれこの規格の

表 及び表 に参考として示す。た

だし,

表 では,JIS C 4034-30:2011 の表 に記載されていない定格出力 3.7 kW における公

称効率を補正係数に従って記載した。

この規格に規定する定格出力での効率は,公称値とする。

注記 2  材料,製造工程及び試験でのばらつきのため,単一設計による電動機であっても効率にばら

つきが生じる。単一設計の複数の電動機の定格出力での効率は,ただ一つの数値ではなく,

幅をもった値となる。

製造業者が定格銘板に表示する効率は,定格効率とし,JIS C 4034-30:2011 の

表 7(この規格の表 8),JIS 

C 4034-30:2011 の表 8(この規格の表 9),及び表 10 が要求する公称効率以上とする。

定格電圧及び定格周波数で試験するとき,個々の電動機で測定した全負荷における効率には,箇条 11

による定格効率の裕度を適用する。

注記 3  定格効率には裕度があるが,公称効率には裕度はなく,ただ一つの数値となる。

表 は,50 Hz の公称効率である。表 の 0.75 kW∼200 kW の定格出力範囲では,表 の定格出力以外

の 50 Hz の公称効率は,式(1)によって算出する。算定する公称効率 η

n

(%)は,小数点第 2 位を四捨五入

する。すなわち,xx.x %のように表示する。

D

P

P

C

P

P

B

P

P

A

η

×

×

×

=

c

N

10

2

c

N

10

3

c

N

10

n

log

log

log

  (1)

ここに,  AB及び D: 補間係数(

表 7

参照)

P

c

1(kW)

注記 4

  式(1)及び補間係数は,

表 8

の公称効率に対する最適近似曲線を得るために数学的に導いた。

注記 5

  P

N

(kW)を無次元化するため,1(kW)で除している。

注記 6

 200

kW∼375 kW の出力範囲では,公称効率は一定の値になるため,式(1)による補間の必要

はない。

表 7

50 Hz の電動機に対する補間係数

効率クラス

(IE コード)

補間係数

50 Hz,0.75 kW∼200 kW

2 極

4 極

6 極

IE3

0.356 9

0.077 3

0.125 2

−3.307 6

−1.895 1

−2.613 0

11.610 8

9.298 4

11.996 3

82.250 3

83.702 5

80.476 9

表 9

は 60 Hz の公称効率,

表 10

は 3 定格又は 6 定格をもつ電動機における 200 V-60Hz 又は 400 V-60 Hz

の公称効率である。

表 9

及び

表 10

の定格出力以外の公称効率は,次による。

−  二つの連続した出力定格間において,中間点以上の定格出力の公称効率は,二つの公称効率の高い方

とする。


11

C 4213

:2014

−  二つの連続した出力定格間において,中間点未満の定格出力の公称効率は,二つの公称効率の低い方

とする。

表 8

(参考)プレミアム効率(IE350 Hz の公称効率(JIS C 4034-30

表 7

単位  %

定格出力  P

N

(kW)

極数

2 4 6

0.75  80.7 82.5 78.9 
1.1  82.7 84.1 81.0 
1.5  84.2 85.3 82.5 
2.2  85.9 86.7 84.3 
3

87.1 87.7 85.6

3.7  87.8 88.4 86.5 
4

88.1 88.6 86.8

5.5  89.2 89.6 88.0 
7.5  90.1 90.4 89.1

11

91.2 91.4 90.3

15

91.9 92.1 91.2

18.5  92.4 92.6 91.7 
22

92.7 93.0 92.2

30

93.3 93.6 92.9

37

93.7 93.9 93.3

45

94.0 94.2 93.7

55

94.3 94.6 94.1

75

94.7 95.0 94.6

90

95.0 95.2 94.9

110

95.2 95.4 95.1

132

95.4 95.6 95.4

160

95.6 95.8 95.6

200∼375 95.8 96.0 95.8

表 9

(参考)プレミアム効率(IE360 Hz の公称効率(JIS C 4034-30

表 8

単位  %

定格出力  P

N

(kW)

極数

2 4 6

0.75 77.0

a)

 85.5  82.5

1.1 84.0

86.5

87.5

1.5 85.5

86.5

88.5

2.2 86.5

89.5

89.5

3.7 88.5

89.5

89.5

5.5 89.5

91.7

91.0

7.5 90.2

91.7

91.0

11 91.0

92.4

91.7

15 91.0

93.0

91.7

18.5 91.7

93.6

93.0

22 91.7

93.6

93.0

30 92.4

94.1

94.1

37 93.0

94.5

94.1


12

C 4213

:2014

表 9

(参考)プレミアム効率(IE360 Hz の公称効率(JIS C 4034-30

表 8)(続き)

単位  %

定格出力  P

N

(kW)

極数

2 4 6

45

93.6 95.0 94.5

55

93.6 95.4 94.5

75

94.1 95.4 95.0

90

95.0 95.4 95.0

110

95.0 95.8 95.8

150

95.4 96.2 95.8

185∼375 95.8 96.2 95.8

a)

  この値は,NEMA MG1 の値を用いている。

表 10

定格又は 定格を含む電動機における 200 V-60 Hz 又は 400 V-60 Hz の公称効率

単位  %

定格出力  P

N

(kW)

極数

2 4 6

0.75 75.5 84.4 81.8 
1.1 82.5

84.9

86.3

1.5 84.0

84.9

87.3

2.2 85.5

88.2

88.0

3.7 87.5

88.2

88.0

5.5 88.5

90.8

89.5

7.5 89.5

90.8

89.5

11 90.2

91.4

90.4

15 90.2

91.7

90.4

18.5 91.0

92.5

91.7

22 91.0

92.5

91.7

30 91.7

93.1

93.1

37 92.4

93.5

93.1

45 93.0

94.0

93.8

55 93.0

95.1

93.8

75 93.6

95.1

94.3

90 94.5

95.1

94.3

110 94.5

95.4

95.1

150 95.0

95.8

95.1

185∼375 95.4 95.8 95.1

7.4 

耐電圧 

耐電圧は,

10.10

の方法によって試験を行ったとき,これに耐えなければならない。

7.5 

運転中の電圧変動及び周波数変動 

電源の電圧変動と周波数変動との組合せの適用は,

図 3

の領域 A 又は領域 B とする。電動機は,領域 A

内の電圧変動及び周波数変動に対しては,

定格トルクで連続的に運転して,

実用上支障があってはならず,

領域 B 内の電圧変動及び周波数変動に対しては,定格トルクで運転して実用上支障があってはならない。

“実用上支障がない”とは,安定な運転を持続し,電動機の寿命を著しく短縮する状態に至らないこと

を意味する。この場合,定格状態に規定した効率,温度上昇などの特性に従う必要はない。電動機は,そ


13

C 4213

:2014

の始動トルクが負荷に見合ったものである場合,電圧変動の下限においても始動可能だが,これはこの規

格の要求事項ではない。

なお,領域 B で長時間運転することは望ましくない。

注記 1

  電動機は,実際の運転条件下では,時々領域 A の範囲を超えて運転するが,この場合,持続

時間及び頻度を制限することが望ましく,温度による電動機の寿命低下に対する予防策とし

ては,出力を低減させることなどが考えられる。

注記 2

  温度上昇限度は,定格点で適用し,定格点から離れたところでは,この規格で規定する限度

を超える。この超過は,領域 A の境界部では,約 10 K 以上となり,領域 B では,ほとんど

の場合領域 A よりも高くなる。

注記 P.U.:定格点に対する比率

図 3

電動機の電圧変動及び周波数変動

構造 

8.1 

附属品 

枠番号 200 以下の電動機には,必要に応じ,ベース,基礎ボルトなどを取り付ける。

枠番号 200 を超える電動機では,受渡当事者間の取り決めなどによる。

8.2 

ケーブル引込口 

ケーブル引込口は,特に規定がない場合,連結反対側から見て右側に設ける。

なお,端子箱を設ける場合,その取付中心は,特に規定がない場合,連結反対側から見て最上部から右

側 110 度の角度の範囲内に設ける。

8.3 

接地端子 

電動機には,接地導体を接続できるような端子を設ける。接地端子は,

”の記号又は“PE”の文字

記号で識別できるようにする。

8.4 

保護方式 

電動機の保護方式は,

JIS C 4034-5

による。


14

C 4213

:2014

寸法 

脚取付形 IP4X 及び IP5X 電動機の各部寸法及びベース寸法,並びに枠番号及び寸法記号は,

図 4

及び

11

による。また,フランジ形 IP4X 及び IP5X 電動機各部寸法,並びにフランジ番号及び寸法記号は,

図 5

及び

表 12

による。

なお,受渡当事者間の協定によって,

表 11

及び

表 12

に規定する以外の枠番号,フランジ番号,極数及

び寸法を用いることもできる。

IP4X 及び IP5X 以外の電動機の枠番号と寸法との組合せは,規定しない。

注記  括弧を付けた寸法記号は,IEC 60072-1 に規定する寸法記号を示している。

図 4

脚取付形 IP4X 及び IP5X 電動機の寸法記号 


15

C 4213

:2014

表 11

脚取付形 IP4X 及び IP5X 電動機の各部寸法及びベース寸法

並びに枠番号

単位  mm

枠番

電動機の各部寸法

ベース

極数

C

a)

H

E

2

A

F

2

B

XB

C

取付

穴径

Z

b)

K

S

c)

D

S

許容差

Q

E

W

F

U

GE

BE

BF BH BZ

X

最小値

80M

2,4 80 62.5 50 50 140 10 19  j6  40  6  3.5

65 90 30 13  40

90L  2,4,6 90  70 62.5 56 168.5 10  24  j6  50  8  4  70  105  30  13  40

100L

4,6 100 80 70 63 193 12 28  j6  60  8  4  80 115 40 13  50

112M  2,4,6

112 95 70 70 200 12 28  j6  60  8  4  95 115 40 13  50

132S  2,4,6

132 108 70 89 239 12 38  k6  80 10  5 110 120 45 13  60

132M

4,6 132 108 89 89 258 12 38  k6  80 10  5 110 140 45 13  60

160M  2  160 127 105 108 323 14.5

42  k6  110

12  5  −

4,6

125 165  50  15  70

160L  2  160 127 127 108 345 14.5

42  k6  110

12  5  −

4,6

125 185  50  15  70

180M  2

180 139.5 120.5 121 351.5 14.5

48

k6  110

14  5.5

4,6

140 185  55  15  80

180L

2

180 139.5 139.5 121 370.5 14.5

55  m6  110

16

6

4,6

140 205  55  15  80

200L

2

200  159 152.5 133 395.5 18.5

55  m6  110

16

6

4,6

425.5

60

140

18  7 160 230 60 20 100

225S  2  225 178 143 149 402 18.5

55  m6  110

16  6  −

4,6 432

65

140

18

7

250S

2

250  203 155.5 168 433.5  24  55  m6  110

16

6

4,6 463.5

75

140

20

7.5

250M  2

250  203 174.5 168 452.5  24  55  m6  110

16

6

4,6 482.5

75

140

20

7.5

280S

2

280 228.5 184  190  484  24  55  m6  110

16

6

4,6 544

85

170

22

9

280M  2

280 228.5 209.5 190 509.5  24  55  m6  110

16

6

4,6 569.5

85

170

22

9

315S  2  315 254 203 216 529  28  55  m6  110

16  6  −

4,6 589

95

170

25

9

軸端キー及びキー溝は,JIS B 1301 による。また,キー溝の寸法許容差は,普通形(N9)による。

注記 1  括弧を付けた寸法記号は,IEC 60072-1 に規定する寸法記号を示す。 
注記 2  参考となる定格出力と枠番号との関係は,表 JA.1 を参照。ただし,寸法によって,この規格の適用除外を

定めるものではない。

a)

  寸法の許容差は,JIS B 0902 によって,250 mm 以下は

0
0.5

mm,250 mm を超えるものは

0

1.0

mm とする。

b)

  寸法は,JIS B 1001 に規定するボルト穴の 3 級の値から選択した。

なお,取付穴は,軸に直角方向に長い長穴としてもよい。

c)

  寸法の許容差は,JIS B 0401-1 及び JIS B 0401-2 による。


16

C 4213

:2014

注記  括弧を付けた寸法記号は,IEC 60072-1 に規定する寸法記号を示す。

図 5

フランジ形 IP4X 及び IP5X 電動機の寸法記号

表 12

フランジ形 IP4X 及び IP5X 電動機の各部寸法並びにフランジ番号

単位  mm

フラ
ンジ

番号

電動機の各部寸法

極数

LA

M

LB

a)

N

LB

許容差

LC

P

最大値

LE

T

LW

R

取付穴

LZ

b)

S

LN

S

a)

D

S

許容差

Q

E

W

F

U

GE

FF165 2,4 165  130

j6

200  3.5

0  12

4  19

j6

40  6  3.5

2,4,6 24

50

4

FF215 2,4,6 215  180

j6

250

4

0  14.5

4

28

j6

60

8  4

FF265 2,4,6 265  230

j6

300

4

0  14.5

4

38

k6

80  10  5

FF300 2,4,6 300  250

j6

350

5

0  18.5

4

42

k6

110  12  5

FF350 2,4,6 350  300

j6

400

5

0  18.5

4

48

k6

110  14  5.5

2,4,6 55

m6

110

6

FF400 2  400 350

j6  450  5  0 18.5

8  55  m6  110 16  6

4,6 60

m6

140

7

FF500 2  500 450

j6  550  5  0 18.5

8  55  m6  110 16  6

4,6 65

m6

140

7

4,6 75

m6

20

7.5

FF600 2  600 550

js6  660  6  0 24  8  55  m6  110 16  6

4,6 85

m6

170

9

軸端キー及びキー溝は,JIS B 1301 による。また,キー溝の寸法許容差は,普通形(N9)による。

注記 1  括弧を付けた寸法記号は,IEC 60072-1 に規定する寸法記号を示す。 
注記 2  電動機軸に対するフランジの偏心度及び直角度は,IEC 60072-1 に規定してある。 
注記 3  参考となる定格出力とフランジ番号との関係は,表 JA.2 を参照。ただし,寸法によって,この規格の適用

除外を定めるものではない。

a)

  LB 及び 寸法の許容差は,JIS B 0401-1 及び JIS B 0401-2 による。

b)

  LZ 寸法は,IEC 60072-1 を参考とし,JIS B 1001 に規定するボルト穴の 3 級の値から選択した。


17

C 4213

:2014

10  試験方法 
10.1  
試験の種類 

a)

c)

及び

f)

は全数試験する。ただし,

a)

の保護方式試験は,同一構造で製作した電動機では,全数でな

く 1 機以上の試験とする。

d)

及び

e)

  は同一設計で製作した電動機では,1 機以上の試験とする。

a)

  構造試験(

10.2

参照)

b)

  抵抗値(

10.3

参照)

c)

  拘束試験(

10.4

参照)

d)

  温度上昇(

10.5

参照)

e)

  効率の算定(

10.6

参照)

f)

  耐電圧試験(

10.10

参照)

なお,次の試験は,購入者が指定する場合又は受渡当事者間の協定がある場合に行う。ただし,同一設

計で製作した電動機にあっては,1 機以上の試験とする。

−  始動特性の算定(

10.7

参照)

−  過速度試験(

10.8

参照)

−  騒音試験(

10.9

参照)

10.2  構造試験 

構造試験は,箇条

8

及び箇条

12

に規定する事項について調べる。

10.3  抵抗値 
10.3.1  
試験抵抗値 

JIS C 4034-2-1

:2011 の

5.7.1

(試験抵抗値)を適用する。

10.3.2  巻線温度 

JIS C 4034-2-1

:2011 の

5.7.2

(巻線温度)を適用する。

10.3.3  電源開路後

電動機の停止した後に行う抵抗法による測定の補正 

10.3.3.1  一般事項 

直接測定抵抗法による温度上昇試験後の温度測定には,速やかな電動機の停止が必要である。また,綿

密に計画した手順及び適切な人員が必要である。

10.3.3.2  短い停止時間の場合 

最初の抵抗の測定値が,

表 13

に規定する時間内で得られる場合は,その値を巻線温度の測定値とする。

表 13

電源開路後の経過時間

定格出力  P

N

kW

電源開路後の経過時間

s

P

N

≦ 50

30

 50

P

N

≦ 200

90

 200 <P

N

≦ 375

120

10.3.3.3  長い停止時間の場合 

最初の抵抗測定が

表 13

に規定する時間内にできない場合は,できるだけ早く,

表 13

に規定する経過時

間の 2 倍以内に最初の抵抗を測定し,抵抗値が最大の値から明確な下降を始めるまで約 1 分間の間隔で測

定する。これらの測定値を時間関数としてプロットし,

表 13

に規定する電動機定格出力に対応する経過

時間まで外挿する。この場合,温度を対数目盛とした片対数表示がよい。


18

C 4213

:2014

このようにして得た温度を電源開路時の巻線温度とみなす。

停止後の継続温度測定において温度が上昇し,その後,低下していくような場合は,測定した最も高い

温度を最高温度とする。

最初の測定までに,

表 13

に規定する経過時間の 2 倍以上の時間を要する場合には,この補正方法は,受

渡当事者間の協定がある場合にだけ用いる。

10.3.4  基準冷媒温度の補正 

JIS C 4034-2-1

:2011 の

5.7.3

(基準冷媒温度の補正)を適用する。

10.4  拘束試験 

任意の周囲温度において,回転子を拘束し,一次巻線に定格周波数の電圧を加えて,印加電圧,一次電

流及び入力を次のように測定する。この試験では,測定値が試験中の巻線の温度上昇の影響を受けやすい

ため,できるだけ短時間に試験を終了する必要がある。

ただし,

始動電流の制限又は始動トルクを大きくするためにかご形形状を特殊な構造にした電動機では,

定格周波数の 1/2 又は 1/4 の周波数で試験してもよい。

a)

  回路定数算定のための拘束試験においては,定格電流又はそれに近い一次電流が流れるような低電圧

を加えて,一次電流,印加電圧及び入力を測定する。同一電流における印加電圧値が回転子位置によ

って異なる場合には,電圧がその最大値と最小値との平均値に等しくなるような回転子位置において

測定する。

b)

  始動特性算定に

10.7.1

の対数比例法を用いない場合は,

a)

  の試験は始動特性算定のための拘束試験を

兼ねる。ただし,同一電流における印加電圧値が回転子位置によって著しく異なる場合は,電圧が最

小となる回転子位置で一次電流及び印加電圧を測定するとともに,電圧が最大となる回転子位置で一

次電流,印加電圧及び入力を測定する。対数比例法(I)を用いる場合には,定格電流のほぼ 100 %及

び 200 %の電流を流す拘束試験,対数比例法(II)を用いる場合には,対数比例法(I)の拘束試験の

他に,更に定格電流のほぼ 150 %の電流を流す拘束試験を行い,そのときの電流及び電圧を測定する。

印加電圧が回転子位置によって著しく異なる場合とは,平均値からの変動分が平均値の 3.5 %を超え

る場合とする。

注記

  この試験は周囲温度が 10  ℃∼40  ℃において行うことが望ましい。

10.5  温度上昇 
10.5.1  
温度試験中の条件 
10.5.1.1  
温度上昇 

使用中における電動機各部分の測定温度と冷媒温度との差を温度上昇とする。

10.5.1.2  負荷の方法 

定格出力でその温度上昇が一定となったと認められるまで,電動機に連続負荷を掛ける。ただし,実負

荷法による温度試験を行うことが困難な場合には,等価負荷法によることができる。

注記

  効率算定では,

JIS C 4034-2-1

:2011 の

6.4.4.1

(定格負荷温度試験)によって,実負荷法を用い

る必要がある。

10.5.1.3  冷媒温度 

電動機の温度上昇を定めるときの基準となる冷却媒体の温度を冷媒温度という。冷却方式によって冷媒

温度を次のように定め,測定を行う。

a)

開放形電動機又は熱交換器のない閉鎖形電動機(周囲空気又は気体によって冷却する)

  電動機の周

囲で測定した空気又は気体の温度を冷媒温度として,測定する。


19

C 4213

:2014

b)

換気ダクトを通じて取り入れる遠方の空気又は気体によって冷却する電動機

及び別置きの熱交換器

をもつ電動機

  電動機の入口で測定した一次冷媒の温度を冷媒温度として,測定する。

c)

取付け若しくは作り付け熱交換器又は内部熱交換器をもつ閉鎖形電動機

  電動機の入口で測定した

一次冷媒の温度,又は熱交換器(水冷,空冷とも)の入口で測定した二次冷媒の温度を冷媒温度とし

て,測定する。電動機は,任意の適切な冷媒温度において試験をすることができる。温度試験の終わ

りの冷媒温度が指定された温度よりも 30 K 以上異なる場合は,

7.1

による補正を行う。

10.5.1.4  電動機周囲の空気又は気体温度の測定法 

電動機から l m∼2 m 隔たった箇所で,電動機の床上高さのほぼ中央の高さで,電動機若しくはその他か

らの熱放射,又は通風の影響を受けないように温度計数個を設置して温度を測定し,その平均値をとる。1

時間以下の等間隔で測定した記録から,

全試験中最後の 4 分の 1 の期間における平均値を冷媒温度とする。

10.5.2  温度上昇の決定方法 
10.5.2.1  
電動機各部分の温度上昇 

10.5.2.2

によって選択した方法で電動機の運転中又は運転停止後の各部の最高温度と,

10.5.1.2

及び

10.5.1.3

に従って測定した冷媒温度との差を電動機のその部分の温度上昇とする。

10.5.2.2  温度の測定方法 

電動機各部分の温度の測定方法には,次の三つの方法がある。電動機の種類,出力(若しくは容量)又

は測定箇所に応じて適切な方法を選定する。

表 2

には,電動機の同一部分に対して複数の温度測定法を規定しているが,これは同一部分の温度を二

つ以上の方法で測定することを意味するものではない。仕様書などに温度上昇限度を示す場合は,該当す

る温度測定法を必ず記載する。

a)

抵抗法

  巻線の抵抗の増加を測定して巻線の温度上昇を,次の式によって算出する方法で,巻線の平

均温度上昇を算出できる。巻線温度を抵抗から決定する場合は,冷温時の巻線温度は冷媒と 2 K 以上

の温度差があってはならない。

)+(

(

α

1

1

1

2

α

2

1

θ

θ

θ

θ

θ

θ

T

R

R

ここに,

θ: 巻線の温度上昇(K)

θ

2

試験直後における巻線温度(℃)

θ

α

試験の最後における冷媒温度(℃)

R

2

熱状態(温度 θ

2

)における巻線抵抗

R

1

冷状態(温度 θ

1

)における巻線抵抗

T: 定数

銅の場合には T=235 とする。また,アルミニウムの場合で,
受渡当事者間の協定がない場合には T=225 を用いる。 
その他の材料に対しては,その材料の 0  ℃における抵抗の温
度係数の逆数とする。

θ

1

冷状態において R

1

を測定したときの温度(℃)

b)

埋込温度計法

  電動機の完成後には接近できない箇所に,抵抗温度計素子,熱電対素子,サーミスタ

素子などをあらかじめ埋め込んでおいて,電気的にその箇所の温度を測定する方法である。

固定子スロット内の巻線の温度を測定する場合で,かつ,2 層巻線の場合には,上下層間に埋込温

度計素子を埋め込む。巻線の層数が 2 よりも多い場合には,層間で温度が最高と思われる箇所に埋め

込む。

この埋込温度計素子の数は 6 個以上とし,これを円周方向に適切に分布させる。


20

C 4213

:2014

単層巻線に対して,埋込温度計法は適用しない。

埋込温度計素子は最高温度となると思われる箇所に,一次冷媒に触れないよう,また,安全性を考

えて設置する。

注記 1

  埋込温度計素子の読みの最大値は,

表 2

に規定する温度上昇又は温度限界値を満足してい

るかの判定に用いることができる。

注記 2

  単層巻線の使用時の温度を調べるために,スロットの底に入れた埋込温度計は,主として

鉄心の温度を示すため巻線の温度として正確とはいえない。また,巻線とくさび(楔)と

の間に入れた埋込温度計は,ギャップを通る冷却風の影響を受けるため巻線の温度として

正確とはいえない。ただし,これらの場所での温度測定値と抵抗法による温度測定値との

関係が温度上昇試験によって把握できている場合は,運転管理上の目安として利用するこ

とができる。

c)

温度計法

  電動機の完成後に,外部から接近できる表面で,温度が最高と思われる箇所に適切な方法

で温度計を取り付けて温度を測定する。

温度計としては,棒状温度計,ダイヤル温度計,抵抗温度計,熱電対温度計などのいずれでもよい。

なお,棒状温度計を磁界の影響を受ける場所に用いる場合には,水銀温度計ではなくアルコール温

度計を用いる。

巻線の温度測定方法の選択は,次による。

−  通常は,電動機の巻線の温度測定には抵抗法を適用する。

定格出力が 200 kW 未満の電動機に対しては,受渡当事者間の協定がない場合には,抵抗法を適用す

る。

定格出力が 200 kW を超え 375 kW 以下の電動機に対しては,受渡当事者間の協定がない場合には,製

造業者は,抵抗法又は埋込温度計法のいずれかを選択する。

−  単層巻の電動機の固定子巻線に対しては,抵抗法を適用する。

−  巻線の温度測定に対する温度計法は,埋込温度計法及び抵抗法が適用できない場合に適用する。

温度計法は,次のような場合にも適用できる。

−  抵抗法によって温度上昇を決定することが実際的でない場合,例えば低抵抗の巻線,特に全体の抵抗

に比べ,接合部の抵抗が無視できないような場合。

−  固定部の単層巻線

−  抵抗の適用は可能であるが,量産機の受渡試験のため,温度計法だけが用いられている場合。

注記

  購入者が抵抗法又は埋込温度計法で規定する温度上昇のほかに,近接する可能性がある最高温

度部の温度計法による読みを要求する場合は,受渡当事者間で協議する。

10.6  効率の算定 

JIS C 4034-30

:2011 の

5.1

(算定)に従って算定する。

注記

JIS C 4034-30

:2011 の

5.1.1

(一般)では,

JIS C 4034-2-1

:2011 の不確かさ“低”の試験方法を

用いることを規定している。

10.7  始動特性の算定 
10.7.1  
電動機の最大始動電流 

電動機の最大始動電流 I

st

は,

10.4

の試験結果から,次のいずれかの方法によって算定する。ただし,一


21

C 4213

:2014

定の拘束電流に対する拘束電圧が回転子位置によって著しく異なる場合には,拘束電圧の値は,回転子位

置に対する最小値をとる(

10.4

参照)

a)

正比例法

  拘束試験を定格電流のほぼ 100 %の電流について行い,その結果から,次の式によって算

出する。

1

s

1

1

s

st

V

V

I

A

ここに,

I

s1

拘束電流(

A

(各線電流の平均値)

V

1

定格電圧(

V

V

s1

拘束試験で加えた電圧(

V

b)

対数比例法(I

拘束試験を定格電流のほぼ

100 %

及び

200 %

の電流について行い,そのときの拘束

電流 I

s1

及び I

s3

A

)並びにそれぞれに対応する V

s1

及び V

s3

の拘束電圧を測定し,次の式によって最大

始動電流を算定する。この算定法は,全閉スロット機に適用する。

β

1

s

1

1

s

st

V

V

I

A

β

0.7

α

0.35

1

s

3

s

1

s

3

s

log

log

V

V

I

I

α

c)

対数比例法(II

対数比例法(

I

)の拘束試験のほかに定格電流のほぼ

150 %

の電流について拘束試験

を行い,そのときの拘束電流 I

s2

A

)及びそれに対応する拘束電圧 V

s2

V

)を測定し,次の式によっ

て最大始動電流を算定する。この算定法は,半閉スロット機及び開放スロット機に適用する。

γ

3

s

1

3

s

st

04

.

1

V

V

I

A

γ

1.05

γ

2

0.35(

γ

1

1)

γ

2

γ

1

のとき)

0.7

γ

2

0.35

γ

2

γ

1

のとき)

1

s

2

s

1

s

2

s

1

log

log

V

V

I

I

γ

2

s

3

s

2

s

s3

2

log

log

V

V

I

I

γ

d)

対数比例法(III

正比例法の拘束試験のほかに定格周波数の下で定格電圧に近い電圧を加えて始動

させ,そのときの電圧 V

1

'

V

)及び電流 I

st

'

A

)を測定し,次の式によって最大始動電流を算定する。

α

'

'

1

1

st

st

V

V

I

A


22

C 4213

:2014

s1

1

s1

st

'

log

'

log

V

V

I

I

α

なお,始動試験時の電圧 V

1

'

は,定格電圧の

60 %

以上が望ましい。始動試験時の電流は,過渡現象

消滅後の値を測定する。

10.7.2  始動装置を用いる場合の電源側の最大始動電流 

始動装置を用いる電動機の場合,その始動方式における電源側の最大始動電流 I

st

は,10.4 の試験結果か

ら次のようにして算定する。ただし,一定の拘束電流に対する拘束電圧が回転子位置によって著しく異な

る場合には,拘束電圧の値は,回転子位置に対する最小値をとる(10.4 参照)

a)

スターデルタ始動の場合

1

s

1

1

s

st

3

1

V

V

I

I

×

×

ただし,拘束試験は三角結線で行う。

なお,星形結線で拘束試験を行い,

10.7.1

の対数比例法によって求めた定格電圧における始動電流

値を I

st

としてもよい。

b)

補償器始動の場合

1

s

1

1

s

2

st

1

V

V

I

I

×

×

α

ここに,

α: 始動補償器の変圧比

ただし,

10.7.1

の対数比例法によって求めた始動時の電動機側電圧における始動電流値の α 分の 1

を I

st

としてもよい。

c)

リアクトル始動及び一次抵抗始動の場合

  これらの場合には,始動時の電動機側電圧における始動電

流を,

10.7.1

の正比例法又は対数比例法によって算定する。

10.7.3  最小始動トルク 

電動機の最小始動トルク τ

st

は,次の式によって算定する(

10.4

参照)

3

N

2

s

st

1

2

s

s

R

R

st

10

'

'

2

'

3

'

1

×





P

I

I

R

I

W

S

)

(

τ

τ

ここに,

τ

R

全負荷トルク

P

N

定格出力(kW)

S

R

定格出力時の滑り(p.u.)

W

s

': 拘束試験における入力(W)

I

s

': 定格電流にほぼ等しい拘束電流(A)

R

1

各端子間において測定した一次巻線抵抗の平均値(Ω)

一定の拘束電流 I

s

'における拘束電圧の回転子位置による変化が著しくない場合は,W

s

'は拘束電圧がその

最大値と最小値との平均値に等しくなるような回転子位置における入力を用い,I

st

'は次の式によって算出

する。

I

st

'=I

st

(A)

ここに,

I

st

最大始動電流(A)

一定の拘束電流 I

s

'における拘束電圧の回転子位置による変化が著しい場合は,W

s

'は拘束電流 I

s

'及び拘束


23

C 4213

:2014

電圧(V

s

')

max

のときの入力を,また,I

st

'は次によって算出する。

max

s

min

s

st

st

'

'

'

)

(

)

(

V

V

I

I

(A)

ここに,

(V

s

')

min

拘束電流 I

s

'に対する拘束電圧の最小値(V)

(V

s

')

max

拘束電流 I

s

'に対する拘束電圧の最大値(V)

始動装置を用いる電動機の場合,その始動方式における最小始動トルクは,電源側の最大始動電流が始

動装置に流れるときの電動機電流を上記の算定法における I

st

によって算出する。

10.8  過速度試験 

電動機は最大定格回転速度の 120 %に耐えられるよう,設計しなければならない。

過速度試験後,いかなる異常な永久変形もなく,通常の運転を妨げるいかなる不適合も検出されないも

のでなければならない。過速度試験を行う場合,試験時間は 2 分間とする。

なお,過速度試験後には,積層回転子のリム,くさび又はボルトで保持している積層磁極の径が,微小

に永久的に増加するが,これをもってその電動機の正常な運転ができない異常な変形とはみなさない。

規定の過速度で運転し,次に示すような運転中の異常を調べる。

−  異常振動

−  異常音響

−  停止後の軸受,固定子と回転子との接触,冷却ファン,バインド線,その他締付部分の異常の有無な

試験方法としては,例えば,電源の周波数を上昇させる方法,高速電動機による方法,ベルト車の半径

の比率を変えて運転する方法などがある。

過速度試験は,温度上昇試験直後に行うことが望ましい。

10.9  騒音試験 

電動機を,定格電圧及び定格周波数で無負荷運転した場合の騒音レベルを測定する。この場合,加速中

に異常騒音がないことを確認することが望ましい。

なお,A 特性で補正した音響パワーレベルは,特殊な場合に用いる。

10.9.1  測定条件 
10.9.1.1  
据付け 

測定は,暗騒音及び周囲からの反射音ができるだけ少なく,また,変化が少ない場所を選定し,かつ,

弾性体上で行うことが望ましい。

10.9.1.2  供給電源 

供給電源は正弦波に近いもので,電圧が対称で急激な変動が少ないことが望ましい。

10.9.1.3  暗騒音の影響 

合成騒音と暗騒音との差が 10 dB 以上の場合は,暗騒音の影響を無視してよい。その差が 10 dB 未満の

ときは,

表 14

によって補正をして対象の音の騒音を推定できる。両者の差が少ないとき,特に 3 dB 未満

のときは測定値には信頼性がない。

表 14

暗騒音の影響に対する補正

単位  dB

合成騒音と暗騒音との差

3 4 5 6 7 8 9

補正値

−3

−2

−1


24

C 4213

:2014

10.9.1.4  反射音の影響 

電動機の表面からマイクロホンまでの距離に対して,騒音レベルが一様に減少し,かつ,距離を 2 倍に

したとき,約 4 dB 以上減少するような場所を選定することが望ましい。

10.9.2  騒音の音圧レベルの測定方法 
10.9.2.1  
一般事項 

測定には,

JIS C 1509-1

に規定するクラス 2 のサウンドレベルメータ(騒音計)

,又はこれと同等以上の

騒音計を用い,周波数補正は,A 特性とする。オクターブ又は 1/3 オクターブバンドの測定を行うとき用

いるバンドパスフィルタは,

JIS C 1514

に適合するものとし,その中心周波数が

表 15

のとおり,オクター

ブバンドのときは 8 個,1/3 オクターブバンドの 24 個を原則とする。サウンドレベルメータの指示が変動

する場合は,数回の測定の平均値とする。

表 15

バンドパスフィルタの中心周波数

単位  Hz

オクターブバンド

63  125  250  500 1 000 2 000 4 000 8 000

1/3 オクターブバンド

50  63  80 100 125 160 200 250

315  400  500  630  800 1 000 1 250 1 600

2 000 2 500 3 150 4 000 5 000 6 300 8 000 10 000

10.9.2.2  測定位置 
10.9.2.2.1  
横軸機の測定 

測定位置は,軸中心線を含む水平面上の軸方向及び固定子枠のほぼ中心で軸と直角方向の左右 2 点を含

む 4 点で,

表 16

に規定する距離で測定する。ただし,大形電動機の場合又は音源の指向性が顕著な場合

は,更に測定点を増やすことが望ましい。また,

表 16

に規定する距離で測定するのが不適切な場合(例

えば,測定する騒音レベルと暗騒音とが著しく接近している場合)

,又は反射音の影響が顕著な場合には,

表 16

に規定する以外の距離を選定してもよいが,この場合にはマイクロホンの距離を明記する。

なお,マイクロホンは,電動機自体の冷却風の影響を受けないところに置く。距離のとり方は,軸を除

く各々の電動機表面から測定する。

表 16

マイクロホンの距離

単位  m

電動機定格出力

距離

1 kW 未満 0.5 
1 kW 以上 1.0

10.9.2.2.2  立軸機の測定 

立形電動機の場合は,固定子枠のほぼ中心を通る水平面上で横軸機に準じて測定する。

10.9.2.3  騒音の音圧レベルの算出方法 

測定値の算術平均をもって電動機の騒音の音圧レベルとする。

10.9.3  音響パワーレベルの測定方法 
10.9.3.1  
測定位置 
10.9.3.1.1  
横軸機の測定 

図 6

に示す基準測定点(×印)及び基準測定点から 1 m ピッチの各点(○印)で騒音レベル(dB)を測

定する。

図 6 a)

  に示す測定位置は,軸中心線を含む垂直面上の位置を示し,また,

図 6 b)

  に示す測定位


25

C 4213

:2014

置は,軸中心線を含む水平面上の位置を示す。

a)  b)の IIII 線に沿う縦断面 

b)  a)  の I線に沿う横断面 

h:  軸心高さ(ただし,h<0.25 m のときは,h=0.25 m とする。) 
l:  電動機全長(軸端を除く。)

図 6

測定位置(横軸機)

10.9.3.1.2  立軸機の測定 

図 7

の基準測定点(×印)及び基準測定点から 1 m ピッチの各点(○印)で騒音レベル(dB)を測定す

る。

図 7 a)

  に示す測定位置は,軸中心線を含む垂直面上の位置を示し,また,

図 7 b)

  に示す測定位置は,

電動機高さの半分の位置における水平面上の位置を示す。


26

C 4213

:2014

a)   b)の IIII 線に沿う縦断面 

b)   a) の I線に沿う横断面 

H:電動機高さ

2

H

h

(ただし,h<0.25 m のときは,h=0.25 m とする。

ab

図 7

測定位置(立軸機)

10.9.3.2  騒音の音響パワーレベルの算出方法 

個の騒音の音圧レベル測定値 L

p1

L

p2

,……,L

pn

から平均音圧レベル(

p

)を,次の式によって算出

する。

10

log

10

log

10

log

1

log

10

pn

1

p2

1

1

p

1

p

L

L

L

n

L

ここに,

p

: 騒音の平均音圧レベル

次に,

図 6

又は

図 7

に示す a及び の値から r

s

を,次の式によって算出する。

2

1

s

2





)

(

c

b

a

r

ここに,

r

s

等価半球の半径

電動機を反射性の床面,例えば,コンクリート床,地面上などに置いている場合は,L

w

を,次の式によ

って算出する。

L

w

p

L

+20 log r

s

+8


27

C 4213

:2014

ここに,

L

w

A 特性で補正した音響パワーレベル(dB)

また,電動機を自由空間(音場が反射物などの影響を受けない場所のことであって,無響室がこれに相

当する。

)で測定した場合は,L

w

を,次の式によって算出する。

L

w

p

+20 log r

s

+11 (dB)

注記

  騒音計及び測定上の精度のため,騒音レベル測定には,3 dB 以下の誤差を生じることがある。

10.10 

耐電圧試験 

10.10.1 

耐電圧試験 

耐電圧試験は,供試巻線と電動機の外被又は固定子枠(大地)との間で行う。

巻線に対する規定試験電圧の高圧試験は,できるだけ繰り返さない。購入者の要求によって 2 度の試験

を行う場合は,必要に応じて乾燥を行い,2 回目の試験電圧は,

10.10.5

による試験電圧の 80 %の値で行う。

10.10.2 

耐電圧試験を行う場合の電動機の状態 

耐電圧試験は,新しい電動機で,正常運転状態と同等な全部品を組み立てたものに対して,製造工場で

行う。ただし,製造工場において組み立てできないものは,受渡当事者間の協定による。

温度試験を行う場合には,耐電圧試験は,温度試験後直ちに行う。試験を行う場合,鉄心及び試験しな

い巻線は,外被又は固定子枠に接続しておく。

10.10.3 

試験電圧の周波数及び波形 

試験電圧は,商用周波数(50 Hz 又は 60 Hz)のできるだけ正弦波に近いものを用いる。

10.10.4 

試験時間 

試験は,試験電圧の 1/2 以下の電圧から始め,連続的に規定電圧の 5 %以下のステップ状に規定電圧ま

で昇圧する。1/2 電圧からの昇圧時間は,10 秒間以上とする。規定電圧に達してから,1 分間その値を保

持する。

200 kW 以下の多量生産機のルーチン試験においては,1 分間の試験を

表 17

の規定電圧の 120 %の電圧

で 1 秒間の試験に代えてもよい。ただし,この場合,試験電圧を規定電圧に合わせた後,印加する。

10.10.5 

試験電圧 

定格電圧が E(V)である電動機の試験電圧は,

表 17

による。

巻線を全部巻き替えた電動機は,新しい電動機に対する規定試験電圧で試験する。

表 17

試験電圧

電動機又は部位

試験電圧(実効値)

V

1 1

kW 未満で,定格電圧 100 V 未満の電動機の巻線。

ただし,3 項に該当するものを除く。

500 V+2E

2 375

kW 以下の電動機の巻線。

ただし,1 項及び 3 項に該当するものを除く

b)

1 000 V+2E 
ただし,1 500 V 以上

a)

とする。

3

電動機・附属装置を組み合わせたもの。

1 項及び 2 項の試験の繰返しは極力避ける。各単体ご
とに耐電圧試験を実施したものについて組合せ試験

を行う場合,単体試験における最低の試験電圧の 80 %

を組み合わせた状態における試験電圧とする

c)

a)

  1 端子を共用する二相巻線に対しては,運転中任意の 2 端子間に生じる最大実効電圧を基準とする。

b)

  絶縁強度を段階的に変えた電動機(段絶縁の電動機)の耐電圧試験は,受渡当事者間の協定による。

c)

  電気的に接続した 1 台又は複数台の電動機の巻線に対しては,試験電圧は,対地間に発生し得る最大電圧を

基準とする。


28

C 4213

:2014

10.10.6 

部分的な巻き替え又は修理を行った電動機の耐電圧試験 

部分的な巻き替え又は修理を行った電動機に対して,耐電圧試験を行うことを受渡当事者間で合意した

場合は,次の基準で行うことが望ましい。

a)

  部分的な巻き替えを行った電動機に対しては,新しい電動機に対する試験電圧(

表 17

参照)の 75 %

の電圧で試験する。ただし,巻線の巻き替えをしない部分については,十分な清掃及び乾燥を行う。

b)

  オーバーホールを行った電動機は,清掃・乾燥後,定格電圧の 1.5 倍の電圧で試験する。ただし,定

格電圧が 100 V 以上の場合の試験電圧は 1 000 V 以上,定格電圧が 100 V 未満の場合は 500 V 以上と

する。

10.10.7 

耐電圧試験内容 

電動機の耐電圧試験は,温度試験終了後できるだけ速やかに絶縁抵抗を測定し,適切な値であることを

確かめた後,引き続き行う。試験は,巻線と大地との間に

表 17

に規定する試験電圧を加える。ただし,

温度試験を行わない電動機については,無負荷試験終了後に耐電圧試験を行う。

使用時に電気的に接続されない数個の巻線に耐電圧試験を行う場合には,次のものの間に規定電圧を加

える。

−  供試巻線

−  その他の全巻線類と大地とを一括接続したもの

かご形巻線に対しては耐電圧試験を行わない。

絶縁抵抗の測定には,絶縁抵抗計を一般に用いる。巻線に印加する電圧は,機器の定格電圧及び絶縁状

態に適した値にする。

注記

  一般には,600 V 以下の巻線に対しては直流 500 V 絶縁抵抗計を使用する。

絶縁抵抗は,独立回路ごとに測定する。ただし,等しい電圧の回路を一括して行ってもよい。

吸収電流の影響が著しい場合には,試験時間は絶縁抵抗計の指示が十分安定した後に絶縁抵抗を測定す

る。1 分値(1 分間電圧印加後の値)をもって測定値とすることが望ましい。

11  裕度 

裕度とは,電動機の特性の試験結果と保証値との差の許容する範囲をいう。裕度は,

表 18

による。ただ

し,その他の規格又は仕様書で,最低値又は最高値を規定又は指定する場合には,裕度を適用しない。


29

C 4213

:2014

表 18

裕度

No.

項目

裕度

a)

1

定格効率 
 150

kW 以下の電動機

 150

kW を超える電動機

 
−0.15×(100-η) % 
−0.10×(100-η) %

ここに,η:定格効率(%)

2

全損失(150 kW を超える電動機に適用する。

) 保証値の 10 %

3

定格力率

6

1

− ×(1–cosφ)

ここに,cosφ:定格力率

ただし,絶対値で 0.02 以上,0.07 以下とする。

4

滑り(全負荷時)

−  出力 1 kW 未満

−  出力 1 kW 以上

 
保証値の±30 %

保証値の±20 %

5

最大始動電流

保証値の+20 %

6

最小始動トルク

保証値の−15 %

7

最小トルク(プルアップトルク)

保証値の−15 %

8

最大トルク(停動トルク)

保証値の−10 %

ただし,この裕度を適用した値が定格トルクの
1.6 倍を下回らない。また,始動電流が 4.5 倍
以下の電動機の場合,1.5 倍を下回らない。

9

慣性モーメント

保証値の±10 %

a)

  裕度を一方向だけ規定している場合,その他の方向については制限がない。

12  表示 

電動機には,読みやすく,耐久性があり,次の事項を記載した定格銘板を取り付ける。次の事項は,必

ずしも同一銘板上になくてもよい。

表示事項は,便宜的に番号付けをしたもので,銘板上の順序を定めるものではない。表示事項は,適宜

に組み合わせて表示してもよい。

銘板は,できるだけ電動機の見やすい箇所に取り付ける。

a)

  電動機の名称

b)

  製造業者名,その略号又はそれに相当する標識

c)

  製造番号又は機器番号

d)

  製造年  この情報が

c)

によって得られる場合は省略してもよい。

e)

  形式(製造業者が定めた形式名)

f)

  保護方式の記号

g)

  定格出力

h)

  定格電圧

i)

定格電流  定格出力における電流の近似値を表示する。

j)

  定格回転速度  定格出力における毎分回転数の近似値を表示する。

k)

  相数,極数及び定格周波数

l)

定格効率及び効率クラス(IE コード)

JIS C 4034-30

:2011 による。ただし,全ての定格電圧・定格周

波数・定格出力の組合せの中で,

表 9

(IE3)を満たさない定格効率がある場合には,定格ごとの効率

クラスを定格銘板に表示する。


30

C 4213

:2014

注記

  例えば,3 定格又は 6 定格をもつ場合に,200V-60Hz 又は 400V-60Hz の定格において

表 10

基 準 値 は 満 た し て い る が ,

表 9

の 基 準 値 を 満 た し て い な い 場 合 , IE3-IE2-IE3 又 は

IE3-IE2-IE3-IE3-IE2-IE3 と定格ごとの効率クラスを記載する。

m)

  使用の形式

注記

  連続定格(S1)の場合は,連続又は Cont.と表記してもよい。

n)

  絶縁の耐熱クラス又は温度上昇限度

o)

  最高冷媒温度  最高周囲温度が 40  ℃の場合は,省略してもよい。

p)

  最低冷媒温度  省略してもよい。ただし,

6.4

の規定を適用しない場合であっても使用者から指定され

た場合には表示する。

q)

  標高  1 000 m 以下の場合は,省略してもよい。1 000 m を超える場合は,その標高を表示する。

r)

  回転方向  構造上回転方向が制約される場合には,回転方向を電動機の見やすい箇所に表示する。

s)

  適用規格の番号

t)

  概略質量  30 kg を超え,指定がある場合だけ表示する。30 kg 以下の場合は,省略してもよい。

13  安全 

この規格による電動機の安全性は,その他の指定がない場合,

JIS B 9960-1

による。

注記

  設備全体が安全であることを確保するのは,設備の製造業者又は部品として電動機などの電気

機械を集めて設備を組み立てる者の責任であり,保護方式の種類(IP コード)によって,この

規格の適用除外を規定するものではない。


31

C 4213

:2014

附属書 JA

(参考)

標準的な枠番号と寸法及び出力との関係

JA.1  一般 

この附属書は,使用者の利便性のために,標準的な電動機の枠番号と寸法及び出力との関係について参

考として目安を記載する。

なお,この附属書の内容は,

JIS C 4210

:2010 及び

JIS C 4212

:2010 を基にしている。

JA.2  枠番号又はフランジ番号と出力との関係 

枠番号又はフランジ番号と寸法及び出力との関係は,

表 JA.1

表 JA.4

による。


32

C 4213

:2014

表 JA.1

脚取付形 IP4X 又は IP5X 電動機の各部分及びベースの寸法並びに枠番号

単位  mm

定格出力

(kW)

番号

電動機

ベース

C

a)

H

E

2

A

F

2

B

XB

C

R PB

取付

穴径

2 極  4 極  6 極

Z

b)

K

S

c)

D

S

許容差

Q

E

W

F

U

GE

BE BF BH BZ

X

最小値

0.2 0.2  −

63M 63 50 40 40

103

80  7 11

h6 23

1  50 80 30 13

40

0.4 0.4  −

71M 71 56 45 45 120

90  7 14

j6  30

5

3 55

85

30

13

40

0.75

0.75 0.4 80M  80  62.5  50  50 140

100

10  19

j6  40

6

3.5

65 90 30 13

40

1.5

2.2

1.5

0.75

90L 90  70 62.5 56

168.5 118.5

10 24

j6  50

8

4  70

105

30 13

40

− 2.2 1.5 100L 100  80  70  63  193

133

12  28

j6  60

8

4  80 115 40  13

50

3.7 3.7 2.2 112M 112  95  70  70  200

140

12  28

j6  60

8

4  95 115 40  13

50

5.5

7.5

5.5 3.7 132S 132  108  70  89  239

159

12  38

k6  80

10

5  110 120 45  13

60

− 7.5 5.5 132M 132  108  89  89  258

178

12  38

k6  80

10

5  110 140 45  13

60

11

15

− 160M 160  127  105  108  323

− 14.5

42

k6  110

12

5  −

− 11 7.5

213

125 165 50 15

70

18.5  −

− 160L 160  127  127 108 345

− 14.5

42

k6  110

12

5  −

− 15 11

235

125 185 50 15

70

22    180M

180

139.5

120.5

121

351.5

− 14.5

48

k6  110

14

5.5

− 18.5

22

15 241.5

140

185

55

15

80

30

− 180L 180 139.5 139.5 121 370.5

− 14.5

55

m6 110

16

6  −

− 30 18.5

22

260.5

140 205  55  15

80

37

45

− 200L 200  159 152.5 133 395.5

− 18.5

55

m6 110

16

6  −

− 37

45

30

37

425.5 285.5

60

140

18

7 160

230

60 20

100

55

− 225S 225  178  143 149 402

− 18.5

55

m6 110

16

6  −

− 55 45

432

292

65

140

18

7

75

− 250S 250  203 155.5 168 433.5

− 24 55

m6 110

16

6 −

− 75 55

463.5 323.5

75

140

20

7.5

90

− 250M 250  203  174.5 168 452.5

− 24 55

m6 110

16

6 −

− 90 75

482.5 342.5

75

140

20

7.5

110  −

− 280S 280 228.5 184 190 484

− 24 55

m6 110

16

6 −

− 110 90

544

374

85

170

22

9

132  −

− 280M 280  228.5 209.5 190 509.5

− 24 55

m6 110

16

6 −

− 132 110

569.5 399.5

85

170

22

9

160  −

− 315S 315  254  203 216 529

− 28 55

m6 110

16

6 −

− 160 132

589

419

95

170

25

9

注記  寸法は,JIS B 1001 に規定のボルト穴の 3 級の値から選択した。 

a)

  寸法の許容差は,JIS B 0902 によって,250 mm 以下は

0
0.5

mm,250 mm を超えるものは

0

1.0

mm とする。

b)

  取付穴は,軸に直角方向に長い長穴としてもよい。

c)

  寸法の許容差は,JIS B 0401-1 及び JIS B 0401-2 による。


33

C 4213

:2014

表 JA.2

フランジ形 IP4X 又は IP5X 電動機の各部分の寸法並びにフランジ番号適用

単位  mm

定格出力

(kW)

フランジ

番号

電動機

LA

M

LB

a)

N

LB

許容

LC

P

最大

LE

T

LW

R

取付穴

2 極  4 極  6 極

LZ

b)

S

LN

S

a)

D

S

許容

Q

E

W

F

U

GE

0.2 0.2  − FF130 130

11 j6 160

3.5

0 10  4 11

h6 23 −

1

0.4 0.4  − 14

j6

3

0.75

0.75

0.4 FF165 165

130 j6  200

3.5

0  12  4 19

j6  40 6  3.5

1.5 
2.2

1.5 0.75

24

j6  50  8  4

3.7 2.2

3.7

1.5 
2.2

FF215 215

180 j6  250

4  0 14.5

4 28

j6  60 8  4

5.5 
7.5

5.5 
7.5

3.7 
5.5

FF265 265 230 j6  300

4  0 14.5

4  38

k6  80 10

5

11 
15

18.5

11 
15

7.5 FF300 300

250 j6  350

5  0 18.5

4 42

k6 110 12

5

22 18.5

22

15 FF350 350

300 j6  400

5  0 18.5

4 48

k6 110 14

5.5

30 30 18.5

22

55

m6 110 16

6

37 
45

− FF400 400

350 j6  450

5  0 18.5

8 55

m6 110 16

6

− 37

45

30 
37

60

m6 140 18

7

55 
75 
90

− FF500 500

450 j6  550

5  0 18.5

8 55

m6 110 16

6

− 55 45

65

m6 140 18

7

− 75

90

55 
75

75

m6 140 20

7.5

110 
132

− FF600 600

550 js6 660

6  0  24  8 55

m6 110 16

6

− 110

132

90

110

85

m6 170 22

9

a)

  LB 及び 寸法の許容差は,JIS B 0401-1 及び JIS B 0401-2 による。

b)

  LZ 寸法は,IEC 60072-1 を参考とし,JIS B 1001 に規定のボルト穴の 3 級の値から選択した。


34

C 4213

:2014

表 JA.3

脚取付形 IP2X 電動機の各部分及びベースの寸法並びに枠番号適用

単位  mm

定格出力

(kW)

番号

電動機

ベース

C

a)

H

E

2

A

F

2

B

XB

C

R PB

取付

穴径

2 極  4 極  6 極

Z

b)

K

S

c)

D

S

許容差

Q

E

W

F

U

GE

BE BF BH BZ

X

最小値

0.75

0.75 0.4 80M  80  62.5  50  50 140

100

10  19

j6  40

6

3.5

65 90 30 13

40

1.5

2.2

1.5 0.75 90L  90  70  62.5  56 168.5 118.5

10  24

j6  50

8

4  70 105 30  13

40

−  2.2 1.5 100L 100  80  70  63  193

133

12  28

j6  60

8

4  80 115 40  13

50

3.7 3.7 2.2 112M 112  95  70  70  200

140

12  28

j6  60

8

4  95 115 40  13

50

5.5

7.5

5.5 3.7 132S 132  108  70  89  239

159

12  38

k6  80

10

5  110 120 45  13

60

− 7.5 5.5 132M 132  108  89  89  258

178

12  38

k6  80

10

5  110 140 45  13

60

11

15

− 160M 160  127  105 108 323

− 14.5

42

k6  110

12

5  −

− 11 7.5

213

125 165 50 15

70

18.5  −

− 160L 160  127  127 108 345

− 14.5

42

k6  110

12

5  −

− 15 11

235

125 185 50 15

70

22

− 48

14

5.5

− 18.5 − 235

125

185

50

15

70

30

− 180M 180  139.5 120.5 121 351.5

− 14.5

55

m6 110

16

6  −

− 22

30

15

18.5

241.5

140 185  55  15

80

37

45

− 180L 180 139.5 139.5 121 370.5

− 14.5

55

m6 110

16

6  −

− 37

45

22

30

400.5 260.5

60

140

18

7 140

205

55 15

80

55

− 200M 200  159  133.5 133 376.5

− 18.5

55

m6 110

16

6  −

− 55 37

45

406.5 266.5

65

140

18

7 160

210

60 20

100

75

− 225S 225  178  143 149 402

− 18.5

55

m6 110

16

6  −

75

55

432

292

65

140

20

7.5

 

90

− 225M 225  178  155.5 149 414.5

− 18.5

55

m6 110

16

6  −

90

75

444.5 304.5

75

140

20

7.5

 

110  −

− 250S 250  203 155.5 168 433.5

− 24 55

m6 110

16

6 −

110

90

493.5 323.5

85

170

22

9  

132  −

− 250M 250  203  174.5 168 452.5

− 24 55

m6 110

16

6 −

132

110

512.5 342.5

85

170

22

9  

160  −

− 280S 280 228.5 184 190 484

− 24 55

m6 110

16

6 −

160

132

544

374

95

170

25

9  

注記  寸法は,JIS B 1001 に規定のボルト穴の 3 級の値から選択した。 

a)

  寸法の許容差は,JIS B 0902 によって,250 mm 以下は

0
0.5

mm,250 mm を超えるものは

0

1.0

mm とする。

b)

  取付穴は,軸に直角方向に長い長穴としてもよい。

c)

  寸法の許容差は,JIS B 0401-1 及び JIS B 0401-2 による。


35

C 4213

:2014

表 JA.4

フランジ形 IP2X 電動機の各部分寸法並びにフランジ番号適用

単位  mm

定格出力

(kW)

フランジ

番号

電動機

LA

M

LB

a)

N

LB

許容

LC

P

最大

LE

T

LW

R

取付穴

2 極  4 極  6 極

LZ

b)

S

LN

S

a)

D

S

許容

Q

E

W

F

U

GE

1.5 
2.2

1.5

− FF165 165

130 j6  200

3.5

0  12  4 24

j6  50 8  4

3.7 2.2

3.7

1.5 
2.2

FF215 215

180 j6  250

4  0 14.5

4 28

j6  60 8  4

5.5 
7.5

5.5 
7.5

3.7 
5.5

FF265 265

230 j6  300

4  0 14.5

4  38

k6  80 10

5

11 
15

11 
15

7.5

11

FF300 300

250 j6  350

5  0 18.5

4  42

k6 110 12

5

18.5

− FF350 350

300 j6 400

5  0 18.5

4 42

k6 110 12

5

22 18.5 − 48

k6

110

14

5.5

30 22

30

15

18.5

55

m6 110 16

6

37 
45

− FF400 400

350 j6 450

5  0 18.5

8 55

m6 110 16

6

− 37

45

22 
30

60

m6 140 18

7

55 
75 
90

− FF500 500

450 j6 550

5  0 18.5

8 55

m6 110 16

6

− 55 37

45

65

m6 140 18

7

− 75

90

55 
75

75

m6 140 20

7.5

110 
132

− FF600 600

550 js6 660

6  0  24  8 55

m6 110 16

6

− 110

132

90

110

85

m6 170 22

9

a)

  LB 及び 寸法の許容差は,JIS B 0401-1 及び JIS B 0401-2 による。

b)

  LZ 寸法は,IEC 60072-1 を参考とし,JIS B 1001 に規定のボルト穴の 3 級の値から選択した。


36

C 4213

:2014

JA.3 V プーリの寸法及び適用 

V プーリの寸法及び適用を,

表 JA.5

表 JA.7

及び

図 JA.1

図 JA.4

に示す。

表 JA.5

極の電動機における ベルト及び プーリ適用

定格出力

kW

一般用 V ベルト

細幅 V ベルト

V ベルト

種類

V ベルト

本数

V プーリ

呼び径

d

p

mm

V プーリ

リム幅

PW

mm

V ベルト

種類

V ベルト

本数

V プーリ

呼び径

d

e

mm

V プーリ

リム幅

PW

mm

0.2 A  1  75 20 3V  1  71 17.4 
0.25 A  1

75  20  3V  1  71  17.4

0.37 A  1

75  20  3V  1  71  17.4

0.4 A  1  75 20 3V  1  71 17.4 
0.55 A  1

80  20  3V  1  71  17.4

0.75 A  1

80  20  3V  1  71  17.4

1.1 A  2  80 35 3V  1  75 17.4 
1.5 A  2  80 35 3V  1  75 17.4 
2.2 A  2  90 35 3V  1  75 17.4 
3.7 A  3  90 50 3V  2  75 27.7 
5.5 A  3  112 50 3V  3  75 38.0 
7.5 A  3  132 50 3V  4  80 48.3

表 JA.6

極の電動機における ベルト及び プーリ適用

定格出力

kW

一般用 V ベルト

細幅 V ベルト

V ベルト

種類

V ベルト

本数

V プーリ

呼び径

d

p

mm

V プーリ

リム幅

PW

mm

V ベルト

種類

V ベルト

本数

V プーリ

呼び径

d

e

mm

V プーリ

リム幅

PW

mm

0.2 A  1  75  20  3V  1  71 17.4 
0.25 A

1

75  20  3V  1

71  17.4

0.37 A

1

75  20  3V  1

71  17.4

0.4 A  1  75  20  3V  1  71 17.4 
0.55 A

1

80  20  3V  1

71  17.4

0.75 A

1

80  20  3V  1

71  17.4

1.1 A  2  90  35  3V  2  75 27.7 
1.5 A  2  90  35  3V  2  75 27.7 
2.2 A  2  100  35  3V  2  75 27.7 
3.7 A  3  112  50  3V  2  100 27.7 
5.5 B  3  125 63  3V  3  100 38.0 
7.5 B  3  150 63  3V  3  125 38.0

11 B 4 160

82 3V 4 125

48.3

15 B 5 170

101 3V 6 125

68.9

18.5 B  5  200 101  3V  6  140 68.9 
22 B 5 224

101 3V 6 160

68.9

30 C 5 224

136 3V 4 180

77.9

37 C 6 224

161.5

3V 4 200

77.9


37

C 4213

:2014

表 JA.7

極の電動機における ベルト及び プーリ適用

定格出力

kW

一般用 V ベルト

細幅 V ベルト

V ベルト

種類

V ベルト

本数

V プーリ

呼び径

d

p

mm

V プーリ

リム幅

PW

mm

V ベルト

種類

V ベルト

本数

V プーリ

呼び径

d

e

mm

V プーリ

リム幅

PW

mm

0.4 A  1  80  20  3V  1  71 17.4 
0.55 A

2

80  35  3V  1

75  17.4

0.75 A

2

80  35  3V  1

75  17.4

1.1 A  2  100  35  3V  2  75 27.7 
1.5 A  2  100  35  3V  2  75 27.7 
2.2 A  3  100  50  3V  2  90 27.7 
3.7 B  3  125 63  3V  3  100 38.0 
5.5 B  4  150 63  3V  3  140 38.0 
7.5 B  4  150 82  3V  4  140 48.3

11 B 5 170

101 3V 5 140

58.6

15 B 5 224

101 3V 6 160

68.9

18.5 C  4  224 110.5 5V  3  180 60.4 
22 C 5 224

136 5V 4 180

77.9

30 C 5 265

136 5V 4 224

77.9

37 C 6 265

161.5

5V 4 224

77.9

図 JA.1

プーリの取付方法及び寸法記号  アーム形(その 1


38

C 4213

:2014

図 JA.2

プーリの取付方法及び寸法記号  アーム形(その 2

図 JA.3

プーリの取付方法及び寸法記号  平板形(その 1


39

C 4213

:2014

図 JA.4

プーリの取付方法及び寸法記号  平板形(その 2

参考文献

JIS C 4003

:2010  電気絶縁―熱的耐久性評価及び呼び方

JIS C 4034-1

:1999  回転電気機械−第 1 部:定格及び特性

JIS C 4034-6

:1999  回転電気機械−第 6 部:冷却方式による分類

JIS C 4210

:2010  一般用低圧三相かご形誘導電動機

JIS C 4212

:2010  高効率低圧三相かご形誘導電動機

日本電機工業会規格  JEM 1400

:1991  一般用低圧三相かご形誘導電動機の寸法

日本電機工業会規格  JEM 1401

:1991  一般用フランジ形低圧三相かご形誘導電動機の寸法

電気学会  電気規格調査会標準規格 JEC-2100

:2008  回転電気機械一般

電気学会  電気規格調査会標準規格 JEC-2137

-2000  誘導機

電気学会  電気規格調査会標準規格 JEC-2137

-2000  追補 1:2009-05  誘導機


40

C 4213

:2014

附属書 JB

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS C 4213:2014  低圧三相かご形誘
導電動機−低圧トップランナーモー
 

IEC 60034-1:2010  Rotating electrical machines−Part 1: Rating and performance 
IEC 60034-8:2007  Rotating electrical machines−Part 8: Terminal markings and direction of rotation 
IEC 60034-9:2007  Rotating electrical machines−Part 9: Noise limits 
IEC 60034-12:2007  Rotating electrical machines−Part 12: Starting performance of single-speed three-phase cage induction motors 
IEC 60072-1:1991  Dimensions and output series for rotating electrical machines−Part 1: Frame numbers 56 to 400 and flange numbers 
55 to 1 080

(I)JIS の規定

(II)

国際規

格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの

評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術

的差異の 理由 及び今後 の対

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

1  適 用 範

対象となる低圧三相か
ご形誘導電動機の範囲

を規定。

追加

製品規格として新たに適用範囲を作
成 し た 。 こ の 適 用 範 囲 は , JIS C 
4034-30
IEC 60034-30)と同等である。
ただし,定格電圧については,国内基
準に合わせて 600 V 以下とした。

IEC 規格では,特性ごとの規
格体系としているが,JIS 

は製品規格としているため,
IEC への提案は行わない。

3  用 語 及
び定義

3.4,3.6,3.8,3.9,3.14
∼3.18

IEC 
60034-1

3.2 ,
3.3 ,
3.5, 
3.19∼
3.23,
3.26

電動機だけでなく発電機

を含む回転機に対して規

定。

変更

製 品 規 格 を 電 動 機 に 限 定 し た た め ,

“回転機”を“電動機”に変更した。

適用範囲 に合 わせた変 更で
IEC への提案は行わない。

4  使用 S1 及び S3 を規定

IEC 
60034-1

4 S1∼S10 を規定。

S3 の 図 は 負 荷 時 間 率
25 %の例を記載。

削除 S2,S4∼S10 を削除。

S3 の図は負荷時間率 80 %の例を記
載。

JIS は,適用範囲の使用だけ
を規定している。

40

C

 421

3


2

014


41

C 4213

:2014

(I)JIS の規定

(II) 
国際規

格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの
評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術
的差異の 理由 及び今後 の対

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

5  定格

定格出力 
0.75 kW∼375 kW を規
定している。

IEC 
60072-1

9

推奨する定格出力として
0.06 kW∼1 000 kW を規
定。

削除 0.06

kW∼0.55 kW 及び 400 kW∼1 000

kW を削除した。

JIS は,適用範囲の定格出力
だけを規定している。JIS C 
4210 
及び JIS C 4212 に記載
の出力を網羅し,160 kW∼
375 kW の範囲は標準数を推
奨値とした。

6  設 置 場
所の条件

冷媒が空気又は水の場

合を規定。

IEC 
60034-1

6

冷媒が空気,水又は水素

の場合を規定。

最低周囲温度 0  ℃以上の
条件に,3 300 kW を超え

る,6 00 W 未満,整流子

付が規定されている。

削除

水素冷媒の項目について削除した。

また,最低周囲温度 0  ℃以上の条件

に,3 300 kW を超える,600 W 未満,
整流子付を削除した。

JIS は,この規格で適用する
冷媒及び 機種 に対して だけ

規定している。

7.1  温 度
上昇

120(E),130(B),155
(F)の 3 種類の耐熱ク

ラスを規定した。

IEC 
60034-1

8.10 130(B),155(F),180

(H)の 3 種類の耐熱ク

ラスを規定する。

追加 
削除

120(E)を追加し,180(H)を削除
した。

また,水素冷媒による内容を削除し

た。

国内市場では 120(E)の耐
熱クラス の電 動機が流 通し

ている。 
180(H)は JIS の適用範囲外

7.2  基準 
冷媒

空気冷媒及び水冷媒だ
け記載。

IEC 
60034-1

8.2

水素冷媒も記載。

削除

水素冷媒による内容を削除した。

JIS は,この機種範囲に適用
する冷媒 に対 してだけ 規定

している。

7.3  効率

効率基準値を規定した。  −

追加

IEC 60034-30 に完全整合した JIS C 
4034-30 
を引用した。 
ただし,3 定格又は 6 定格を含む電動

機における 200V-60Hz 又は 400V-60Hz

の公称効率,及び 50Hz 3.7kW の公称
効率を独自に追加した。

日本独自 の電 力事情に よる

追加規定であり,IEC 規格へ
の提案は行わない。

7.5  運 転
中 の 電 圧

変 動 及 び
周 波 数 変

運転中の電圧及び周波

数変動範囲を規定した。

IEC 
60034-1

7.3

運転中の電圧及び周波数

変 動 範 囲 を 規 定 し て い

る。

削除

電動機に関する記載以外は削除した。 JIS は,適用範囲で発電機を

対象外としており,IEC 規格

への提案は行わない。

41

C

 421

3


2

014


42

C 4213

:2014

(I)JIS の規定

(II) 
国際規

格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの
評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術
的差異の 理由 及び今後 の対

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

8.1  附属品 附属品としてベースに

ついて規定した。

IEC 規格では特に規定し
ていない。

追加

ベース,基礎ボルトを取り付

けること につ いてユー ザか
らの要求が多いため,記載し

た。

8.2  ケ ー
ブ ル 引 込

ケーブル引込口方向及

び端子箱を設ける場合
の位置について規定し

た。

IEC 
60072-1

4

端子箱の取付位置を規定

している。

変更

ケーブル引込口方向及び端子箱位置

が異なる。

JIS に長年にわたり規定され
ており,変更することはユー
ザに対し不利益となる。

8.3  接地 
端子

接地端子について規定

した。

IEC 
60034-1

11.1

接地端子について規定し

ている。

変更

IEC 規格は接地導線の断面積を規定
しているが,JIS では削除した。

JIS は国内の慣行に従った規
定としている。

9  寸法

枠番号及び極数に対す
る寸法,並びにフランジ

番号及び極数に対する

寸法について規定した。

IEC 
60072-1

6.1, 
6.2,10

枠番号に対する寸法及び
フランジ番号に対する寸

法 に つ い て 規 定 し て い

る。

追加

極数の対応について規定した。

JIS に長年にわたり規定され
ており,ユーザの要求によっ

て規定する必要がある。

10  試験 
方法

10.3.3  電源開路後,電動
機の停止時間に関する

補正

IEC 
60034-1

削除 10.3.3.2

短い停止時間の場合

表 12 の 375 kW を超える定格出力の規

定は,適用範囲から外れるため,削除

した。

JIS は,適用範囲による変更
であり,IEC 規格への提案は

行わない。

10.4  拘束試験

追加

JIS C 4034-2-1:2011 の試験方法では,
等価回路法で用いるための拘束試験

を規定しており,比例法で用いるため

の拘束試験を規定していないため,追
加した。

IEC 60034-12 の改正時に提
案を検討する。

10.5  温度上昇

IEC 
60034-1

8.5

変更

JIS C 4034-1 の試験方法では,規定内
容が不十分であり,試験が実施できな

いため,詳細に規定した。

今後,より一層の標準化を図

る。

42

C

 421

3


2

014


43

C 4213

:2014

(I)JIS の規定

(II) 
国際規

格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの
評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術
的差異の 理由 及び今後 の対

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

10  試験 
方法 
(続き)

10.9  騒音試験

IEC 
60034-9

回転電気機械の騒音試験

方 法 及 び 騒 音 値 レ ベ ル
を,出力容量及び軸中心

高さによって規定。

変更

国 際 規 格 で は 騒 音 試 験 方 法 は ISO 
3741
ISO 3743-1ISO 3743-2ISO 
3744
ISO 3745ISO 3746 及び ISO 
3747 
を引用して規定している。これ
らの騒音測定方法は被騒音試験体が
電動機だけを対象としているのでは

ないため,この規格では電動機の騒音

試験に適した方法を具体的に記述す
ることとし,JIS C 4210 の内容を基に

一部追加,修正して記載した。

この規格では電動機の騒音値レベル
は規定していない。

IEC 60034-9 の改正時に提案
を検討する。

10.10  耐電圧試験

IEC 
60034-1

9.2

回転電気機械の試験電圧

を規定。

削除

三相かご形誘導電動機に関係しない

項目及び内容を削除した。

JIS は,適用範囲による変更
であり,IEC 規格への提案は

行わない。

11  裕度

電動機の特性の試験結
果と保証値との差の許

容される範囲を規定。

IEC 
60034-1

12

回転電気機械の特性試験
の結果と保証値との差の

許容される範囲を規定。

削除

三相かご形誘導電動機に関係しない
項目を削除した。

また,IEC 規格では,

“効率”及び“力

率”と規定しているが,意味が曖昧で
あるため,それぞれ“定格効率”及び

“定格力率”であることを明確にし

た。

JIS は,適用範囲による変更
であり,IEC 規格への提案は

行わない。

43

C

 421

3


2

014


44

C 4213

:2014

(I)JIS の規定

(II) 
国際規

格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの
評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術
的差 異の 理 由 及び 今後 の 対

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

12  表示

定格銘板及びその記載

事項を規定。

IEC 
60034-1

10.2

定格銘板及びその記載事

項を規定。

変更

力率を削除した。

最低冷媒温度は IEC 規格では“適用
しない場合は表示する”と規定してい

るが,JIS では“適用しない場合であ

っても,使用者から指定された場合に
は表示する”と規定した。

効率クラスの表記について,複数の定

格で IE コードが異なる場合に,IEC 
60034-30 
及び JIS C 4034-30 では,最
低の効率クラスか定格ごとの効率ク

ラスを記載することが規定されてい
るが,この規格では,定格ごとの効率

クラスを記載することを規定した。

JIS は国内の慣行に従った規
定としている。

13  安全

低圧の電動機に関連す

る安全規格だけ記載。

IEC 
60034-1

低圧及び高圧の電動機に

関 連 す る 安 全 規 格 を 記
載。

削除

IEC 60204-11 は高圧機器に適用する
規格であり,削除した。

JIS は,適用範囲による変更
であり,IEC 規格への提案は
行わない。

附属書 JA

(参考)

標準的な電動機の枠番

号と寸法及び出力との

関係を記載。

追加

使用者の利便性のために,標準的な電

動機の枠番号と寸法及び出力との関

係について参考として目安を記載し
た。

参考情報であり,IEC 規格へ

の提案は行わない。

JIS と国際規格との対応の程度の全体評価:(IEC 60034-1:2010,IEC 60034-8:2007,IEC 60034-9:2007,IEC 60034-12:2007,IEC 60072-1:1991,MOD)

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

−  削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

−  追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

−  変更  国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

−  MOD  国際規格を修正している。

44

C

 421

3


2

014