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C 3621 : 2000

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本電線

工業会  (JCMA)  から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって JIS C 3621 : 1993 は改

正され,この規各に置き換えられる。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願などの知的財産権にかかわる確認については,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 C

3621

 : 2000

600V EP

ゴム絶縁ケーブル

600V Grade ethylene-propylene rubber insulated cables

1.

適用範囲  この規格は,600V 以下の電力用又は制御用の回路に使用する EP ゴム(

1

)

で絶縁し,ポリク

ロロプレン(以下,クロロプレンという。

)又は塩化ビニル樹脂を主体としたコンパウンド(以下,ビニル

という。

)でシースを施した EP ゴム絶縁ケーブル(以下,ケーブルという。

)について規定する。

(

1

) EP

ゴムとは,エチレンプロピレンゴムをいう。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 3005

  ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法

JIS C 3152

  すずめっき軟銅線

3.

種類及び記号  種類及び記号は,表 による。

表 1  種類及び記号

種類

記号(

2

)

600V

  EP ゴム絶縁クロロプレンシースケーブル 600V  PN

600V

  EP ゴム絶縁ビニルシースケーブル 600V  PV

(

2

)

記号の意味は,次による。

P

:EP ゴム

N

:クロロプレン

V

:ビニル

4.

特性  特性は,6.によって試験を行ったとき,表 による。


2

C 3621 : 2000

表 2  特性

項目

特性

試験方法

適用箇条

導体抵抗

付表 1の値以下

6.3

耐電圧

付表 1の試験電圧に 1 分間耐えなければならない。

6.4

絶縁抵抗

付表 1の値以上

6.5

引張強さ

4MPa

以上

絶縁体

伸び 300%以上

6.6

引張強さ

13MPa

以上

帆 布 な し

のもの

伸び 300%以上

引張強さ

8MPa

以上

クロロプレン

帆 布 あ り

のもの

伸び 250%以上

引張強さ

10MPa

以上

絶 縁 体 及

び シ ー ス

の引張り  シース

ビニル

伸び 120%以上

引張強さ

加熱前の値の 80%以上

絶縁体

伸び

6.7

引張強さ

加熱前の値の 60%以上

クロロプレン

伸び

引張強さ

加熱前の値の 85%以上

加熱

シース

ビニル

伸び

加熱前の値の 80%以上

引張強さ

浸油前の値の 60%以上

クロロプレン

伸び

引張強さ

浸油前の値の 80%以上

耐油

シース

ビニル

伸び

浸油前の値の 60%以上

6.8

巻付加熱  ビニルシースケーブル

表面にひび及び割れを生じてはならない。

6.9

耐寒

ビニルシース

試験片が破壊してはならない。

6.10

加熱変形  ビニルシース

厚さの減少率 50%以下

6.11

難燃 60 秒以内で自然に消えなければならない。

6.12

5.

材料,構造及び加工方法  材料,構造及び加工方法は,付表 1及び次による。

a)

導体  導体は,円形より線及び分割圧縮より線とする。

1)

円形より線  円形より線は,JIS C 3152 に規定するすずめっき軟銅線を同心よりにより合わせたも

のとする。

なお,より方向は各層交互に反対,最外層において S よりとする。

2)

分割圧縮より線  分割圧縮より線は,JIS C 3152 に規定するすずめっき軟銅線をより合わせて圧縮

成形して各分割部分導体とし,S よりにより合わせて円形としたものとする。

なお,各分割部分導体相互間には適切な絶縁を施すものとする。また,より合わせた後,適切な

バインダテープを巻いてもよい。

b)

セパレータ  導体上には適切なセパレータを施してもよい。

c)

絶縁体  絶縁体は,a)の導体上(又は“セパレータ上に”)に,EP ゴムを付表 1の厚さに導体と同

心円状に被覆する。

絶縁体の平均厚さは,

付表 1の値の 90%以上とし,最小厚さは,付表 1の値の 80%以上とす

る。

なお,絶縁体上には適切なテープを施してもよい。

d)

線心の識別  線心の識別は,絶縁体又は絶縁体表面の色,その他適切な方法によって行い,次による。


3

C 3621 : 2000

2

心  黒,白

3

心  黒,白,赤

e)

線心より合わせ  線心のより合わせは,線心の所要条数を必要により適切な介在物とともに S よりに

より合わせる。なお,より合わせのピッチは,導体公称断面積 100mm

2

以下のものについては,層心

径の 30 倍以下とする。

線心のより合わせ上には,必要によって適切なバインダを施してもよい。

f)

シース  シースは,単心ケーブルでは,c)の絶縁体上に,多心ケーブルでは e)の線心より合わせ上に,

クロロプレン又はビニルを次の式によって求めた厚さに被覆する。シースの色は通常黒とする。

なお,ケーブルの表面には,有害なきずがあってはならない。

8

.

0

25

D

t

ここに,

t

:  シースの厚さ (mm)

D

:  シースの内径 (mm)

  (小数点 2 位以下四捨五入)

ただし,シースの厚さ 1.5mm 未満の場合は 1.5mm とする。

ただし,必要に応じてこの上に約 1mm の厚さに帆布を重ね巻きしてもよい。この場合,シースの厚さ

は上の計算式で求めた値に 0.5mm を減じたものとし,帆布巻きの厚さは,シースの厚さに含めないものと

する。

シースの平均厚さは,上記の値の 90%以上とし,最小厚さは,上記の値の 85%以上とする。

6.

試験方法

6.1

外観  外観は,JIS C 3005 の 4.1(外観)による。

6.2

構造  構造は,JIS C 3005 の 4.3(構造)による。

6.3

導体抵抗  導体抵抗は,JIS C 3005 の 4.4(導体抵抗)による。

6.4

耐電圧  耐電圧は,JIS C 3005 の 4.6 の a)(水中)による。

6.5

絶縁抵抗  絶縁抵抗は,JIS C 3005 の 4.7.1(常温絶縁抵抗)による。

6.6

絶縁体及びシースの引張り  絶縁体及びシースの引張りは,JIS C 3005 の 4.16(絶縁体及びシース

の引張り)による。

6.7

加熱  加熱は,JIS C 3005 の 4.17(加熱)による。加熱温度及び加熱時間は,絶縁体及びクロロプ

レンシースについては,JIS C 3005 の 4.17.2(試験方法)の

表 の C,ビニルシースについては,JIS C 3005

の 4.17.2 

表 の B による。

6.8

耐油  耐油は,シースについて行い,JIS C 3005 の 4.18(耐油)による。浸油温度及び浸油時間は,

クロロプレンは,JIS C 3005 の 4.18 

表 の C によって,ビニルは,JIS C 3005 の 4.18 の表 の A によ

る。

6.9

巻付加熱  巻付加熱は,導体公称断面積 100mm

2

以下のビニルシースのものについて行い,

JIS C 3005

の 4.19.1(A 法)による。加熱温度は,120℃±3℃とし,巻付回数及び円筒の径は,

表 による。


4

C 3621 : 2000

表 3  巻付回数及び円筒の径

仕上外径

mm

巻付回数

円筒の径

 15

未満 6  仕上外径の  5 倍

15

以上 20 未満

仕上外径の  8 倍

20

以上

2

1

仕上外径の 10 倍

6.10

耐寒  耐寒は,ビニルシースについて行い,JIS C 3005 の 4.22(耐寒)による。冷却温度は,−15℃

±0.5℃とする。

6.11

加熱変形  加熱変形は,ビニルシースについて行い,JIS C 3005 の 4.23(加熱変形)による。加熱

温度は,120℃±3℃とし,荷重は

表 による。ただし,板状試験片を用いる場合の荷重は,10N とする。

表 4  荷重

仕上外径

mm

荷重

N

8

未満 5

  8

以上 12 未満 7

12

以上 10

6.12

難燃  難燃は,JIS C 3005 の 4.26(難燃)による。試験方法は,4.26.2 の a)(水平試験)とする。

7.

検査  検査は,6.の試験方法によって次の項目について行い,4.5.及び 9.1 の規定に適合しなければ

ならない。ただし,受渡当事者間の協定によって,その一部又は全部を省略してもよい。

a)

外観

b)

構造

c)

導体抵抗

d)

耐電圧

e)

絶縁抵抗

f)

絶縁体及びシースの引張り

g)

加熱

h)

耐油

i)

巻付加熱

j)

耐寒

k)

加熱変形

l)

難燃

8.

製品の呼び方  製品の呼び方は,種類,線心数×公称断面積又は記号,線心数×公称断面積による。

例 600V

EP

ゴム絶縁クロロプレンシースケーブル 3×100mm

2

又は 600V PN 3×100mm

2

9.

表示及び包装

9.1

ケーブルの表示  ケーブルの表示は,適切なところに次の事項を容易に消えない方法で連続表示す

る。

a)

製造業者名又はその略号


5

C 3621 : 2000

b)

製造年又はその略号

9.2

包装の表示  包装の表示は,適切な方法で次の事項を表示する。

a)

種類又は記号

b)

線心数及び公称断面積

c)

長さ

d)

質量(ドラム巻の場合は,総質量も併記する。

e)

ドラムの回転方向

f)

製造業者名又はその略号

g)

製造年又はその略号

9.3

包装  包装は,1 条ずつドラム又はたば巻きとし,運搬中損傷のないように適切な方法で行う。


6

C

 3621 :

 20
00

付表 1  600V  単心 EP ゴム絶縁ケーブル

導体

参考

概算質量

kg/km

公称断面積

mm

2

構成

素線数/素線径

mm

外径

mm

絶縁体厚さ

mm

シース厚さ(

3

)

mm

仕上外径

(参考)

mm

導体抵抗

(20

℃)

Ω/km

試験電圧

V

絶縁抵抗

(20

℃)

M

Ω・km

クロロプレン

シース

ビニルシース

標準条長

m

2 7/0.6

1.8

6.4

9.63

65  55

3.5 7/0.8

2.4

0.8

7.0 5.41

90

80

5.5 7/1.0

3.0

8.0

3.47

500

120 110

8 7/1.2

3.6

8.6

2.41

1 500

400 150  140

14 7/1.6

4.8

1.0

9.8 1.35

220

210

22 7/2.0

6.0

11.5

0.849

2 000

320 305

38 7/2.6

7.8

1.2

13.5 0.502

485

470

60 19/2.0

10.0

1.5

16.0

0.313

2 500

735 715

100 19/2.6

13.0

1.5

20 0.185

300

1 200

1 180

150 37/2.3

16.1

2.0

1.6

24

0.121

1 750

1 720

200

37/2.6

18.2

1.7

27

0.095 1

2 250

2 210

300

250

61/2.3

20.7

1.8

30

0.074 4

2 850

2 800

325

61/2.6

23.4

1.9

33

0.058 2

3 570

3 520

400 61/2.9

26.1

2.5

2.0 36

0.046

8

3 000

4 380

4 330

500

61/3.2

28.8

2.2

40

0.038 4

5 370

5 310

600 91/2.9

31.9

3.0

2.3

43

0.031 4

6 480

6 410

127/2.8

36.4

49

0.024 1

8 430

8 340

800

分割圧縮 34.0

2.5

47

0.023 8

8 300

8 220

127/3.2

41.6

2.7

54

0.018 5

10 810

10 710

1 000

分割圧縮 38.0

3.5

2.6 51

0.019

2

3 500

200

10 340

10 250

200

(

3

)

シース厚さは平均的な構造について本体5.f)の計算式によって算出したもので,ケーブル設計構造によって0.1mm 増減する場合がある。


7

C

 3621 :

 20
00

付表 2  600V 2 心 EP ゴム絶縁ケーブル

導体

参考

概算質量

kg/km

公称断面積

mm

2

構成

素線数/素線径

mm

外径

mm

絶縁体厚さ

mm

シース厚さ(

3

)

mm

仕上外径

(参考)

mm

導体抵抗

(20

℃)

Ω/km

試験電圧

V

絶縁抵抗

(20

℃)

M

Ω・km

クロロプレン

シース

ビニルシース

標準条長

m

2 7/0.6

1.8

10.5

9.82

140  130

3.5 7/0.8

2.4

0.8

11.5 5.52

185

170

5.5 7/1.0

3.0

13.5

3.54

500

260 245

8 7/1.2

3.6

15.0

2.46

1 500

400 325  310

14 7/1.6

4.8

1.0

17.5 1.38

480

460

22 7/2.0

6.0

1.5

21 0.866

2 000

700 675

38 7/2.6

7.8

1.2

1.6

25

0.512

1 080

1 050

60 19/2.0

10.0

1.5  1.9 31

0.319

2 500

1 710

1 670

100 19/2.6

13.0

2.2 39

0.189

300

2 830

2 770

150 37/2.3

16.1

2.0

2.4

46

0.123

4 090

4 010

200

37/2.6

18.2

2.7

53

0.097 0

5 300

5 200

300

250

61/2.3

20.7

2.9

58

0.075 9

6 680

6 560

325 61/2.6

23.4

2.5

3.1 64

0.059

4

3 000

200

8 350

8 210

200


8

C

 3621 :

 20
00

付表 3  600V 3 心 EP ゴム絶縁ケーブル

導体

参考

概算質量

kg/km

公称断面積

mm

2

構成

素線数/素線径

mm

外径

mm

絶縁体厚さ

mm

シース厚さ(

3

)

mm

仕上外径

(参考)

mm

導体抵抗

(20

℃)

Ω/km

試験電圧

V

絶縁抵抗

(20

℃)

M

Ω・km

クロロプレン

シース

ビニルシース

標準条長

m

2 7/0.6

1.8

11.0

9.82

175  165

3.5 7/0.8

2.4

0.8

12.5 5.52

240

225

5.5 7/1.0

3.0

14.5

3.54

500

340 325

8 7/1.2

3.6

16.0

2.46

1 500

400 440  420

14 7/1.6

4.8

1.0

18.5 1.38

665

645

22 7/2.0

6.0

1.5

22 0.866

2 000

965 940

38 7/2.6

7.8

1.2

1.7 26

0.512

2

500

300

1 530

1 500

300

60

19/2.0

10.0

1.5

1.9

33

0.319

2 380

2 330

100 19/2.6

13.0

2.3 42

0.189

3 970

3 900

150 37/2.3

16.1

2.0

2.6

49

0.123

5 780

5 690

200

37/2.6

18.2

2.8

57

0.097 0

7 460

7 350

250

61/2.3

20.7

3.0

62

0.075 9

9 410

9 280

325 61/2.6

23.4

2.5

3.3 69

0.059

4

3 000

200

11 830

11 670

200


9

C 3621 : 2000

第 20 委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

荒  井  聰  明

東京電機大学工学部

(委員)

塚  本      修

通商産業省基礎産業局

斎  藤  俊  樹

通商産業省資源エネルギー庁公益事業部

八  田      勲

工業技術院標準部

高  橋  健  彦

関東学院大学工学部

樋  口      登

工業技術院電子技術総合研究所

深  川  裕  正

財団法人電力中央研究所

橋  本  欣  也

東京都立産業技術研究所

白  井  藤  雄

財団法人電気安全環境研究所

若  松  淳  一

財団法人日本品質保証機構

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

三  上  裕  久

財団法人関東電気保安協会

下  川  英  男

社団法人電気設備学会

浅  井      功

社団法人日本電気協会

萩  原  壽  夫

社団法人電線総合技術センター

小田切  司  朗

電気事業連合会

赤  嶺  淳  一

社団法人日本電機工業会

田  谷  利  明

社団法人日本電子機械工業会

石  黒  開  二

社団法人日本配線器具工業会

藤  井  信  弘

社団法人日本照明器具工業会

川  本  紀  男

社団法人日本電設工業協会

山  本      勝

全日本電気工事業工業組合連合会

勝  田  銀  造

東京電力株式会社

横  山      博

東京電力株式会社

岡  田  雅  彦

関西電力株式会社

藤  垣  伸  一

中部電力株式会社

前  川  雄  一

電源開発株式会社

横  澤  芳  廣

東日本旅客鉄道株式会社

内  田  忠  敬

株式会社関電工

辻      康次郎

社団法人日本電力ケーブル接続技術協会

久  垣  豊  一

古河電気工業株式会社

大  澤  茂  樹

住友電気工業株式会社

新  元      孝

株式会社フジクラ

薄  田  新  一

日立電線株式会社

杉  山  敬  二

三菱電線工業株式会社

矢  地  竹  男

昭和電線電纜株式会社

岩  田  聖  二

タツタ電線株式会社

松  崎  雄  二

矢崎電線株式会社

高  山  芳  郎

社団法人日本電線工業会

(事務局)

金  田  康  三

社団法人日本電線工業会

大  木  啓  一

社団法人日本電線工業会