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C 3408

:2014

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類及び記号  

2

4

  特性 

3

5

  材料,構造及び加工方法  

4

5.1

  導体  

4

5.2

  セパレータ  

4

5.3

  絶縁体  

4

5.4

  補強線  

5

5.5

  線心のより合せ  

5

5.6

  遮蔽  

5

5.7

  外部被覆  

5

5.8

  線心の識別及び配列  

6

6

  試験方法  

8

6.1

  外観  

8

6.2

  構造  

8

6.3

  導体抵抗  

8

6.4

  耐電圧  

8

6.5

  絶縁抵抗  

8

6.6

  絶縁体及びシースの引張り  

8

6.7

  加熱  

8

6.8

  耐油  

9

6.9

  巻付加熱  

9

6.10

  低温巻付け  

9

6.11

  加熱変形  

9

6.12

  難燃  

10

6.13

  コンパウンドの耐熱  

10

7

  検査 

10

8

  製品の呼び方  

10

9

  表示及び包装  

11

9.1

  ケーブルの表示  

11

9.2

  包装の表示  

11

9.3

  包装  

11

附属書 A(参考)ケーブルの構造・寸法の例  

12


C 3408

:2014

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

電線工業会(JCMA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を

改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格で

ある。これによって,JIS C 3408:2000 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 C

3408

:2014

エレベータ用ケーブル

Travelling cables for elevators

序文 

この規格は,1965 年に制定され,その後 8 回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は 2000 年に

行われたが,その後のエレベータの制御通信機能の高度化に対応するために同軸ケーブル及び遮蔽付き通

信線を追加するとともに,製造実績のないケーブル種類を削除する改正を行った。

適用範囲 

この規格は,300 V 以下の主としてエレベータ,小荷物専用昇降機などの昇降機用の配線及び移動電線

に用いるエレベータ用ケーブル(以下,ケーブルという。

)について規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 3005

  ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法

JIS C 3102

  電気用軟銅線

JIS C 3152

  すずめっき軟銅線

JIS C 6832

  石英系マルチモード光ファイバ素線

JIS C 6833

  多成分系マルチモード光ファイバ素線

JIS C 6834

  プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ素線

JIS C 6835

  石英系シングルモード光ファイバ素線

JIS G 3502

  ピアノ線材

JIS G 3505

  軟鋼線材

JIS G 3506

  硬鋼線材

JIS G 4308

  ステンレス鋼線材

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


2

C 3408

:2014

種類及び記号 

この規格で用いる種類及び記号は,

表 による。

表 1−種類及び記号 

種類

記号

a)

エレベータ用天然ゴム絶縁編組ケーブル

(補強線なし) ERB-L

エレベータ用天然ゴム絶縁編組ケーブル

(補強線入り) ERB-H

エレベータ用天然ゴム絶縁クロロプレンシース丸形ケーブル (補強線なし) ERN-L

エレベータ用天然ゴム絶縁クロロプレンシース丸形ケーブル (補強線入り) ERN-H

エレベータ用 EP ゴム絶縁編組ケーブル

(補強線なし) EPB-L

エレベータ用 EP ゴム絶縁編組ケーブル

(補強線入り) EPB-H

エレベータ用 EP ゴム絶縁クロロプレンシース丸形ケーブル  (補強線なし) EPN-L

エレベータ用 EP ゴム絶縁クロロプレンシース丸形ケーブル  (補強線入り) EPN-H

エレベータ用ビニル絶縁ビニルシース丸形ケーブル

(補強線なし) EVV-L

エレベータ用ビニル絶縁ビニルシース丸形ケーブル

(補強線入り) EVV-H

エレベータ用天然ゴム絶縁クロロプレンシース平形ケーブル (補強線なし) ERNF-L

エレベータ用天然ゴム絶縁クロロプレンシース平形ケーブル (補強線入り) ERNF-H

エレベータ用 EP ゴム絶縁クロロプレンシース平形ケーブル  (補強線なし) EPNF-L

エレベータ用 EP ゴム絶縁クロロプレンシース平形ケーブル  (補強線入り) EPNF-H

エレベータ用ビニル絶縁ビニルシース平形ケーブル

(補強線なし) EVVF-L

エレベータ用ビニル絶縁ビニルシース平形ケーブル

(補強線入り) EVVF-H

通信線入りの場合,通常,該当する次の記号を製品の記号の末尾に付け加える。

  O:光ファイバ  C:同軸ケーブル  S:遮蔽付き通信線

例  エレベータ用ビニル絶縁ビニルシース平形ケーブル

(補強線なし,光ファイバ入り,同軸ケーブル入り) 
EVVF-L-O-C

a)

  製品の記号の意味は,次による。

E:エレベータ  R:天然ゴム  P:エチレンプロピレンゴム(EP ゴム)  V:ビニル 
B:編組      N:クロロプレンゴム    F:平形    H:補強線入り    L:補強線なし


3

C 3408

:2014

特性 

特性は,箇条 によって試験を行ったとき,

表 による。

表 2−特性

項目

特性

試験方法

適用箇条

導体抵抗

表 の値以下

6.3 

耐電圧 1

000

V に 1 分間耐えなければならない。

6.4 

絶縁抵抗

表 の値以上

6.5 

絶縁体及びシ

ースの引張り

絶縁体

天然ゴム

引張強さ 6

MPa 以上

6.6 

伸び 250

%以上

EP ゴム

引張強さ 4

MPa 以上

伸び 300

%以上

ビニル

引張強さ 10

MPa 以上

伸び 100

%以上

シース

クロロプレンゴム

引張強さ 13

MPa 以上

伸び 300

%以上

ビニル

引張強さ 10

MPa 以上

伸び 120

%以上

加熱

絶縁体

天然ゴム

引張強さ

加熱前の値の 60 %以上

6.7 

伸び

EP ゴム

引張強さ

加熱前の値の 80 %以上

伸び

ビニル

引張強さ

加熱前の値の 85 %以上

伸び

加熱前の値の 80 %以上

シース

クロロプレンゴム

引張強さ

加熱前の値の 60 %以上

伸び

ビニル

引張強さ

加熱前の値の 85 %以上

伸び

加熱前の値の 80 %以上

耐油

絶縁体

ビニル

引張強さ

浸油前の値の 85 %以上

6.8 

伸び

シース

クロロプレンゴム

引張強さ

浸油前の値の 60 %以上

伸び

ビニル

引張強さ

浸油前の値の 80 %以上

伸び

浸油前の値の 60 %以上

巻付加熱

ビニル絶縁線心及びビニ

ルシースケーブル

絶縁体及びシースにひび及び割れを生じてはな

らない。

6.9 

低温巻付け

ビニル絶縁線心及びビニ

ルシースケーブル

6.10 

加熱変形

ビニル絶縁体及びビニル

シース

厚さの減少率 50 %以下

6.11 

難燃

クロロプレンシースケー
ブル及びビニルシースケ

ーブル

60 秒以内で自然に消えなければならない。

6.12 

コンパウンドの耐熱

編組ケーブル

コンパウンドが流下し,試料の下部に粒滴又は

泡立ちを生じてはならない。

6.13 


4

C 3408

:2014

材料,構造及び加工方法 

材料,構造及び加工方法は,5.15.8 による。また,ケーブルの構造・寸法の例については,参考とし

附属書 に示す。

なお,次の通信線を 5.5 によってより合わせてもよい。

a)

光ファイバ

b)

同軸ケーブル

c)

公称断面積 0.5 mm

2

以上の導体をもつ,遮蔽付き通信線

全ての通信線は,非金属製の押出し被覆又は適切なテープを施す。

5.1 

導体 

導体は,JIS C 3102 に規定する軟銅線をより合わせたもの,若しくは硬銅線をより合わせた後焼きなま

して軟銅にしたもの又は JIS C 3152 に規定するすずめっき軟銅線をより合わせたものとし,

表 による。

表 3−公称断面積及び導体抵抗

公称断面積

 

mm

2

導体抵抗

(20  ℃)

Ω/km

線心のより合せ

めっきなし

めっきあり

0.75

線心より合せがないもの 24.9

26.3

40 心以下で 1 度よりのもの 25.6

27.1

40 心を超える 1 度よりのもの 26.4

27.9

2 度よりのもの 
3 度よりのもの 27.2

28.7

1.25

線心より合せがないもの 15.0

15.8

40 心以下で 1 度よりのもの 15.5

16.3

40 心を超える 1 度よりのもの 15.9

16.8

2 度よりのもの 
3 度よりのもの 16.4

17.3

1.4

線心より合せがないもの 13.8

14.4

40 心以下で 1 度よりのもの 14.2

14.8

40 心を超える 1 度よりのもの 14.6

15.3

2 度よりのもの 
3 度よりのもの 15.1

15.7

2

線心より合せがないもの 9.69

10.1

40 心以下で 1 度よりのもの 9.98

10.4

40 心を超える 1 度よりのもの 10.3

10.7

2 度よりのもの 
3 度よりのもの 10.6

11.0

5.2 

セパレータ 

セパレータは,5.1 の導体上に適切に施してもよい。

5.3 

絶縁体 

絶縁体は,5.1 の導体上に,又は 5.2 のセパレータを施したものはその上に,天然ゴム,EP ゴム又はビ

ニルを

表 の厚さに被覆する。6.2 によって試験を行ったとき,絶縁体の平均厚さは,表 の値の 90 %以

上とし,最小厚さは,

表 の値の 80 %以上とする。


5

C 3408

:2014

なお,絶縁体上に布テープ又は適切なテープを施してもよい。さらに,必要があるときは,絶縁体上又

はテープ上に綿糸,その他の適切な糸で編組を施してもよい。

表 4−絶縁体厚さ及び絶縁抵抗

公称断面積

 

mm

2

絶縁体厚さ

mm

絶縁抵抗

(20  ℃)

MΩ・km

天然ゴム EP ゴム

ビニル

天然ゴム EP ゴム

ビニル

0.75  0.5 0.5 0.4 200 100 20 
1.25  1.0 0.8 0.8 600 500 50 
1.4 
2

5.4 

補強線 

補強線は,引張強さが 294 MPa 以上の JIS G 3502 に規定するピアノ線材,JIS G 3505 に規定する軟鋼線

材,JIS G 3506 に規定する硬鋼線材,又は JIS G 4308 に規定するステンレス鋼線材を用いた素線をより合

わせたものを用いる。ただし,ステンレス鋼線材以外の素線は,すずめっき又は亜鉛めっきを施したもの

とする。

補強線上には,テープ巻き,その他の適切な被覆を施してもよい。

5.5 

線心のより合せ 

線心のより合せは,次の a)又は b)による。ただし,ケーブルに光ファイバを入れる場合は,JIS C 6832

JIS C 6833

JIS C 6834 又は JIS C 6835 の規定に適合する光ファイバ素線に保護被覆(金属製を除く。

)し

たものを適切な位置に施してもよい。

a)

丸形ケーブル  丸形ケーブルは,線心の所要条数を最外層において層心径の 20 倍以下のピッチで,円

形により合わせる。線心より合せには,適切な介在及び押さえ巻き又は粗巻きを施してもよい。

補強線入りケーブルでは,補強線を線心内,線心より合せの中央,その他の適切な位置に入れる。

通信線入りケーブルでは,通信線を線心とともにより合わせる。

b)

平形ケーブル  平形ケーブルは,線心の所要条数を平行に配列するか,又は線心の所要条数を最外層

において層心径の 20 倍以下のピッチで円形により合わせたものを平行に配列する。

線心より合せには,適切な介在及び押さえ巻き又は粗巻きを施してもよい。さらに,シース材料と

同一の材料で構成された一つ以上の隔壁を設けて,2 群以上の線心群を平行に配列してもよい。

補強線入りケーブルでは,補強線を線心内,線心より合せの中央,その他の適切な位置に入れる。

通信線入りケーブルでは,通信線を線心又はより合せ線心とともに平行に配列する。

なお,通信線は線心とともにより合わせたものでもよい。

5.6 

遮蔽 

遮蔽を施す場合は,JIS C 3102 に規定する軟銅線,又は JIS C 3152 に規定するすずめっき軟銅線を素線

とした編組,その他の適切な遮蔽を線心の上又は線心の所要条数をより合わせたものの上に施す。

遮蔽の上には,布テープその他の適切なテープ又は綿糸その他の適切な糸で編組を施してもよい。

5.7 

外部被覆 

外部被覆は,次の a)又は b)による。

a)

編組及びコンパウンド  編組ケーブルは,5.5 による線心のより合せ上に,布テープ,その他の適切な


6

C 3408

:2014

テープを施した後,より糸又は単糸で二重に密に編組を施し,耐熱性・耐水性をもつコンパウンドを

含浸させる。ここで,テープは二重編組の中間に施してもよい。二重編組の目安の厚さは,

表 によ

るものとし,二重編組の下側の編組は,これを布テープにしてもよい。

ケーブルの表面には,6.1 によって試験を行ったとき,有害なきずがあってはならない。

表 5−編組厚さ

編組下径

mm

二重編組厚さ(約)

mm

25 以下 1.0

 25 を超えるもの 1.4

b)

シース  クロロプレンシースケーブル又はビニルシースケーブルは,5.5 による線心のより合せ上に,

必要によって,テープ,編組などの押さえを施した後,クロロプレン又はビニルを次の計算式によっ

て算出した厚さに被覆する。隔壁の厚さは,シース厚さ以上とする。6.2 によって試験を行ったとき,

シース及び隔壁の平均厚さは,計算値の 90 %以上とし,最小厚さは計算値の 85 %以上とする。

ケーブルの表面には,6.1 によって試験を行ったとき,有害なきずがあってはならない。

8

.

0

25 +

D

t

    小数第

2

位を四捨五入

ここに,

t

シース厚さ(

mm

D

丸形ケーブルではシース下径

平形ケーブルでは

図 又は図 による(

mm

2

2

2

2

1

1

B

A

B

A

+

>

+

2

1

1

B

A

D

+

=

2

1

1

B

A

D

+

=

図 1−隔壁のある場合

図 2−隔壁のない場合

5.8 

線心の識別及び配列 

線心の識別及び配列は,次の a)及び b)による。

a)

線心の識別  線心の識別は,次のいずれかによる。ただし,

40

心を超える線心の識別は,適切な方法

によって行う。

1)

線心編組の色による識別  線心編組の色による識別は,通常,表 による。

 
 
 


7

C 3408

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表 6−線心編組の色による識別

線心順位

第 1 欄

第 2 欄

a)

線心順位

第 1 欄

第 2 欄

a)

線心順位

第 1 欄

第 2 欄

a)

1

− 15 白

赤 29 緑

2

白  16  緑 30    青

3

赤  17  黄 31    紫

4

緑  18  青 32 黄

5

黄  19  紫 33    白

6

青  20

黒 34    赤

7

紫  21  白 35    緑

8

白 22    緑 36    青

9  赤 23    黄 37    紫

10  緑 24    青 38 青

11  黄 25    紫 39    白 
12  青 26 緑

黒 40    赤

13  紫 27    白

14

黒 28    赤

a)

  8 心以上の場合は,第 1 欄の色を地色とし,第 2 欄の色を適切な方法で編み込む。

2)

ナンバリングによる識別  ナンバリングによる識別は,絶縁体の表面に通常,

1

から線心数までの

線心順位に対応するアラビア数字を

30 mm

以下の間隔で連続して印刷する。

なお,絶縁体又は絶縁体表面の色とアラビア数字との組合せで識別してもよい。

3)

着色による識別  線心編組を施さない場合の着色による識別は,通常,次の絶縁体又は絶縁体表面

の着色によって識別する。

8

心以上はこれらの色の組合せとする。

2

心  黒,白

3

心  黒,白,赤

4

心  黒,白,赤,緑

5

心  黒,白,赤,緑,黄

6

心  黒,白,赤,緑,黄,茶

7

心  黒,白,赤,緑,黄,茶,青

b)

線心の配列  線心の配列は,5.5 に規定するように,丸形ケーブルでは,線心の所要条数を円形に配列

し,平形ケーブルでは,線心の所要条数を平行に配列するか,又は円形により合わせたものを平行に

配列する。

線心の配列の一例を,

図 に示す。

丸形ケーブルでは,

図 の a)のように配列してもよい。

平形ケーブルでは,

図 の b)又は c)のように配列してもよい。


8

C 3408

:2014

a)

  丸形ケーブル 

b)

  平形ケーブル(隔壁なし)

c)

平形ケーブル(隔壁あり)

図 3−線心の配列例 

試験方法 

6.1 

外観 

外観は,JIS C 3005 の 4.1(外観)による。

6.2 

構造 

構造は,JIS C 3005 の 4.3(構造)による。

6.3 

導体抵抗 

導体抵抗は,JIS C 3005 の 4.4(導体抵抗)による。

6.4 

耐電圧 

耐電圧は,JIS C 3005 の 4.6 b)(空中)による。

6.5 

絶縁抵抗 

絶縁抵抗は,JIS C 3005 の 4.7.1(常温絶縁抵抗)による。

6.6 

絶縁体及びシースの引張り 

絶縁体及びシースの引張りは,JIS C 3005 の 4.16(絶縁体及びシースの引張り)による。

6.7 

加熱 

加熱は,JIS C 3005 の 4.17(加熱)による。加熱温度及び加熱時間は,

表 による。


9

C 3408

:2014

表 7−加熱温度及び加熱時間 

種類

加熱温度及び加熱時間

天然ゴム絶縁体,ビニル絶縁体及びビニルシース

JIS C 3005

の 4.17.2(試験方法)

表 5(加熱温度及び

加熱時間)の B

EP ゴム絶縁体及びクロロプレンシース

JIS C 3005

の 4.17.2(試験方法)

表 5(加熱温度及び

加熱時間)の C

6.8 

耐油 

耐油は,JIS C 3005 の 4.18(耐油)による。浸油温度及び浸油時間は,クロロプレンについては,JIS C 

3005

表 6(加熱温度及び加熱時間)の

C

,ビニルについては,JIS C 3005 

表 6(加熱温度及び加熱時

間)の

A

による。

6.9 

巻付加熱 

巻付加熱は,次の a)又は b)による。

a)

ビニル絶縁線心及びビニルシース丸形ケーブルの巻付加熱は,JIS C 3005 の 4.19.1

A

法)による。

加熱温度は,

120

±

3

℃とし,巻付回数及び円筒の径は,

表 による。

表 8−巻付回数及び円筒の径 

種類

巻付回数

(回)

円筒の径

絶縁体 6

絶縁体外径の 1 倍

シース

仕上外径 15 mm 未満

仕上外径の  5 倍

仕上外径 15 mm 以上  20 mm 未満

約 1/2

仕上外径の  8 倍

仕上外径 20 mm 以上

仕上外径の 10 倍

b)

ビニルシース平形ケーブルの巻付加熱は,JIS C 3005 の 4.19.2

B

法)による。加熱温度は,

120

±

3

とする。

6.10 

低温巻付け 

低温巻付けは,次の a)又は b)による。

a)

ビニル絶縁線心及びビニルシース丸形ケーブルの低温巻付けは,JIS C 3005 の 4.20.1

A

法)による。

冷却温度は,−

10

±

1

℃とし,巻付回数及び円筒の径は,

表 による。

表 9−巻付回数及び円筒の径

種類

巻付回数

(回)

円筒の径

絶縁体 6

絶縁体外径の 3 倍

シース

仕上外径 15 mm 未満

仕上外径の  5 倍

仕上外径 15 mm 以上  20 mm 未満

約 1/2

仕上外径の  8 倍

仕上外径 20 mm 以上

仕上外径の 10 倍

b)

ビニルシース平形ケーブルの低温巻付けは,JIS C 3005 の 4.20.2

B

法)による。冷却温度は,−

10

±

1

℃とする。

6.11 

加熱変形 

ビニル絶縁体及びビニルシースの加熱変形は,JIS C 3005 の 4.23(加熱変形)による。加熱温度は,

120

±

3

℃とし,加える力は

表 10 による。ただし,板状試験片を用いる場合の力は,

10 N

とする。


10

C 3408

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表 10−種類及び力 

種類

N

絶縁体

公称断面積  0.75 mm

2

3

公称断面積  1.25 mm

2

4

公称断面積  1.4 mm

2

,2 mm

2

5

シース

a)

仕上外径  12 mm 未満

7

仕上外径  12 mm 以上 10

a)

  丸形以外のものの仕上外径は,短径と長径との和を 2 で

除した値とする。

6.12 

難燃 

難燃は,JIS C 3005 の 4.26(難燃)により,試験方法は,クロロプレンシースケーブルは,4.26.2 a)(水

平試験)

,ビニルシースケーブルは,4.26.2 b)(傾斜試験)とする。ただし,シース上に編組のあるものは,

編組を除いて行う。

6.13 

コンパウンドの耐熱 

コンパウンドの耐熱は,編組ケーブルの完成品から長さ

150 mm

の試料をとり,両端

20 mm

の外部編組

を剝ぎ取り,一端を適切に保持し,約

45

°の角度につり上げて

80

±

2

℃の恒温槽中に

1

時間入れた後これ

を取り出し,試験片の状態を目視で調べる。

検査 

検査は,箇条 の試験方法によって,次の項目について行い,箇条 及び箇条 の規定に適合しなけれ

ばならない。ただし,受渡当事者間の協定によって,その一部又は全部を省略することができる。

a)

外観

b)

構造

c)

導体抵抗

d)

耐電圧

e)

絶縁抵抗

f)

絶縁体及びシースの引張り

g)

加熱

h)

耐油

i)

巻付加熱

j)

低温巻付け

k)

加熱変形

l)

難燃

m)

コンパウンドの耐熱

製品の呼び方 

製品の呼び方は,種類及び線心数×公称断面積,又は記号及び線心数×公称断面積による。

例 1

エレベータ用ビニル絶縁ビニルシース丸形ケーブル(補強線入り)

20

×

1.25 mm

2

又は

EVV-H 20

×

1.25 mm

2


11

C 3408

:2014

例 2

エレベータ用ビニル絶縁ビニルシース平形ケーブル

(補強線なし,光ファイバ入り)

又は

EVVF-L-O

1)

光ファイバの記号の付け方は,JIS C 6820 に規定がある。

表示及び包装 

9.1 

ケーブルの表示 

ケーブルの表示は,次の事項について適切なところに容易に消えない方法で連続表示する。

a)

製造業者名又はその略号

b)

製造年又はその略号

9.2 

包装の表示 

包装には,適切な方法で,次の事項を表示する。

a)

種類又は記号

b)

線心数及び公称断面積

c)

長さ

d)

質量(ドラム巻きの場合には総質量も併記する。

e)

ドラムの回転方向

f)

製造業者名又はその略号

g)

製造年又はその略号

9.3 

包装 

包装は,

1

条ずつドラム巻き又はたば巻きとし,運搬中損傷のないように適切な方法で行う。

20

×

1.25 mm

2

4

×

2 mm

2

4

×

SGI-50/125

1)

20

×

1.25 mm

2

4

×

2 mm

2

4

×

SGI-50/125

1)


12

C 3408

:2014

附属書 A

(参考)

ケーブルの構造・寸法の例

エレベータ用ケーブルの構造は,その用途が移動用も含まれるため,画一的なもので規定することは困

難であり,この規格の本体では,各構成要素の詳細について規定するにとどめている。

この附属書は,構造・寸法について補足するものである。

A.1

ケーブルの構造・寸法の例 

代表的なケーブルの構造・寸法の例を,

表 A.1∼表 A.4 に示す。


表 A.1−エレベータ用ビニル絶縁ビニルシース丸形ケーブル(補強線なし)(EVV-L 

線心数

導体

絶縁体厚さ

 

mm

シース厚さ

 

mm

仕上外径

(約)

mm

試験電圧

 

V

最小絶縁抵抗

(20  ℃)

MΩ・km

最大導体抵抗

(20  ℃)

Ω/km

参考

公称

断面積

mm

2

素線数/

素線径

mm

外径

(約)

mm

概算質量

kg/km

標準条長

m

めっきなし

 6

0.75

30/0.18

1.1

0.4

1.1

    8.5

1 000

20

25.6

 105

300

10

1.2

   11.5

 175

14

   12.0

 210

16

   12.5

 235

20

   13.5

 285

30

1.4

   17.0

 435

40

   18.5

 540

8  1.4 26/0.26 1.6

0.8

1.3

   14.5

50

14.2

 275

10

1.4

   17.0

 355

16

   18.5

 480

20

1.5

   21

 600

30

1.7

   26

 910

40

1.8

   29

  1 150

 

13

C 34

08

2

014


表 A.2−エレベータ用ビニル絶縁ビニルシース丸形ケーブル(補強線入り)(EVV-H

線心数

導体

絶縁体厚さ

 

mm

補強線

 

線心数

シース厚さ

 

mm

仕上外径

(約)

mm

試験電圧

 

V

最小絶縁抵抗

(20  ℃)

MΩ・km

最大導体抵抗

(20  ℃)

Ω/km

参考

公称

断面積

mm

2

素線数/

素線径

mm

外径

(約)

mm

概算質量

kg/km

標準条長

m

めっきなし

20

0.75

30/0.18

1.1

0.4 1 1.4

   17.5

1 000

20

25.6

425

300

30

   18.0

510

40

1.5

   22

675

 8

1.4

26/0.26

1.6

0.8

1

1.3

   15.0

50

14.2

305

10

1.4

   17.0

380

16

   19.0

545

20

1.5

   21

665

24

1.6

   23

800

30

1.7

   26

990

40

1.9

   32

1 360

 

14

C 34

08

2

014


表 A.3−エレベータ用ビニル絶縁ビニルシース平形ケーブル(補強線なし)(EVVF-L 

線心数

導体

絶縁体厚さ

シース厚さ

仕上外径

(約)

試験電圧

最小絶縁抵抗

(20  ℃)

最大導体抵抗

(20  ℃)

Ω/km

参考

公称

断面積

素線数/

素線径

外径

(約)

概算質量

標準条長

 mm

2

 mm  mm  mm

mm

mm

V

MΩ・km

めっきなし kg/km  m

36 0.75

30/0.18 1.1

0.4

1.4  9.7×47 1

000

20

25.6

770  500

60 9.7×73 1

260

15

C 34

08

2

014


表 A.4−エレベータ用ビニル絶縁ビニルシース平形ケーブル(補強線入り)(EVVF-H 

線心数

導体

絶縁体厚さ

補強線

シース厚さ

仕上外径

(約)

試験電圧

最小絶縁抵抗

(20℃)

最大導体抵抗

(20℃)

Ω/km

参考

公称

断面積

素線数/

素線径

外径

(約)

概算質量

標準条長

mm

2

 mm  mm  mm  線心数 mm  mm  V  MΩ・km

めっきなし kg/km

m

40

0.75

30/0.18

1.1

0.4 2 1.4

9.0×66

1 000

20

25.6

1 380

500

60 2

1.4

9.7×83 1

460

参考文献  JIS C 6820  光ファイバ通則

16

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2

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