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日本工業規格

JIS

 C

2813

-1992

屋内配線用差込形電線コネクタ

Spring pressure type wire connectors for electrical

installations of buildings

1.

適用範囲  この規格は,600V 以下の一般屋内配線及び屋側配線において,銅電線の接続に使用する差

込形電線コネクタ(以下,コネクタという。

)について規定する。コネクタに適用する電線の範囲は,単線

では直径 1.2∼3.2mm,より線及び可とうより線では公称断面積 1.25∼38mm

2

とする。

備考1.  コンセント,スイッチなど器具の接続端子は,この規定に含まない。

2.

この規格の引用規格を,次に示す。

JIS C 0060

  環境試験方法(電気・電子)グローワイヤ(赤熱棒押付け)試験方法

JIS C 1102

  指示電気計器

JIS C 1302

  絶縁抵抗計(電池式)

JIS C 3307

  600V ビニル絶縁電線 (IV)

JIS C 3316

  電気機器用ビニル絶縁電線 (KIV)

JIS C 8306

  配線器具の試験方法

JIS H 3100

  銅及び銅合金の板及び条

JIS Z 8704

  温度の電気的測定方法

IEC 112 (1979)

  Method for determining the comparative and the proof tracking indices of solid insulating

materials under moist conditions

3.

この規格の対応国際規格を,次に示す。

IEC 998-1 (1990)

  Connecting devices for low voltage circuits for household and similar purposes.

Part 1 : General requirements

IEC 998-2-2 (1991)

  Connecting devices for low voltage circuits for household and similar purposes.

Part 2-2 : Particular requirements for connecting devices as separate entities with screwless-type

clamping units

2.

用語の定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次のとおりとする。

(1)

差込形電線コネクタ  板状スプリングと導電板の間などに電線終端を挟み込んで電線相互の接続を行

う器材。

(2)

定格電圧  規定の条件の下で,最大使用電圧を保証する電圧。

(3)

接続適合電線  コネクタに接続することができる電線(直径 mm 又は断面積 mm

2

で示す。

)で,電気

的,機械的及び熱的性能を満足するもの。

(4)

単線用差込形電線コネクタ  接続適合電線が単線だけであるコネクタ。


2

C 2813-1992

(5)

より線共用差込形電線コネクタ  接続適合電線が単線及びより線であるコネクタ。

(6)

可とうより線共用差込形電線コネクタ  接続適合電線が単線,より線及び可とうより線であるコネク

タ。

(7)

極  コネクタに接続できる電圧相,中性極などをいい,電線差込口が 2 個以上あっても同一相のもの

である場合は,極数は 1 である。

(8)

ボックス不要形差込形電線コネクタ  接続に際してボックスを必要としないコネクタ。

3.

種類  コネクタの種類は,表 のとおりとする。

表 1  コネクタの種類

接続可能な電線の別に

よる種類

最高使用周囲温度によ

る種類

極数による種類

差込電線数によ

る種類

使用形態による種類

単線用 
より線共用

可とうより線共用

普通形 (40℃)  
特殊形(

1

(55

℃,85℃,

110

℃,140℃,200℃)

同極形(極数 1) 
多極形(極数 2, 3, 4, 5)

(

2

)

ボックス内形 
ボックス不要形

(

1

)

これ以外の値を使用する場合は,5の倍数とする。

(

2

)

差込電線数は,特に定めない。

4.

定格電圧  コネクタの定格電圧は,表 のとおりとする。

表 2  コネクタの定格電圧

定格電圧  V

250

    (300)    450    750

備考  括弧内の値は暫定値であり,将来廃

止する。

5.

性能

5.1

構造  7.2 によって試験を行ったとき,6.及び 10.に適合しなければならない。

5.2

充電部への接触防止  7.3 によって試験を行ったとき,試験指が充電部に触れてはならない。

5.3

導体の抜差し  7.4 によって試験を行ったとき,コネクタの各部に有害な損傷があってはならない。

5.4

耐ねん回  7.5 によって試験を行ったとき,電線の脱落,ずれ,素線の切れなどの有害な損傷があっ

てはならない。

5.5

引張強度  7.6 によって試験を行ったとき,電線の脱落,ずれ,素線の切れなどの有害な損傷があっ

てはならない。

5.6

耐湿  絶縁物にセラミック以外のものを使用したコネクタに適用し,7.7 によって試験を行ったとき,

5.7

及び 5.8 に適合しなければならない。

5.7

絶縁抵抗  7.8 によって試験を行ったとき,絶縁抵抗値は,5M

Ω以上でなければならない。

5.8

耐電圧  7.9 によって試験を行ったとき,これに 1 分間耐えなければならない。

5.9

自重落下強度  7.10 によって試験を行ったとき,導電部の露出など使用に差し支える有害な破損が

あってはならない。

5.10

温度  7.11 によって試験を行ったとき,導電部の温度上昇値は,45K 以下でなければならない。

5.11

電気的性能  7.12 によって試験を行ったとき,1 接続部当たりの電圧降下値は,192 回目終了におい

て 24 回目終了後の値の 1.5 倍を超えず,かつ,22.5mV 以下でなければならない。


3

C 2813-1992

5.12

耐熱性  コネクタの絶縁物に適用し,次に適合しなければならない。

(1)

絶縁物にセラミック以外のものを使用したコネクタに適用し,7.13(1)によって試験を行ったとき,絶

縁物に使用上有害な割れ及び変形がないこと。

(2)  7.13(2)

によって試験を行ったとき,絶縁物に使用上有害な変形がなく,かつ,5.2 に適合すること。

6.

構造

6.1

構造一般  コネクタは,良質の材料を使用し,形状が正しく丈夫で,かつ,次に適合しなければな

らない。

(1)

接続作業及びその後の使用状態において,電線の導体及び被覆に有害な損傷を与えないこと。

(2)

電線の導体が容易に接続でき,十分な圧力で金属体の間に個々に支持されるものであること。

(3)

電線の導体の取外しが手でできるものであること。この場合,ドライバなどの簡単な工具を補助とし

て用いるのはよいが,この工具の使用によってコネクタに有害な影響を与えるおそれがないものであ

ること。

(4)

各導体を個々に接続及び取外しができるものであること。ただし,導体の取外しは,各導体を一括し

て同時にできるものでもよい。

(5)

製造業者が指定する方法で正しく電線の導体を差し込んだとき,不適切な接続にならないこと。

(6)

接続に必要な導体の長さをコネクタに明りょうに表示すること。

(7)

多極形コネクタには,各端子の別及び回路の結線図を外郭に明りょうに表示すること。

(8)

可とうより線共用コネクタは,より線及び単線も接続可能であり,より線共用コネクタは,単線も接

続可能であること。

(9)

コネクタの接続適合電線は,3 段階の太さの導体が接続できることを原則として,その範囲を単線で

は 1.2∼3.2mm,より線及び可とうより線では 1.25∼38mm

2

とし,3.2mm 及び 8mm

2

以下のものにあっ

ては,

表 のとおりとすること。ただし,製造業者が接続適合電線の範囲を指定する場合は,この限

りでない。

表 3  接続適合電線

接続適合電線(

3

)

参考

種類

呼び

単線

mm

より線

mm

2

可とうより線

mm

2

適合する回路を保護

する過電流遮断器の
最大容量 A(

4

)

2.0

以下用  2.0 1.6 (1.2)

− 20

(15)

単線用

2.6

以下用  2.6 2.0 1.6

30

3.5

以下用   2.0  1.6 (1.2)   3.5  2.0 (1.25)

− 20

(15)

5.5

以下用  2.6 2.0 1.6   5.5 3.5 2.0

30

より線

共用

8

  以下用

(3.2) 2.6 2.0   8  5.5 3.5

40

3.5

以下用   2.0  1.6 (1.2)   3.5  2.0 (1.25)

 3.5  2.0 (1.25)

20

(15)

5.5

以下用  2.6 2.0 1.6   5.5 3.5 2.0   5.5 3.5 2.0

30

可とう
より線

共用

8

  以下用

(3.2) 2.6 2.0   8  5.5 3.5   8  5.5 3.5

40

(

3

)

括弧内の数値の電線は,一般的な配線には使われていない。

(

4

)

括弧内の数値は,ヒューズ使用の場合を示す。

(10)

接続部分の圧力は,板状スプリングなどによって加えるものとし,合成樹脂の成形品などを介して電

線と導電部に伝達するものでないこと。

(11)

さび又は腐食を生じるおそれがある部分は,めっき,その他のさび止めを施してあること。


4

C 2813-1992

(12)

異極充電金属部相互間,並びに充電金属部と人が触れるおそれのある非充電金属部及び非金属部の表

面との間の空間距離及び沿面距離は,

表 の値以上であること。

表 4  空間距離及び沿面距離

定格電圧

V

空間距離及び沿面距離

mm

250 3.0

(300) 3.0

450 4.0

750 6.0

備考1.  括弧内の値は暫定値であり,将来廃

止する。

2.

定格電圧が 300V 以下のボックス不

要形のものにあっては,端子部以外
の固着部分は,2mm 以上とする。

(13)

電線差込穴の入口から充電部までの距離は,5mm 以上であること。

(14)

ボックス不要形コネクタは,

電線の被覆が外部に出ないよう,

ケーブルのシースが入る穴があること。

(15)

ボックス不要形コネクタの合成樹脂成形品製の外郭の厚さは,1.5mm 以上とすること。ただし,強度

に影響を及ぼすおそれがない部分は,0.8mm 以上としてもよい。

(16)

極性をもつコネクタには,次の記号を端子,その近傍の外郭などに明りょうに表示すること。

(a)

接地極及びアース端子は,PE 又は

とする。ただし,やむを得ない場合は,E,

,G 又はアース

としてもよい。

(b)

接地側極(多線式の中性線を含む。

)は,N とする。ただし,やむを得ない場合は,W としてもよ

い。

6.2

材料  コネクタ各部の材料は,次によらなければならない。

(1)

導電部分は,JIS H 3100 に規定するもの,又はこれと同等以上の電気的及び機械的性質をもった銅若

しくは銅合金を使用すること。

(2)

導電部以外の金属は,さび止めを施した鋼,ステンレス鋼,銅合金などのさびにくい材料を使用する

こと。

(3)

絶縁物に合成樹脂を使用する場合は,JIS C 0060 の 4.(試験装置)から 11.(試験結果の評価基準)ま

でに規定する試験に適合するものであること。ただし,グローワイヤを押し付ける時間は 5 秒,試験

温度は充電部及び接地回路部品に接触するものは 850℃,その他のものは 650℃とする。

(4)

絶縁物にセラミック以外のものを使用し,

かつ,

沿面距離が 6.1(12)に規定する値の 2 倍未満の場合は,

IEC 112

に規定する保証トラッキング指数 (PTI) が 175 以上のものであること。

(5)

絶縁物に合成樹脂を使用する場合は,厚さ 2mm 以上の材料を厚さ 3mm 以上の鋼板上に水平に置き,

その上に直径が 5mm の鋼球を用いて 20N の静加重を加えた状態で,次の温度の恒温槽内に 1 時間保

持した後,冷水に漬け,へこんだ穴の直径が 2mm 以下のものであること。

(a)

充電部及び接地回路部品に接触するものは,125±2℃とする。

(b)  (a)

以外のものは,7.11 の試験における温度上昇値に 40±2℃を加えた温度とする。ただし,最低は

70

±2℃とする。

7.

試験方法


5

C 2813-1992

7.1

電線の接続方法  電線は JIS C 3307 又は JIS C 3316 に規定するものを用い,電線の一端の被覆をコ

ネクタに表示された長さにはぎ取り,その導体を製造業者が指定する方法でコネクタに電線が止まるまで

押し込み,正しく接続する。

また,導体の取外しは,製造業者が指定する方法で行う。

7.2

構造試験  構造,材料,仕上げ及び表示事項を調べる。

7.3

充電部への接触防止試験  通常の使用状態において,コネクタの開口部などの充電金属部に対する

人の接触予防措置の点検を,JIS C 8306 の 3.(構造試験)の(4)によって試験指に 10N の圧力を加えて試験

する。

7.4

導体の抜差し試験  コネクタに電線の導体を電線差込口に各 5 回抜き差しする試験を行う。この場

合,各回新しい電線を用いるが,5 回目は 4 回目の抜き差しに用いた導体を使用する。各回とも差込み後

電線を 90 度回転してから抜き取らなければならない。

なお,試験は,コネクタの接続適合電線の種類ごとに,まず最小太さのもの,次いで最大太さのものに

ついて,各電線差込口ごとに行う。

全試験の終了後に,コネクタ各部の損傷などの有無を調べる。

7.5

ねん回試験  図 及び表 に示すような試験装置を用い,円盤を 1 分間に 10±2 回転の速度で水平

に 150 回連続して回転させた後,電線の損傷などの有無を調べる。

なお,試験は,コネクタの接続適合電線の種類ごとに最小太さ及び最大太さのものについて各電線差込

口ごとに行う。ただし,形状及び寸法が同一の板状スプリングを使用する電線差込口については,最も条

件の厳しいと思われる 1 か所で行ってもよい。

図 1  ねん回試験装置


6

C 2813-1992

表 5  ねん回試験

電線の太さ

単線

より線及び

可とうより線

ブッシング

穴径

高さ

電線の長さ

おもり 
の質量

mm mm

2

φ

mm mm  mm  kg

1.2 1.25 6.4

260

±15 0.4

1.6 2.0

0.7

2.0 3.5

0.9

2.6 5.5

1.4

3.2 8

9.5 280

±15

355

±15

2.0

14 2.9

22

12.7 300

±15 375±15

4.5

38 14.3

320

±15 395±15 6.8

7.6

引張試験  コネクタに電線の導体を接続し,導体の挿入方向に平行な方向に引張力を徐々に加え,

表 の値に達した後 1 分間保持し,電線の破損などの有無を調べる。

なお,試験は,コネクタの接続適合電線の種類ごとに,最小太さ及び最大太さのものについて,各電線

差込口ごとに行う。

表 6  引張試験の引張力

単線  mm

1.2 1.6 2.0 2.6  3.2

電線の

太さ

より線及び可とうより線  mm

2

 1.25 2.0 3.5 5.5  8  14  22  38

引張力  N

40 50 60 80 90 100

135

190

7.7

耐湿試験  コネクタを相対湿度が 91∼95%,温度が 20∼30℃の加湿槽内に 48 時間保持した後取り

出し,付着した水滴をふき取り,5 分以内に 7.8 及び 7.9 の試験を行う。

7.8

絶縁抵抗試験  異極充電金属部相互間,並びに充電金属部と人が触れるおそれのある非充電金属部

及び非金属部の表面との間の絶縁抵抗を,JIS C 1302 に規定する 500V 絶縁抵抗計を用いて測定する。こ

の場合,人が触れるおそれのある非金属部の表面には,金属はくを密着してこれを電極とする。

7.9

耐電圧試験  異極充電金属部相互間,並びに充電金属部と人が触れるおそれのある非充電金属部及

び非金属部の表面との間に,周波数が 50Hz 又は 60Hz の交流試験電圧を 0 から一様な割合(電圧計で読取

りできる速さ)で上昇させ,

表 の試験電圧に達した後 1 分間保持する。この場合,人が触れるおそれの

ある非金属部の表面には,金属はくを密着してこれを電極とする。

表 7  耐電圧試験

単位  V

定格電圧

試験電圧

250 2

000

(300) 2

500

450 2

500

750 3

000

備考  括弧内の値は暫定値であり,将来

廃止する。

7.10

自重落下試験  コネクタを図 に示す回転ドラムに入れ,毎分 5 回転で 50 回落下させる。その後,

各部の破損その他の異常の有無を調べる。


7

C 2813-1992

図 2  回転ドラム

7.11 

温度試験  次の条件で,コネクタに試験電流を連続して通電し,温度がほぼ安定(

5

)

したとき,コネク

タ(多極のものは中央極)の電線接続部にできるだけ近い導電部の温度上昇値を測定する。

(

5

)

温度上昇が1時間当たり1K 以上上昇しなくなったとき,温度がほぼ安定したとみなす。

(1)

試験電流は,

表 による。

なお,温度上昇値測定時もこの値を維持する。

(2)

試験電源は,正弦波に近い単相交流(周波数 50Hz 又は 60Hz)で,試験電流を規定値の±2%の範囲内

に保持できること。

(3)

電流の測定は,JIS C 1102 に規定する階級 0.5 級の計器,又はこれと同等以上の精度をもつものを使

用すること。

(4)

温度上昇の測定は,JIS Z 8704 に規定する熱電温度計法によって行う。

なお,熱電対の測温接点は,試験に悪影響を与えないようにはんだ付けする。

(5)  3

極以上のコネクタは 3 極,2 極以下のコネクタは全極に,

図 のように接続し,非金属部又は木部の

上に水平に置く。

(6)

試験は,

コネクタの接続適合電線の種類ごとに最大太さのものについて行い,

接続する電線の長さは,

約 1m(14mm

2

以上では約 2m)とする。

(7)

試験場所の周囲温度は,普通形のものは 20±5℃,特殊形のものはその最高使用周囲温度に等しい値

(許容差は±2℃とする。

)とする。

表 8  温度試験電流

単線  mm 1.6

2.0

2.6

3.2

電線の

太さ

より線及び可とうより線  mm

2

2.0 3.5  5.5  8  14  22  38

試験電流  A 21

30

40

50

70

94

132


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C 2813-1992

図 3  電線の接続方法

7.12

電気的性能試験  7.11 に準じて電線を接続したコネクタを恒温槽に入れ,コネクタに表 の試験電

流を通電し,恒温槽の温度を 20 分間でコネクタの最高使用周囲温度に等しい値(許容差は±5℃とする。

に上昇させ,10 分間保持する。引き続き,通電を停止し,20 分間で約 30℃まで冷却し(強制冷却を行っ

てもよい。

,10 分間保持する操作を 192 回繰り返す。

24

回目及び 192 回目の終了後に,20±2℃の温度において,

表 の試験電流を通電し,コネクタの温度

がほぼ安定(

5

)

してから接続部の電圧降下を測定する。この場合,電圧降下の測定点は,接続部から 10mm

以内とする。

また,試験が完了するまで,電線及び試験装置を動かしてはならない。

なお,試験は,コネクタの接続適合電線の種類ごとに最大太さ及び最小太さの電線について行う。

7.13

耐熱試験  次によって行う。

(1)

コネクタをその最高使用周囲温度に 30℃を加えた温度(許容差は±2℃とする。

)の恒温槽内に 168 時

間(7 日間)保持した後,室温に 4 時間放置したコネクタをはかりの一方の皿に載せ,他方にはコネ

クタより 500g 重いおもりを載せ,指でコネクタを押さえてはかりの平衡をとる。この試験の後,各部

の状態を調べる。

(2)

コネクタをその最高使用周囲温度に 45℃を加えた温度(許容差は±5℃とする。

)の恒温槽内に 1 時間

保持した後,自然に室温まで冷却し,各部の状態を調べる。

この試験終了後,7.3 の試験を行う。ただし,試験指に加える圧力は,5N とする。

8.

検査

8.1

形式検査  各 3 個の試験品の組に対し,表 に示す項目について 7.によって試験を行ったとき,5.

の規定に全数が適合しなければならない。ただし,試験品のうち 1 個が組立て上の欠陥で不適合となった

場合は,関連項目を含めて新しい 3 個の試験品の組によって再試験を行い,全数が適合しなければならな

い。


9

C 2813-1992

表 9  試験品の組,試験項目及び順序

試験品の組

試験項目

No.1 No.2 No.3 No.4  No.5  No.6  No.7  No.8

7.2

  構造試験

7.3

  充電部への接触防止試験

7.4

  導体の抜差し試験

7.5

  ねん回試験

7.6

  引張試験

7.7

  耐湿試験

7.8

  絶縁抵抗試験

7.9

  耐電圧試験

7.10 

  自重落下試験

7.11

  温度試験

7.12

  電気的性能試験

7.13 

  耐熱試験(1)

7.13 

  耐熱試験(2)

備考  ○内の数字は,試験順序を示す。

8.2

受渡検査  次の項目について 7.によって試験を行ったとき,5.の規定に適合しなければならない。

(1)

構造試験(分解検査は省略してもよい。

(2)

絶縁抵抗試験

(3)

耐電圧試験

9.

製品の呼び方  名称,接続可能な電線の別による種類,呼び,使用形態による種類,最高使用周囲温

度,極数及び差込電線数による。

例  屋内配線用差込形電線コネクタ  単線用  2.0 以下用  ボックス内形  55℃  同極形  5 本

10.

表示  コネクタには,見やすい箇所に容易に消えない方法で,次の事項を表示しなければならない。

ただし,コネクタが小さくて表示が困難な場合には,(3)については包装箱などに表示してもよい。

(1)

接続できる電線の太さ又はその範囲

(2)

定格電圧

(3)

最高使用周囲温度。ただし,普通形のものは省略してもよい。

(4)

接続に必要な導体のはぎ取り長さ

(5)

多極形のものは,各極の別,及び回路の結線図

(6)

多極形のものは,適合する回路を保護する過電流遮断器の最大容量

(7)

製造業者名又はその略号

関連規格  JIS C 2810  屋内配線用電線コネクタ通則

IEC 999 (1990)

  Connecting devices − Safety requirements for screw-type and screwless-type

clamping units for electrical copper conductors


10

C 2813-1992

屋内配線用差込形電線コネクタ JIS 原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

小  熊  修  蔵

東邦電気株式会社

青  柳  桂  一

通商産業省機械情報産業局

稲  葉  祐  俊

工業技術院標準部

鈴  木  弘  志

建設省官庁営繕部

黒  岩  宗  弘

住宅・都市整備公団

中  野  弘  伸

職業訓練大学校

矢ケ崎  義  一

財団法人日本電気用品試験所

吉  田  孝  一

社団法人日本電機工業会

江  本  俊  夫

社団法人日本電線工業会

石  山  壮  爾

社団法人電気設備学会

漆  原  富志郎

日本配線器具工業会

金  井  勝太郎

日本電気工事業工業組合連合会

久  保  孝  往

東京電力株式会社

八  本      輝

清水建設株式会社

古  川  典  保

株式会社関電工

飯  村  正  憲

日本電設工業株式会社

長  屋  欣  一

ワゴ・ジャパン株式会社

三  宅      求

松下電工株式会社

村  越  淳  一

オーム電機株式会社

永  田  郁  雄

川口金属工業株式会社

園  田  敬  治

株式会社ニチフ端子工業

(事務局)

下  川  英  男

社団法人電気設備学会