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C 3661-1 : 1998 (IEC 60885-1 : 1987)

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まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。


C 3661-1 : 1998 (IEC 60885-1 : 1987)

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目次

ページ

序文1

1.

  総則1

1.1

  適用範囲 1

2.

  試験の順序 1

3.

  耐電圧試験 1

3.1

  絶縁体厚さが 0.4 mm 以上の試験 1

3.2

  絶縁体厚さが 0.4 mm 以下の試験 2

3.2.1

  遮へいのない電線及び線心 2

3.2.2

  遮へいのある電線 2

4.

  絶縁抵抗試験 2

4.1

  絶縁体厚さが 0.4 mm 以上の試験 2

4.1.1

  常温での測定 2

4.1.2

  高温での測定 2

4.2

  絶縁体厚さが 0.4 mm 以下の試験 2

4.2.1

  遮へいのない電線及び線心 2

4.2.2

  遮へいのある電線

3


日本工業規格

JIS

 C

3661-1

: 1998

 (IEC

60885-1

 : 1987

)

電気ケーブルの電気試験方法−

第 1 部:450/750V 以下のケーブル,

コード及び電線の電気試験

Electrical test methods for electric cables

Part 1 : Electrical tests for cables, cords and wires

for voltages up to and including 450/750V

序文  この規格は,1987 年に初版として発行された IEC 60885-1, Electrical test methods for electric cables−

Part 1 : Electrical tests for cables, cords and wires for voltages up to and including 450/750V

を翻訳し,技術的内容

を変更することなく作成した日本工業規格である。

1.

総則

1.1

適用範囲  この規格は,電気試験方法で関連ケーブル規格に試験方法で規定されていない場合の電

線,コード及びケーブルの試験方法の指針になるものである。

電気試験は,次の電線,コード及びケーブルに適用する。

シースのない電線,コード及びケーブル

450/750 V

以下のシースのあるコード及びケーブルの完成品から取り出した線心

備考  次に示す規格は,この規格の対応国際規格である。

IEC 60885-1 : 1987, Electrical test methods for electric cables

−Part 1 : Electrical tests for cables, cords

and wires for voltages up to and including 450/750V

参考  上記 IEC 規格番号は,1997 年 1 月 1 日から実施の IEC 規格新番号体系によるものである。こ

れより前に発行された規格については,規格票に記載された規格番号に 60000 を加えた番号に

切り替える。これは,番号だけの切替えであり内容は同一である。

2.

試験の順序  絶縁抵抗の測定は,耐電圧の試験直後に行う。もし,両方の試験を行う場合は,同一試

料を用いる。

3.

耐電圧試験

備考  絶縁破壊時の損傷を最少にするため,試験試料に対して電源回路に十分に高い保護抵抗を入れ

る。

3.1

絶縁体厚さが 0.4mm 以上の試験  シースのないケーブル,コード及び遮へいのない電線の試験は,

絶縁体から保護物質を除去した長さ約 10m の試料について行う。


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C 3661-1 : 1998 (IEC 60885-1 : 1987)

平形の 2 心のフレキシブルコードは,線心を分離してから試験を行う。

シースのあるケーブル又はコードから取り出した線心の場合,試験は,絶縁体からシースやその他の保

護物又は充てん材を除去した後に,長さ約 10m の線心試料について行う。

この場合,絶縁体に傷をつけないように注意して試料を採取する。

試料は,

常温の水の中に 16 時間以上 24 時間以内の時間浸す。

規定試験電圧で沿面せん絡を避けるため,

端末を十分水面から空気中に出しておく。

電圧は,導体と水の間にかける。

遮へいのある電線は,長さ約 10m の試料を用い,常温の空気中で試験する。

電圧は,導体と遮へい間にかける。関連ケーブル規格に規定された交流電圧に 2∼10 秒で昇圧し,規定

時間保持する。

3.2

絶縁体厚さが 0.4mm 以下の試験

3.2.1

遮へいのない電線及び線心  完成品の試料又は線心の試料約 10m(シース及び介在があれば除去す

る。)を,100mm 径の金属マンドレルにら旋状に巻き付ける。巻き付けている間,電線又は線心には 5N

以上の張力をかけておく。

試験は常温で行い,電圧は,導体と金属マンドレルの間に印加する。

多心ケーブルは,電圧を順次導体と金属マンドレルに接続した他のすべての導体間にかける。

関連ケーブル規格に規定された直流又は交流電圧に 2∼10 秒で昇圧し,規定時間保持する。

3.2.2

遮へいのある電線  長さ約 10m の完成品の試料を,出荷ドラムとほぼ同径の緩いコイルに巻く。

試料の各端末から 50mm の遮へいと絶縁体を取り除く。

遮へいの端末は,絶縁体の端末から押し戻しテープでとめる。

試験は,常温で行う。電圧は,巻き付けた各導体と遮へいの間にかける。絶縁した導体がそれぞれ遮へ

いされている場合は,遮へいは一括して接続する。

関連ケーブル規格に規定された直流又は交流電圧に,2∼10 秒で昇圧し,規定時間保持する。

4.

絶縁抵抗試験

備考  絶縁抵抗試験は,規定値の 10%又はそれ以上の測定精度をもつ装置で測定する。

4.1

絶縁体厚さが 0.4mm 以上の試験

4.1.1

常温での測定  水中耐電圧試験を実施したシースのないコード,線心及び遮へいのない電線 10m

の同一試料を,20℃±1℃の水の中に 1 時間以上浸し,測定を行う。

遮へいのある電線の試験は,大気中で行うか,試料を 20℃±5℃の水の中に浸して測定する。

疑わしい場合は,20℃±1℃で再測定する。

80

∼500V の直流電圧を,導体と水又は遮へい間にかけ 1 分以上 5 分以内に絶縁抵抗を測定する。

4.1.2

高温での測定  高温測定の規定がある場合,測定は耐電圧及び常温で絶縁抵抗を測定した同一試料

を用いて行う。試験方法は,70℃±2℃又は規定の温度の水の中に 2 時間浸し,直流電圧を加え,4.1.1 

方法で行う。

4.2

絶縁体厚さが 0.4mm 以下の試験

4.2.1

遮へいのない電線及び線心  耐電圧試験を実施した電線及び線心 10m の試料を,100mm 径の金属

マンドレルにら旋状に緊密に巻き付ける。マンドレルは,電線と同じ温度で 24 時間以上保持し,巻き付け

ている間,電線には 5N 以上の張力をかけておく。

絶縁抵抗は,順次試験する各導体とマンドレルに接続された他の導体との間に,直流 80∼500V の電圧


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C 3661-1 : 1998 (IEC 60885-1 : 1987)

を加え,1 分以上 5 分以内に測定する。

4.2.2

遮へいのある電線  耐電圧試験を実施した電線 10m の同一試料を,出荷用ドラムとほぼ同径の緩

いコイルに巻く。遮へいの端末は,絶縁体の端末から押し戻しテープでとめる。

試験は,20℃±5℃で行う。絶縁抵抗値に疑いがある場合は,20℃±1℃で再測定する。

絶縁抵抗は,順次試験する各導体と遮へいに接続した他の導体との間に,直流 80∼500V の電圧を加え,

1

分以上 5 分以内に測定する。遮へいは,試験の間一括して接続しておく。

関連規格  JIS C 3005  ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法

JIS C 3661-1

  原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

富  澤  一  行

財団法人日本電気用品試験所

(委員)

後  藤  敬  一

通商産業省基礎産業局非鉄金属課

田  中  隆  則

通商産業省資源エネルギー庁

兼  谷  明  男

工業技術院標準部情報電気規格課

荒  井  聰  明

東京電機大学工学部

高  橋  健  彦

関東学院大学工学部

樋  口      登

工業技術院電子技術総合研究所

深  川  裕  正

財団法人電力中央研究所

橋  本  欣  也

東京都立工業技術センター

高  橋  義  治

財団法人日本電気用品試験所

渡  辺  博市郎

財団法人日本品質保証機構

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

内  田  實太郎

電気保安協会全国連絡会議

下  川  英  男

社団法人電気設備学会

浅  井      功

社団法人日本電気協会

眞  部  利  應

電気事業連合会

村  上  陽  一

社団法人日本電機工業会

末  永  則  雄

社団法人日本電子機械工業会

漆  原  富志郎

社団法人日本配線器具工業会

松  島  勇  作

社団法人日本照明器具工業会

川  本  紀  男

社団法人日本電設工業協会

山  本      勝

全日本電気工事業工業組合連合会

久  恒  豊  一

古河電気工業株式会社

大  澤  茂  樹

住友電気工業株式会社

藤  原  正  彦

株式会社フジクラ

片  上  浩  三

日立電線株式会社

安  藤  建  一

三菱電線工業株式会社

石  井  徳  博

昭和電線電纜株式会社

岩  田  聖  二

タツタ電線株式会社

藤  田  昌  宏

矢崎電線株式会社

長谷部  守  邦

社団法人日本電線工業会

(事務局)

寺  本  英  昭

社団法人日本電線工業会

金  田  康  三

社団法人日本電線工業会

大  木  啓  一

社団法人日本電線工業会