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C 4210 : 2001

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本電機

工業会 (JEMA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調

査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって JIS C 4210 : 1983 は改正

され,この規格に置き換えられる。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任をもたない。

JIS C 4210

には,次に示す附属書がある。

附属書(参考)  JIS と国際規格との対比表


C 4210 : 2001

(1) 

目次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定格

2

3.1

  定格電圧

2

3.2

  定格出力

2

4.

  性能

2

4.1

  温度上昇

2

4.2

  全負荷特性

2

4.3

  トルク特性

5

4.4

  始動入力特性

6

4.5

  騒音レベル

6

4.6

  耐電圧

7

4.7

  運転中の電圧及び周波数変動

7

5.

  構造

8

5.1

  附属品

8

5.2

  ケーブル引込口

8

5.3

  スターデルタ始動器

8

5.4

  接地端子

8

6.

  寸法

8

7.

  試験方法

13

7.1

  試験の種類

13

7.2

  構造試験

13

7.3

  抵抗測定

14

7.4

  拘束試験

14

7.5

  無負荷試験

14

7.6

  温度試験

14

7.7

  負荷特性及びトルク特性の算定

14

7.8

  始動入力特性試験

24

7.9

  騒音試験

26

7.10

  耐電圧試験

30

8.

  表示

30

附属書(参考)  JIS と国際規格との対比表

31


日本工業規格

JIS

 C

4210

: 2001

一般用低圧三相かご形誘導電動機

Low-voltage three-phase squirrel-cage induction

motors for general purpose

序文  この規格は,IEC 60034-1 : 1996 Rotating electrical machines−Part 1 : Rating and performance, IEC 

60034-2  : 1972 Rotating electrical machines

−Part 2 : Methods for determining losses and efficiency of rotating

electrical machinery from tests, IEC 60034-9 : 1997 Rotating electrical machines

−Part 9 : Noise limits, IEC 

60034-12  : 1972 Rotating electrical machines

−Part 12 : Starting performance of single-speed three-phase cage

induction motors for voltage up to and including 660V, IEC 60072-1 : 1991 Dimensions and output series for

rotating electrical machines

−Part 1 : Frame numbers 56 to 400 and flange numbers 55 to 1080 を元に作成した日

本工業規格であるが,この規格の適用範囲以外の製品を対象とした規定内容を削除したほか,対応国際規

格には規定されていない項目及び内容を追加している。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格にない事項又は異なる事項である。

1.

適用範囲  この規格は,冷媒温度 40℃以下の場所に使用される連続定格,周波数 50Hz 若しくは 60Hz

専用又は 50Hz/60Hz 共用,電圧 600V 以下,保護方式は IP2X(保護形)及び IP4X(全閉形)の一般用低

圧三相かご形誘導電動機(以下,電動機という。

)について規定する。

備考1.  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

IEC 60034-1 : 1996

  Rotating electrical machines−Part 1 : Rating and performance (MOD)

IEC 60034-2 : 1972

  Rotating electrical machines−Part 2 : Methods for determining losses and

efficiency of rotating electrical machinery from tests (MOD)

IEC 60034-9 : 1997

  Rotating electrical machines−Part 9 : Noise limits (MOD)

IEC 60034-12 : 1972

  Rotating electrical machines−Part 12 : Starting performance of single-speed

three-phase cage induction motors for voltage up to and including 660 V (MOD)

IEC 60072-1 : 1991

  Dimensions and output series for rotating electrical machines−Part 1 : Frame

numbers 56 to 400 and flange numbers 55 to 1080 (MOD)

2.

保護方式 IP2X 及び IP4X の詳細は,JIS C 4034-5 による。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0401-1

  寸法公差及びはめあいの方式−第 1 部:公差,寸法差及びはめあいの基礎


2

C 4210 : 2001

JIS B 0401-2

  寸法公差及びはめあいの方式−第 2 部:穴及び軸の公差等級並びに寸法許容差の表

JIS B 0902

  回転軸の高さ

JIS B 1001

  ボルト穴径及びざぐり径

JIS B 1301

  キー及びキー溝

JIS C 1502

  普通騒音計

JIS C 4034-5

  回転電気機械−第 5 部:外被構造による保護方式の分類

JIS K 6323

  一般用 V ベル

JIS K 6368

  細幅 V ベルト

IEC 60072-1

  Dimensions and output series for rotating electrical machines−Part 1 : Frame numbers 56 to

400 and flange numbers 55 to 1080

3.

定格

3.1

定格電圧  定格電圧は,表 による。

表 1  定格電圧

単位  V

定格電圧

200

    220    400    440

3.2

定格出力  定格出力は,軸において連続して使用可能な機械的出力であり,キロワット (kW) で表

し,

表 による。

表 2  定格出力

単位 kW

定格出力

0.2

,0.25,0.37,0.4,0.55,0.75,1.1,1.5,2.2,3.7,5.5,7.5,11,15,18.5,22,30,37

4.

性能

4.1

温度上昇  温度上昇は,7.6 によって試験を行ったとき,表 の値以下でなければならない。

表 3  温度上昇限度

単位 K

抵抗法

電動機の部分

耐熱クラス

0.2

∼0.55kW 0.75∼37kW

E 75 75

B

− 80

固定子巻線

F

− 105

鉄心とすべての構造構成物

この部分の温度上昇は,いかなる場合もその部分の絶縁物及び
近傍の材料に有害な影響を与えてはならない。

4.2

全負荷特性  定格電圧 200V の電動機の全負荷特性は,7.7 によって試験を行ったとき,IP2X 電動機

表 4,IP4X 電動機は表 による。

なお,

表 及び表 の全負荷電流及び無負荷電流の値は,定格電圧 200V の場合のもので,定格電圧 E (V)

の場合には,その

E

200

をとる。


3

C 4210 : 2001

表 4    IP2X 電動機の全負荷特性

定格出力

極数

同期回転速度

min

1

耐熱

クラス

全負荷特性

参考値

  50Hz 60Hz

効率

η

力率 P

f

無負荷電流

全負荷電流

全負荷滑り

I

o

I

S

(各相の平均値)(各相の平均値)

kW

%

%

A

A

%

0.75

2 3

000 3

600

E 68.0

以上 77.0 以上

2.1 3.9 7.5

1.1

E 72.0

以上 79.0 以上

2.8 5.4 7.0

1.5

E 74.5

以上 80.5 以上

3.4 6.9 7.0

2.2

E 77.0

以上 81.5 以上

4.6 9.6 6.5

3.7

E 80.0

以上 82.5 以上

6.9 15.4 6.0

5.5

B 82.0

以上 82.5 以上

11 23 6.0

7.5

B 83.0

以上 82.5 以上

14 31 6.0

11

B 84.0

以上 82.5 以上

18 44 5.5

15

B 85.0

以上 83.0 以上

23 58 5.5

18.5

B 85.5

以上 83.5 以上

28 71 5.5

22

B 86.0

以上 84.0 以上

32 84 5.0

30

B 86.5

以上 84.5 以上

42 113 5.0

37

 87.0

以上 85.0 以上

50 138 5.0

0.75

4 1

500 1

800

E 69.5

以上 70.0 以上

2.8 4.2 8.0

1.1

E 73.0

以上 73.0 以上

3.6 5.8 7.5

1.5

E 75.5

以上 75.0 以上

4.3 7.3 7.5

2.2

E 78.5

以上 77.0 以上

5.5 10 7.0

3.7

E 81.0

以上 78.0 以上

9.0 16.1 6.5

5.5

B 82.5

以上 78.0 以上

12 24 6.0

7.5

B 83.5

以上 79.0 以上

15 31 6.0

11

B 84.5

以上 80.0 以上

22 45 6.0

15

B 85.5

以上 80.5 以上

28 60 5.5

18.5

B 85.5

以上 80.5 以上

34 74 5.5

22

B 86.0

以上 81.0 以上

40 87 5.5

30

B 86.5

以上 81.5 以上

53 117 5.5

37

 87.0

以上 82.0 以上

63 143 5.5

0.75

6 1

000 1

200

E 68.0

以上 63.0 以上

3.4 4.8 8.5

1.1

E 72.0

以上 67.0 以上

4.2 6.4 8.0

1.5

E 74.5

以上 69.0 以上

5.2 8.0 8.0

2.2

E 77.0

以上 71.0 以上

6.8 11.1 7.0

3.7

B 80.0

以上 73.0 以上

10 17.4 6.5

5.5

B 82.0

以上 73.0 以上

15 25 6.0

7.5

B 83.0

以上 74.0 以上

19 34 6.0

11

B 84.0

以上 75.5 以上

25 48 6.0

15

B 84.5

以上 76.0 以上

34 64 6.0

18.5

B 85.0

以上 76.5 以上

41 78 5.5

22

 85.5

以上 77.0 以上

47 92 5.5

30

 86.0

以上 78.0 以上

61 123 5.5

37

 86.5

以上 78.5 以上

74 152 5.5


4

C 4210 : 2001

表 5  IP4X 電動機の全負荷特性

定格出力

極数

同期回転速度

min

1

全負荷特性

参考値

50Hz 60Hz

耐熱

クラス

効率

η

力率 P

f

無負荷電流

全負荷電流

全負荷滑り

I

o

I

S

(各相の平均値)(各相の平均値)

kW

%

%

A

A

%

0.2

2 3

000 3

600

E 54.5

以上 65.0 以上

1.1 1.6 10

0.25

E 57.0

以上 67.5 以上

1.2 1.9 9.5

0.37

E 61.0

以上 71.5 以上

1.4 2.4 8.5

0.4

E 62.0

以上 72.0 以上

1.5 2.5 8.5

0.55

E 65.5

以上 74.5 以上

1.8 3.2 8.0

0.75

E 68.0

以上 77.0 以上

2.1 3.9 7.5

1.1

E 71.5

以上 79.0 以上

2.7 5.3 7.0

1.5

E 74.5

以上 80.5 以上

3.4 6.9 7.0

2.2

E 77.0

以上 81.5 以上

4.6 9.6 6.5

3.7

E 80.0

以上 82.5 以上

6.9 15.4 6.0

5.5

B 82.0

以上 82.5 以上

11 23 6.0

7.5

B 83.0

以上 82.5 以上

14 31 6.0

11

B 84.0

以上 82.5 以上

18 44 5.5

15

B 85.0

以上 82.5 以上

24 59 5.5

18.5

B 85.5

以上 83.0 以上

29 72 5.5

22

B 86.0

以上 83.5 以上

32 84 5.0

30

 86.5

以上 84.0 以上

43 114 5.0

37

 87.0

以上 84.5 以上

51 139 5.0

0.2

4 1

500 1

800

E 56.0

以上 53.0 以上

1.5 1.8 10.5

0.25

E 58.5

以上 56.5 以上

1.6 2.1 10.0

0.37

E 62.5

以上 62.0 以上

1.9 2.6 9.0

0.4

E 63.5

以上 63.0 以上

2.0 2.8 9.0

0.55

E 66.5

以上 67.0 以上

2.3 3.4 8.5

0.75

E 69.5

以上 70.0 以上

2.8 4.2 8.0

1.1

E 73.0

以上 73.0 以上

3.5 5.6 7.5

1.5

E 75.5

以上 75.0 以上

4.3 7.3 7.5

2.2

E 78.5

以上 77.0 以上

5.5 10 7.0

3.7

E 81.0

以上 78.0 以上

9.0 16.1 6.5

5.5

B 82.5

以上 78.0 以上

13 24 6.0

7.5

B 83.5

以上 78.0 以上

16 32 6.0

11

B 84.5

以上 79.0 以上

23 45 6.0

15

B 85.5

以上 79.5 以上

29 61 5.5

18.5

B 86.0

以上 80.0 以上

35 74 5.5

22

B 86.5

以上 80.5 以上

40 87 5.5

30

 87.0

以上 81.0 以上

53 117 5.5

37

 87.5

以上 81.5 以上

64 143 5.5


5

C 4210 : 2001

定格出力

極数

同期回転速度

min

1

全負荷特性

参考値

50Hz 60Hz

耐熱

クラス

効率

η

力率 P

f

無負荷電流

全負荷電流

全負荷滑り

I

o

I

S

(各相の平均値)(各相の平均値)

kW

%

%

A

A

%

0.4

6 1

000 1

200

E 62.0

以上 55.0 以上

2.5 3.2 10

0.55

E 65.0

以上 59.5 以上

2.9 3.9 9.0

0.75

E 68.0

以上 63.0 以上

3.4 4.8 8.5

1.1

E 72.0

以上 66.5 以上

4.3 6.2 8.0

1.5

E 74.5

以上 69.0 以上

5.2 8.0 8.0

2.2

E 77.0

以上 71.0 以上

6.8 11.1 7.0

3.7

B 80.0

以上 73.0 以上

10 17.4 6.5

5.5

B 82.0

以上 73.0 以上

15 26 6.0

7.5

B 83.0

以上 73.0 以上

19 34 6.0

11

B 84.0

以上 74.5 以上

26 48 6.0

15

B 84.5

以上 75.0 以上

35 65 6.0

18.5

 85.0

以上 76.0 以上

41 79 5.5

22

 85.5

以上 76.5 以上

47 93 5.5

30

 86.0

以上 77.5 以上

61 124 5.5

37

 86.5

以上 78.0 以上

74 152 5.5

4.3

トルク特性  最小始動トルク,プルアップトルク及び最大トルクは,7.7 によって試験を行ったとき,

表 に示す値以上でなければならない。

表 6  電動機のトルク特性

定格トルクに対する比

2

4

6

定格出力

kW

最小始動

トルク

プルアップ

トルク

最大

トルク

最小始動

トルク

プルアップ

トルク

最大

トルク

最小始動

トルク

プルアップ

トルク

最大

トルク

0.2

1.9 1.3 2.0

2.0 1.4 2.0

0.25

1.9 1.3 2.0

2.0 1.4 2.0

0.37

1.9 1.3 2.0

2.0 1.4 2.0

0.4

1.9 1.3 2.0

2.0 1.4 2.0

1.7 1.2 1.7

0.55

1.9 1.3 2.0

2.0 1.4 2.0

1.7 1.2 1.7

0.75

1.8 1.2 2.0

1.9 1.3 2.0

1.7 1.2 1.8

1.1

1.8 1.2 2.0

1.9 1.3 2.0

1.6 1.1 1.9

1.5

1.8 1.2 2.0

1.9 1.3 2.0

1.6 1.1 1.9

2.2

1.7 1.1 2.0

1.8 1.2 2.0

1.6 1.1 1.9

3.7

1.6 1.1 2.0

1.7 1.2 2.0

1.5 1.1 1.9

5.5

1.5 1.0 2.0

1.6 1.1 2.0

1.5 1.1 1.9

7.5

1.5 1.0 2.0

1.6 1.1 2.0

1.5 1.1 1.8

11  1.4 1.0 2.0

1.5 1.1 2.0

1.4 1.0 1.8

15  1.4 1.0 2.0

1.5 1.1 2.0

1.4 1.0 1.8

18.5 1.3 0.9 1.9

1.4 1.0 1.9

1.4 1.0 1.8

22  1.3 0.9 1.9

1.4 1.0 1.9

1.4 1.0 1.8

30  1.2 0.9 1.9

1.3 1.0 1.9

1.3 1.0 1.8

37  1.2 0.9 1.9

1.3 1.0 1.9

1.3 1.0 1.8

備考  定格出力 0.2kW,0.25kW,0.37kW,0.4kW 及び 0.55kW は,IP4X 電動機だけに適用する。


6

C 4210 : 2001

4.4

始動入力特性  定格出力 kW に対する始動入力 kVA の比は,7.8 によって試験を行ったとき,表 7

に示す値以下でなければならない。

表 7  定格出力 kW に対する始動入力 kVA の比

定格出力

kW

定格出力 kW に対する始動入力 kVA の比

kVA/kW

0.2

∼ 5.5

13

7.5

∼22 12

30

∼37 11

備考  定格出力 0.2kW,0.25kW,0.37kW,0.4kW 及び 0.55kW は,IP4X 電動機だけに

適用する。

4.5

騒音レベル  騒音レベルは,7.9 によって試験を行ったとき,A 特性音響パワーレベルの場合は表 8-1

A

特性音圧レベルの場合は

表 8-2 に示す値以下でなければならない。

表 8-1  特性音響パワーレベル

単位 dB (A)

IP2X

電動機 IP4X 電動機

2

4

6

2

4

6

定格出力

kW

50Hz 60Hz

50Hz 60Hz

50Hz

60Hz

50Hz

60Hz

50Hz

60Hz 50Hz 60Hz

0.2

− 77 81 74 74

0.25

− 77 81 74 74

0.37

− 80 84 76 76

0.4

− 80 84 76 76 75 75

0.55

− 82 86 77 77 76 76

0.75  81 82 77 77 76 76 84 88 78 78 76 76

1.1

81 82 77 77 76 76 84 88 78 78 76 76

1.5

85 86 81 81 78 78 88 91 82 82 78 78

2.2

85 86 81 81 78 78 88 91 82 82 78 78

3.7

89 93 85 85 81 81 93 95 86 86 82 82

5.5

89 93 85 85 81 81 93 95 86 86 82 82

7.5

93 97 88 88 85 85 97 98 90 90 85 85

11

93 97 88 88 85 85 97 98 90 90 85 85

15

96 97 91 91 88 88 100

100 94 94 88 88

18.5

96 97 91 91 88 88 100

100 94 94 88 88

22

96 97 91 91 88 88 100

100 94 94 88 88

30

99 101 94 94 91 91 102

102 98 98 91 91

37

99 101 94 94 91 91 102

102 98 98 91 91


7

C 4210 : 2001

表 8-2  特性音圧レベル

単位 dB (A)

IP2X

電動機 IP4X 電動機

2

4

6

2

4

6

定格出力

kW

50Hz 60Hz

50Hz 60Hz

50Hz

60Hz

50Hz

60Hz

50Hz

60Hz 50Hz 60Hz

0.2

− 72 76 69 69

0.25

− 72 76 69 69

0.37

− 75 79 71 71

0.4

− 75 79 71 71 70 70

0.55

− 77 81 72 72 71 71

0.75 76 77 72 72 71 71 79 83 73 73 71 71

1.1 70 71 66 66 65 65 73 77 67 67 65 65

1.5 74 75 70 70 67 67 77 80 71 71 67 67

2.2 74 75 70 70 67 67 77 80 71 71 67 67

3.7 78 82 74 74 70 70 82 84 75 75 71 71

5.5 78 82 74 74 70 70 82 84 75 75 71 71

7.5 82 86 77 77 74 74 86 87 79 79 74 74

11 82 86 77 77 74 74 86 87 79 79 74 74

15 85 86 80 80 77 77 89 89 83 83 77 77

18.5 85 86 80 80 77 77 89 89 83 83 77 77

22 85 86 80 80 77 77 89 89 83 83 77 77

30 88 90 83 83 80 80 91 91 87 87 80 80

37 88 90 83 83 80 80 91 91 87 87 80 80

備考  マイクロホンの距離  電動機出力 1kW 未満  0.5m

電動機出力 1kW 以上  1.0m

4.6

耐電圧  耐電圧は,7.10 によって試験を行ったとき,これに耐えなければならない。

4.7

運転中の電圧及び周波数変動  電源の電圧変化と周波数変化との組合せの適用は,図 の領域 A 又

は領域 B とする。電動機は,領域 A 内の電圧変化及び周波数変化に対し,定格トルクにおいて連続的に運

転して,実用上支障があっはならず,領域 B 内の電圧変化及び周波数に対しては,定格トルクで運転して

実用上支障があってはならない。

なお,領域 B で長時間運転することは望ましくない。

備考  “実用上支障がない”とは,寿命を著しく短縮する程度に至らないことをいい,特性及び温度

上昇などは,定格状態の規定値には必ずしも従わなくてもよい。


8

C 4210 : 2001

図 1  電動機の電圧,周波数

5.

構造

5.1

附属品  電動機には,必要に応じベース,基礎ボルトなどを付ける。

5.2

ケーブル引込口  ケーブル引込口は,特に指定がない限り,連結反対側から見て右側に設ける。

なお,端子箱を設ける場合には,その取付け中心は,連結反対側から見て最上部から右側 110 度の角度

の範囲内にあるものとする。

5.3

スターデルタ始動器  定格出力 11kW 以上の電動機は,必要に応じスターデルタ始動器を使用でき

る構造とする。

5.4

接地端子  電動機には,接地導体を接続できるような端子を設けなければならない。接地端子は,

記号又は文字(

又は E)で識別できるようにする。

6.

寸法  電動機各部及びベースの寸法並びに枠番号の適用は,図 2,表 及び表 10 による。また,V プ

ーリの寸法及び適用は,

表 11 及び図 による。

図 2  電動機の寸法記号


9

C 4210 : 2001

表 9  IP2X 電動機各部及びベースの寸法並びに枠番号適用

単位 mm

電動機

定格出力

kW

取付
穴径

ベース

2

極  4 極  6 極

枠番号

耐熱クラス

C(

1

)

(H)

2

A

2

B

XB

(C)

R

PB

Z(

2

)

(K)

S(

3

)

(D)

S

公差

Q

(E)

W

(F)

U

(GE)

BE BF BH BZ

最小値

0.75 0.75

− 80M  E 80

62.5 50 50 140

100

10

19

j6

40

6

3.5 65 90 30 13

40

1.1 1.1 0.75 90L

E 90

70 62.5 56 168.5 118.5

10

24

j6

50

8

4 70 105 30 13

40

1.5 1.5

2.2

− 2.2 1.1 100L  E 100

80 70 63 193

133

12

28

j6

60

8

4 80 115 40 13

50

   1.5

3.7 3.7 2.2 112M  E 112

95 70 70 200

140

12

28

j6

60

8

4 95 115 40 13

50

5.5 5.5 3.7 132S  B 132 108 70 89 239

159

12

38

k6

80

10

5 110 120 45 13

60

7.5

− 7.5 5.5 132M  B 132 108 89 89 258

178

12

38

k6

80

10

5 110 140 45 13

60

11

− 160M  B 160 127 105 108

323

14.5 42

k6 110

12

5

−  −  −  −

15

− 11 7.5

2 3

125 165 50 15

70

18.5

− 160L  B 160 127 127 108

345

14.5 42

k6 110

12

5

−  −  −  −

− 15 11

2 5

125 185 50 15

70

22

 48

 14

5.5

−  −  −  −

− 18.5

2 5

125 185 50 15

70

30

− 180M  B 180 139.5 120.5 121

351.5

14.5 55

m6 110

16

6

−  −  −  −

− 22 15

2 1 5

140 185 55 15

80

 30 18.5

37

− 180L  F 180 139.5 139.5 121

370.5

14.5 55

m6 110

16

6

−  −  −  −

− 37 22

4 0 5 260.5  60

 140

18

7 140 205 55 15

80

30

− 37 200M  F 200 159 133.5 133

406.5 266.5 18.5 65

m6 140

18

7 160 210 60 20

100

(

1

)  C

寸法の許容差は,JIS B 0902によって

5

.

0

0

mm

とする。

(

2

)  Z

寸法は,JIS B 1001 に規定のボルト穴の 3 級の値による。

なお,取付穴は,軸に直角方向に長い長穴としてもよい。

(

3

)  S

寸法の公差は,JIS B 0401-1 及び JIS B 0401-2 による。

備考1.  軸端キー及びキー溝は,JIS B 1301による。また,キー溝の寸法許容差は,普通形 (N9) による。

2.

括弧を付けた寸法記号は,IEC 60072-1 に規定する寸法記号を示す。


10

C 4210 : 2001

表 10  IP4X 電動機各部及びペースの寸法並びに枠番号適用 

単位 mm

電動機

定格出力

kW

取付
穴径

ベース

2

極  4 極  6 極

枠番号

耐熱クラス

C(

1

)

(H)

2

A

2

B

XB

(C)

R

PB

Z(

2

)

(K)

S(

3

)

(D)

S

公差

Q

(E)

W

(F)

U

(GE)

BE BF BH BZ

X

最小値

0.2 0.2

− 63M E 63 50 40 40 103 80

7

11

h6

23

1 50 80 30 13

40

0.25 0.25

− 71M E 71 56 45 45 120 90

7

14

j6

30

5

3 55 85 30 13

40

0.37 0.37

0.4 0.4

0.55 0.55 0.4 80M E 80 62.5 50 50 140

100

10

19

j6

40

6

3.5 65 90 30 13

40

0.75 0.75

1.1 1.1 0.55 90L E 90 70 62.5

56 168.5 118.5 10

24

j6

50

8

4 70 105 30 13

40

1.5 1.5 0.75

2.2

− 2.2 1.1 100L E 100 80 70 63 193

133

12

28

j6

60

8

4 80 115 40 13

50

1.5

3.7 3.7 2.2 112M E 112 95 70 70 200

140

12

28

j6

60

8

4 95 115 40 13

50

5.5 5.5 3.7 132S B 132 108 70 89 239

159

12

38

k6

80

10

5 110 120 45 13

60

7.5

− 7.5 5.5 132M B 132 108 89 89 258

178

12

38

k6

80

10

5 110 140 45 13

60

11

− 160M B 160 127 105 108 323

14.5 42

k6 110

12

5

−  −  −  −

15

− 11 7.5

213

125 165 50 15

70

18.5

− 160L B 160 127 127 108 345

14.5 42

k6 110

12

5

−  −  −  −

− 15 11

235

125 185 50 15

70

22

− 180M B 180 139.5 120.5 121 351.5 −

14.5 48

k6 110

14

5.5

−  −  −  −

− 18.5 15

241.5

140 185 55 15

80

 22

30

− 180L F 180 139.5 139.5 121 370.5 −

14.5 55

m6 110

16

6

−  −  −  −

− 30 18.5

260.5

140 205 55 15

80

22

37

− 200L F 200 159 152.5 133 395.5 −

18.5 55

m6 110

16

6

−  −  −  −

− 37 30

425.5 285.5  60

 140

18

7 160 230 60 20

100

37

備考1.  軸端キー及びキー溝は,JIS B 1301による。また,キー溝の寸法許容差は,普通形 (N9) による。

2.

括弧を付けた寸法記号は,IEC 60072-1 に規定する寸法記号を示す。


11

C 4210 : 2001

表 11  ベルト及び プーリ適用 

電動機

一般用 V ベルト

細幅 V ベルト

定格出力  極数  V ベルト V ベルト  V プーリ V プーリリム幅 V ベルト V ベルト V プーリ  V プーリリム幅

kW

種類

本数

呼び径

(d

p

)

(PW)

種類

本数

呼び径

(d

e

)

(PW)

  mm mm

mm mm

0.2

2

A

1 75 20 3V

1 71 17.4

0.25

A

1 75 20 3V

1 71 17.4

0.37

A

1 75 20 3V

1 71 17.4

0.4

A

1 75 20 3V

1 71 17.4

0.55

A

1 80 20 3V

1 71 17.4

0.75

A

1 80 20 3V

1 71 17.4

1.1

A

2 80 35 3V

1 75 17.4

1.5

A

2 80 35 3V

1 75 17.4

2.2

A

2 90 35 3V

1 75 17.4

3.7

A

3 90 50 3V

2 75 27.7

5.5

A

3 112 50 3V

3 75 38.0

7.5

A

3 132 50 3V

4 80 48.3

0.2

4

A

1 75 20 3V

1 71 17.4

0.25

A

1 75 20 3V

1 71 17.4

0.37

A

1 75 20 3V

1 71 17.4

0.4

A

1 75 20 3V

1 71 17.4

0.55

A

1 80 20 3V

1 71 17.4

0.75

A

1 80 20 3V

1 71 17.4

1.1

A

2 90 35 3V

2 75 27.7

1.5

A

2 90 35 3V

2 75 27.7

2.2

A

2 100 35 3V

2 75 27.7

3.7

A

3 112 50 3V

2 100 27.7

5.5

B

3 125 63 3V

3 100 38.0

7.5

B

3 150 63 3V

3 125 38.0

11

B

4 160 82 3V

4 125 48.3

15

B

5 170 101 3V

6 125 68.9

18.5

B

5 200 101 3V

6 140 68.9

22

B

5 224 101 3V

6 160 68.9

30

C

5 224 136 5V

4 180 77.9

37

C

6 224 161.5 5V

4 200 77.9

0.4

6

A

1 80 20 3V

1 71 17.4

0.55

A

2 80 35 3V

1 75 17.4

0.75

6

A

2 80 35 3V

1 75 17.4

1.1

A

2 100 35 3V

2 75 27.7

1.5

A

2 100 35 3V

2 75 27.7

2.2

A

3 100 50 3V

2 90 27.7

3.7

B

3 125 63 3V

3 100 38.0

5.5

B

3 150 63 3V

3 140 38.0

7.5

B

4 150 82 3V

4 140 48.3

11

B

5 170 101 3V

5 140 58.6

15

B

5 224 101 3V

6 160 68.9

18.5

C

4 224 110.5 5V

3 180 60.4

22

C

5 224 136 5V

4 180 77.9


12

C 4210 : 2001

電動機

一般用 V ベルト

細幅 V ベルト

定格出力  極数  V ベルト V ベルト  V プーリ V プーリリム幅 V ベルト V ベルト V プーリ  V プーリリム幅

kW

種類

本数

呼び径

(d

p

)

(PW)

種類

本数

呼び径

(d

e

)

(PW)

  mm mm

mm mm

30

C

5 265 136 5V

4 224 77.9

37

C

6 265 161.5 5V

4 224 77.9

備考1  V ベルトの種類は,一般用 V ベルトについては,JIS K 6323,細幅 V ベルトについては JIS K 6368の規定

による。

2.

電動機用 V プーリは,電動機の通風冷却を妨げないようにするため通常はアーム形とする。平板形の場合
はできるだけ大きな通風穴を開けるものとする(

図 参照)。

3.

電動機に V プーリを取り付ける場合,軸段付部及び軸受に加わる荷重を最小にするためには,V ベルトの
張力による軸の荷重点をできるだけ電動機側にもってくる必要がある。したがって,V プーリのリム端面
は,

図 のように軸段付部と同一面になるよう取り付ける。


13

C 4210 : 2001

図 3  プーリの取付方法及び寸法記号 

7.

試験方法

7.1

試験の種類  この規格の適用範囲の電動機に対して,通常実施する試験には次の項目が含まれる。

a)

構造試験

b)

抵抗測定

c)

拘束試験

d)

無負荷試験

e)

温度試験

f)

負荷特性及びトルク特性の算定

g)

始動入力特性試験

h)

騒音試験

i)

耐電圧試験

同一設計で製作された電動機では e)

h)の試験は,代表 1 機について行えばよい。

7.2

構造試験  構造試験は,5.及び 8.に規定する事項について調べる。


14

C 4210 : 2001

7.3

抵抗測定  任意の周囲温度で一次端子間の抵抗を測定する。

7.4

拘束試験  任意の周囲温度で回転子を拘束し,一次端子間に定格周波数の電圧を加え,全負荷電流

に近い電流を通じて,そのときの電圧,電流及び入力を測定する。

7.5

無負荷試験  任意の周囲温度で定格電圧及び定格周波数のもとで電動機を無負荷で運転し,入力が

一定になった後,各相に通じる一次電流及び入力を測定する。各相の無負荷電流とその平均値との差は,

平均値の上下 5%を超えてはならない。

7.6

温度試験  温度試験は,電動機に定格周波数の定格電圧を加え,定格出力でその温度上昇が一定と

なったと認められるまで連続運転して行う。固定子巻線の温度上昇は,抵抗法によって算出する。固定子

巻線以外の温度は,温度計法によって測定し,温度上昇は,電動機の運転中及び運転停止後において達す

る最高温度と冷媒温度との差をもって表す。

a)

負荷の方法  電動機を,定格出力でその温度上昇が一定となったと認められるまで連続負荷する。た

だし,実負荷法による温度試験を行うことが困難な場合には,等価負荷法によることができる。

b)

冷媒温度の決定法  冷媒温度は,試験される電動機から 1∼2m 隔たった箇所で,電動機の床上高さの

ほぼ中央の高さに温度計数個を電動機又は他からの熱放射若しくは通風の影響を受けないように設置

して温度を測り,その平均値をとる。温度試験中に冷媒温度が変化する場合には,1 時間以下の等間

隔で測定した記録から,全試験中最後の 4 分の 1 の時間における平均値を冷媒温度とする。

c)

抵抗法  巻線の抵抗の増加を測定して,巻線の温度上昇を,次の式によって算出する。

(

) (

)

a

a

T

R

R

θ

θ

θ

θ

θ

θ

+

+

⎟⎟

⎜⎜

=

=

1

1

1

2

2

1

ここに,

θ

巻線の温度上昇 (K)

R

2

熱状態(温度

θ

2

)における巻線抵抗

R

1

冷状態(温度

θ

1

)における巻線抵抗

θ

2

試験直後における巻線温度  (℃)

θ

1

冷状態において R

1

を測定したときの温度  (℃)

θ

a

試験における冷媒温度  (℃)

T

定数

銅に対しては,          T=235

アルミニウムに対しては  T=225

7.7

負荷特性及びトルク特性の算定  電動機の負荷特性算定には,等価回路法,損失分離法,ブレーキ

法又は動力計法があり,特に指定のない場合は,等価回路法を用いる。また,トルク特性のうち,最大ト

ルクの算定については,等価回路法を用いる。等価回路法において,二重かご形,深みぞかご形など特殊

かご形効果の大きい電動機に対しては拘束試験法 A 又は拘束試験法 B を用いる。小容量の特殊かご形効果

の小さい電動機に対しては,拘束試験法 C を用いてもよい。

7.7.1

等価回路法

a)

等価回路  等価回路法とは,電動機の 1 相を図 の T−II 形定常等価回路と考えて,回路計算によっ

て特性を求める方法である。ただし,図は星形換算の 1 相分であり,記号の意味又は定義は,次のと

おりである。

V

:一次星形相電圧

I

1

:一次電流

r

1

:一次抵抗

r

M

:

:鉄損抵抗

s

:滑り


15

C 4210 : 2001

r

2t

α

2

r

2

x

t

α

2

 (x

2

x

M

)

αx

M

x

1

x

2

X

0

αx

M

x

M

x

1

上記計算式における記号の意味又は定義を,次に示す。

M

1

M

x

x

x

=

α

ここに,

r

2

二次抵抗(一次換算値)

x

1

一次漏れリアクタンス

x

2

  二次漏れリアクタンス(一次換算値)

x

M

  励磁リアクタンス

図 4  TII 形定常等価回路

x

t

は,大電流の範囲では電流の関数となるので,最大出力及び最大トルクを算定するための x

t

の値

を,定格電流の約

2

倍の電流における拘束試験の結果から求めてもよい。

b)

基本量の算定

図 4

の等価回路に基づいて特性算定を行うために,次の基本量を求める。

1)

一次巻線抵抗

  基準巻線温度における一次巻線の

1

相の抵抗(星形換算値)は,次のように定める。

)

(

235

235

2

1

1

Ω

+

×

=

t

T

R

r

ここに,

R

1

各端子間で測定した一次巻線抵抗の平均値  (

Ω)

t

抵抗測定時の巻線温度  (℃)

T

基準巻線温度  (℃)

耐熱クラス E の温度上昇の場合    T=75℃

耐熱クラス B の温度上昇の場合    T=95℃

耐熱クラス F の温度上昇の場合    T=115℃

2)

無負荷試験

  任意の周囲温度で定格電圧及び定格周波数のもとで電動機を無負荷で運転し,入力が

一定になつた後,一次電圧を定格電圧より少し高い電圧から次第に低下させ,ほぼ同期速度を保つ

最低電圧までの各点で一次電圧,一次電流及び入力を測定する。

2.1)

入力と電圧との関係を表す曲線を,電圧 0 まで延長して機械損  (W

m

)

を求める。

2.2)

定格電圧のときの一次電流及び入力から次の計算を行って,機械損がないとした場合の無負荷イン

ピーダンスを求め,更に鉄損抵抗を求める。

2

1

m

0

0

V

W

W

g

=

(

)

2

1

2

0

2

0

1

0

3

V

W

I

V

b

=


16

C 4210 : 2001

2

0

2

0

0

0

b

g

g

R

+

=

2

0

2

0

0

0

b

g

b

X

+

=

r

M

R

0

r

10

ここに,

V

1

定格電圧 (V)

I

0

無負荷時の一次電流 (A)

W

0

無負荷時の入力 (W)

R

0

無負荷インピーダンスの抵抗分  (

Ω

)

X

0

無負荷インピーダンスのリアクタンス分  (

Ω

)

r

M

鉄損抵抗  (

Ω

)

r

10

無負荷試験時温度における一次抵抗(星形換算値)  (

Ω

)

2.3)

拘束試験法 B においては,定格電圧の 60∼70%程度の電圧  (

V

1

'

)

のときの一次電流  (

I

0

'

)

及び入力

(

W

0

'

)

から

b)2.2)

と同様の計算を行って,

r

M

'

及び

X

0

'

を求める。

3)

拘束試験

  次の

3.1)

3.3)

のいずれかの拘束試験法によって回路定数

r

2t

及び

x

t

を求める。

3.1)

拘束試験法 A

3.1.1)

定格周波数拘束試験

  定格周波数において拘束試験を行う。定格電流又はそれに近い一次電流  (

I

S

)

が流れたときの印加電圧  (

V

S

)

及び入力  (

W

S

)

から,

一相の等価インピーダンス

S

S

S

3

I

V

Z

=

Z

S

の抵抗分

2

S

S

S

3I

W

R

=

Z

S

のリアクタンス分

2

S

2

S

S

R

Z

X

=

を求める。

3.1.2)

  1/2

定格周波数拘束試験

  定格周波数のほぼ

1/2

の周波数において拘束試験を行う。定格電流又はそ

れに近い一次電流

  (I

S

)

が流れたときの印加電圧

  (V

S

')

及び入力

  (W

S

')

から

一相の等価インピーダンス

S

S

S

3I

V

Z

=

Z

S

'

の抵抗分

2

S

S

S

3I

W

R

=

Z

S

'

のリアクタンス分

2

S

2

S

S

R

Z

X

=

を求める。

3.1.3)

運転時の定数の算定

  定格周波数を

f

R

1/2

定格周波数拘束試験の周波数を

f

L

とし,次の計算を行

って運転時の回路定数

r

2t

及び

x

t

を求める。

R

f

f

k

=

k

X

X

S

S

=

′′′

S

S

S

S

R

R

X

X

h

′′′

=


17

C 4210 : 2001

2

2

2

1

)

1

(

k

h

k

m

+

=

(耐熱クラス

E

の温度上昇の場合)

(耐熱クラス

B

の温度上昇の場合)

)]

(

[

13

.

1

)]

(

[

16

.

0

)

(

S

S

S

S

S

S

S

S

S

R

R

m

R

R'

R

m

R

R

R

m

R

R

×

=

×

=

=

(耐熱クラス

F

の温度上昇の場合)

1

2

r

R

R

T

=

 

)

(

S

S

S

T

X

X

m

X

X

′′′

+

′′′

=

 

2

T

T

2

T

2

3

X

R

R

g

+

=

2

T

2

2T

T

3

X

R

X

b

+

=

2

0

2

M

M

M

X

r

r

g

+

=

2

0

2

M

0

M

X

r

X

b

+

=

M

3

2

M

3

2

b

b

b

g

g

g

=

=

2

2

2

2

2

t

2

b

g

g

r

+

=

2

2

2

2

2

t

b

g

b

x

+

=

更に,

2

倍電流の拘束試験によって最大出力及び最大トルクを求める場合は,定格電流の約

2

に等しい電流を流して定格周波数拘束試験と

1/2

定格周波数拘束試験を行い,同様の計算で

r

2t

及び

x

t

に対応した定格電流の約

2

倍の電流における

r

2tm

及び

x

tm

求める。

3.2)

拘束試験法 B

3.2.1)

  1/2

定格周波数拘束試験  7.7.1

b)3.1)

と同様の方法で,

R

S

'

及び

X

S

'

を求める。更に,この試験にお

ける周波数を

f

L

とするとき,

R

L

f

f

k

として次の計算によって滑りが

k

に等しい場合の

r

2tS

'

及び

x

tS

'

求める。

R

2S

'

R

S

r

1S

ここに,

r

1S

は,拘束試験時温度における一次巻線抵抗(星形換算値)である。

2

S

2

S

2

S

2

S

3

'

X

'

R

'

R

'

g

+

=

2

S

2

S

2

S

S

3

'

X

'

R

'

X

'

b

+

=

2

0

2

M

M

M

'

kX

'

kr

'

r

'

g

+

=

2

0

2

M

0

M

'

kX

'

kr

'

X

'

b

+

=


18

C 4210 : 2001

'

g

'

g

'

g

M

S

3

S

2

=

 

'

b

'

b

'

b

M

S

3

S

2

=

S

1

1

2

S

2

2

S

2

S

2

tS

2

r

r

'

b

'

g

'

g

'

r

×

+

=

2

S

2

2

S

2

S

2

tS

1

'

b

'

g

'

b

k

'

x

+

×

=

3.2.2)

  1/4

定格周波数拘束試験

  定格周波数のほぼ

1/4

の周波数において拘束試験を行う。定格電流又はそ

れに近い一次電流

  (I

S

)

が流れたときの印加電圧

  (V

S

'' )

及び入力

  (W

S

'' )

から

一相の等価インピーダンス

S

S

S

3I

V

Z

′′

′′

=

′′

Z

S

''

の抵抗分

2

S

S

S

3I

W

R

′′

′′

=

′′

Z

S

''

のリアクタンス分

2

S

2

S

S

R

Z

X

′′

′′

=

′′

を求める。更に,この試験における周波数を蕨

f

L

'

とするとき,

'

k

f

'

f

=

R

L

として,次の計算を行う。

R

2S

''

R

S

''

r

1S

ここに,

3.2.1)

における

R

2S

',  X

S

'

及び

k

の代わりに各々

R

2S

''

X

S

''

及び

k'

を用いて滑りが

k'

に等し

い場合の

r

2tS

''

及び

x

tS

''

を求める。

3.2.3)

運転時の定数の算定

  次の計算を行って運転時の回路定数

r

2t

及び

x

t

を求める。

)

(

tS

2

tS

2

L

L

L

tS

2

t

2

'

'

r

'

r

'

f

f

f

'

r

r

=

)

(

tS

tS

L

L

L

tS

t

'

x

'

'

x

'

f

f

f

'

x

x

+

=

更に,2 倍電流の拘束試験によって最大出力及び最大トルクを求める場合は,定格電流の約 2 倍

に等しい電流を流して 1/2 定格周波数拘束試験と 1/4 定格周波数拘束試験を行い,同様の計算で

r

2t

及び

x

t

に対応した定格電流の約 2 倍の電流における

r

2tm

及び

x

tm

を求める。

3.3)

拘束試験法 C

3.3.1)

定格周波数拘束試験

3.1.1)

と同様の方法で

R

S

及び

X

S

を求める。

3.3.2)

運転時の定数の算定

  運転時の回路定数

r

2t

及び

x

t

を次の計算によって求める。

R

2S

R

S

r

1S

2

S

2

S

2

S

2

S

3

X

R

R

g

+

=

2

S

2

S

2

S

S

3

X

R

X

b

+

=

2

0

2

M

M

M

X

r

r

g

+

=

2

0

2

M

0

M

X

r

X

b


19

C 4210 : 2001

g

2S

g

3S

g

M

b

2S

b

3S

b

M

2

S

2

2

S

2

S

2

t

2

b

g

g

r

(耐熱クラス

E

の温度上昇の場合)

2

S

2

2

S

2

S

2

06

.

1

b

g

g

+

×

=

(耐熱クラス

B

の温度上昇の場合)

2

S

2

2

S

2

S

2

13

.

1

b

g

g

+

×

=

(耐熱クラス

F

の温度上昇の場合)

2

S

2

2

S

2

S

2

t

b

g

b

x

+

=

c)

特性算定

1)

定格出力 P

R

 (W) 

に対する特性  任意の滑り に対して,次の計算を行う。

2

t

2

t

2

t

2

2

x

s

r

s

r

g

+

=

2

t

2

t

2

2

x

s

r

xt

b

+

=

2

0

2

M

M

M

X

r

r

g

+

=

2

0

2

M

0

M

X

r

X

b

+

=

g

3

g

M

g

2

b

3

b

M

b

2

2

3

2

3

3

3

b

g

g

r

+

=

2

3

2

3

3

3

b

g

b

x

+

=

R

r

1

r

3

X

x

3

2

2

X

R

Z

+

=

3

1

V

V

=

一次電流

Z

V

I

=

1

一次入力

P

1

3

I

1

2

R

一次抵抗損

W

C1

3

I

1

2

r

1

二次抵抗損

W

C2

3

I

t

2

r

2t


20

C 4210 : 2001

ただし,

2

3

2

3

2

2

2

2

1

t

b

g

b

g

I

I

+

+

×

=

漂遊負荷損

W

G

0.005

×P

R

鉄損

M

2

gM

h

3

g

I

W

=

ただし,

2

3

2

3

M

1

gM

b

g

g

I

I

+

×

=

全損失

W

t

W

C1

W

C2

W

G

W

h

W

m

電動機出力

P

2

P

1

W

t

 (W)

ここに,計算された出力  (P

2

)

と定格出力  (P

R

)

との差は,0.1%以下とする。

効率

(%)

100

1

2

×

=

P

P

η

力率

(%)

100

×

=

Z

R

pf

トルク

m)

(N

)

1

(

549

.

9

S

2

n

s

P

×

=

τ

ここに,

n

s

:  同期速度 (min

1

)

2)

任意の出力  (P)  に対する特性  1)の計算式において

漂遊負荷損

W)

(

005

.

0

2

tR

t

R

G

⎟⎟

⎜⎜

×

×

=

I

I

P

W

ここに,

  I

tR

  I

t

の定格出力における電流値

として,任意の滑り

  (s)

に対する特性を求める。ただし,計算された出力

  (P

2

)

と任意の出力

  (P)

の差は,

0.1%

以下とする。

7.7.2

損失分離法  損失分離法は,三相誘導電動機に対して,一次巻線の抵抗測定と無負荷試験とを行い,

更に任意の周囲温度で,定格電圧及び定格周波数において無負荷から約

125%

負荷にわたる範囲で電動機

を運転し,そのときの一次電流,入力及び滑りを測定し,これらの結果から次の式によって特性を算定す

る方法である。

出力

P

=[負荷時入力]−[一次抵抗損]−[二次抵抗損]−[鉄損]−[滑り

s

における機械損]−

[漂遊負荷損]

(W)

一次抵抗損

W

C1

3I

1

2

r

1

 (W)

無負荷試験時の機械損を

W

m

 (W)

とし,実運転温度相当の滑りを求めるために固定子巻線抵抗値比によ

って滑りを補正すれば,

温度補正後の滑り

s'

s (2r

1

/R

1

')

二次抵抗損

W

C2

s'

×[二次入力]

s' {P

1

1.5I

1

2

R

1

'

(W

0

1.5I

0

2

R

1

W

m

)} (W)

鉄損

W

h

W

0

1.5I

0

2

R

1

W

m

 (W)

滑り

s'

における機械損=

 (1

s'W

m

と置いてこれらの値を出力の式に代入すると,

出力

P

P

W

G

 (W)

P'

P

1

3I

1

2

r

1

s' {P

1

1.5I

1

2

R

1

'

(W

0

1.5I

0

2

R

1

W

m

)}

(W

0

1.5I

0

2

R

1

W

m

)

(1

s'W

m

 (W)

 (1

s') {P

1

(W

0

1.5I

0

2

R

1

)}

3I

1

2

r

1

1.5s'I

1

2

R

1

(W)


21

C 4210 : 2001

⎪⎭

⎪⎩

⎟⎟

⎜⎜

'

R

r

s

1

1

2

1

{P

1

  (W

0

1.5I

0

2

R

1

)}

3 (1

sI

1

2

r

1

 (W)

R

2

G

005

.

0

P

'

P

W

=

  (W)

として出力が求められる。これから,効率及び力率は,次の式で求める。

効率

  

100

1

×

=

P

P

η

(%)

力率

100

3

1

1

1

×

=

I

V

P

pf

(%)

ここに,

P

1

負荷時の入力 (W)

W

0

無負荷時の入力 (W)

s

滑り (p. u.)

r

1

基準巻線温度に換算した一次巻線 1 相の抵抗値  (

Ω)

R

1

無負荷試験時に各端子間において測定した一次巻線抵抗の平
均値  (

Ω)

R

1

'

負荷測定時において各端子間で測定した一次巻線抵抗の平均
値  (

Ω)

I

1

負荷時一次電流 (A)

I

0

無負荷電流 (A)

V

1

定格電圧 (V)

W

G

漂遊負荷損 (W)

P

R

定格出力 (W)

7.7.3

ブレーキ法又は動力計法  ブレーキ法又は動力計法とは,電動機の負荷として機械的ブレーキ又は

動力計を直結し,電動機の電気的入力及び機械的出力を直接測定して,その差から特性を算定する方法で

ある。

ブレーキ法は,主に 1kW 以下の電動機に適用される。

a)

無負荷試験  任意の周囲温度で定格電圧及び定格周波数のもとで電動機を無負荷で運転し,入力が一

定になった後,一次電圧を定格電圧より少し高い電圧から次第に低下させ,ほぼ同期速度を保つ最低

電圧までの各点で一次電圧,一次電流及び入力を測定する。再度,定格電圧に戻し,入力が一定にな

った後,電動機を停止し,各端子間の抵抗を測定する。次の値を算定する。

1)

機械損  入力と電圧との関係を表す曲線を,電圧 0 まで延長して機械損  (W

m

)

を求める。

2)

鉄損  定格電圧での一次電流,入力及び各端子間の抵抗の平均値から次の式によって求める。

鉄損

m

0

2

0

0

h

2

3

W

R

I

W

W

=

(W)

ここに,

I

0

定格電圧での無負荷一次電流 (A)

W

0

定格電圧での無負荷入力 (W)

R

0

各端子間の抵抗の平均値  (

Ω)

b)

負荷特性試験

1)

 25%

負荷から 150%負荷までの間でほぼ等間隔の 6 点の負荷に対して,入力,電流,滑り,トルク及

び固定子巻線抵抗値を測定する。

2)

電気的入力と機械的出力との差が見掛けの総損失であるが,この総損失は,算定可能な損失と漂遊

負荷損とに分離される。


22

C 4210 : 2001

電動機出力は,トルクと回転速度とから,

549

.

9

n

T

P

×

=

 (W)

ここに,

P

:  電動機出力 (W)

T

:  トルク (N・m)

n

  回転速度 (min

1

)

で求められ,この値と電気的入力とから総損失は,

W

t

P

1

P (W)

ここに,

P

1

電気的入力 (W)

W

t

総損失 (W)

として求められる。

算定可能な損失は,

一次抵抗損

W

C1

=3I

1

2

r

1

 (W)

無負荷試験から算定される機械損

W

m

 (W)

無負荷試験から算定される鉄損

W

h

 (W)

二次抵抗損

W

C2

s×[二次入力]

s×  (P

1

W

C1

W

h

) (W)

ここに,

r

1

:  各測定点における一次巻線一相の抵抗値  (

Ω)

I

1

:  負荷時一次電流 (A)

s

  滑り (p,u.)

であるから,漂遊負荷損暫定値 W

G

'

は,

W

G

'

W

t

−  (W

C1

W

m

W

h

W

C2

)

  (W)

と求められる。

3)

6

点の負荷について漂遊負荷損暫定値を算定し,これをトルクの 2 乗に対する直線回帰分析を実施

して漂遊負荷損を平滑化する。

W

G

''

AT

2

B (W)

ここに,

W

G

''

漂遊負荷損平滑値 (W)

A

回帰直線の傾斜

B

回帰直線の修正差

ここで,相関係数 を算定し,もし,傾斜 が負であるか,又は相関係数 が 0.9 以下のときは,

最も直線から外れている 1 点を削除して A及び を再計算し,が 0.9 以上になったときは,こ

の結果を採用する。再計算結果でも相関係数 が 0.9 未満の場合は,この試験は無効として再試験

を実施する必要がある。

平滑化された漂遊負荷損の値は,次の式による。

W

G

AT

2

  (W)

4)

以上の結果から,効率は次の式によって一次抵抗損及び二次抵抗損を補正して算定する。

一次抵抗損

W

C1

'

=3I

1

2

r

1

' (W)

二次抵抗損

W)

(

1

1

C2

C2

r

'

r

W

'

W

×

=

効率

(%)

100

1

2

C1

m

h

G

1

×

=

P

'

W

'

W

W

W

W

P

C

η

ここに,  r

1

'

:  (25℃+定格負荷における温度上昇値)に換算した一次巻線一相の抵抗値  (

Ω)

5)

この試験に使用する動力計の定格は誘導機の定格の 3 倍を超えず,また,動力計は誘導機の定格ト


23

C 4210 : 2001

ルクの 0.25%のトルクを感知できなければならない。

参考  漂遊負荷損測定値 W

G1

'

のトルク T

1

への回帰直線,相関係数の求め方

回帰直線

W

G

''

AT

2

B

[

]

=

=

=







=

N

i

N

i

N

i

N

i

N

i

i

T

T

N

'

W

T

'

W

T

N

A

1

2

1

2

i

2

2

i

1

1

Gi

1

2

i

Gi

2

)

(

)

(



=

N

i

N

i

i

G

T

N

A

'

W

N

B

1

1

2

i

1

1

相関係数

[

]









=

=

=

=

=

=

N

i

N

i

N

i

N

i

i

N

i

N

i

N

i

i

'

W

'

W

N

T

T

N

'

W

T

'

W

T

N

r

1

2

1

Gi

2

Gi

1

2

1

2

i

2

2

1

1

Gi

1

2

i

Gi

2

)

(

)

(

7.7.4

最大トルク及び最大出力の算定  最大トルク

max

τ

及び最大出力

P

max

を与える滑り

s

t

及び

s

p

をそれ

ぞれ,

2

t

2

t

2

1

t

2

t

2

p

2

t

2

1

t

2

t

)

(

x

r

r

r

r

s

x

r

r

s

+

+

+

=

+

=

として求め,これらを 7.7.1 の c)1)の滑り の代わりに用いて最大トルク及び最大出力を求める。更に高

い計算精度を必要とする場合には 7.7.1 の c)1)の計算において滑り を変化させて最大トルク及び最大出力

を求めてもよい。ただし,漂遊負荷損は 7.7.1 の c)2)に示す計算式による。2 倍電流の拘束試験によって最

大トルク及び最大出力を求める場合は,r

2t

及び x

t

の代わりに r

2tm

及び x

tm

を用いる。

7.7.5

最小始動トルクの算定  最小始動トルクは,次の式によって算定する。

R

2

S

St

1

2

S

S

R

R

ST

2

3

)

1

(

P

'

I

'

I

R

'

I

'

W

S

⎟⎟

⎜⎜

=

τ

τ

定格トルク

最小始動トルク

ここに,

P

R

定格出力 (W)

S

R

定格出力時の滑り (p.u.)

I

S

'

定格電流にほぼ等しい拘束電流 (A)

R

1

各端子間において測定した一次巻線抵抗の平均値  (

Ω)

であり,一定の拘束電流 I

S

'

における拘束電圧の回転子位置による変化が著しくない場合は,

I

st

'

I

st

 (A)

ここに,

I

st

最大始動電流 (A)(7.8 参照)

W

S

'

拘束電圧がその最大値と最小値の平均値に等しくなるよう


24

C 4210 : 2001

な回転子位置における入力 (W)

とし,一定の拘束電流 I

S

'

における拘束電圧の回転子位置による変化が著しい場合は,

A)

(

)

(

)

(

'

max

S

min

S

St

St

'

V

'

V

I

I

=

ここに,  (V

S

)

min

拘束電流 I

S

'

に対する拘束電圧の最小値 (V)

(V

S

)

max

拘束電流 I

S

'

に対する拘束電圧の最大値 (V)

W

S

'

拘束電流 I

S

'

,束電圧  (V

S

)

max

のときの入力 (W)

とする。

始動装置を用いる電動機の場合,その始動方式における最小始動トルクは,電源側の最大始動電流が流

れるときの電動機電流を上記の算定法における I

st

として用いて算定する。

7.7.6

プルアップトルクの算定  プルアップトルクは,定格電圧に近い電圧を印加して測定する。しかし,

定格電圧に近い電圧を印加することが困難な場合には,低電圧におけるプルアップトルクを測定して,次

の式によって定格電圧時のプルアップトルクを算定する。ただし,V

P2

は V

P1

の 2 倍以上が望ましく,V

P1

は,定格電圧の 20%以上が望ましい。

k

V

V

T

T

⎟⎟

⎜⎜

=

P2

1

u2

ur

⎟⎟

⎜⎜

⎟⎟

⎜⎜

=

P1

P2

u1

u2

log

log

V

V

T

T

k

ここに,

V

1

:  定格電圧 (V)

V

P2

:  プルアップトルク測定時の V

P1

よりも高い印加電圧 (V)

V

P1

  プルアップトルク測定時の V

P2

よりも低い印加電圧 (V)

T

ur

  定格電圧時のプルアップトルク(定格トルクに対する比)

T

u2

  電圧 V

P2

を印加したときの測定プルアップトルク(定格トル

クに対する比)

T

u1

  電圧 V

P1

を印加したときの測定プルアップトルク(定格トル

クに対する比)

7.8

始動入力特性試験  始動入力特性は,拘束試験の結果から次の a)d)のいずれかの方法で最大始動

電流 I

st

を求め,次の式によって定格出力 (kW) に対する始動入力 (kVA) の比を算定する。

×

×

=

kW

kVA

10

10

3

kVA

kW

3

R

3

St

1

)の比

)に対する始動入力(

定格出力(

P

I

V

a)

正比例法  拘束試験を定格電流のほぼ 100%の電流について行い,その結果から次の式によって計算

する。

A)

(

s1

1

s1

st

⎟⎟

⎜⎜

=

V

V

I

I

ここに,

V

1

定格電圧 (V)

V

s1

拘束試験で加えた電圧 (V)

I

s1

拘束電流 (A)(各線電流の平均値)

b)

対数比例法(I)  拘束試験を定格電流のほぼ 100%及び 200%の電流について行い,そのときの拘束電流


25

C 4210 : 2001

I

s1

I

s3

 (A)

及びそれぞれに対応する拘束電圧 V

s1

及び V

s3

 (V)

を測定し,次の式によって最大始動電流

を計算する。この算定法は,全閉スロット機に適用する。

(A)

s1

1

s1

st

β

⎟⎟

⎜⎜

=

V

V

I

I

β

=0.7

α

+0.35

⎟⎟

⎜⎜

⎟⎟

⎜⎜

=

S1

S3

S1

S3

log

log

V

V

I

I

α

c)

対数比例法 (II)   対数比例法 (I) の拘束試験のほかに定格電流のほぼ 150%の電流について拘束試験

を行い,そのときの拘束電流 I

s2

 (A)

及びそれに対応する拘束電圧 V

s2

 (V)

を測定し,次の式によって

最大始動電流を計算する。この算定法は,半閉スロット機及び開放スロット機に適用する。

A)

(

04

.

1

S3

1

3

S

St

r

V

V

I

I

⎟⎟

⎜⎜

=

r

=1.05r

2

−0.35 (r

1

−1)

r

2

r

1

のとき)

=0.7r

2

+0.35 

r

2

r

1

のとき) 

⎟⎟

⎜⎜

⎟⎟

⎜⎜

=

S1

S2

S1

S2

1

log

log

V

V

I

I

r

⎟⎟

⎜⎜

⎟⎟

⎜⎜

=

S2

S3

S2

S3

2

log

log

V

V

I

I

r

d)

対数比例法 (III)   正比例法の拘束試験のほかに定格周波数の下で定格電圧に近い電圧を加えて始動

させ,そのきの電圧 V

1

' (V)

及び電流 I

st

' (A)

を測定し,次の式によって最大始動電流を計算する。

(A)

1

1

St

St

α

⎟⎟

⎜⎜

=

'

V

V

'

I

I

⎟⎟

⎜⎜

⎟⎟

⎜⎜

=

S1

1

S1

St

log

log

V

'

V

I

'

I

α

なお,始動試験時の電圧 V

1

'

は,定格電圧の 60%以上が望ましい。

備考  始動試験時の電流は,過渡現象消滅後の値を測定する。

7.9

騒音試験  電動機を定格電圧及び定格周波数で無負荷運転した場合の騒音レベルを測定する。

a)

測定条件

1)

据付け  測定は暗騒音及び周囲からの反射音ができるだけ少なく,また,変化の少ない場所を選び,


26

C 4210 : 2001

かつ,弾性体上で行うことが望ましい。

2)

暗騒音の影響  合成騒音と暗騒音との差が 10dB 以上のときは,暗騒音の影響を無視してよい。そ

の差が 10dB 未満のときは,

表 12 によって補正をして対象の音の騒音を推定することができる。両

者の差が少ないとき,特に 3dB 未満のときは測定値には信頼性がない。

表 12  暗騒音の影響に対する補正

単位 dB

合成騒音と暗騒音との差

3 4 5 6 7 8 9

補正値

−3

−2

−1

3)

反射音の影響  電動機表面からマイクロホンまでの距離に対して,騒音レベルが一様に減少し,か

つ,距離を 2 倍にしたとき,約 4dB 以上減少するような場所を選ぶことが望ましい。

b)

音圧レベルの測定  測定には,JIS C 1502 に適合した普通騒音計を使用し,周波数補正は A 特性とす

る。騒音計の指示が変動するときは,数回の測定の平均値とする。

1)

測定位置

1.1)

横軸機の測定  測定位置は,軸中心線を含む水平面上の軸方向及び固定子枠のほぼ中心で軸と直角

方向の 4 点で,

表 13 に示す距離で行う。ただし,表 13 に示す距離で測定するのが不適当な場合,

例えば,測定すべき騒音レベルと暗騒音が著しく接近している場合,又は反射音の影響が顕著な場

合には

表 13 以外の距離を選定してもよいが,この場合にはマイクロホン距離を明記しておかなけれ

ばならない。

なお,マイクロホンは電動機自身の冷却風の影響を受けないところに置く。距離のとり方は,軸

を除く電動機表面から測定する。

表 13  マイクロホンの距離

電動機定格出力

距離

m

1kW

未満 0.5

1kW

以上 1.0

1.2)

立軸機の測定  立形電動機の場合は,固定子枠のほぼ中心を通る水平面で横軸機に準じて行う。

2)

騒音の音圧レベルの算出方法  測定値の相加平均をもって電動機の騒音の音圧レベルとする。

c)

音響パワーレベルの測定

1)

測定位置

1.1)

横軸機の測定  図 の基準測定点(×印)及び基準測定点から 1m ピッチの各点(○印)で騒音レ

ベル (dB) を測定する。

図 5a)による測定位置は,軸中心線を含む垂直面上の位置を示し,また,図 5b)による測定位置は,

軸中心線を含む水平面上の位置を示す。


27

C 4210 : 2001

a)

  b)図の IIII 線に沿う縦断面

b)

  a)図の I線に沿う横断面 

h

:軸心高さ(ただし,h≦0.25m のときは,h=0.25m とする。

l

:電動機全長(軸端を除く。

図 5  測定位置(横軸機)

1.2)

立軸機の測定  図 の基準測定点(×印)及び基準測定点から 1m ピッチの各点(○印)で騒音レ

ベル (dB) を測定する。

図 6a)による測定位置は,軸中心線を含む垂直面上の位置を示し,また,図 6b)による測定位置は,

電動機高さの半分の位置における水平面上の位置を示す。


28

C 4210 : 2001

a)

  b)図の IIII 線に沿う縦断面 

b)

  a)図の I線に沿う横断面

H

:電動機高さ

2

H

h

=

(ただし,h≦0.25m のときは,h= 0.25m とする。

a

b

図 6  測定位置(立軸機)

2)

騒音の音響パワーレベルの算出方法  個の騒音の音圧レベル測定値 L

p1

L

p2

,

……,L

pn

から,次

の式を用いて騒音の平均音圧レベル

p

L

を求める。

⎟⎟

⎜⎜

+

+

+

=

10

log

10

log

10

log

1

log

10

pn

1

P2

1

P1

1

P

L

L

L

n

L

次に

図 又は図 にある

a,

b

及び の値から等価半球の半径 r

s

を,次の式で求める。

2

1

S

2

)

(

⎥⎦

⎢⎣

+

=

c

b

a

r

電動機が反射性の床面,例えば,コンクリート床や地面上などに置かれているときは,次の式に

よって,A 特性で補正された音響パワーレベル L

w

を求める。

L

w

P

L

+20 log

r

s

+8 (dB)

また,電動機が自由空間(音場が反射物などの影響を受けない場所のことであって,無響室がこ

れに相当する。

)で測定された場合は,次の式によって A 特性で補正された音響パワーレベル

L

w

求める。

L

w

P

L

+20 log

r

s

+11 (dB)

備考  騒音計及び測定上の精度のため,騒音レベル測定には,3dB 以内の誤差を生じることがある。


29

C 4210 : 2001

7.10

耐電圧試験  耐電圧試験は,直流 500V 絶縁抵抗計で電動機巻線の絶縁抵抗を測定し,1M

Ω以上あ

ることを確かめた後,周波数 50Hz 又は 60Hz の正弦波に近い

表 14 の試験電圧を,その一次巻線と鉄心及

び大地との間に 1 分間加える。温度試験を実施した場合は,温度試験の直後にこの試験を行う。ただし,

多量生産の電動機には,

表 14 の試験電圧の 120%の電圧を 1 秒間加えてこれに代えることができる。

表 14  試験電圧

電動機定格出力

試験電圧(実効値)

1kW

未満

2E

+500 (V)

(最低 1 000V)

1kW

以上

2E

+1 000 (V)

(最低 1 500V)

備考  は,定格電圧。

8.

表示  電動機には,読みやすく,耐久性があり,次の事項を記載した定格銘板を取り付けなければな

らない。

なお,次の事項は必ずしも同一銘板上になくてもよい。

銘板は,できるだけ電動機の見やすい箇所に取り付ける。

a)

電動機の名称

b)

製造業者名又はその略号

c)

製造番号又は機器番号

d)

製造年[この情報が項目 c)によって製造業者から得られる場合は省略してもよい。

e)

形式(製造業者が定めた形式名)

f)

保護方式の記号

g)

定格出力

h)

定格電圧

i)

定格電流(全負荷電流の近似値を表示する。

j)

定格回転速度(定格出力における毎分回転数の近似値を表示する。

k)

相数及び定格周波数

l)

定格の種類又は使用の種類(省略する場合は,連続定格とする。

m)

耐熱クラス又は温度上昇限度

n)

構造上回転方向が制約される場合には,回転方向を電動機の見やすい箇所に表示する。

o)

適用規格の番号

関連規格  JIS C 4003 : 1998  電気絶縁の耐熱クラス及び耐熱性評価

JIS C 4034-1 : 1999

  回転電気機械−第 1 部:定格及び特性

JEC-2137 : 2000

  誘導機

JEM 1400 : 1991

  一般用低圧三相かご形誘導電動機の寸法


 

30

C

 4210 :

 20
01

附属書(参考)  JIS と国際規格との対比表

序文  この附属書(参考)は,JIS と対応する国際規格との対比について記述するもので,規定の一部ではない。

JIS C 4210 : 2001

  一般用低圧三相かご形誘導電動機 IEC 60034-1 : 1996  Rotating electrical machines−Part 1 : Rating and performance

(回転電気機械−第 1 部:定格及び特性)

IEC 60034-2 : 1972

  Rotating electrical machines−Part 2 : Methods for determining losses and efficiency of rotating electrical

machinery from tests

(回転電気機械−第 2 部:試験による回転機の損失及び効率算定)

IEC 60034-9 : 1997

  Rotating electrical machines−Part 9 : Noise limits

(回転電気機械−第 9 部:騒音の限度)

IEC 60034-12 : 1972

  Rotating electrical machines−Part 12 : Starting performance of single-speed three-phase cage induction

motors for voltage up to and including 660 V

(回転電気機械−第 12 部:電圧 660V 以下の単速度三相かご形誘導電動機の始動特性)

IEC 60072-1 : 1991

  Dimensions and output series for rotating electrical machines−Part 1 : Frame numbers 56 to 400 and

flange numbers 55 to 1080

(回転機の寸法及び出力系列−第 1 部:フレーム番号 56−400 及びフランジ番号 55-1080)

(I)

  JIS の規定 (II)  国際規格

番号

(III)

  国際規格の規定 (IV)  JIS と国際規格との技術的差異の

項目ごとの評価及びその内容

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項目
番号

内容

項目番

内容

項目ごとの
評価

技術的差異の内容

(V)

  JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

1.

適用範囲として,冷媒温度 40℃

以下の場所に使用される連続
定格,周波数 50Hz,若しくは

60Hz

専用又は 50Hz,60Hz 共

用,電圧 600V 以下,保護方式
は IP2X(保護計)

,IP4X(全閉

形)の一般用低圧三相かご形誘

導電動機と規定している。

IEC 60034-1 1.1

車両用回転機を除くすべての

回転機。

MOD

/変更 JIS は,IEC の適用範囲の

一部を適用範囲としてる。

1. IEC 60034

シリーズ(回転機規格

シリーズ)の規格体系は,要素技
術ごとに規定する形態で,機種ご
とに規定する形態をとっていな

い。それに対して JIS は機種ごと
に規定する形態をとっている。

2. JIS

規定は標準化を念頭において

(1)

出 力 と 寸 法 の 対 応 , (2) 効 率

値・力率値などを規定している。


 

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C

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01

(I)

  JIS の規定 (II)  国際規格

番号

(III)

  国際規格の規定 (IV)  JIS と国際規格との技術的差異の

項目ごとの評価及びその内容

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項目

番号

内容

項目番

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

(V)

  JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

2.

引用規格として JIS 規格 9 件と
国際規格 1 件を規定している。

IEC 60034-1 1.2

引用規格として国際規格 23 件
を規定している。

MOD

/変更 引用規格が異なる。

JIS

は,この機種範囲に必要な規格

だけを引用規格としている。

3.1

定格電圧は 200,220,400,440V
と規定している。

IEC 60034-1 6.1  100V-750

000V

MOD

/変更 JIS は,IEC の定格電圧の

一 部を定格 電圧とし てい

る。

JIS

は,この機種範囲に標準的に使

用されている電圧を定格電圧とし

て規定している。

3.2

定格出力として 0.2,0.25,0.37,

0.4

, 0.55,0.75,1.1,1.5,2.2,

3.7

,5.5,7.5,11,15,18.5,

22

,30,37kW を規定している。

IEC 60072-1 9.

推 奨 す る 定 格 出 力 と し て

0.06-250kW

を規定

MOD

/変更 JIS は,IEC の定格出力以

外に 0.2,0.4kW を定格出
力としている。

0.2

,0.4kW は従来の JIS に規定さ

れ,長年にわたり標準出力として使
われている。

IEC 60034-1 7.10 A

,E,B,F,H クラスの温度

上昇限度を規定している。

MOD

/変更 IEC では A,H も規定され

ている。

JIS

は,この機種範囲に標準的に使

用されている耐熱クラスだけを規
定している。

4.1 E

,B,F クラスの温度上昇限度

を規定している。

IEC 60034-1 7.2

冷却方式別に温度上昇限度を
規定している。

MOD

/変更 JIS は,空冷機種の温度上

昇のみを規定している。

JIS

は,この機種範囲に標準的に使

用されている冷却方式の温度上昇

限度だけを規定している。

4.2

定格 200V の電動機の全負荷特
性(効率,力率)を,また,参

考値として無負荷電流,全負荷
電流,全負荷滑りを規定してい
る。

IEC

規格では特に規定してい

ない。

MOD

/追加

ユーザのため基準となる特性数値
が必要である。

4.3 0.2

∼37kW,2,4,6 極の最小

始動トルク,プルアップトル

ク,最大トルクについて定格ト
ルクに対する比で規定してい
る。

IEC 60034-12 4.8  0.4

∼630kW-2,4,6,8 極に対

して 4 種類の設計ごとに始動ト

ルク,プルアップトルク,最大
トルクを規定している。

MOD

/変更 IEC ではトルク特性を 4 種

類の設計に分類している。

JIS

はそのうちの Design N

のトルクを規定している。

JIS

は一般用低圧三相誘導電動機の

規格であるため,Design N だけを規

定している。

4.4

定格出力 kW に対する始動入力

kVA

の比が規定されている。

IEC 60034-12 5.9

拘束皮相電力 S1=kVA/kW が
規定されている。

MOD

/変更 規定出力範囲で 0.2kW は

JIS

にはあるが IEC にはな

い。

JIS

は 0.2kW も適用範囲としている

ため,規定している。


 

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01

(I)

  JIS の規定 (II)  国際規格

番号

(III)

  国際規格の規定 (IV)  JIS と国際規格との技術的差異の

項目ごとの評価及びその内容

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項目

番号

内容

項目番

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

(V)

  JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

4.5 0.2kW

∼37kW,2,4,6 極の各

定格に対して騒音レベルを音

響パワーレベル及び音圧レベ
ルで規定している。

IEC 60034-9 6.  1kW

∼5 500kW,3 750min

1

下について騒音レベルを音響

パワーレベルで規定している。

MOD

/変更 規 定してい る定格の 範囲

が異なる。また,JIS では

音 圧レベル でも規定 して
いる。

国内では音圧レベルの規定が一般
的であるので音圧レベルでも規定

している。 
なお,音響パワーレベルは IEC

は規定と整合している。

4.6

耐電圧を規定している。

IEC 60034-1 8.1

耐電圧を規定している。 IDT

4.7

運転中の電圧及び周波数変動
を規定している。

IEC 60034-1 6.3

運転中の電圧及び周波数変動
を規定している。

IDT

5.1

付属品としてベースについて

規定している。

IEC

規格では特に規定してい

ない。

MOD

/変更

国内では,ユーザの要求により規定

する必要がある。

5.2

ケーブル引込口方向及び端子

箱を設ける場合の位置につい
て規定している。

IEC 60072-1 4.

端子箱の取付位置を規定して

いる。

MOD

/変更 ケ ーブル引 込口方向 及び

端子箱位置が異なる。

JIS

に長年にわたり規定されてお

り,変更することはユーザに対し不
利益となる。

5.3

スターデルタ始動について規

定している。

IEC

規格では特に規定してい

ない。

MOD

/追加

国内では,ユーザの要求により規定

する必要がある。

5.4

接地端子について規定してい

る。

IEC 60034-1 10.1

接地端子について規定してい

る。

MOD

/変更 IEC は接地導線の断面積を

規定している。

JIS

は国内の慣行に従った規定とし

ている。

6.

出力と枠番号の対応について
規定している。

IEC 60072-1 6.1,

10

枠番号と寸法について規定し
ている。

MOD

/追加 IEC では出力と枠番号の対

応 について 規定して いな

い。

国内では,ユーザの要求によって規
定する必要がある。

7.1

試験の種類について規定して

いる。

IEC

規格では特に規定してい

ない。

MOD

/追加

試験法を規定する必要がある。

7.2

構造試験について規定してい
る。

IEC

規格では特に規定してい

ない。

MOD

/追加

試験法を規定する必要がある。

7.3

抵抗測定について規定してい
る。

IEC

規格では特に規定してい

ない。

MOD

/追加

試験法を規定する必要がある。

7.4

拘束試験について規定してい
る。

IEC

規格では特に規定してい

ない。

MOD

/追加

試験法を規定する必要がある。


 

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C

 4210 :

 20
01

(I)

  JIS の規定 (II)  国際規格

番号

(III)

  国際規格の規定 (IV)  JIS と国際規格との技術的差異の

項目ごとの評価及びその内容

  表示箇所:本文中

  表示方法:点線の下線

項目

番号

内容

項目番

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

(V)

  JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

7.5

無負荷試験について規定して
いり。

IEC 60034-2 9.1.1.1

無負荷試験について規定して
いる。

IDT

7.6

定格出力で連続負荷して行う。
実負荷が困難な場合は等価負

荷法による。

IEC 60034-1 7.7

負荷の種類を 10 通りで規定

 (S1

∼S10)

MOD

/変更 JIS は S1 の連続運転のみの

試験を規定している。

JIS

では,購入者が使用形式を明示

できない場合を想定しているため,

S1

だけとした(IEC 準拠)

固定子巻線の温度上昇は抵抗

法による。それ以外は温度計法
による。

IEC 60034-1 7.6

抵抗法,埋込温度計 (ETD) 法,

温度計法による。

MOD

/変更 JIS では埋込温度計 (ETD)

法がない。

JIS

は一般用低圧三相誘導電動機の

規格のため抵抗法だけを規定して
いる。この範囲の機種に対しては

IEC

も抵抗法だけを規定している。

冷媒温度は 1 時間以下の等間隔
で測定した記録から,最後の

1/4

の期間における平均値とす

る。

IEC 60034-1 7.3.3

試験期間の最後の 1/4 の期間に
おける平均値とする。

MOD

/変更 間隔が 1 時間以下と JIS 

は規定しているが,IEC 
はない。

試験を正確にするため,規定する必
要がある。

7.7

負荷特性,最大トルク,最小始

動トルク,プルアップトルクの
算定法,試験法を規定してい
る。

IEC 60034-2 9.  IEC

規格では効率算定のみ規

定している。

MOD

/追加 IEC ではトルク特性試験に

ついて規定していない。

JIS

には負荷特性値・トルク特性値

の規定があり試験法を規定する必
要がある。

7.8

始動入力特性試験について規
定している。

IEC

規格では特に規定してい

ない。

MOD

/追加

始動入力特性の規定があり,試験法
を規定する必要がある。

7.9 0.2kW

∼37kW,2,4,6 極に対

して音響パワーレベル及び音
圧レベルの騒音試験法を規定

している。

IEC 60034-9 4.  1kW

以上に対して音響パワー

レベルの騒音試験法を規定し
ている。

MOD

/変更 JIS は音圧レベルの試験法

も規定している。

音圧レベルの規定があるため,試験
法も規定する。く

7.10

耐電圧試験について規定して
いる。

IEC 60034-1 8.1

耐電圧試験について規定して
いる。

MOD

/変更 JIS は 0.2kW∼37kW につ

いての規格であり,大容量

機 について の規定は 削除
している。

JIS

には大容量機の規定は不要であ

る。


 

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C

 4210 :

 20
01

(I)

  JIS の規定 (II)  国際規格

番号

(III)

  国際規格の規定 (IV)  JIS と国際規格との技術的差異の

項目ごとの評価及びその内容

  表示箇所:本文中

  表示方法:点線の下線

項目

番号

内容

項目番

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

(V)

  JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

8.

製造業者名などの一般事項と
誘導電動機に固有な事項を銘

板に表示することを規定して
いる。

IEC 60034-1 9.

一般事項及び全機種にわたる
事項の表示を規定している。

MOD

/変更 JIS は,IEC の表示事項の

うち,誘導電動機に必要な

事 項だけを 表示事項 に規
定している。

誘導電動機以外の表示事項は不要
である。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価 : MOD

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    −  IDT 技術的差異がない。 
    −  MOD/追加国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  MOD/変更国際規格の規定内容を変更している。

2.  JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    −  MOD国際規格を修正している。 


35

C 4210 : 2001

改正原案作成委員会  構成表

回転機標準化委員会(社団法人電気学会)  構成表

氏名

所属

(委員長)

猪  狩  武  尚

中央大学

(委員)

三  木  一  郎

明治大学

森  安  正  司

関東学院大学

坪  井  和  男

中部大学

粥  川  滋  広

株式会社日立製作所

松  枝  泰  生

三菱電機株式会社

村  岡  政  義

富士電機株式会社

山  田  生  実

株式会社安川電機

中  原  茂  樹

社団法人日本電機工業会

小  関  正  剛

東京電力株式会社

美  濃  由  明

関西電力株式会社

松  岡  孝  一

財団法人鉄道総合技術研究所

上之薗      博

財団法人電力中央研究所

沢      孝一郎

慶鷹義塾大学

山  村      昌

日本学士院会員

磯  辺  昭  二

国学院大学専門学校

(幹事)

炭  谷  英  夫

株式会社東芝

誘導機技術専門委員会(社団法人日本電機工業会)  構成表

氏名

所属

(委員長)

篠  崎  信  行

富士電機株式会社

(副委員長)

川  本  正  志

株式会社東芝

(委員)

小  暮  和  広

株式会社栗田電機製作所

関  口      孝

山洋電気株式会社

奥  山  雅  美

株式会社下村電友舎製作所

村  田  俊  克

神鋼電機株式会社

水  谷  清  信

住友重機械株式会社

水  口  真  治

東洋電機製造株式会社

出  口  保  夫

デンセイ・ラムダ株式会社

妹  尾  正  治

株式会社日立製作所

半  田  栄  一

富士電機株式会社

和  田  幸  利

松下電器産業株式会社

中  本  道  夫

三菱電機株式会社

長  澤      清

株式会社明電舎

木  崎  雄  一

株式会社安川電機

(幹事)

中  原  茂  樹

社団法人日本電機工業会