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C 2812

:1998

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した

日本工業規格である。これによって JIS C 2812-1988 は改正され,この規格に置き換えられる。

今回の改正では,JIS C 2812(機器取付け用レール)と IEC 60715(低圧配電盤・制御盤の寸法,分電盤・

制御盤の電気部品の機械的支持用レールに関する標準化された取付け)との整合を図った。

JIS C 2812

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)  取付け機器の寸法範囲,鋼製レールの変形の算出方法及び固定間距離と許容荷重


日本工業規格

JIS

 C

2812

:1998

機器取付け用レール

Mounting rails for devices

序文  この規格は,1981 年に第 1 版として発行された IEC 60715, Dimensions of low-voltage switchgear and

controlgear

−Standardized mounting on rails for mechanical support of electrical devices in switchgear and

controlgear installations

及び Amendment 1 (1995)  を元に技術的内容を変更することなく作成した日本工業

規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある部分は,対応国際規格にない事項である。

1.

適用範囲  この規格は,交流 1 000V 以下又は直流 1 500V 以下で使用する継電器,接触器,開閉器,

工業用端子台などの電気機器を取り付ける機器取付け用レール

(以下,

レールという。

について規定する。

ここでいうレールとは,主として配電盤,制御盤などの内部において,電気機器の機械的支持に使用す

るもので,導電を目的とした使用には適用しない。

備考  次に示す規格は,この規格の対応国際規格である。

IEC 60715 : 1981

  Dimensions of low-voltage switchgear and controlgear−Standardized mounting on

Amendment 1 : 1995

  rails for mechanical support of electrical devices in switchgear and controlgear

installations

2.

引用規格  引用規格を,次に示す。引用された規格は,最新版を適用し,この規格の一部を構成する。

JIS B 7502

  マイクロメータ

JIS B 7503

  ダイヤルゲージ

JIS B 7507

  ノギス

JIS B 7524

  すきまゲージ

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS H 0401

  溶融亜鉛めっき試験方法

JIS H 4100

  アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材

JIS Z 2371

  塩水噴霧試験方法

3.

種類及び記号  レールは,断面の形状によって区分し,その種類及び記号は,表 のとおりとする。

更に

表 の幅-高さ寸法区分及び表 の材料区分を設ける。

なお,

表 1の記号をもって,呼びとする。

例  TH 35-7.5 Fe


2

C 2812

:1998

表 1  種類及び記号

種類

記号

断面の形状

トップハット形レール TH

C

形レール C

G

形レール G

表 2  幅-高さ寸法区分

断面の形状による種類

幅-高さ区分記号

15-5.5

35-7.5

35-15

トップハット形

75-25

20

30

40

C

50

G

形 32

備考  C 形及び G 形レールは,幅寸法区分とする。

表 3  材料区分

材料区分

記号

鋼 Fe

アルミニウム Al

4.

性能

4.1

耐食性  耐食性は,次に適合しなければならない。

a)

亜鉛めっき  亜鉛めっき(電気亜鉛めっきを施した上にクロメート処理を施したものを除く。)を施し

たものの耐食性は,8.3a)によって試験を行ったとき,表面における反応が終止点に達しないこと。

b)

クロメート処理  電気亜鉛めっきを施した上にクロメート処理を施したものの耐食性は,8.3b)によっ

て試験を行ったとき,表面に白色の腐食生成物が生じないこと。

c)

亜鉛めっき以外の防せい処理  亜鉛めっき以外による防せい処理を施したものの耐食性は,8.3c)によ

って試験を行ったとき,表面に膨れ,はがれ,さびなどが生じないこと。

4.2

耐荷重性  耐荷重性は,8.4 によって試験を行ったとき,たわみによる変形量が 3mm 以下であり,

使用上有害な変形を生じないこと。

なお,アルミニウム製レール,TH75-25 形,C40 形,C50 形及び G 形レールの耐荷重性については適用

しない。

5.

外観  外観は,次に適合しなければならない。

a)

レールは使用上有害なきず,さび,ばり,ひび割れその他の欠点がないこと。

b)

トップハット形,C 形及び G 形それぞれの対称度  (

)

,真直度  (

)

,平面度  (

)

及び平行度  (

)

は,

図 1,図 及び図 によること。


3

C 2812

:1998

図 1  トップハット形の対称度,真直度,平面度及び平行度


4

C 2812

:1998

図 2  形の対称度,真直度,平面度及び平行度 

図 3  形の真直度,平面度及び平行度

6.

寸法

6.1

トップハット形レール  トップハット形レールの寸法は,表 のとおりとする。


5

C 2812

:1998

表 4  トップハット形レールの寸法


6

C 2812

:1998

単位 mm

※取付穴

呼び

W

1

W

2

H

板厚

r

p

max

l

max

w

L

TH15-5.5Fe 15

±0.2 10.5±0.2 5.5

0

4

.

0

1

±0.1 0.5

max

TH15-5.5Al

10.5

1

.

1

2

.

0

+

 5.5

±0.4

TH35-7.5Fe 35

±0.3 27±0.2 7.5

0

4

.

0

1

±0.05 0.8

TH35-7.5Al

27

4

.

1

2

.

0

+

 7.5

±0.4

TH35-15Fe

24

±0.2 15

0

4

.

0

 2.3

±0.07

1.2

35 25 4.5

5.5

6

  500

  900

1 000

2 000

TH75-25Fe 75

±0.5 50±0.5 25

0

4

.

0

3

±0.08 3 −

備考1.  図中,斜線部分の形状は規定しない。

2.

断面の各寸法は,製品の両端から 10mm 以内の部分には適用しない。同じく,TH75-25Fe にあっては,両
端から 25mm 以内の部分には適用しない。

3.

表中の寸法公差については,推奨値とし,受渡当事者間の協定によって決定してもよい。

4.

※印箇所寸法は,参考値とする。

6.2

C

形レール  C 形レールの寸法は,表 のとおりとする。

表 5  形レールの寸法


7

C 2812

:1998

単位 mm

※取付穴

呼び

W

1

±0.75

W

2

H

±0.75

t

±1.2

板厚

r

max

p

max

l

max

w

L

C20Fe 20

11

±0.3 10  −

1

±0.1 1

C30Fe 1.5

±0.1 1.5

C30Al

30 16

±0.5 15

35 25 4.5

5.5

6

  500 
  900

1 000

2 000

C40Fe 40

18

±0.5 22.5  5.5  2±0.1 2

C50Fe 50

22

±0.5 30

7  3

±0.1 3

備考1.  断面の各寸法は,製品の両端から10mm 以内の部分には適用しない。

2.

表中の寸法公差については,推奨値とし,協定当事者間の協議によって決定してもよい。

3.

※印箇所寸法は,参考値とする。

6.3

G

形レール  G 形レールの寸法は,表 のとおりとする。


8

C 2812

:1998

表 6  形レールの寸法

単位 mm

※取付穴

呼び

W

1

W

2

W

3

H

h

板厚

r

max

p

max

l

max

w

L

G32Fe 32

±0.3 16.5

0

3

.

0

5

3

.

0

1

.

0

+

 15

5

.

0
0

+

6

±0.1

1.5

±0.05

2 35

5 4.5

5.5

6.0

  500

  900

1 000

2 000

備考1.  断面の各寸法は,製品の両端から10mm 以内の部分には適用しない。

2.

表中の寸法公差については,推奨値とし,協定当事者間の協議によって決定してもよい。

3.

※印箇所寸法は,参考値とする。


9

C 2812

:1998

7.

材料  レールの材料は,次に適合しなければならない。

a)

鋼製レールの材料は,JIS G 3141 に規定する SPCC-SD 又はこれと引張強さ及び伸びが同等以上のもの

であること。

b)

アルミニウム製レールの材料は,JIS H 4100 に規定する A6063S-T5 又はこれと引張強さ及び伸びが同

等以上のものであること。

8.

試験方法

8.1

外観試験  外観試験は,5.a)及び 10.は目視によって,5.b)は定盤,JIS B 7524 に規定するすきまゲー

ジ及び JIS B 7503 に規定するダイヤルゲージによって調べる。

8.2

寸法試験  寸法試験は,JIS B 7507 に規定する最小読取値 0.05mm のノギス.JIS B 7502 に規定する

マイクロメータ又はこれらと同等以上の精度をもつゲージ類によって,6.に規定する事項について調べる。

8.3

耐食性試験  耐食性試験は,次によって行う。

a)

亜鉛めっき  亜鉛めっき(電気亜鉛めっきを施した上にクロメート処理を施したものを除く。)を施し

たものから約 100mm の長さの試料を採り,JIS H 0401 の 4.(硫酸銅試験方法)に規定する操作を 2

回繰り返したとき,表面における反応が終止点に達しないかを調べる。

b)

クロメート処理  電気亜鉛めっきを施した上にクロメート処理を施したものから約 150mm の長さの

試料を採り,JIS Z 2371 に規定する方法によって,連続して 8 時間噴霧し,16 時間休止する操作を 2

回繰り返し,更に 8 時間噴霧を行ったとき,表面各部に白色の腐食生成物が生じないかを調べる。

c)

亜鉛めっき以外の防せい処理  亜鉛めっき以外の防せい処理を施したものから約 150mm の長さの試

料を採り,JIS Z 2371 に規定する方法によって,連続して 8 時間噴霧し,16 時間休止する操作を 2 回

繰り返し,更に 8 時間噴霧を行ったとき,表面各部に膨れ,はがれ,さびなどが生じないかを調べる。

8.4

耐荷重性試験  耐荷重性試験は,次によって行う。

a)

レールの固定点間の距離が,

表 に示す寸法となるように切断した試料をトップハット形レールは図

4

,C 形レールは

図 に示すように固定する。

b)

レールの固定点間のほぼ中央で,トップハット形レールはレール面から 50mm のところに,C 形レー

ルはレール面から 100mm のところに荷重を加えることができるジグの取付け位置を基準点とする。

c)

表 の荷重を加えたときの基準点からのたわみによる垂直変形量を求める。

d)

荷重を外した後,使用上有害な変形がないかを調べる。

表 7  レールの固定点間の距離及び荷重

呼び

レールの固定点間の距離 mm

荷重値 N

TH15-5.5Fe 250  7.5

TH35-7.5Fe 400  15

TH35-15Fe 700 115

C20Fe 200

7

C30Fe 300

24


10

C 2812

:1998

図 4  トップハット形レールの耐荷重性試験 

図 5  形レールの耐荷重性試験 

9.

検査

9.1

形式検査  次の項目について,8.に規定する方法で検査を行ったとき,4.5.6.7.及び 11.の規定

に適合しなければならない。

a)

外観

c)

耐食性

b)

寸法

d)

耐荷重性

9.2

受渡検査  次の項目について,8.に規定する方法で検査を行ったとき,5.6.及び 11.の規定に適合し

なければならない。

a)

外観

b)

寸法

10.

製品の呼び方  製品の呼び方は,名称,呼び及び長さによる。

1.  機器取付け用レール TH35-7.5Fe

1 000

2.  機器取付け用レール C30Al 1

000


11

C 2812

:1998

11.

表示  製品又は包装の見やすい箇所に容易に消えない方法で,次の事項を表示しなければならない。

a)

形式(製造業者が定める形式)

b)

製造業者名又はその略号


12

C 2812

:1998

附属書 1(規定)  取付け機器の寸法範囲,鋼製レールの変形の算出方法 

及び固定間距離と許容荷重

1.

適用範囲  この附属書は,レールとレールへの取付け機器の寸法範囲,鋼製レールの変形の算出方法

及び固定間距離と許容荷重について求め方を規定する。

2.

レールとレールへの取付け機器の寸法範囲  IEC 60715 の Standard dimensions においては,レールと

レールに取り付けられる機器の寸法の範囲を次の

附属書 図 のように定めている。この図において,斜

線の部分がレールの最大スペースを示し,斜線部以外の残る空間がレールに取り付けられる機器の最大の

スペースを示している。


13

C 2812

:1998

附属書 図 1  レールとレールへの取付け機器の寸法範囲


14

C 2812

:1998

附属書 図 1  レールとレールへの取付け機器の寸法範囲(続き)

3.

鋼製レールの変形の算出方法  IEC 60715 の Appendix B,Application Guide においては,鋼製トップ

ハット形レールと C 形レールのレール変形量の算定方法について,おおむね次のように定めている。

レールを正しく使用するに当たって,レールの許容荷重を決めるには,ねじりの変形が常に最も重要な

因子であり,これに対して,曲げ応力は小さくて無視することができる。

通常,レールは 2 本のねじによって固定するが,レールの固定点間の中央に荷重が加わった場合,一般

にレールの中央に大きな変形が生じる。このレールの変形を算出する方法は,次の

附属書 図 に示すと


15

C 2812

:1998

おりであり,変形寸法は,次の式によって求めることができる。

トップハット形

50

4

×

×

×

=

G

I

L

M

h

E

E

C

100

4

×

×

×

=

G

I

L

M

h

E

E

ここに,

h

:取付機器の固定面からトップハット形は

50mm

C

形は

100mm

の位置におけるレールの垂直変形量

 (mm)

M

E

:同種の取付機器の個々のモーメント の総計に対するレールの

中央に作用するトルクのモーメント

 (N

mm)

 

2

M

M

å

=

 

ここに,

M

:取付機器のトルク

 (N

mm)

=重量×取付機器の取付面から重心

までの距離

L

:レールの固定点間の距離

 (mm)

I

E

:レールの断面によって定まる定数(ねじり抵抗)

 (mm

4

) 

G

:せん断弾性率

 (N/mm

2

)

(鋼板は

80 000N/mm

2

 

附属書 図 2  レールの変形


16

C 2812

:1998

4.

固定間距離と許容荷重  IEC 60715 の Appendix B

Application Guide

では,

鋼製レール各種について,

附属書 1(規定)2.で示したレール変形の算出方法に基づいて,レール固定間距離

L

の関数として,レー

ル中央に作用するトルクのモーメント

M

E

を許容荷重能力として計算し,その結果を

附属書 図 のよう

にグラフに表している。

トップハット形レールの許容荷重能力 

(TH35-7.5,TH35-15 における変形量 h=1mm,h=1.5mm,h=2mm の場合)

附属書 図 3  レールの許容荷重能力


17

C 2812

:1998

備考  長期応力に対する一定の安全率を考慮のうえ,ここでは,レールの固定間距離に関係なく,

τ

50N/mm

2

のねじり応力は,レールの永久変形を起こすとしている。したがって,このねじり応力

を前提に算出した最大許容トルクのモーメントは,レール固定間距離に関係なく TH35-7.5 で

750N

・mm,TH35-15 で 5 700N・mm,TH75-25 で 16 700N・mm としている。

トップハット形レールの許容荷重能力 

(TH75-25 における変形量 h=1mm,h=1.5mm,h=2mm の場合)

附属書 図 3  レールの許容荷重能力(続き)


18

C 2812

:1998

備考  長期応力に対する一定の安全率を考慮のうえ,ここでは,レールの固定間距離に関係なく,

τ

50N/mm

2

のねじり応力は,レールの永久変形を起こすとしている。

したがって,このねじり応力を前提に算出した最大許容トルクのモーメントは,レール固定間

距離に関係なく C20 で 700N・mm,C30 で 2 400N・mm,C40 で 6 400N・mm,C50 で 20 000N・mm
としている。

C

形レールの許容荷重能力 

(C20,C30,C40,C50 における変形量 h=1mm の場合)

附属書 図 3  レールの許容荷重能力(続き)


19

C 2812

:1998

開閉器・遮断器関係国際整合化推進本委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

中  西  邦  雄

横浜国立大学

伊  藤      章

通商産業省機械情報産業局

兼  谷  明  男

工業技術院標準部

杉  原      誠

資源エネルギー庁公益事業部

志  摩  通  夫

電気学会

田  島      茂

社団法人日本電気制御機器工業会

中  西      伸

財団法人日本電気用品試験所

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

泉  二  隆  正

社団法人日本電気制御機器工業会

太  田  修  平

社団法人日本配線器具工業会

桜  井  孝  逸

社団法人日本配電盤工業会

下  川  英  男

電気設備学会

西  村  泰  則

社団法人日本配線器具工業会

古  屋  一  彦

株式会社関電工

森  田      陽

東京電力株式会社

阿  部  汎  雄

富士電機株式会社

鵜  飼  利  和

株式会社東芝

鈴  木  幸  男

株式会社日立製作所

富  重      豊

松下電工株式会社

望  月  義  範

三菱電機株式会社

(事務局)

榊  原  正  巳

社団法人日本電機工業会

吉  田  孝  一

杜団法人日本電機工業会

取付け用レール分科会  構成表

氏名

所属

(主査)

渡  辺  澄  男

春日電機株式会社

根  岸  喜代春

工業技術院標準部

泉  二  隆  正

社団法人日本電気制御機器工業会

有  賀  賢太郎

マルヤス電業株式会社

加  藤  友  英

松下電工株式会社

木  村  一  男

キムラ電機株式会社

新  内  秀  雄

和泉電気株式会杜

福  井  昭  次

東洋技研株式会社

(事務局)

榊  原  正  巳

社団法人日本電機工業会

吉  田  孝  一

杜団法人日本電機工業会

(協力委員)

杉  山  峰  之

フェニックス・コンタクト株式会社

邑  川  隆  弘

不二電機工業株式会社

原  田  秀  人

ワゴ・ジャパン株式会社

清  水      務

オムロン株式会社