>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

C 2555 : 2000

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって,JIS C 2555-1992 は改正され,この規格に置き換えられる。

JIS C 2555

には,次に示す附属書がある。

附属書(規定)  個々の材料の仕様−所定の機械的性質と透磁率をもつ鋼板及び鋼帯


日本工業規格

JIS

 C

2555

: 2000

磁極用鋼板及び鋼帯

Steel sheets and strip for pole core

序文  この規格は,1989 年に発行された IEC 60404-8-5, Magnetic materials−Part 8-5 : Specification for

individual materials

−Specification for steel sheet and strip with specified mechanical properties and magnetic

permeability

を元に,本体には,従来日本工業規格に規定していた規定項目を規定し,

附属書には,これに

対応する国際規格を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。

1.

適用範囲  この規格は,主として回転電気機械の磁極及び継鉄に用いる磁極用鋼板及び鋼帯(以下,

鋼板及び鋼帯という。

)について規定する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

IEC 60404-8-5 : 1989

  Magnetic materials−Part 8-5 : Specifications for individual materials−

Specification for steel sheet and strip with specified mechanical properties and magnetic

permeability

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。この引用規格は,その最新版を適用する。

JIS C 2550

  電磁鋼板試験方法

JIS G 0303

  鋼材の検査通則

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

3.

種類及び記号  鋼板及び鋼帯の種類は,圧延の区分及び降伏点又は耐力で表し,表 による。


2

C 2555 : 2000

表 1  種類

区分

種類の記号

熱間圧延鋼板及び鋼帯

PCYH250

 PCYH300

 PCYH350

 PCYH400

 PCYH450

 PCYH500

 PCYH550

 PCYH600

 PCYH650

 PCYH700

冷間圧延鋼板及び鋼帯

PCYC250

 PCYC300

 PCYC350

 PCYC400

 PCYC450

 PCYC500

備考  種類の記号の表し方は,次による。

4.

特性

4.1

磁束密度  鋼板及び鋼帯の磁束密度は,7.1 の試験を行い,表 による。


3

C 2555 : 2000

表 2  磁束密度

磁束密度(

2

)T

種類の記号

密度(

1

)

kg/dm

3

B50 B100

PCYH250 1.60

以上 1.69 以上

PCYH300 1.60

以上 1.69 以上

PCYH350 1.55

以上 1.66 以上

PCYH400 1.55

以上 1.66 以上

PCYH450 1.54

以上 1.65 以上

PCYH500 1.53

以上 1.64 以上

PCYH550 1.52

以上 1.63 以上

PCYH600 1.50

以上 1.62 以上

PCYH650 1.48

以上 1.60 以上

PCYH700 1.46

以上 1.60 以上

PCYC250 1.60

以上 1.69 以上

PCYC300 1.55

以上 1.69 以上

PCYC350 1.52

以上 1.68 以上

PCYC400 1.50

以上 1.66 以上

PCYC450 1.48

以上 1.65 以上

PCYC500

7.85

1.46

以上 1.64 以上

(

1

)

密度は,試験片の断面積を計算するのに用いる。

(

2

)

磁束密度の B50 及び B100 は,それぞれ磁化力 5 000A/m 及び 10 000A/m に

おける磁束密度を示す。

備考 B100 は参考値とする。ただし,受渡当事者間の協定によって,B50 の代わり

に B100 を保証値とすることができる。この場合は,B50 は保証値としない。

4.2

降伏点又は耐力及び伸び  鋼板及び鋼帯の降伏点又は耐力及び伸びは,7.2 の試験を行い,表 及び

表 による。

表 3  熱間圧延鋼板及び鋼帯の降伏点又は耐力及び伸び

伸び %

厚さ mm

種類の記号

降伏点又は

耐力(

3

)

N/mm

2

1.6

以上

2.0

未満

2.0

以上

2.5

未満

2.5

以上

引張強さ

(参考値)

N/mm

2

PHYH250 250

以上 23 以上 24 以上 24 以上 350 以上

PHYH300 300

以上 21 以上 22 以上 22 以上 400 以上

PHYH350 350

以上 19 以上 20 以上 20 以上 450 以上

PHYH400 400

以上 17 以上 18 以上 19 以上 500 以上

PHYH450 450

以上 15 以上 16 以上 17 以上 550 以上

PHYH500 500

以上 13 以上 14 以上 15 以上 600 以上

PHYH550 550

以上 12 以上 13 以上 14 以上 650 以上

PHYH600 600

以上 11 以上 12 以上 13 以上 700 以上

PHYH650 650

以上 11 以上 12 以上 13 以上 750 以上

PHYH700 700

以上 11 以上 12 以上 13 以上 800 以上

(

3

)

耐力は,オフセット法による0.2%耐力を用いる。


4

C 2555 : 2000

表 4  冷間圧延鋼板及び鋼帯の降伏点又は耐力及び伸び

伸び %

厚さ mm

種類の記号

降伏点又は

耐力(

3

)

N/mm

2

0.5

以上

1.0

未満

1.0

以上

2.0

未満

2.0

以上

引張強さ

(参考値)

N/mm

2

PCYC250 250

以上 22 以上 23 以上 24 以上 350 以上

PCYC300 300

以上 20 以上 21 以上 22 以上 400 以上

PCYC350 350

以上 16 以上 17 以上 18 以上 450 以上

PCYC400 400

以上 13 以上 14 以上 15 以上 500 以上

PCYC450 450

以上 11 以上 12 以上 13 以上 550 以上

PCYC500 500

以上

9

以上 10 以上 11 以上 600 以上

5.

寸法及び形状とその許容差

5.1

寸法  呼称厚さ及び最大幅は,次による。

a)

呼称厚さ  鋼板及び鋼帯の呼称厚さは,表 による。

表 5  厚さ

単位 mm

区分

呼称厚さ

熱間圧延鋼板及び鋼帯

1.6, 1.8, 2.0, 2.5, 3.0, 3.2, 4.5

冷間圧延鋼板及び鋼帯

0.5, 1.0, 1.6, 1.8, 2.0

b)

最大値  鋼板及び鋼帯の最大幅は,受渡当事者間の協定による。

5.2

寸法の許容差  鋼板及び鋼帯の寸法の許容差は,7.3 の試験を行い,次による。

a)

鋼板及び鋼帯の厚さの許容差は,

表 及び表 による。

表 6  熱間圧延鋼板及び鋼帯の厚さの許容差

単位  mm

降伏点及び耐力が

400N/mm

2

未満

降伏点及び耐力が

400N/mm

2

以上

厚さ

1 200

未満 1

200

以上 1

200

未満 1

200

以上

1.6

以上

2.0

未満

±0.16

±0.17

±0.16

±0.19

2.0

以上

2.5

未満

±0.17

±0.19

±0.18

±0.22

2.5

以上

3.15

未満

±0.19

±0.21

±0.20

±0.24

3.15

以上

4.0

未満

±0.21

±0.23

±0.23

±0.26

4.0

以上

5.0

未満

±0.24

±0.26

±0.26

±0.29


5

C 2555 : 2000

表 7  冷間圧延銅板及び銅帯の厚さの許容差

単位 mm

厚さ

1 200

未満 1

200

以上

0.4

以上

0.6

未満

±0.05

±0.06

0.6

以上

0.8

未満

±0.06

±0.07

0.8

以上

1.0

未満

±0.07

±0.08

1.0

以上

1.2

未満

±0.08

±0.09

1.2

以上

1.5

未満

±0.09

±0.10

1.5

以上

2.0

未満

±0.12

±0.13

2.0

以上

2.5

未満

±0.14

±0.15

b)

鋼板及び鋼帯の幅方向の厚さの偏差(

4

)

は,

表 及び表 による。

(

4

)

幅方向の厚さの偏差は,幅方向について測定した最大厚さと最小厚さとの差とする。

表 8  冷間圧延鋼板及び鋼帯の厚さの偏差

単位 mm

降伏点又は耐力が

400N/mm

2

未満

降伏点又は耐力が

400N/mm

2

以上

厚さ

1 200

未満 1

200

以上 1

200

未満 1

200

以上

1.6

以上

2.0

未満

0.16

以下 0.17 以下 0.16 以下 0.19 以下

2.0

以上

2.5

未満

0.17

以下 0.19 以下 0.18 以下 0.22 以下

2.5

以上

3.15

未満

0.19

以下 0.21 以下 0.20 以下 0.24 以下

3.15

以上

4.0

未満

0.21

以下 0.23 以下 0.23 以下 0.26 以下

4.0

以上

5.0

未満

0.24

以下 0.26 以下 0.26 以下 0.29 以下


6

C 2555 : 2000

表 9  冷間圧延鋼板及び鋼帯の厚さの偏差

単位 mm

厚さ

1 200

未満 1

200

以上

0.4

以上

0.6

未満

0.05

以下 0.06 以下

0.6

以上

0.8

未満

0.06

以下 0.07 以下

0.8

以上

1.0

未満

0.07

以下 0.08 以下

1.0

以上

1.2

未満

0.08

以下 0.09 以下

1.2

以上

1.5

未満

0.09

以下 0.10 以下

1.5

以上

2.0

未満

0.12

以下 0.13 以下

2.0

以上

2.5

未満

0.14

以下 0.15 以下

c)

鋼板及び鋼帯の幅の許容差は,

表 10 による。

表 10  鋼板及び鋼帯の幅の許容差

単位 mm

厚さ

区分

1 200

未満 1

200

以上

熱間圧延鋼板及び鋼帯

+10

0

+10

0

冷間圧延鋼板及び鋼帯

+7

0

+10

0

d)

鋼板の長さの許容差は,

表 11 による。

表 11  鋼板の長さの許容差

単位 mm

区分

厚さ

熱間圧延鋼板

長さ 6 300 未満

+25

      0

長さ 2 000 未満

+10

      0

長さ 2 000 以上

4 000

未満

+15

      0

冷間圧延鋼板

長さ 4 000 以上

6 000

未満

+20

      0

5.3

形状の許容差  鋼板及び鋼帯の形状の許容差は,7.4 及び 7.5 の試験を行い,次による。

a)

鋼板及び鋼帯の平たん度は,

表 12 及び表 13 による。

備考1.  平たん度は,通常定盤上で測定し,ひずみの最大値から鋼板の厚さを引いたもので,鋼板の

上側の面について適用する。

2.

表 12 及び表 13 は,任意の位置で長さ 4 000mm について適用し,長さ 4 000mm 未満の場合

は,全長について適用する。


7

C 2555 : 2000

表 12  熱間圧延鋼板及び鋼帯の平たん度

単位 mm

降伏点又は耐力が

400N/mm

2

未満

降伏点又は耐力が

400N/mm

2

以上

厚さ

1 200

未満 1

200

以上 1

200

未満 1

200

以上

1.6

以上

4.0

未満

16

以下 18 以下 20 以下 22 以下

4.0

以上

5.0

未満

14

以下 16 以下 18 以下 18 以下

表 13  冷間圧延鋼板及び鋼帯の平たん度

単位 mm

ひずみの種類

そり又は波

耳延び

中延び

1 200

未満 15 以下 10 以下

8

以下

1 200

以上 15 以下 12 以下

9

以下

b)

鋼板及び鋼帯の横曲がり(

5

)

は,

表 14 及び表 15 による。

(

5

)

横曲がりとは,長さ方向に対する左右のわん曲をいう。ただし,ミルエッジの鋼板及び鋼帯に

は適用しない。

表 14  熱間圧延鋼板及び鋼帯の横曲がり

単位 mm

長さ

400

以上

630

未満

630

以上

1 000

未満

1 000

以上

2 500

未満

5

以下

4

以下

3

以下

2 500

以上 4 000 未満

8

以下

6

以下

5

以下

鋼板

4 000

以上 6 300 未満 12 以下 10 以下

8

以下

鋼帯

任意の位置で長さ 2 000 について 5 以下

表 15  冷間圧延鋼板及び鋼帯の横曲がり

単位 mm

長さ

630

未満 630 以上

2 000

未満

4

以下

2

以下

鋼板

2 000

以上

鋼帯

任意の位置で長さ 2 000

について 4 以下

任意の位置で長さ 2 000

について 2 以下

6.

外観  鋼板及び鋼帯の外観は,7.6 の試験を行い,使用上有害なさび,割れ及びきずがあってはならな

い。

7.

試験

7.1

磁束密度試験  磁束密度試験は,次による。

a)

試験片は,JIS C 2550 の 7.1.1(試料)による。その枚数は圧延方向に平行(縦目)及び直角(横目)

のものを半数ずつとし,

表 16 による。


8

C 2555 : 2000

表 16  磁束密度試験片の枚数

呼称厚さ mm

それぞれの枚数

合計の枚数

0.5, 1.0, 1.6, 1.8

8

16

2.0, 2.5

6

12

3.0, 3.2, 4.5

4

8

b)

試験条件は,JIS C 2550 の 4.(試験条件)による。

c)

試験は,JIS C 2550 の 7.2(直流磁化特性試験)による。

7.2

引張試験  引張試験は,次による。

a)

試験片は,JIS Z 2201 の 5 号試験片とし,試験片の採り方は,JIS G 0303 の 4.(機械的性質)の A 類

によって,圧延方向に採る。

b)

試験は,JIS Z 2241 による。

7.3

寸法試験  寸法試験は,JIS C 2550 の 6.1(寸法測定)による。ただし,厚さの測定箇所は,ミルエ

ッジの場合は縁から 25mm 以上の内側の部分,カットエッジの場合は,縁から 15mm 以上の内側の部分で

測定する。

7.4

平たん度試験  平たん度試験は,JIS C 2550 の 6.3(平たん度測定)による。

7.5

横曲がり試験  横曲がり試験は,鋼板及び鋼帯のエッジを図 のように基準線に当てて,最大すき

間  (

α

)

を測定する。ただし,基準の長さは,鋼板の場合にはその長さ,鋼帯の場合には 2 000mm とする。

図 1  横曲がりの測定方法

7.6

外観試験  外観試験は,目視などによって傷の有無,表面状態などを調べる。

8.

検査  鋼板及び鋼帯の検査は,次による。

なお,磁束密度試験及び引張試験については,試料の数は,同一製造条件で連続して製造された鋼帯か

ら切断して供給される鋼板及び鋼帯について,それぞれ一括して 1 個(磁束密度試験については,

表 16

の枚数。

)とする。

a)

磁束密度は,7.1 の試験を行い,4.1 に適合しなければならない。

b)

降伏点又は耐力及び伸びは,7.2 の試験を行い,4.2 に適合しなければならない。

c)

寸法及び形状とその許容差は,7.37.5 の試験を行い,5.に適合しなければならない。

d)

外観は,7.6 の試験を行い,6.に適合しなければならない。

9.

製品の呼び方  製品の呼び方は,種類の記号,厚さ×幅×長さ(鋼帯の場合は,長さは省略してもよ

い。

)による。

1.  鋼板  PCYH250  1.6×914×1 829

2.  鋼帯  PCYH250  1.6×914


9

C 2555 : 2000

10.

表示  鋼板及び鋼帯には,1 結束ごとの,見やすいところに,次の項目を表示しなければならない。

a)

種類の記号

b)

厚さ

c)

d)

長さ(鋼帯の場合は,省略してもよい。

e)

質量

f)

製造番号又はロット番号

g)

製造年月又はその略号

h)

製造業者又はその略号

11.

報告  製造業者は,鋼板又は鋼帯を納入する場合には,製造番号又はロット番号ごとに磁束密度試験

及び引張試験の試験成績表を注文者に対し提出する。


10

C 2555 : 2000

附属書(規定)  個々の材料の仕様− 

所定の機械的性質と透磁率をもつ鋼板及び鋼帯

1.

適用範囲  この規格では,所定の機械的性質と透磁率をもつ鋼板及び鋼帯(以下,鋼板及び鋼帯とい

う。

)の種類を規定する。特に機械的性質,磁気特性,寸法及び形状とその許容差,その他の材料特性並び

に受渡条件などを規定する。

この規格は,回転電気機械の磁極及び継鉄に使用される材料に適用する。

これらの材料は,IEC 60404-1 の D2 に該当する。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。

IEC 60050 (221) : 1990

  International Electrotechnical Vocabulary (IEV)−Chapter 221 : Magnetic materials

and components

IEC 60404-1 : 1979

  Magnetic materials−Part 1:Classification

IEC 60404-2 : 1996

  Magnetic materials−Part 2:Methods of measurement of magnetic electrical and

physical properties of magnetic sheet and strip

IEC 60404-4 : 1995

  Magnetic materials−Part 4:Methods of measurement of the d. c. magnetic properties of

solid steels

ISO 404 : 1992

  Steel and steel products−General technical delivery

ISO 2566-1 : 1984

  Steel−Conversion of elongation values−Part 1:Carbon and low alloy steels

ISO 6892 : 1984

  Metallic materials−Tensile testing

ISO 10474 : 1991

    Steel and steel products−Inspection documents

3.

定義  この規格で用いられている磁気特性に関する用語は,IEC 60050 (221)  の定義に基づく。

この規格のため,更に次の用語を定義する。

3.1

平たん度 (flatness)

3.1.1

鋼板の平たん度は,鋼板を平たんな平面上に置き,任意の点で測定し,測定された高さの最大値で

表す。

3.1.2

鋼帯の平たん度は,側波高さと波長との比を示す波形係数 (wave factor) で表す。

3.2

横曲がり (edge camber)   横曲がりは,鋼板の長さ方向の片エッジと測定する長さの両端を直線で

結ぶ基準線との間の最大すき間で表す。

4.

分類  この規格で取り扱う種類は,平方ミリメートル当たりのニュートン値 [N/mm

2

(

1

)]

で表される

0.2%

耐力の最小値及び 15kA/m の磁界の強さにおける磁束密度の最小値に基づき分類される。

種類は,その製造法に基づき熱間圧延鋼板及び鋼帯並びに冷間圧延鋼板及び鋼帯の二つのグループに分

類される。

(

1

) 1N/mm

2

=1MPa


11

C 2555 : 2000

5.

種類  種類の記号には,次のものが含まれる。

a) N/mm

2

で表されれる 0.2%耐力の最小値。

b)

ミリメートルで表される製品の呼称厚さの 100 倍。

c)

冷間圧延鋼板及び鋼帯であることを表す文字 TF 又は熱間圧延鋼板及び鋼帯であることを表す文字 TG。

d)

テラス (T) で表される磁界の強さ 15kA/m における磁束密度の最小値の 100 倍。

例: 磁界の強さ 15kA/m における磁束密度最小値 1.81T,0.2%耐力最小値 350N/mm

2

,及び呼称厚さ

1.0mm

の冷間圧延鋼板及び鋼帯の場合,350-100−TF181 と表す。

6.

一般的要求事項

6.1

製造方法  鋼板及び鋼帯の製造方法並びにその化学成分は,製造業者の裁量にゆだねる。

6.2

荷姿  鋼板の場合は束(バンドル)で,鋼帯の場合はコイルとして供給される。

コイルの両側面及び束の積層端面は,実質的に平面とみなせるようそろっていなければならない。

コイルは自重でつぶれたりすることがないよう十分堅く巻き取る。

コイルは,不良部分を除去し,つなぎ合わせのための溶接部又は巻込み部があっても差し支えない。溶

接部又は巻込み部にはマーキングを行う。

溶接部又は巻込み部をもつコイルの場合,各鋼帯はいずれも同じ種類のものでなければならない。

溶接部のエッジは,使用者における加工に支障が生じるほど不ぞろいになってはならない。

鋼板には溶接部があってはならない。

鋼板の束又はコイルの質量については,発注時に取り決める。

6.3

納品条件  鋼板及び鋼帯は通常,絶縁皮膜なしで供給される。受渡当事者間の合意があれば片面又

は両面に絶縁皮膜を施して供給することもできる。この場合,皮膜の種類及びその特性並びに検査方法に

関しては,発注時に取り決める。

熱間圧延鋼板及び鋼帯は,発注時に酸洗いの指定がない限り,通常は酸化スケール付きのまま納入され

る。合意があれば,軽く油を塗布して供給することもできる。

鋼板及びミルエッジを除去して納入されるコイルには,使用者における加工に支障が生じるような切断

かえりや切断による変形があってはならない。

6.4

表面状態  表面は,平滑でグリースの付着やさび(錆)のない清浄なものでなければならない。ま

た,すりきず,ふくれ,き裂などの欠陥があってはならない(10.参照)

ただし,欠陥が散発的に発生している場合,それらが厚さの許容差内であり,使用上支障がなければ,

許容する。

6.5

切断性  鋼板及び鋼帯は,切断又は打抜き加工の際に工具の異常摩耗を引き起こしてはならない。

良好な状態の適切な工具を用いれば,いかなる部分でも,またどのような形状にも正確な切断加工が可能

でなければならない。

特別な要求事項がある場合は,受渡当事者間でこれを取り決める。

6.6

溶接性  鋼板及び鋼帯の溶接性については,発注時に取り決めることができる。

7.

特性及び許容値

7.1

機械的性質  0.2%耐力  (R

P0.2

)

,引張強さ  (R

m

)

,及び破断伸び  (A

80mm

)

の規定最小値を

附属書表 10

及び

附属書表 11 に示す。


12

C 2555 : 2000

7.2

磁気特性  磁界の強さ 5 000A/m 及び 15 000A/m での磁束密度の規定最小値を附属書表 10 及び附属

書表 11 に示す。

7.3

寸法及び形状とその許容差

7.3.1

厚さ  推奨する呼称厚さは次による。

熱間圧延鋼板及び鋼帯:1.6mm, 1.8mm, 2.0mm, 2.5mm, 3.0mm, 3.2mm,及び 4.5mm

冷間圧延鋼板及び鋼帯:0.5mm, 1.0mm, 1.6mm, 1.8mm,  及び 2.0mm

厚さの許容差については,次のとおり区別する。

−  同じ受渡単位の製品における厚さの許容差。

−  長さ方向の厚さの偏差。

−  幅方向の厚さの偏差。この許容差は幅 150mm を超える材料に適用する。

7.3.1.1

同じ受渡単位の製品における厚さの許容差は,圧延方法と種類によって異なる。

a)

熱間圧延鋼板及び鋼帯

1)

耐力が 300N/mm

2

以下の種類

呼称幅に対する厚さの許容差を

附属書表 1.1 に示す。

附属書表 1.1  熱間圧延鋼板及び鋼帯の厚さの許容差(300N/mm

2

以下)

呼称厚さに対する厚さの許容差

mm

呼称幅

mm

1.5

以下 1.5 を超え

2

以下

2

を超え

2.5

以下

2.5

を超え

3

以下

3

を超え

4

以下

4

を超え

5

以下

600

以下

±0.14

±0.16

±0.17

±0.17

±0.17

±0.18

600

を超え 1 200 以下

±0.16

±0.18

±0.20

±0.21

±0.23

±0.27

1 200

を超えるもの

±0.18

±0.20

±0.22

±0.23

±0.25

±0.28

2)

耐力が 300N/mm

2

を超え,400N/mm

2

以下の種類

呼称幅に対する厚さの許容差を

附属書表 1.2 に示す。

附属書表 1.2  熱間圧延鋼板及び鋼帯の厚さの許容差(300N/mm

2

を超え,400N/mm

2

以下)

呼称厚さに対する厚さの許容差

mm

呼称幅

mm

1.5

以下 1.5 を超え

2

以下

2

を超え

2.5

以下

2.5

を超え

3

以下

3

を超え

4

以下

4

を超え

5

以下

600

以下

±0.15

±0.18

±0.19

±0.19

±0.19

±0.20

600

を超え 1 200 以下

±0.21

±0.23

±0.25

±0.26

±0.29

±0.34

1 200

を超えるもの

±0.22

±0.25

±0.28

±0.29

±0.31

±0.35

3)

耐力が 400N/mm

2

を超える種類

呼称幅に対する厚さの許容差を

附属書表 1.3 に示す。

附属書表 1.3  熱間圧延鋼板及び鋼帯の厚さの許容差(400N/mm

2

を超えるもの)

呼称厚さに対する厚さの許容差

mm

呼称幅

mm

1.5

以下 1.5 を超え

2

以下

2

を超え

2.5

以下

2.5

を超え

3

以下

3

を超え

4

以下

4

を超え

5

以下

600

以下

±0.19

±0.22

±0.24

±0.24

±0.24

±0.24

600

を超え 1 200 以下

±0.26

±0.29

±0.31

±0.32

±0.36

±0.43

1 200

を超えるもの

±0.27

±0.31

±0.35

±0.36

±0.39

±0.44

b)

冷間圧延鋼板及び鋼帯  すべての種類に対する厚さの許容差を附属書表 に示す。


13

C 2555 : 2000

附属書表 2  冷間圧延鋼板及び鋼帯の厚さの許容差

呼称厚さに対する厚さの許容差

mm

呼称幅

mm

0.4

を超え

0.6

以下

0.6

を超え

0.8

以下

0.8

を超え

1

以下

1

を超え

1.2

以下

1.2

を超え

1.5

以下

1.5

を超え

2

以下

2

を超え

2.5

以下

2.5

を超え

3

以下

600

以下

±0.04

±0.05

±0.05

±0.07

±0.07

±0.08

±0.08

±0.10

600

を超え 1 200 以下

±0.08

±0.09

±0.10

±0.12

±0.14

±0.16

±0.18

±0.20

1 200

を超えるもの

±0.09

±0.10

±0.11

±0.13

±0.15

±0.17

±0.20

±0.23

7.3.1.2

鋼板又は長さ 2m の鋼帯の長さ方向の厚さの偏差は,次の値を超えてはならない。

呼称厚さが 1.5mm 以下の場合,呼称厚さの 8%

呼称厚さが 1.5mm を超える場合,呼称厚さの 5%

7.3.1.3

幅方向の厚さの偏差は,

附属書表 及び附属書表 の値を超えてはならない。

a)

熱間圧延鋼板及び鋼帯

附属書表 3  熱間圧延鋼板及び鋼帯の厚さの偏差

幅に対する幅方向の厚さの偏差

mm

耐力

N/mm

2

呼称厚さ

mm

150

以上 600 以下 600 を超え 1 200 以下 1

200

を超えるもの

1.5

以下 0.05  0.07

450

以下

1.5

を超えるもの 0.06

0.08

0.10

1.5

以下 0.10  0.12

450

を超えるもの

1.5

を超えるもの 0.12

0.14

0.16

b)

冷間圧延鋼板及び鋼帯

附属書表 4  冷間圧延鋼板及び鋼帯の厚さの偏差

幅に対する幅方向の厚さの偏差

mm

耐力

N/mm

2

呼称厚さ

mm

150

以上 600 以下 600 を超え 1 200 以下 1

200

を超えるもの

0.7

以下 0.03  0.04

0.05

350

以下

0.7

を超えるもの 0.04

0.05

0.06

0.7

以下 0.04  0.05

0.06

400

を超えるもの

0.7

を超えるもの 0.06

0.07

0.08

7.3.2

幅  呼称幅 1 250mm 未満に適用する。

ミルエッジを除去して納入される鋼板及び鋼帯の幅の許容差を

附属書表 に示す。


14

C 2555 : 2000

附属書表 5  幅の許容差

幅の許容差

mm

冷間圧延鋼板及び鋼帯の呼称厚さ

mm

呼称幅

mm

熱間圧延

鋼板及び鋼帯

1.5

以下 1.5 を超え 2.5 以下 2.5 を超え 3 以下

50

以下

+0.6

0

+0.4

0

+0.5

0

+0.7

0

50

を超え 100 以下

+0.6

0

+0.4

0

+0.6

0

+0.9

0

100

を超え 200 以下

+1.0

0

+0.5

0

+0.7

0

+1.0

0

200

を超え 400 以下

+1.4

0

+0.6

0

+0.9

0

+1.2

0

400

を超え 600 以下

+1.8

0

+1.0

0

+1.0

0

+1.2

0

600

を超え 1 200 以下

+6.0

0

+5.0

0

+5.0

0

+5.0

0

1 200

を超えるもの

+8.0

0

+7.0

0

+7.0

0

+7.0

0

備考  発注時に合意があれば,幅の許容差をすべてマイナスとすることもできる。

ミルエッジのままで納入される鋼板及び鋼帯の場合は,受渡当事者間の協定による。

7.3.3

長さ  鋼板の長さの許容差を附属書表 に示す。

附属書表 6  長さの許容差

長さ

mm

長さの許容差

mm

1 000

以下

+10

0

1 000

を超えるもの

長さの+1%

0

7.3.4

平たん度  幅 100mm を超える厚さ 1mm 以下の材料に適用する。

鋼帯の場合,波形係数は 2%を超えてはならない。

鋼板の場合,定盤上に置いた鋼板の裏面と定盤との最大距離は,

附属書表 及び附属書表 の値を超え

てはならない。

a)

熱間圧延鋼板

附属書表 7  熱間圧延鋼板の平たん度の許容差

呼称厚さに対する最大距離

mm

耐力

N/mm

2

呼称厚さが 2 以下(

2

)

呼称厚さが 2 を超えるもの(

3

)

250

−350 0.006×長さ 0.005×長さ

400

−500 0.007×長さ 0.006×長さ

500

を超えるもの 0.008×長さ 0.007×長さ

(

2

)

長さが1 000mm 未満の場合,最大距離は6mm。

(

3

)

長さが 1 000mm 未満の場合,最大距離は 5mm。

b)

冷間圧延鋼板


15

C 2555 : 2000

附属書表 8  冷間圧延鋼板の平たん度の許容差

呼称厚さに対する最大距離

mm

耐力

N/mm

2

0.7

以下(

4

) 0.7

を超え 1.2 以下(

5

) 1.2

を超えるもの(

6

)

250 0.010

×L 0.009×L 0.008×L

300 0.010

×L 0.009×L 0.008×L

350 0.015

×L 0.012×L 0.010×L

400 0.015

×L 0.012×L 0.010×L

(

4

)

長さが1 000mm 未満の場合,最大距離は10mm。

(

5

)

長さが 1 000mm 未満の場合,最大距離は 9mm。

(

6

)

長さが 1 000mm 未満の場合,最大距離は 8mm。

7.3.5

横曲がり  ミルエッジを除去して納入される幅 150mm を超える材料に適用する。

横曲がりを示す最大すき間は,測定長さの 0.5%を超えてはならない。

鋼帯の場合,測定長さは 2m とする。

8.

検査

8.1

一般事項  この規格で規定する材料は,発注時に ISO 404 の検査を要求することができる。

検査を要求する場合は,購入者が ISO 10474 に従い,対象項目,検査方法,その他の検査に関する要求

事項を注時に明示しなければならない。

各受渡は,同じ種類,同じ厚さの材料ごとに 20t 単位とする。受渡の端数質量についても同じ種類,同

じ厚さとする。コイル 1 個の質量が 20t を超える場合は,各コイルの質量を受渡単位とする。

受渡当事者間の合意があれば,これと異なる受渡単位を使用することができる。

8.2

試料の選択  各受渡単位ごとに,試験用試料を採取する。

コイルの最内周及び最外周の一巻は,コイルの鋼帯の品質を代表し得ない単なるこん(梱)包材とみな

す。試料は,このこん(梱)包用の一巻に続く外周部分から,溶接部及び巻込み部を避けて採取する。

鋼板の場合試料は,束のできる限り上部から採取する。

試験の実施順に留意すれば,同一試験片を様々な特性の検査に利用できる。

8.3

試料の準備

8.3.1

機械的性質  機械的性質の試験に使用する試験片は,ISO 6892 に基づき,次による。

−  厚さ 3mm 未満:タイプ 2 (L

0

=80mm)  の引張試験用定形試験片

−  厚さ 3mm 以上:角形断面をもつ比例試験片  (L

0

0

65

.

5

S

)

試験片は,圧延方向に対し 90±5 度となるよう採取する。幅が狭すぎて試験片が採取できない場合は,

圧延方向と平行に採取する。

8.3.2

磁気特性  磁束密度の測定には,試験方法に応じた試験片枚数を用いる。

8.3.2.1

厚さ 2mm 以下の材料をエプスタイン試験器で測定する場合の最少試験片枚数を,

附属書表 

示す。

附属書表 9  最少試験片枚数

呼称厚さ

mm

最少試験片枚数

 1.0

以下 16

1.0

を超え 1.6 以下 12

1.6

を超え 2.0 以下

8


16

C 2555 : 2000

鋼板又は鋼帯の幅に対する試験片採取位置は均一とし,試験片の半数は圧延方向に平行に,半数は圧延

方向に直角に採取する。採取時に試験片を変形させないよう注意する。切断又は打抜き用工具は刃先の良

好なものを用いる。採取方向と切断時の角度のずれは±5 度以内とする。

圧延方向に直角の試験片を採取するには幅が狭すぎる場合は,

圧延方向に採取した試験片だけを用いる。

25cm

のエプスタイン試験器用の試験片は,次に示す寸法とする。

−  長さ 280mm∼310mm の間のいずれかの長さで,長さの誤差が±0.5mm 以内のもの。

−  幅 30mm で誤差が±0.2mm 以内のもの。

8.3.2.2

IEC 60404-4

で規定する試験方法で測定する場合の試験片は,IEC 60404-4 に基づく。

8.3.3

寸法及び形状とその許容差  厚さ,幅,平たん度及び横曲がりの測定には,鋼板又は長さ 2m の鋼

帯を試料として用いる。

8.4

試験方法  試験は,各受渡単位ごととし,特に取決めがない限り 23±5℃で行う。

8.4.1

機械的性質  耐力  (R

p0.2

)

,引張強さ  (R

m

)

及び破断伸び  (A)  の測定は,ISO 6892 による。

8.4.2

磁気特性  磁束密度測定は,直流法とし,IEC 60404-2 に基づく 25cm のエプスタイン試験法又は

IEC 60404-4

で規定する方法のいずれかを用いて行う。

8.4.3

寸法及び形状とその許容差

8.4.3.1

厚さ  厚さの測定はエッジから 40mm 以上離れた任意の点で行う。幅 80mm 未満の材料は,長さ

方向の中心軸上で測定する。この測定は,精度 0.01mm のマイクロメータを用いて行う。

8.4.3.2

幅  幅の測定は,長さ方向に直角な方向で行う。

8.4.3.3

平たん度  測定は,鋼板又は鋼帯のエッジがはみ出さないように定盤上に置いて行う。

鋼帯の場合,最も大きい側波の高さ  (h)  と波の長さ  (L)  を測定する(

附属書付図 参照)。

鋼板の場合,鋼板の裏面と定盤との最大距離を測定する(

附属書付図 参照)。

8.4.3.4

横曲がり  横曲がりの測定は,平たん度の検査後に同じ試料を用いて行う。

測定する側のエッジに定規を当て,エッジと定規との最大すき間を測定する(

附属書付図 参照)。

9.

再試験  ある試験結果が所定の仕様に適合しなかったときは,同じ受渡単位のほかの鋼板又は同じ受

渡単位の他のコイルから試験片を採取して,試験を再度実施する。ただし,鋼板の場合は当初の 2 倍の試

験片枚数とする。追加試験の結果がすべて良好な場合は,該当する受渡単位の製品は発注の仕様に適合し

ているとみなす。

製造業者は,発注の仕様に不適合と判定された受渡単位を再試験し,その結果が仕様に適合している場

合は,この受渡単位を再度提出する権利をもつ。

10.

クレーム  製品の加工又は使用上明らかに支障となるような内部欠陥又は外部欠陥がある場合に,ク

レームの対象とする。

使用者は,争点となっている鋼板又は鋼帯と,クレーム理由の証拠を提出し,納入業者がクレームの正

当性を確認できるようにしなければならない。

いかなる場合においてもクレームの条件は,ISO 404 に適合していなければならない。

11.

発注時に提供すべき情報  製品が適切にこの規格の要求する条件に適合したものとなるよう,購入者

は次の情報を引合い書又は発注書に明示しなければならない。

a)

鋼板又は鋼帯の種類(5.参照)


17

C 2555 : 2000

b)

製品の寸法(6.2 参照)

c)

質量(6.2 参照)

d)

  ISO

に準拠する検査に関し,対象項目,検査方法,その他の検査に関する要求事項(8.1 参照)

e)

受渡当事者間の取決めに基づく要求事項。

附属書表 10  熱間圧延鋼板及び鋼帯の機械的性質及び磁気特性

破断伸び最小値

%

磁束密度

最小値

T(

8

)

種類 0.2%耐力

最小値

N/mm

2

引張強さ

最小値

N/mm

2

L

0

=80mm

L

0

0

65

.

5

S

(

7

)

5 000A/m

15 000A/m

250-

…-TG180 250

350

22

26

1.60

1.80

300-

…-TG180 300

400

20

24

1.60

1.80

350-

…-TG179 350

450

18

22

1.55

1.79

400-

…-TG179 400

500

16

19

1.55

1.79

450-

…-TG179 450

550

14

17

1.54

1.79

500-

…-TG179 500

600

12

14

1.53

1.79

550-

…-TG178 550

650

12

14

1.52

1.78

600-

…-TG178 600

700

10

12

1.50

1.78

650-

…-TG178 650

750

10

12

1.48

1.78

700-

…-TG178 700

800

10

12

1.46

1.78

(

7

)

この値は,80mm

2

の角形断面をもつ比例試験片を用いて測定した場合に適用する。別の断面をもつものについて

は,ISO 2566-1に従って L

0

=80mm から求める。

(

8

)

現在まで磁束密度表示が一般的に行われてきた。実際にはエプスタイン試験器では,次の式で表される磁気分極

(内部磁束密度)が測定されるが,今までどおり磁束密度表示を用いる。

J

B

µ

0

H

この式中の記号は,それぞれ IEC 60050 (221)  の定義に基づき,次に示す。 

J

:  磁気分極

B

:  磁束密度

µ

0

:  磁気定数  4

π

×10

-7

H/m

H

  磁界の強さ

附属書表 11  冷間圧延鋼板及び鋼帯の機械的性質及び磁気特性

磁束密度

最小値

T(

8

)

種類 0.2%耐力

最小値

N/mm

2

引張強さ

最小値

N/mm

2

破断伸び

最小値

%

L

0

=80mm

5 000A/m

15 000A/m

250-

…-TF183 250

325

16

1.60

1.83

300-

…-TF182 300

375

15

1.55

1.82

350-

…-TF181 350

425

13

1.52

1.81

400-

…-TF180 400

450

10

1.50

1.80


18

C 2555 : 2000

附属書付図 1  鋼帯の場合の平たん度測定

附属書付図 2  鋼板の場合の平たん度測定

附属書付図 3  横曲がり測定


19

C 2555 : 2000

電磁鋼板技術専門委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

岡  見  雄  二

日本鋼管株式会社薄板技術開発部

(委員)

矢  後  克  二

愛知電機株式会社電力事業部

中  田  高  義

関東学院大学工学部

佐  藤  圭  司

川崎製鉄株式会社管理部技術サービス室

谷  田  昌  志

新日本製鐵株式会社電磁鋼板営業部

大  石  哲  男

神鋼電機株式会社開発本部

高  井  博  史

株式会社ダイヘン電力事業グループ

櫻  井  浩  治

株式会社高岳製作所小山事業所

前  田  外  光

武生松下電器株式会社技術部

山  本  孝  明

東英工業株式会社技術顧問

霜  村  英  二

株式会社東芝重電技術研究所

村  本  宏  美

東洋電機製造株式会社横浜事業所

酒  井  公  輔

日本電気精器株式会社電源システム事業部

増  原  秀  樹

株式会社日立製作所国分工場

日和佐  寛  道

富士電機株式会社川崎工場

関      裕  司

松下電器産業株式会社東京支社

光  庵  豊  一

三菱電機株式会社系統変電・交通システム事業所

鈴  木  功  男

株式会社明電舎電力機器工場

渕  上      裕

株式会社安川電機八幡工場

(事務局)

佐  藤  栄  一

社団法人日本電機工業会技術部