C 3327 : 2000
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，社団法人日本電線
工業会 (JCMA) から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調
査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日本工業規格である。これによってJIS C 3327 : 1993は改正
され，この規格に置き換えられる。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新
案登録出願などの知的財産権にかかわる確認については，責任はもたない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
C 3327 : 2000
600Vゴムキャブタイヤケーブル
600V Rubber insulated flexible cables
序文 この規格は，1994年に第2版として発行されたIEC 60245-4 : Rubber insulated cables−Rated voltages
up to and including 450/750V−Part4 : Cords and flexible cablesに対応する日本工業規格であるが，国内事情の
ため技術的内容を変更して作成している。
なお，IEC 60245-4 : 1994を翻訳し，技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格としてJIS C
3663-4 : 1998（定格電圧450/750V以下のゴム絶縁ケーブル−第4部：コード及び可とうケーブル）がある。
1. 適用範囲 この規格は，600V以下の主として移動用電気機器の電源回路その他可とう性，耐屈曲性が
要求される場合に用いるゴムキャブタイヤケーブル（以下，ケーブルという。）について規定する。
備考1. この規格の対応国際規格を，次に示す。
なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している），MOD
（修正している）及びNEQ（同等でない）とする。
IEC 60245-4 : 1994, Rubber insulated cables−Rated voltages up to and including 450/750V−Part4 :
Cords and flexible cables (NEQ)
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS C 2320 電気絶縁油
JIS C 3005 ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法
JIS C 3102 電気用軟銅線
JIS C 3152 すずめっき軟銅線
3. 種類及び記号 種類及び記号は，表1によるものとし，構造及び断面図の例を図1に示す。
表1 種類及び記号
種類
記号(1)
1種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル
1CT
2種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル
2CT
3種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル
3CT
4種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル
4CT
2種天然ゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル
2RNCT
3種天然ゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル
3RNCT
4種天然ゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル
4RNCT
2種EPゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル
2PNCT
2
C 3327 : 2000
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
種類
記号(1)
3種EPゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル
3PNCT
4種EPゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル
4PNCT
2種EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンゴムキャブタイヤケーブル 2PHCT
3種EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンゴムキャブタイヤケーブル 3PHCT
4種EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンゴムキャブタイヤケーブル 4PHCT
けい素ゴム絶縁けい素ゴムキャブタイヤケーブル
KKCT
注(1) 記号の意味は，次による。
CT：キャブタイヤ R：天然ゴム P：EPゴム（エチレンプロピレンゴム）
N：クロロプレンゴム H：クロロスルホン化ポリエチレンゴム
K：けい素ゴム
図1 構造及び断面図（例）
4. 特性 特性は，6.によって試験を行ったとき表2による。
表2 特性
項目
特性
試験方法
適用箇条
導体抵抗
付表1〜11の値以下
6.3
耐電圧
3 000Vに1分間耐えなければならない。
6.4
絶縁抵抗
付表1〜11の値以上
6.5
絶縁体及び
シースの引張り
絶縁体
天然ゴム
引張強さ
6MPa以上
6.6
伸び
250%以上
EPゴム
引張強さ
4MPa以上
伸び
300%以上
けい素ゴム
引張強さ
7MPa以上
伸び
200%以上
シース
天然ゴム
引張強さ
10MPa以上
（1種）
伸び
300%以上
天然ゴム
引張強さ
14MPa以上
（1種以外）
伸び
430%以上
クロロプレンゴム
引張強さ
13MPa以上
伸び
300%以上
クロロスルホン化
引張強さ
13MPa以上
ポリエチレンゴム
伸び
300%以上
けい素ゴム
引張強さ
7MPa以上
伸び
200%以上
3
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項目
特性
試験方法
適用箇条
加熱
絶縁体
天然ゴム
引張強さ
加熱前の値の60%以上
6.7
伸び
EPゴム
引張強さ
加熱前の値の80%以上
伸び
けい素ゴム
引張強さ
加熱前の値の70%以上
伸び
加熱前の値の60%以上
シース
天然ゴム
引張強さ
加熱前の値の50%以上
伸び
クロロプレンゴム
引張強さ
加熱前の値の65%以上
伸び
クロロスルホン化
引張強さ
加熱前の値の80%以上
ポリエチレンゴム
伸び
加熱前の値の70%以上
けい素ゴム
引張強さ
加熱前の値の70%以上
伸び
加熱前の値の60%以上
耐油
シース
天然ゴム
外径の
増加
外径の増加は，3mm以下とする。ただし，多心ケー
ブルで公称断面積が22mm2以上の場合は，外径の増
加率は10%以下とする。
6.8
クロロプレンゴム及
びクロロスルホン化
ポリエチレンゴム
引張強さ
浸油前の値の60%以上とする。ただし，試験片の厚
さが1mm未満の場合は50%以上とする。
伸び
難燃
60秒以内で自然に消えなければならない。
6.9
衝撃（3種，4種）
破損又はひび及び割れが生じず，各線心の導体素線
の断線率が30%を超えてはならない。
6.10
曲げ
6.11
摩耗
シースが摩耗し，絶縁体が現れてはならない。
6.12
引裂き（けい素ゴム）
250N/cm以上
6.13
5. 材料及び加工方法 材料，構造及び加工方法は，付表1〜11及び次による。
a) 導体 導体は，JIS C 3152に規定するすずめっき軟銅線をより合わせたものとする。導体上に適切な
セパレータを施してもよい。
なお，導体上にセパレータを施す場合はすずめっきを施さなくてもよい。この場合の導体は，JIS C
3102に規定する軟銅線をより合わせたもの又は硬銅線をより合わせた後に焼なまして，軟銅にしたも
のとする。
b) 絶縁体 絶縁体は，a)の導体上に天然ゴム，EPゴム又はけい素ゴムを付表の厚さに被覆する。絶縁体
の平均厚さは付表1〜11の値の90%以上とし，最小厚さは付表の値の80%以上とする。
なお，絶縁体上には適切なテープを施してもよい。
c) 線心の識別 線心の識別は，絶縁体又は絶縁体表面の色，その他適切な方法によって行い，次による。
2心 黒，白
3心 黒，白，赤
4心 黒，白，赤，緑
5心 黒，白，赤，緑，黒
d) 線心のより合わせ 多心ケーブルは，線心必要条数を層心径の20倍以下のピッチでSよりにより合
わせる。ただし，4種ケーブルは，線心間にゴム座床を介在させてより合わせる。
なお，より合わせの際，適切な介在物とともにより合わせてもよい。この場合，適切なバインダを
4
C 3327 : 2000
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施してもよい。
e) 座床 4種ケーブルに設ける座床の平均厚さは，付表4，付表7及び付表10の90%以上とし，最小厚
さは付表4，付表7及び付表10の値の70%以上とする。
f)
シース 単心ケーブルはb)の絶縁体上に，多心ケーブルではd)の線心のより合わせ上に，天然ゴム，
クロロプレンゴム，クロロスルホン化ポリエチレンゴム又はけい素ゴムを表3の計算式で算出した厚
さに被覆する。シースの平均厚さは，表3の計算式で求めた値の90%以上とし，最小厚さは表3の計
算式で求めた値の85%以上とする。
ただし，シース厚さには補強層の厚さは含まないものとする。
なお，3RNCT及び4RNCTについては補強層下のシースを天然ゴムとしてもよい。ケーブルの表面
には，有害なきずがあってはならない。
表3 シース厚さの計算式
単位mm
種類
シースの厚さ
備考
1種，2種及びけい素ゴム
キャブタイヤケーブル
1.3
15＋
＝D
t
t：シース厚さ
D：シース内径
（小数点以下2位を四捨五入）
3種キャブタイヤケーブル
2.2
15＋
＝D
t
4種キャブタイヤケーブル
2.6
15＋
＝D
t
g) 補強層 3種及び4種ケーブルには，絶縁体上，線心より合わせ上又はシースの中間に，綿帆布テー
プの突合せ巻き又は綿糸，麻糸，合成繊維のより糸による編組若しくはこれらと同等以上の強さの補
強層を施す。この場合，補強層はシースと粘着させる。
h) 仕上外径の最大値 仕上外径の最大値は，3種及び4種について付表3，付表4，付表6，付表7，付
表9及び付表10の値の105%とする。ただし，仕上外径が20mm未満の場合は付表3，付表4，付表6，
付表7，付表9及び付表10の値に1.0mmを加えた値とする。
6. 試験方法
6.1
外観 外観は，JIS C 3005の4.1（外観）による。
6.2
構造 構造は，JIS C 3005の4.3（構造）による。
6.3
導体抵抗 導体抵抗は，JIS C 3005の4.4（導体抵抗）による。
6.4
耐電圧 耐電圧は，JIS C 3005の4.6のa)（水中）による。
6.5
絶縁抵抗 絶縁抵抗は，JIS C 3005の4.7.1（常温絶縁抵抗）による。
6.6
絶縁体及びシースの引張り 絶縁体及びシースの引張りは，JIS C 3005の4.16（絶縁体及びシース
の引張り）による。
6.7
加熱 加熱は，絶縁体及びシースについて行い，JIS C 3005の4.17（加熱）による。加熱温度及び
加熱時間は，表4による。
5
C 3327 : 2000
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表4 加熱温度及び加熱時間
種類
加熱温度及び加熱時間
天然ゴム絶縁体及びシース
JIS C 3005の4.17.2（試験方法）の表5のB
EPゴム絶縁体
JIS C 3005の4.17.2の表5のC
けい素ゴム絶縁体及びシース
JIS C 3005の4.17.2の表5のH
クロロプレンゴムシース
JIS C 3005の4.17.2の表5のB
クロロスルホン化ポリエチレンゴムシース JIS C 3005の4.17.2の表5のF
6.8
耐油
6.8.1
天然ゴムシースの耐油 天然ゴムシースの耐油は，完成品から適当な長さの試料を採り，仕上外径
の約5倍の内径の輪に1回以上巻き，両端を残して95℃±3℃に保温したJIS C 2320に規定する絶縁油1
種2号中に3時間浸した後に外径の増加を調べる。
6.8.2
クロロプレンゴムシース及びクロロスルホン化ポリエチレンゴムシースの耐油 クロロプレンゴ
ムシース及びクロロスルホン化ポリエチレンゴムシースの耐油は，JIS C 3005の4.18（耐油）による。浸
油温度及び浸油時間は，JIS C 3005の4.18の表6のCによる。
6.9
難燃 難燃は，クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル及びクロロスルホン化ポリエチレンゴムキ
ャブタイヤケーブルについて行い，JIS C 3005の4.26（難燃）による。
試験方法は，JIS C 3005の4.26.2のa)（水平試験）とする。
6.10 衝撃 衝撃は，3種及び4種ケーブルについて行い，JIS C 3005の4.28（衝撃）によって，適当な間
隔をもった3か所について行う。落下させるおもりの質量及び落下高さは，表5による。
表5 おもりの質量及び落下高さ
公称断面積
おもりの質量
高さ
m
mm2
kg
3種 4種
単心 14以下
3
0.2
22, 38
5
0.3
60, 100
0.5
多心
2, 3.5
0.3
0.5
5.5〜14
10
0.5
0.7
22, 38
20
0.7
1.0
60, 100
30
1.0
1.3
6.11 曲げ 曲げは，公称断面積38mm2以下のケーブルについて行い，JIS C 3005の4.27.1（キャブタイ
ヤ構造）のa)による。r及びlは，5.5mm2以上の場合についてはJIS C 3005の4.27.1のa)の表10のA， 3.5mm2
以下の場合についてはJIS C 3005の4.27.1のa)の表10のBによる。
6.12 摩耗 摩耗は，JIS C 3005の4.29（摩耗）による。おもりの質量及び円板の回転数は，表6による。
6
C 3327 : 2000
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表6 おもりの質量及び円板の回転数
公称断面積
おもりの質量
円板回転数
回
1種
2種及びけい素ゴム
キャブタイヤケーブル
3種・4種
mm2
kg
単心 3.5以下
1
200
250
−
5.5〜14
300
400
600
22, 38
2.5
400
500
750
60, 100
500
600
900
多心 3.5以下
1
300
400
500
5.5〜14
2.5
500
600
750
22, 38
5
−
750
1 100
60, 100
10
1 000
1 500
6.13 引裂き 引裂きは，図2に示す試験片3個をシース及び絶縁体から（完成品の絶縁体から取ること
ができない場合には，完成品とする前のけい素ゴム混合物のコンパウンドから）取り，16℃以上32℃以下
の温度において，引張試験機によって毎分500mm±25mmの速さでそれぞれの試験片を切断するまで引っ
張ったとき，次の式によって算出した引裂き強さの平均値を求める。
この場合において，試験片の幅を25mmとすることができないときは，その幅を25mm未満とすること
ができる。
図2 試験片
備考1. 厚さは2.3mm〜2.8mmとする。
2. 試験片のくぼみの内面の中央部には，深さ0.50mm±0.08mmの切込みを施す。
TR＝F/t
ここに，
TR： 引裂強さとし，その単位はN/cmとする。
F： 最大荷重とし，その単位はNとする。
t： 試験片の試験部分の厚さとし，その単位はcmとする。
7. 検査 検査は，6.の試験方法によって，次の項目について行い，4.，5.及び9.1の規定に適合しなけれ
ばならない。ただし，受渡当事者間の協定によって，その一部又は全部を省略してもよい。
a) 外観
b) 構造
c) 導体抵抗
d) 耐電圧
7
C 3327 : 2000
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
e) 絶縁抵抗
f)
絶縁体及びシースの引張り
g) 加熱
h) 耐油
i)
難燃
j)
衝撃
k) 曲げ
l)
摩耗
m) 引裂き
8. 製品の呼び方 製品の呼び方は，種類及び線心数×公称断面積，又は記号及び線心数×公称断面積に
よる。
例 3種EPゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル 4×60mm2又は3PNCT4×60mm2
9. 表示及び包装
9.1
ケーブルの表示 ケーブルの表示は，適切なところに次の事項を容易に消えない方法で連続表示す
る。
a) 製造業者名又はその略号
b) 製造年又はその略号
9.2
包装の表示 包装の表示は，適切な方法で次の事項を表示する。
a) 種類又は記号
b) 線心数及び公称断面積
c) 長さ
d) 質量（ドラム巻きの場合は，総質量も併記する。）
e) ドラムの回転方向
f)
製造業者名又はその略号
g) 製造年又はその略号
9.3
包装 包装は，1条ずつドラム巻き又はたば巻きとし，運搬中損傷のないように適切な方法で行う。
8
C
3
3
2
7
:
2
0
0
0
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表1 1種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル (1CT)
公称
断面積
構造
導体抵抗
(20℃)
Ω/km
絶縁抵抗
(20℃)
参考
導体
絶縁体
厚さ
線心数
概算質量
kg/km
標準
条長
単心
2心
3心
4心
構成
素線数／
素線径
外径
（参考）
(2)
仕
上
外
径
（
参
考
）
(2)
仕
上
外
径
（
参
考
）
(2)
仕
上
外
径
（
参
考
）
(2)
仕
上
外
径
（
参
考
）
単心
多心
単心
2心
3心
4心
シ
ー
ス
厚
さ
シ
ー
ス
厚
さ
シ
ー
ス
厚
さ
シ
ー
ス
厚
さ
めっき
なし
めっき
あり
めっき
なし
めっき
あり
mm2
mm
mm
mm
mm
mm
mm mm
mm
mm
mm
mm
MΩ･km
m
0.75
30/0.18
1.1
1.1
1.5
6.4
1.8
10.5
1.8
11.0
1.8
12.0
24.4
25.8
25.1
26.6
1 000
60
155
175
210
200
1.25
50/0.18
1.5
1.6
7.0
11.5
12.0
1.9
13.0
14.7
15.5
15.1
16.0
75
185
225
265
2
37/0.26
1.8
7.3
12.0
1.9
13.0
2.0
14.0
9.50
9.91
9.79
10.2
85
215
270
320
3.5
45/0.32
2.5
8.0
1.9
13.5
2.0
14.5
2.1
16.0
5.09
5.38
5.24 5.54
110
295
350
435
5.5
70/0.32
3.1
1.7
8.8
2.0
15.0
2.1
16.0
2.2
17.5
3.27
3.46
3.37 3.56
900
145
375
460
565
8
50/0.45
3.7
9.4
2.1
16.5
2.2
17.5
2.3
19.5
2.32
2.45
2.39 2.52
800
175
465
570
715
14
88/0.45
4.9
1.4
1.8
11.5
2.3
21
2.4
22
2.6
24
1.32
1.39
1.36 1.43
700
270
730
910
1 160
22
7/20/0.45
7.0
2.0
14.0
−
−
−
−
−
−
0.844 0.892
−
−
600
400
−
−
−
38
7/34/0.45
9.1
1.8
2.2
17.5
−
−
−
−
−
−
0.496 0.525
−
−
640
−
−
−
60
19/20/0.45
11.6
2.3
20
−
−
−
−
−
−
0.311 0.329
−
−
500
910
−
−
−
100
19/34/0.45
15.2
2.3
2.6
26
−
−
−
−
−
−
0.183 0.193
−
−
1 490
−
−
−
注(2) シース厚さは，標準的な構造について，本体5.f)の計算式によって算出したもので，ケーブル設計構造によって約0.1mm増減する場合がある。
9
C
3
3
2
7
:
2
0
0
0
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表2 2種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル (2CT)
公称
断面積
構造
導体抵抗
(20℃)
Ω/km
絶縁抵抗
(20℃)
参考
導体
絶縁体
厚さ
線心数
概算質量
kg/km
標準
条長
単心
2心
3心
4心
構成
素線数／
素線径
外径
（参考）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
（
参
考
）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
（
参
考
）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
（
参
考
）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
（
参
考
）
単心
多心
単心
2心
3心
4心
めっき
なし
めっき
あり
めっき
なし
めっき
あり
mm2
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
MΩ･km
m
0.75
30/0.18
1.1
1.1
1.5
6.4
1.8
10.5
1.8
11.0
1.8
12.0
24.4
25.8
25.1
26.6
1 000
55
130
155
190
200
1.25
50/0.18
1.5
1.6
7.0
11.5
12.0
1.9
13.0
14.7
15.5
15.1
16.0
65
160
190
235
2
37/0.26
1.8
7.3
12.0
1.9
13.0
2.0
14.0
9.50
9.91
9.79
10.2
80
190
225
285
3.5
45/0.32
2.5
8.0
1.9
13.5
2.0
14.5
2.1
16.0
5.09
5.38
5.24
5.54
100
255
315
395
5.5
70/0.32
3.1
1.7
8.8
2.0
15.0
2.1
16.0
2.2
17.5
3.27
3.46
3.37
3.56
900
130
330
415
515
8
50/0.45
3.7
9.4
2.1
16.5
2.2
17.5
2.3
19.5
2.32
2.45
2.39
2.52
800
160
415
520
660
14
88/0.45
4.9
1.4
1.8
11.5
2.3
21
2.4
22
2.6
24
1.32
1.39
1.36
1.43
700
250
655
835
1 060
22
7/20/0.45
7.0
2.0
14.0
2.6
26
2.7
27
2.9
30
0.844
0.892
0.869
0.919
600
380
1 040
1 320
1 680
38
7/34/0.45
9.1
1.8
2.2
17.5
3.0
32
3.2
35
3.4
38
0.496
0.525
0.511
0.541
615
1 660
2 160
2 770
60
19/20/0.45
11.6
2.3
20
3.4
38
3.5
41
3.8
45
0.311
0.329
0.32
0.339
500
880
2 430
3 130
4 030
100
19/34/0.45
15.2
2.3
2.6
26
4.0
48
4.2
52
4.5
58
0.183
0.193
0.188
0.199
1 440
4 050
5 020
6 690
1
0
C
3
3
2
7
:
2
0
0
0
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表3 3種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル (3CT)
公
称
断
面
積
構造
導体抵抗
(20℃)
Ω/km
絶
縁
抵
抗
参考
導体
絶縁体
厚さ
線心数
概算質量
kg/km
標
準
条
長
単心
2心
3心
4心
5心
構成
素線数／
素線径
外
径
（
参
考
）
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
単心
多心
(20℃)
単心
2心
3心
4心
5心
めっき
なし
めっき
あり
めっき
なし
めっき
あり
mm2
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
MΩ･km
m
2
37/0.26 1.8
1.4
−
−
−
2.8
0.5
16.0
2.9
0.5
17.0
3.0
0.5
18.5
3.0
0.5
20
−
−
9.79
10.2
1 000
−
315
365
430
515 200
3.5
45/0.32 2.5
−
−
−
2.9
18.0
3.0
19.0
3.1
21
3.2
22
−
−
5.24
5.54
−
395
465
560
680
5.5
70/0.32 3.1
−
−
−
3.0
19.0
3.1
21
3.2
22
3.3
24
−
−
3.37
3.56
−
480
575
705
845
8
50/0.45 3.7
2.6
0.5
13.0
3.1
21
22
3.3
24
3.4
26
2.32
2.45
2.39
2.52
900
240
575
685
855 1 030
14
88/0.45 4.9
2.7
14.5
3.2
1.0
24
3.3
1.0
26
3.5
1.0
28
3.6
1.0
31
1.32
1.39
1.36
1.43
700
330
840 1 030 1 280 1 550
22
7/20/0.45 7.0
1.8
2.9
18.0
3.6
31
3.8
33
3.9
36
4.1
40
0.844
0.892
0.869
0.919
510 1 390 1 710 2 120 2 580
38
7/34/0.45 9.1
3.1
21.0
3.9
36
4.1
38
4.3
42
4.5
46
0.496
0.525
0.511
0.541
600
725 1 950 2 450 3 060 3 750
60
19/20/0.45 11.6
2.3
3.3
24
4.4
44
4.6
47
4.8
52
5.2
57
0.311
0.329
0.320
0.339
1 070 2 980 3 760 4 730 5 840
100
19/34/0.45 15.2
3.5
28
4.9
52
5.1
56
5.4
62
5.8
68
0.183
0.193
0.188
0.199
500
1 580 4 340 5 590 7 100 8 760
11
C
3
3
2
7
:
2
0
0
0
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表4 4種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル (4CT)
公称
断面積
構造
導体抵抗
(20℃)
Ω/km
絶縁抵抗
(20℃)
参考
導体
絶縁体
厚さ
座床厚さ
線心数
概算質量
kg/km
標準
条長
2心
3心
4心
5心
構成
素線数／
素線径
外径
（参考）
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
多心
2心
3心
4心
5心
めっき
なし
めっき
あり
mm2
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
Ω･km
m
2
37/0.26
1.8
1.4
1.9
3.4
0.5
19.5
3.4
0.5
21
3.5
0.5
23
3.7
0.5
25
9.79
10.2
1 000
430
485
580
720
200
3.5
45/0.32
2.5
2.0
3.5
21
3.5
22
3.7
25
3.8
27
5.24
5.54
525
605
755
910
5.5
70/0.32
3.1
22
3.6
24
3.8
26
3.9
29
3.37
3.56
605
725
880
1 090
8
50/0.45
3.7
2.1
3.6
24
3.7
26
3.9
28
4.0
31
2.39
2.52
900
710
860
1 070
1 310
14
88/0.45
4.9
2.2
3.8
1.0
28
3.9
1.0
30
4.1
1.0
33
4.3
1.0
36
1.36
1.43
700
1 010
1 250
1 550
1 900
22
7/20/0.45
7.0
1.8
2.5
4.2
35
4.3
37
4.6
41
4.8
46
0.869
0.919
1 630
1 970
2 470
3 020
38
7/34/0.45
9.1
2.7
4.5
40
4.7
43
4.9
47
5.2
52
0.511
0.541
600
2 260
2 760
3 490
4 300
60
19/20/0.45
11.6
2.3
3.1
5.0
48
5.2
52
5.5
57
5.9
64
0.320
0.339
3 390
4 180
5 330
6 580
100
19/34/0.45
15.2
3.4
5.5
57
5.7
61
6.1
68
6.6
75
0.188
0.199
500
4 870
6 210
7 830
9 820
1
2
C
3
3
2
7
:
2
0
0
0
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表5 2種天然ゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル (2RNCT)
公称
断面積
構造
導体抵抗
(20℃)
Ω/km
絶縁抵抗
(20℃)
参考
導体
絶縁体
厚さ
線心数
概算質量
kg/km
標準
条長
単心
2心
3心
4心
構成
素線数/
素線径
外径
（参考）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外径
（
参
考
）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
（
参
考
）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
（
参
考
）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
（
参
考
）
単心
多心
単心
2心
3心
4心
めっき
なし
めっき
あり
めっき
なし
めっき
あり
mm2
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
MΩ･km
m
0.75
30/0.18
1.1
1.1
1.5
6.4
1.8
10.5
1.8
11.0
1.8
12.0
24.4
25.8
25.1
26.6
1 000
60
150
170
205
200
1.25
50/0.18
1.5
1.6
7.0
11.5
12.0
1.9
13.0
14.7
15.5
15.1
16.0
75
185
210
260
2
37/0.26
1.8
7.3
12.0
1.9
13.0
2.0
14.0
9.5
9.91
9.79
10.2
85
205
250
310
3.5
45/0.32
2.5
8.0
1.9
13.5
2.0
14.5
2.1
16.0
5.09
5.38
5.24
5.54
110
285
345
430
5.5
70/0.32
3.1
1.7
8.8
2.0
15.0
2.1
16.0
2.2
17.5
3.27
3.46
3.37
3.56
900
140
365
450
550
8
50/0.45
3.7
9.4
2.1
16.5
2.2
17.5
2.3
19.5
2.32
2.45
2.39
2.52
800
170
455
560
700
14
88/0.45
4.9
1.4
1.8
11.5
2.3
21
2.4
22
2.6
24
1.32
1.39
1.36
1.43
700
270
725
905
1 150
22
7/20/0.45
7.0
2.0
14.0
2.6
26
2.7
27
2.9
30
0.844
0.892
0.869
0.919
600
410
1 130
1 410
1 780
38
7/34/0.45
9.1
1.8
2.2
17.5
3.0
32
3.2
35
3.4
38
0.496
0.525
0.511
0.541
650
1 830
2 290
2 910
60
19/20/0.45
11.6
2.3
20
3.4
38
3.5
41
3.8
45
0.311
0.329
0.320
0.339
500
925
2 650
3 330
4 250
100
19/34/0.45
15.2
2.3
2.6
26
4.0
48
4.2
52
4.5
58
0.183
0.193
0.188
0.199
1 510
4 300
5 400
6 880
1
3
C
3
3
2
7
:
2
0
0
0
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表6 3種天然ゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル (3RNCT)
公
称
断
面
積
構造
導体抵抗
(20℃)
Ω/km
絶
縁
抵
抗
(20℃)
参考
導体
絶
縁
体
厚
さ
線心数
概算質量
kg/km
標
準
条
長
単心
2心
3心
4心
5心
構成
素線数/
素線径
外
径
（
参
考
）
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
単心
多心
単心
2心
3心
4心 5心
めっき
なし
めっき
あり
めっき
なし
めっき
あり
mm2
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm mm
MΩ･km
m
2
37/0.26 1.8
1.4
− −
−
2.8
0.5
16.0
2.9
0.5
17.0
3.0
0.5
18.5
3.0
0.5
20
−
−
9.79
10.2
1 000
−
360
430
485
570 200
3.5
45/0.32 2.5
− −
−
2.9
18.0
3.0
19.0
3.1
21
3.2
22
−
−
5.24
5.54
−
450
540
620
745
5.5
70/0.32 3.1
− −
−
3.0
19.0
3.1
21
3.2
22
3.3
24
−
−
3.37
3.56
−
535
660
780
925
8
50/0.45 3.7
2.6
0.5
13.0
3.1
21
22
3.3
24
3.4
26
2.32
2.45
2.39
2.52
900
265 650
780
935
1 120
14
88/0.45 4.9
2.7
14.5
3.2
1.0
24
3.3
1.0
26
3.5
1.0
28
3.6
1.0
31
1.32
1.39
1.36
1.43
700
350 940
1 130 1 390 1 690
22
7/20/0.45 7.0
1.8
2.9
18.0
3.6
31
3.8
33
3.9
36
4.1
40
0.844
0.892
0.869
0.919
560 1 570 1 880 2 300 2 810
38
7/34/0.45 9.1
3.1
21
3.9
36
4.1
38
4.3
42
4.5
46
0.496
0.525
0.511
0.541
600
775 2 200 2 660 3 300 4 020
60
19/20/0.45 11.6
2.3
3.3
24
4.4
44
4.6
47
4.8
52
5.2
57
0.311
0.329
0.320
0.339
1 150 3 350 4090
5 100 6 250
100
19/34/0.45 15.2
3.5
28
4.9
52
5.1
56
5.4
62
5.8
68
0.183
0.193
0.188
0.199
500
1 690 4 670 5820
7 360 9 110
1
4
C
3
3
2
7
:
2
0
0
0
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表7 4種天然ゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル (4RNCT)
公称
断面積
構造
導体抵抗
(20℃)
Ω/km
絶縁抵抗
(20℃)
参考
導体
絶縁体
厚さ
座床厚さ
線心数
概算質量
kg/km
標準
条長
2心
3心
4心
5心
構成
素線数/
素線径
外径
（参考）
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
多心
2心
3心
4心
5心
めっき
なし
めっき
あり
mm2
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
Ω･km
m
2
37/0.26
1.8
1.4
1.9
3.4
0.5
19.5
3.4
0.5
21
3.5
0.5
23
3.7
0.5
25
9.79
10.2
1 000
490
555
660
825
200
3.5
45/0.32
2.5
2.0
3.5
21
3.5
22
3.7
25
3.8
27
5.24
5.54
600
690
855
1 030
5.5
70/0.32
3.1
22
3.6
24
3.8
26
3.9
29
3.37
3.56
695
815
1 060
1 230
8
50/0.45
3.7
2.1
3.6
24
3.7
26
3.9
28
4.0
31
2.39
2.52
900
810
965
1 210
1 470
14
88/0.45
4.9
2.2
3.8
1.0
28
3.9
1.0
30
4.1
1.0
33
4.3
1.0
36
1.36
1.43
700
1 120
1 390
1 730
2 110
22
7/20/0.45
7.0
1.8
2.5
4.2
35
4.3
37
4.6
41
4.8
46
0.869
0.919
1 790
2 230
2 780
3 410
38
7/34/0.45
9.1
2.7
4.5
40
4.7
43
4.9
47
5.2
52
0.511
0.541
600
2 450
3 080
3 880
4 850
60
19/20/0.45
11.6
2.3
3.1
5.0
48
5.2
52
5.5
57
5.9
64
0.320
0.339
3 670
4 630
5 910
7 300
100
19/34/0.45
15.2
3.4
5.5
57
5.7
61
6.1
68
6.6
75
0.188
0.199
500
5 330
6 570
8 350
10 390
1
5
C
3
3
2
7
:
2
0
0
0
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表8 2種EPゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル (2PNCT)
2種EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンゴムキャブタイヤケーブル (2PHCT)
公称
断面積
構造
導体抵抗
(20℃)
Ω/km
絶縁抵抗
(20℃)
参考
導体
絶縁体
厚さ
線心数
概算質量
kg/km
標準
条長
単心
2心
3心
4心
構成
素線数／
素線径
外径
（参考）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
（
参
考
）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
（
参
考
）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
（
参
考
）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
（
参
考
）
単心
多心
単心
2心
3心
4心
めっき
なし
めっき
あり
めっき
なし
めっき
あり
mm2
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
MΩ･km
m
0.75
30/0.18
1.1
0.8
1.5
5.8
1.7
9.0
1.7
9.4
1.8
10.5
24.4
25.8
25.1
26.6
500
48
115
130
160
200
1.25
50/0.18
1.5
6.2
9.8
1.8
10.5
11.5
14.7
15.5
15.1
16.0
60
140
175
195
2
37/0.26
1.8
6.5
1.8
11.0
11.5
1.9
12.5
9.50
9.91
9.79
10.2
70
175
200
245
3.5
45/0.32
2.5
1.6
7.4
1.9
12.5
1.9
13.0
2.0
14.5
5.09
5.38
5.24
5.54
400
95
245
290
355
5.5
70/0.32
3.1
1.0
8.4
2.0
14.5
2.0
15.5
2.1
17.0
3.27
3.46
3.37
3.56
130
350
415
515
8
50/0.45
3.7
1.7
9.2
2.1
16.0
2.1
17.0
2.2
18.5
2.32
2.45
2.39
2.52
165
435
525
655
14
88/0.45
4.9
1.8
11.0
2.2
18.5
2.3
20
2.4
22
1.32
1.39
1.36
1.43
300
240
640
795
1 000
22
7/20/0.45
7.0
1.2
1.9
13.5
2.6
25
2.7
27
2.8
29
0.844
0.892
0.869
0.919
375
1 070
1 330
1 670
38
7/34/0.45
9.1
2.1
16.0
2.9
30
3.0
32
3.2
35
0.496
0.525
0.511
0.541
200
570
1 630
2 020
2 550
60
19/20/0.45
11.6
1.5
2.3
19.5
3.3
37
3.4
39
3.7
44
0.311
0.329
0.320
0.339
870
2 520
3 150
4 020
100
19/34/0.45
15.2
2.0
2.6
25
3.9
47
4.1
50
4.4
56
0.183
0.193
0.188
0.199
1 430
4 200
5 270
6 720
1
6
C
3
3
2
7
:
2
0
0
0
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表9 3種EPゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル (3PNCT)
3種EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンゴムキャブタイヤケーブル (3PHCT)
公
称
断
面
積
構造
導体抵抗
(20℃)
Ω/km
絶縁抵
抗(20℃)
参考
導体
絶
縁
体
厚
さ
線心数
概算質量
kg/km
標
準
条
長
単心
2心
3心
4心
5心
構成
素線数／
素線径
外径
（参考）
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
単心
多心
単心
2心
3心
4心
5心
めっき
なし
めっき
あり
めっき
なし
めっき
あり
mm2
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
MΩ･km
m
2
37/0.26
1.8
1.2
−
−
−
2.8
0.5
15.5
2.8
0.5
16.0
2.9
0.5
17.5
3.0
0.5
19
−
−
9.79
10.2
500
−
315
355
420
495 200
3.5
45/0.32
2.5
−
−
−
2.9
17.0
2.9
18.0
3.0
19.5
3.1
21
−
−
5.24
5.54
−
405
460
550
655
5.5
70/0.32
3.1
−
−
−
18.0
3.0
19.5
3.1
21
3.2
23
−
−
3.37
3.56
−
485
570
690
825
8
50/0.45
3.7
2.6
0.5
12.5
3.0
19.5
3.1
21
3.2
23
3.3
25
2.32
2.45
2.39
2.52
400
230
585
695
845 1 010
14
88/0.45
4.9
2.7
14.0
3.2
1.0
24
3.3
1.0
25
3.4
1.0
27
3.5
1.0
29
1.32
1.39
1.36
1.43
315
855
1 020 1 260 1 520
22
7/20/0.45
7.0
1.6
2.9
17.5
3.6
30
3.7
32
3.9
35
4.1
39
0.844
0.892
0.869
0.919
300
485
1 410
1 680 2 070 2 450
38
7/34/0.45
9.1
3.0
19.5
3.9
35
4.0
37
4.2
41
4.5
45
0.496
0.525
0.511
0.541
685
2 000
2 420 3 020 3 720
60
19/20/0.45
11.6
2.1
3.3
24
4.3
43
4.5
46
4.8
51
5.1
56
0.311
0.329
0.320
0.339
1 040
3 060
3 750 4 690 5 780
100
19/34/0.45
15.2
3.5
28
4.8
51
5.0
55
5.4
61
5.7
67
0.183
0.193
0.188
0.199
200
1 550
4 590
5 510 7 190 8 830
1
7
C
3
3
2
7
:
2
0
0
0
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表10 4種EPゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル (4PNCT)
4種EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンゴムキャブタイヤケーブル (4PHCT)
公称
断面積
構造
導体抵抗
(20℃)
Ω/km
絶縁抵抗
(20℃)
参考
導体
絶縁体
厚さ
座床厚さ
線心数
概算質量
kg/km
標準条長
2心
3心
4心
5心
構成
素線数／
素線径
外径
（参考）
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
（
参
考
）
仕
上
外
径
多心
2心
3心
4心
5心
めっき
なし
めっき
あり
mm2
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
MΩ･km
m
2
37/0.26
1.8
1.2
1.9
3.3
0.5
18.5
3.4
0.5
20
3.5
0.5
22
3.6
0.5
23
9.79
10.2
500
420
490
590
705
200
3.5
45/0.32
2.5
3.4
20
3.5
21
3.6
24
3.7
26
5.24
5.54
520
605
740
885
5.5
70/0.32
3.1
2.0
3.5
22
3.6
23
3.7
25
3.8
28
3.37
3.56
620
735
895
1 080
8
50/0.45
3.7
2.1
3.6
23
3.7
25
3.8
27
4.0
30
2.39
2.52
400
735
875
1 070
1 320
14
88/0.45
4.9
2.2
3.7
1.0
27
3.8
1.0
29
4.0
1.0
31
4.2
1.0
35
1.36
1.43
1 020
1 230
1 540
1 880
22
7/20/0.45
7.0
1.6
2.5
4.2
34
4.3
36
4.5
40
4.8
44
0.869
0.919
300
1 650
1 980
2 460
3 040
38
7/34/0.45
9.1
2.7
4.4
38
4.6
42
4.9
46
5.2
51
0.511
0.541
2 260
2 800
3 520
4 570
60
19/20/0.45
11.6
2.1
3.0
4.9
47
5.1
51
5.5
56
5.8
62
0.320
0.339
3 430
4 210
5 350
6 880
100
19/34/0.45
15.2
3.4
5.4
56
5.7
60
6.1
67
6.5
73
0.188
0.199
200
5 060
6 320
8 020 10 100
1
8
C
3
3
2
7
:
2
0
0
0
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表11 けい素ゴム絶縁けい素ゴムキャブタイヤケーブル (KKCT)
公称
断面積
構造
導体抵抗
(20℃)
Ω/km
絶縁抵抗
(20℃)
参考
導体
絶縁体
厚さ
線心数
概算質量
kg/km
標準
条長
単心
2心
3心
4心
構成
素線数／
素線径
外径
（参考）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
（
参
考
）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
（
参
考
）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
（
参
考
）
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
（
参
考
）
単心
多心
単心
2心
3心
4心
めっき
なし
めっき
あり
めっき
なし
めっき
あり
mm2
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
mm
MΩ･km
m
0.75
30/0.18
1.1
1.1
1.5
6.4
1.8
10.5
1.8
11.0
1.8
12.0
24.4
25.8
25.1
26.6
1 000
45
115
135
160
200
1.25
50/0.18
1.5
1.6
7.0
11.5
12.0
1.9
13.0
14.7
15.5
15.1
16.0
55
140
165
200
2
37/0.26
1.8
7.3
12.0
1.9
13.0
2.0
14.0
9.50
9.91
9.79
10.2
65
165
200
250
3.5
45/0.32
2.5
8.0
1.9
13.5
2.0
14.5
2.1
16.0
5.09
5.38
5.24
5.54
90
230
280
350
5.5
70/0.32
3.1
1.7
8.8
2.0
15.0
2.1
16.0
2.2
17.5
3.27
3.46
3.37
3.56
900
115
295
370
465
8
50/0.45
3.7
9.4
2.1
16.5
2.2
17.5
2.3
19.5
2.32
2.45
2.39
2.52
800
145
375
470
590
19
C 3327 : 2000
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
第20委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
荒 井 聰 明
東京電機大学工学部
（委員）
塚 本 修
通商産業省基礎産業局
斎 藤 俊 樹
資源エネルギー庁公益事業部
八 田 勲
工業技術院標準部
高 橋 健 彦
関東学院大学工学部
樋 口 登
工業技術院電子技術総合研究所
深 川 裕 正
財団法人電力中央研究所
橋 本 欣 也
東京都立産業技術研究所
白 井 藤 雄
財団法人電気安全環境研究所
若 松 淳 一
財団法人日本品質保証機構
橋 本 繁 晴
財団法人日本規格協会
三 上 裕 久
財団法人関東電気保安協会
下 川 英 男
社団法人電気設備学会
浅 井 功
社団法人日本電気協会
萩 原 壽 夫
社団法人電線総合技術センター
小田切 司 朗
電気事業連合会
赤 嶺 淳 一
社団法人日本電機工業会
田 谷 利 明
社団法人日本電子機械工業会
石 黒 開 二
社団法人日本配線器具工業会
藤 井 信 弘
社団法人日本照明器具工業会
川 本 紀 男
社団法人日本電設工業協会
山 本 勝
全日本電気工事業工業組合連合会
勝 田 銀 造
東京電力株式会社
横 山 博
東京電力株式会社
岡 田 雅 彦
関西電力株式会社
藤 垣 伸 一
中部電力株式会社
前 川 雄 一
電源開発株式会社
横 澤 芳 廣
東日本旅客鉄道株式会社
内 田 忠 敬
株式会社関電工
辻 康次郎
社団法人日本電力ケーブル接続技術協会
久 垣 豊 一
古河電気工業株式会社
大 澤 茂 樹
住友電気工業株式会社
新 元 孝
株式会社フジクラ
薄 田 新 一
日立電線株式会社
杉 山 敬 二
三菱電線工業株式会社
矢 地 竹 男
昭和電線電纜株式会社
岩 田 聖 二
タツタ電線株式会社
松 崎 雄 二
矢崎電線株式会社
高 山 芳 郎
社団法人日本電線工業会
（事務局）
金 田 康 三
社団法人日本電線工業会
大 木 啓 一
社団法人日本電線工業会