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C 3660-2-1

:2003

(IEC 60811-2-1 : 1998    Amendment 1 : 2001 )

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人  日本電

線工業会(JCMA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調

査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS C 3660-2-1:1998 は改正され,この規格に置き換えられる。

改正に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,IEC 60811-2-1:1998,Common test

methods for insulating and sheathing materials of electric and optical cables - Part 2-1 : Methods specific to

elastomeric compounds - Ozone resistance, hot set and mineral oil immersion tests

を基礎として用いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS C 3660

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS

C

3660-1-1

第 1-1 部 : 試験法総則−厚さ及び仕上寸法の測定−機械的特性試験

JIS

C

3660-1-2

第 1-2 部 : 試験法総則−熱老化試験方法

JIS

C

3660-1-3

第 1-3 部 : 試験法総則−密度測定の方法−耐水性試験−収縮試験

JIS

C

3660-1-4

第 1-4 部 : 試験法総則−低温試験

JIS

C

3660-2-1

第 2-1 部 : エストラマーの特性試験方法−オゾン,ホットセット及び耐油試験

JIS

C

3660-3-1

第 3-1 部 : ビニルコンパウンドの試験方法−加熱変形試験−巻付加熱試験

JIS

C

3660-3-2

第 3-2 部 : ビニルコンパウンドの試験方法−加熱減量試験−熱安定性試験

JIS

C

3660-4-1

第 4-1 部 : ポリエチレン及びポリプロピレンコンパウンドの試験方法−耐環境応力き

裂性−熱老化後の巻付試験−溶融指数の測定−PE中のカーボンブラック及び無機充てん剤の含

有量測定

JIS

C

3660-4-2

第 4-2 部 : ポリエチレン及びポリプロピレンコンパウンドの試験方法−前処理後の破

断時の伸び−前処理後の巻付試験−熱老化後の巻付試験−長期安定性試験(附属書A)−銅触媒

の酸化劣化試験(附属書B)

JIS

C

3660-5-1

第 5-1 部 : 充てんコンパウンドの試験方法−滴下点−油分離−低温ぜい化−全酸価−

腐食性試験−23℃誘電率−23℃と 100℃の直流固有抵抗


C 3660-2-1

:2003 (IEC 60811-2-1 : 1998    Amendment 1 : 2001 )

(2)

目  次

ページ

序文 

1

1.

  総則

1

1.1

  適用範囲 

1

1.2

  引用規格 

1

2.

  試験値

2

3.

  適応性

2

4.

  形式試験及びその他の試験 

2

5.

  前処理

2

6.

  試験温度

2

7.

  中央値

2

8.

  オゾン試験 

2

8.1

  試験方法 

2

8.2

  オゾン濃度の測定

4

9.

  ホットセット試験

5

9.1

  試験片の試料採取,準備及び断面積の決定

5

9.2

  試験装置 

5

9.3

  試験手順 

6

9.4

  結果の評価 

6

10.

  シースの耐油試験

6

10.1

  試験片の試料採取及び準備

6

10.2

  試験片の断面積の決定 

6

10.3

  使用する油 

6

10.4

  試験手順 

6

10.5

  機械的特性の決定

6

10.6

  結果の表し方 

6

 


日本工業規格

JIS

 C

3660-2-1

:2003

(IEC 60811-2-1

:1998

Amendment 1

 : 2001

)

電気・光ケーブルの絶縁体及びシース材料の共通試

験方法−第 2-1 部 : エラストマーの特性試験方法−

オゾン,ホットセット及び耐油試験

Common test methods for insulating and sheathing materials of electric and

optical cables - Part 2-1 : Methods specific to elastomeric compounds -

Ozone resistance, hot set and mineral oil immersion tests

序文  この規格は,1998 年に第 2 版として発行された IEC 60811-2-1:1998,Common test methods for

insulating and sheathing materials of electric and optical cables - Part 2-1 : Methods specific to elastomeric

compounds - Ozone resistance, hot set and mineral oil immersion tests

及び Amendment 1(2001)を翻訳し,技術

的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,追補(Amendment)については,編集

し,一体とした。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。

1.

総則

1.1

適用範囲  この規格は,配電用,通信用及び海上設備用の電気・光ケーブルなどの,絶縁体及びシ

ース材料の試験方法について規定する。

この規格は,一般的な絶縁体及びシース用エラストマーコンパウンドのオゾン試験,ホットセット試験

及びに耐油試験について規定する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD(修

正している)

,NEQ(同等でない)とする。

IEC 60811-2-1:1998

,Common test methods for insulating and sheathing materials of electric and

optical cables - Part 2-1 : Methods specific to elastomeric compounds - Ozone resistance, hot set

and mineral oil immersion test

及び Amendment 1(2001) (IDT)

1.2

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その

最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 3660-1-1 

電気・光ケーブルの絶縁体及びシース材料の共通試験方法−第 1-1 部:試験法総則−

厚さ及び仕上寸法の測定−機械的特性試験

備考  IEC 60811-1-1 : 1993, Common test methods for insulating and sheathing materials of electric and

optical cables - Part 1-1 : Methods for general application - Measurement of thickness and overall


2

C 3660-2-1

:2003 (IEC 60811-2-1 : 1998    Amendment 1 : 2001 )

dimensions - Tests for determining the mechanical properties

及び Amendment 1(2001)  が,この規

格と一致している。

JIS C 3660-1-2 

電気・光ケーブルの絶縁体及びシース材料の共通試験方法−第 1-2 部:試験法総則−

熱老化試験方法

備考  IEC 60811-1-2 : 1985, Common test methods for insulating and sheathing materials of electric and

optical cables - Part 1-2 : Methods for general application - Thermal ageing methods

並びに

Amendment 1

(1989)及び Amendment 2(2000)が,この規格と一致している。

ISO 1817:1999 , Rubber, vulcanized - Determination of the effect of liquids

2.

試験値  この規格は,試験条件(温度,期間など)及び試験要求事項のすべてを規定するものではな

い。それらは,各々の関連個別ケーブル規格の規定による。

この規格で規定した試験条件は,ケーブル独自の要求に適合するよう関連個別ケーブル規格で修正する。

3.

適応性  試験条件及び試験パラメータは,一般用のケーブル,電線及びコードの,絶縁体及びシース

コンパウンドについて規定した。

4.

形式試験及びその他の試験  この規格の試験方法は,形式試験用に作成したものである。ある種の試

験で,形式試験及びその他の一般用試験(出荷試験)との間に根本的な相違がある場合は,これらの相違

を示す。

5.

前処理  すべての試験は,絶縁体及びシースコンパウンドの押出し後,又は加硫がある場合は加硫(又

は架橋)後,16 時間以上経過した後に行う。

特に規定がない限り,

老化処理の有無にかかわらず,すべての試験片は,

23

±5℃で 3 時間以上保持する。

6.

試験温度  特に規定がない限り,試験は常温で行う。

7.

中央値  試験結果の値を上位順又は下位順に並べたとき,有効な測定値の数が奇数の場合は中心値,

偶数の場合は二つの中心値の平均値とする。

8.

オゾン試験

注意  オゾンの毒性に注意する。人がオゾンにさらされる期間が最小になるように,常に予防措置を

とり,作業環境のオゾン濃度が 0.1ppm(空気体積比:1/1 000 000)又は工業衛生標準に適用さ

れる値のいずれかの低い方の値を超えてはならない。

8.1

試験方法

8.1.1

試験装置

a)

オゾン発生装置

b)

容器内の温度及び湿度が調節でき,オゾン化した空気を循環させる装置

c)

オゾン濃度測定装置

d)

試験片を固定し,引張る装置

e) 

木又は金属製の円筒形マンドレル


3

C 3660-2-1

:2003 (IEC 60811-2-1 : 1998    Amendment 1 : 2001 )

f) 

シリカゲル又はそれに相当するものを十分に入れたデシケータ

g)  0.1mg

まで計量できる天秤

8.1.2

試料採取

8.1.2.1

絶縁体の試料採取  ケーブルの線心数に関係なく 1 線心だけを試験する。ケーブルの端末から

1.5m

以上離れたところより,試験片 2 本分に十分な長さを採取する。ただし,外部押出半導電層をもつ場

合には,4 本分に十分な長さとする。

物理的損傷のある試料は,試験に使用してはならない。

8.1.2.2

シースの試料採取  試験を行うケーブル若しくはコードから,1 試料を採取するか,又は最低 2

本の試験片が採れるサイズのケーブルからはぎ取ったシースを試料とする。

物理的損傷のある試料は,試験に使用してはならない。

8.1.3

試験片の準備

8.1.3.1

絶縁体試験片  線心上の保護被覆は,絶縁体の加硫前に直接絶縁体上に施されて粘着している場

合を除き,絶縁体をきずつけないようすべて取り除く。

線心に外部半導電性遮へいテープがあれば取り除く。

押出型外部半導電性の場合には,試験片 2 本分は押出型外部半導電性を取り除き,他の 2 本分はそのま

まとする。

8.1.3.2

シース試験片  2 本のダンベル状試験片を JIS C 3660-1-1 の 9.1.3 及び 9.2.3 のとおりに準備する。

試験片の厚さは,0.6mm とする。ダンベル状試験片の採れない小さいサイズのケーブルの場合,絶縁体の

試験方法による。

8.1.4

試験片の調整法及び応力変形方法

8.1.4.1

絶縁体試験片  線心に押出型外部半導電性のない場合,1 本の試験片はねじれることなく線心の

曲がりぐせ面に沿ってマンドレルに 1 回巻き付け,両端の交差部をひも又はテープでしばる。2 回目の試

験も同様とし,曲げる方向は逆方向とする。

線心に押出型半導電層のある場合,2 本の試験片は半導電層遮へいを取り除いたものと,そのままのも

のについて上記と同様にそれぞれの方向へ曲げる。

曲げは,室温又は 20℃のいずれか高い方の温度で,次の径の黄銅,アルミニウム又は適切な処理を施し

たマンドレルを用いて行う。

表 1  線心の外径によるマンドレル外径

線心の外径

マンドレル径

D (mm)

(線心径の倍数)

D

≦12.5

12.5

D≦20

20

D≦30

30

D≦45

45

D

4

±0.1

5

±0.1

6

±0.1

8

±0.1

10

±0.1

試験片が硬くて両端末で交差できない場合には,規定の直径のマンドレルの回りに少なくとも 180 度曲

げてしばる。

各試験片の表面は,きれいな布で汚れや水滴をふきとる。マンドレル上に曲げられた試験片は,試験前

に,そのままの状態で 30∼45 分間放置する。

8.1.4.2

シース試験片  各試験片の表面は,きれいな布で汚れや水滴をふきとる。試験片は,デシケータ

に入れ,23±5℃で最低 16 時間放置する。


4

C 3660-2-1

:2003 (IEC 60811-2-1 : 1998    Amendment 1 : 2001 )

試験片の両端を固定装置で引張って留める。伸び率は,33±2 %とする。

備考  留め金具近くのオゾンクラックをできるだけ避けるため,試験片の留め金具近くに適切なオゾ

ン抵抗塗料を付けてもよい。

8.1.5

オゾン暴露  8.1.4 によって調整した試験片を,試験コックの付いた試験室の中央に並べる。試験

片の間隔は,20mm 以上とする。

試験片は,関連ケーブル規格に規定されていない限り 25±2℃の温度に保持する。そして,必要オゾン

濃度を含む乾燥空気の流れの中に暴露する。

オゾン濃度及び暴露時間は,関連ケーブル規格の規定による。

オゾン濃度は,8.2 にある試験室の入口で測定する。

規定のオゾン濃度を含む空気は風量 280∼560L/h とし,空気圧は大気圧よりわずかに高くしておく。

8.1.6

結果の評価  試験後,試験片を取り出し,拡大しないで目視で観察する。

締付部分から最も遠い 180 度間の絶縁体にクラックがあってはならない。

ダンベル状試験片の中央狭部の表面にクラックがあってはならない。留め金具近くのクラックは無視す

る。

8.2

オゾン濃度の測定

8.2.1

化学分析

8.2.1.1

試薬  試薬は,認可された分析試薬の品質のものとする。

常時,蒸留水を使用する。

a)

でんぷん指示液  可溶性でんぷん 1g を冷水 40mL に入れ完全に溶解するまでかくはん(撹拌)しなが

ら沸点まで加熱する。この溶液を冷水で約 200mL に薄めて,次に結晶塩化亜鉛 2g を加える。溶液を

静置し,上澄液を使用する。

定期的に使用するために,保管する際は,二,三日ごとに作り直す。

他の方法は,沸騰水 100mL 中に可溶性でんぷん 1g を溶かした新しい液を使ってもよい。

いずれのでんぷん溶液も指示薬として使用する際には,滴定液に 10%酢酸を 2∼3 滴加える。

b)

標準よう素溶液  よう化カリウム (KI) 2g と水 10mL をひょう量瓶に入れ質量を量る。ひょう量皿に

載せたひょう量瓶内の溶液中によう素を総よう素量が約 0.1g になるまで直接加える。よう素を加えた

溶液の質量を正確にひょう量し,加えたよう素の量を決定する。溶液をビーカーに注いでから,ビー

カー上に保持したひょう量瓶を水で洗う。

次に,

溶液をビーカーから 1 000mL 目盛のフラスコに注ぎ,

ビーカーを水とフラスコへ洗い注ぎ,更に薄めて 1 000mL にする。

備考  この溶液は,茶色の瓶に入れ,密栓をして冷暗所に保管すると安定する。

c)

チオ硫酸ナトリウム溶液  標準よう素溶液とほぼ同じ力価のチオ硫酸ナトリウム (Na

2

S

2

O

3

)

溶液を

準備する。作り方は,1 000mL フラスコに Na

2

S

2

O

3

・5H

2

O 0.24g

を入れ 1 000mL に薄める。この溶液は

徐々に力価を失うので,オゾン試験を行う日に,力価を補正する。

Na

2

S

2

O

3

溶液の力価 は,よう素等価計数として次の式で計算され,溶液ミリリットル(mL)当たり

のよう素ミリグラム(mg)で表す。

S

C

F

E

×

=

ここに,

F

:  よう素溶液の体積 (mL)

C

:  よう素濃度 (mg/mL)

S

:  滴定に要した Na

2

S

2

O

3

溶液の体積 (mL)


5

C 3660-2-1

:2003 (IEC 60811-2-1 : 1998    Amendment 1 : 2001 )

d)

よう化カリウム溶液  純粋な KI 20g を水 2 000mL に薄める。

e)

酢酸  10%溶液(体積比)を準備する。

8.2.1.2

手順  体積を測定したオゾンを含む空気を適切な方法で箱から KI 溶液を通して泡立てるか,又

は捕集して KI 溶液と混合させる。

使用する二つの方法

a) KI

溶液 100mL の入った試料瓶の一方の口を試験箱の試料採取用コックへ,他の口を 500mL ガスビュ

ーレットへ接続する。試料瓶からガス箱の試料採取用コックへ接続するガラス管は,試料瓶内の KI

溶液面より下方に達するようにする。ビューレット上の 2 方止栓を大気方向に開き,ビューレットの

底に接続したアスピレータを持ち上げて,ビューレットを水で満たす。ビューレットの大気側方向止

栓を閉じ,試料瓶方向へ開き,試験箱試料採取用コックを試料瓶方向へ開く。アスピレータをビュー

レットの水が空になるまで下げる。この点に達したとき(試験箱から 500mL のガスが KI 溶液内で泡

立つ)止栓を閉じ,瓶を滴定のために回収する。

b) 400mL

容量の分液漏斗を KI 溶液で満たし,充てんされた口を試験箱の試験用コックへ接続する。試

験用コックと分液漏斗の底についている止栓を同時に開け,KI 溶液約 200mL を漏斗の下方に置いた

目盛付きシリンダに移す。試験栓と止栓を速やかに閉じ,そして分液漏斗を取り外す。次に,KI 溶液

と完全に反応するよう分液漏斗を振る。目盛付きシリンダ内の溶液は,遊離よう素の存在を確認する

ため,でんぷん指示薬で試験し,検出されなかった場合は,そのガス試料は捨てて,再度捕集する。

a)

又は b)のいずれかの方法によって,試験箱からの既知体積と反応した KI 溶液は,でんぷん指示薬を

用いて,Na

2

S

2

O

3

溶液で滴定する。

8.2.1.3

計算  室温と常圧下で(平均室内温度及び圧力下での,この分析方法の精度内で)よう素 1mg

はオゾン 0.1mg と等価であるから,オゾン濃度は,次の式で計算する。

オゾン%(体積比)=

V

E

S

10

ここに,

S

滴定に使用した

Na

2

S

2

O

3

溶液の体積

 (mL)

E

 Na

2

S

2

O

3

溶液のよう素等価係数(よう素

mg/Na

2

S

2

O

3

mL

V

捕集したガス試料の体積

 (mL)

8.2.2

オゾンメータによる直接測定  化学的分析に代わる方法として,オゾン濃度は化学的方法によって

得られた結果との比較によって,校正されたオゾンメータで直接測定できる。

9.

ホットセット試験

9.1

試験片の試料採取,準備及び断面積の決定  シース及び各線心絶縁体の

2

試験片は,JIS C 3660-1-1

の 9.1.3 に規定するダンベル状又は管状とし,JIS C 3660-1-1 の 9.1.3 及び 9.1.4 の規定によって断面積を求

めた後,試験に用いる。大きいダンベルは

20mm,

小さいダンベルは

10mm

の標線を各試験片の中央に付

ける。

ダンベル状試験片は,突起又は半導電層を取り除いたシース及び絶縁体の内部から採取する。

その厚さは,絶縁体の厚さは

0.8mm

以上で,かつ,

2.0mm

を超えてはならない。初期試料から

0.8mm

の厚さのものができない場合は,

0.6mm

の最小厚さでもよい。

9.2

試験装置

a)

試験は,JIS C 3660-1-2 の 8.1 の規定によって,関連ケーブル規格の材料に対して規定された温度に保

持したオーブンで行う。


6

C 3660-2-1

:2003 (IEC 60811-2-1 : 1998    Amendment 1 : 2001 )

b)

オーブン内では,各試験片をつり下げる上部グリップとおもりを取り付ける下部グリップを備え付け

る。

備考

管状試験片の試験は,両端を密封しないようにグリップを取り付ける。この方法として,試験

片の内径より少し小さい径の短い金属ピンを片側に差し込むとよい。

9.3

試験手順

a)

試験片をオーブン内につり下げ,関連ケーブル規格の材料に対する規定の力が加わるようにおもりを

下部グリップに取り付ける。この作業はできるかぎり速やかに行い,オーブンの扉が開いている時間

を最小限にする。

b) 

オーブンの温度が回復した後(

5

分以内が望ましい)

,試験片を

10

分以上オーブン内に保持した後,

標線間の距離を測定し,伸び率を計算する。オーブンにのぞき窓がなく,測定するのに扉を開く場合

は,扉を開けてから

30

秒以内で測定しなければならない。

疑義が生じた場合には,試験は窓付きオーブンで行い,扉を開けることなく測定する。

c) 

おもりを試験片から取り除き

(

下部グリップのところで試験片と切り離す。

)

,オーブン内に試験片は残

す。試験片は,

5

分又はそれ以上規定温度に回復するまでオーブン内に保持する。その後,オーブン

から取り出し,常温まで徐々に冷却した後,標線距離を再び測定する。

備考

熱くなったグリップ,おもり,試験片を手で持つことにより生じる物理的危険性を避けるため

の適切な予防措置を講じておかなければならない。

9.4

結果の評価

a)

おもりを取り付け,規定温度で

10

分後に測定した伸びの中央値は,関連ケーブル規格の規格値以下と

する。

b)

オーブンから取り出し冷却された試験片の標線距離の中央値は,オーブンに挿入される前の値に比べ

て関連ケーブル規格に規定された百分率以下とする。

10.

シースの耐油試験

10.1

試験片の試料採取及び準備  JIS C 3660-1-1 の 9.2.2 及び 9.2.3 の手順によって

5

試験片を準備する。

10.2

試験片の断面積の決定  JIS C 3660-1-1 の 9.2.4 の方法を参照する。

10.3

使用する油  特に指定がない場合,使用する油は ISO 1817 に記載する

No.2

(IRM902)

とする。

10.4

試験手順  規定時間浸せき後,試験片を油から取り出して過剰な油を除去するため軽くふき取った

後,関連ケーブル規格に規定がない場合には,

16

時間以上

24

時間以内で空気中につり下げる。この期間

の最後に試験片を軽くふき,過剰な油を除去する。

10.5

機械的特性の決定  JIS C 3660-1-1 の 9.1.7 の方法を参照する。

10.6

結果の表し方  引張強さの計算には,浸せき前に測定した試験片の断面積を用いる(10.2 参照)。油

に浸せきした

5

試験片の中央値と処理前の試験片の中央値(JIS C 3660-1-1 の 9.1.2 参照)の差異は後者の

百分率で表され,関連ケーブル規格に規定された百分率を超えなければならない。

関連規格

JIS C 3005

  ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法