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日本工業規格

JIS

 C

3821

-1992

高圧ピンがいし

6600V Pin type insulators

1.

適用範囲  この規格は,主として高圧架空電線路に用いる磁気製の高圧ピンがいし(以下,がいしと

いう。

)について規定する。

備考1.  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS B 0205

  メートル並目ねじ

JIS B 0209

  メートル並目ねじの許容限界寸法及び公差

JIS C 3801

  がいし試験方法

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS R 5210

  ポルトランドセメント

2.

この規格の中で  {  }  を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,

参考として併記したものである。

2.

種類及び記号  種類及び記号は,その形状によって区分し,表 のとおりとする。

表 1  種類及び記号

種類

記号(

1

)

1

号 PH

16220

2

号 PH

16260

(

1

)

文字は,次の意味を表す。

P

:ピンがいし

H

:高圧

数字は,次の意味を表す。

初めの 2 けたは,ピンの外径寸法 (mm)
後の 3 けたは,ピンの全長寸法 (mm)

備考1.  高圧ピンがいしは,主として公称電圧

6 600V

の電路に用いる。

2.

高圧ピンがいしの 1 号と 2 号は,ピンの
長さだけが異なるものである。

3.

性能  性能は,7.によって試験を行ったとき,表 のとおりとする。


2

C 3821-1992

表 2  性能

項目

性能

試験方法

適用箇条

商用周波注水耐電圧 22kV の電圧で破壊放電を生じないこと。

7.3

雷インパルス耐電圧 65kV の電圧で破壊放電を生じないこと。

7.4

商用周波油中破壊電圧 90kV の電圧で貫通しないこと。

7.5

曲げ耐荷重 1

862N

{190kgf}

の荷重値で 5 度以上の偏位を生じることな

く,かつ,がいしの各部に異常を生じないこと。

7.6

冷熱

温度差 80℃以上(冷水温度 0∼10℃)に 10 分間 3 回浸したと

き,がいしの各部に異常がないこと。

7.7

吸湿性

磁器内部に液がしみ込まないこと。

7.8

亜鉛めっき

付着量は,350g/m

2

以上。ただし,タップ通しを行ったナット

は,この限りでない。

7.9

商用周波電圧 45kV の電圧で,がいしの各部に異常を認めないこと。

7.10

高周波電圧

がいしの各部に異常を認めないこと。

7.11

4.

形状及び寸法  形状及び寸法は,付図 のとおりとする。ピンのねじ部は JIS B 0205 によって,その

精度は,亜鉛めっき前に JIS B 0209 に規定する 8g 級とする。

めっき後の本体のボルトとナットは,同一ねじの呼びに対してすべて互換性をもち,よくはめ合うもの

でなければならない。

5.

外観  外観には,実用上有害な欠点があってはならない。

6.

材料及び組立

6.1

材料  材料は,表 のものを用い,ピン,ナットには全面一様に完全な溶融亜鉛めっきを施さなけ

ればならない。ただし,ナットは,めっき後タップ通しを行ってもよい。

表 3  材料

各部名称

材料

磁器部

露出部に,

付図 上面の鎖線を施した部分を除き,全面一様にうわぐすりを

施した磁器。

  色の指示がないときは,白色とする。

  付図 にハッチングで示す箇所には,帯状に赤色うわぐすりを施す。

ピン,ナット

JIS G 3101

に規定する SS 400 又は同等以上の引張強さをもつ鋼材

セメント

JIS R 5210

に規定するポルトランドセメント

6.2

組立  組立は,付図 に示すように,磁器とピンのそれぞれの中心線が合うように行わなければな

らない。

7.

試験方法

7.1

構造試験  構造試験は,JIS C 3801 の 4.(構造試験)による。

7.2

外観試験  外観試験は,JIS C 3801 の 5.(外観試験)による。

7.3

商用周波注水耐電圧試験  商用周波注水耐電圧試験は,JIS C 3801 の 6.4(商用周波注水耐電圧試験)

による。

なお,注水は,JIS C 3801 の 6.3.2(注水)による。


3

C 3821-1992

7.4

雷インパルス耐電圧試験  雷インパルス耐電圧試験は,JIS C 3801 の 6.9(雷インパルス耐電圧試験)

による。

7.5

商用周波油中破壊電圧試験  商用周波油中破壊電圧試験は,JIS C 3801 の 6.5(商用周波油中破壊電

圧試験)による。

7.6

曲げ耐荷重試験  曲げ耐荷重試験は,JIS C 3801 の 7.1.2(曲げ耐荷重試験)による。

7.7

冷熱試験  冷熱試験は,JIS C 3801 の 9.(冷熱試験)による。

7.8

吸湿試験  吸湿試験は,JIS C 3801 の 10.(吸湿試験)による。

7.9

亜鉛めっき試験  亜鉛めっき試験は,JIS C 3801 の 11.(亜鉛めっき試験)による。

7.10

商用周波電圧試験  商用周波電圧試験は,JIS C 3801 の 6.6(商用周波電圧試験)による。

7.11

高周波電圧試験  高周波電圧試験は,JIS C 3801 の 6.7(高周波電圧試験)による。

8.

検査  検査は,7.の試験方法によって,次の形式検査及び受渡検査を行う。

(1)

形式検査  形式検査は,表 の全項目について行い,3.6.の規定に適合しなければならない。

なお,この検査の検査個数は 3 個とする。

(2)

受渡検査  受渡検査は,抜取検査と全数検査の 2 種類とする。

(a)

抜取検査  抜取検査は,表 の 3.8.の項目について行い,3.4.及び 6.の規定に適合しなければな

らない。

この検査の抜取方式は,受渡当事者間の協定による。

(b)

全数検査  全数検査は,表 の 9.11.の項目について行い,3.及び 5.の規定に適合しなければなら

ない。

表 4  検査項目

検査項目

 1.

商用周波注水耐電圧

 2.

雷インパルス耐電圧

 3.

構造

 4.

商用周波油中破壊電圧

 5.

曲げ耐荷重

 6.

冷熱

 7.

吸湿性

 8.

亜鉛めっき

 9.

外観

10.

商用周波電圧

11.

高周波電圧

9.

製品の呼び方  製品の呼び方は,名称及び種類又は記号による。

例  高圧ピンがいし  1 号

又は PH 16220

10.

表示  表示は,次の事項を付図 に示す箇所に容易に消えない方法で表示しなければならない。

(1)

製造業者名又はその略号

(2)

製造年(西暦の場合は,末尾の 2 けたでもよい。


4

C 3821-1992

付図 1  形状及び寸法

種類

φ

D

1

φ

D

2

φ

D

3

d

φ

d

1

h

1

h

2

l

1

l

2

l

3

R

E

F

G

H

高圧ピンが

いし 1 号

125

±5 75  60 M16 16

5

.

0

0

.

1

+

95

24

220

125

±3

70

24.2

8

.

0

0

13.2

±0.9

高圧ピンが

いし 2 号

125

±5 75  60 M16 16

5

.

0

0

.

1

+

95

24

260

135

±3

90

10

24

30

24.2

8

.

0

0

13.2

±0.9

備考  許容差のない寸法は,基準寸法とする。


5

C 3821-1992

電気材料部会  がいし専門委員会  構成表(昭和 48 年 6 月 1 日改正のとき)

氏名

所属

(委員会長)

巽      良  知

社団法人電気学会

中  島  好  忠

横浜国立大学工学部

本  多  秀  久

通商産業省繊維雑貨局

井  上      力

通商産業省公益事業局

下  邨  昭  三

工業技術院標準部

刑  部  勝  美

愛知県陶磁器工業組合電磁器部会

新  宮  行  太

朝日碍子工業株式会社

百  田  弥之助

株式会社香蘭社碍子工業

藤  村  哲  夫

日本碍子株式会社技術部

松  岡  志  郎

会津碍子株式会社

三  田  保  三

大トー株式会社佐野工場

山  本      稔

電磁器協会

石  井  豊  章

東京電力株式会社工務部

伊  藤  元  三

中部電力株式会社東京支社

大  槻  国  秋

日本国有鉄道電気局

長  浜  一  郎

関西電力株式会社

平  田  康  夫

三菱電機株式会社伊丹製作所

村  野      稔

東京芝浦電気株式会社電機技術研究所

山  田  信  義

社団法人日本電機工業会

(事務局)

飯  沼  孝  正

工業技術院標準部電気規格課

花  里  健  一

工業技術院標準部電気規格課

(事務局)

田  島  政  男

工業技術院標準部電気規格課(昭和 56 年 3 月 1 日改正のとき)

吉  川  明  雄

工業技術院標準部電気規格課(昭和 56 年 3 月 1 日改正のとき)

(事務局)

坂  本      満

工業技術院標準部電気規格課(平成 4 年 11 月 1 日改正のとき)

齋  藤      充

工業技術院標準部電気規格課(平成 4 年 11 月 1 日改正のとき)