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C 2522 : 1999

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって JIS C 2522 : 1986 は改正され,この規格に置き換えられる。


日本工業規格

JIS

 C

2522

 : 1999

電気抵抗用銅マンガン線,棒及び板

Copper-manganese alloy wires, bars and sheets for electrical resistance

序文  この規格は,1971 年に第 1 版として発行された IEC 60182-4, Basic dimensions of winding wires−Part

4 : Diameters of conductors for round resistance wires

を元に,対応する部分(5.

  寸法及びその許容差のうち,

線の直径)については,対応する国際規格を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規

格であるが,対応国際規格には規定されていない規定項目を日本工業規格として追加している。この規格

付表 2)のうち,点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格にはない事項である。

なお,現在 IEC 60182-4 は 1990 年に廃止され,IEC 60317-0-1, Specifications for particular types of winding

wires

−Part 0 : General requirements−Section 1 : Enamelled round copper wire に移行されている。移行後の国

際規格の適用範囲はこの規格の適用範囲と異なるため,当該規格とは対応関係がない。

1.

適用範囲  この規格は,銅,マンガン及びニッケルを主成分とする合金で,電気抵抗の温度係数(以

下,温度係数という。

)及び銅に対する熱起電力が小さい電気抵抗用銅マンガンの線,棒及び板(以下,線,

棒及び板という。

)について規定する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

IEC 60182-4 : 1971, Basic dimensions of winding wires

−Part 4 : Diameters of conductors for round

resistance wires

2.

引用規格  付表 に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成

する。これらの引用規格は,その最新版を適用する。

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

a)

体積抵抗率  単位断面積,単位長さの電気抵抗  (

Ωm)。

単に抵抗率と呼ぶこともある。

b)

導体抵抗  均一な断面積をもつ電気導体の長さ方向における所定長さ当たりの電気抵抗  (

Ω)。

通常,1m 当たり又は 1km 当たりの電気抵抗  (

Ω/m)  又は  (Ω/km)。

c)

一次温度係数及び二次温度係数  電気導体の電気抵抗変化率を温度の二次関数として求める場合,温

度の一次項の係数を一次温度係数,二次項の係数を二次温度係数。一般に温度係数に用いる記号は次

による。

一次温度係数:

α

二次温度係数:

β

t

℃における一次温度係数:

α

t

d)

対銅平均熱起電力  線と JIS C 2527 の 4.2 に規定する標準銅線とで熱電対を構成し,基準接点温度を


2

C 2522 : 1999

0

℃,高温接点温度を t℃とする場合に生じる熱起電力を で除した値 1/t (

µV/K)。

e)

電気抵抗安定度  十分焼なましされたものであるか否かを検出するため,所定の熱処理前後の電気抵

抗の変化率 (%)。

4.

種類,等級及び記号  種類,等級及び記号は,表 による。

表 1  種類,等級及び記号

参考

種類

等級

記号

特性及び用途

AA

CMWAA

A

級 CMWA

B

級 CMWB

電気抵抗用銅マンガン線

C

級 CMWC

電気抵抗用銅マンガン線

− CMB

電気抵抗用銅マンガン線

− CMP

耐食,耐酸化性が乏しいので,防湿,
耐酸化 塗装 をして 用い るの が望まし

い。温度上昇が予想されるような機器
にあっては,B 級又は C 級の正の温度
係数のものを用いるのが望ましい。

5.

品質

5.1

外観  線,棒及び板は,その表面が滑らかで,使用上有害なきず,ねじれ,割れ,脱マンガン層,

付着物,その他の欠陥があってはならない。

5.2

化学成分  線,棒及び板の化学成分は,表 による。

表 2  化学成分

化学成分  % (

m

/

m

)

Ni(

1

) Mn

Cu

+Ni+Mn

1.0

∼4.0 10.0∼13.0 98.0 以上

(

1

)

ニッケルには少量のコバルトを含んでもよい。

5.3

体積抵抗率  線,棒及び板は,8.2.2 によって試験を行い,表 の規定に適合しなければならない。

ただし,直径 0.355mm 未満の線については適用しない。

表 3  体積抵抗率

体積抵抗率

µΩm

基準値

許容差

0.440

±0.030

5.4

温度係数  線は,8.2.3 によって試験を行い,表 の規定に適合しなければならない。

5.5

電気抵抗安定度  線は,8.2.4 によって試験を行い,表 の規定に適合しなければならない。

5.6

対銅平均熱起電力  線は,8.2.5 によって試験を行い,表 の規定に適合しなければならない。なお,

対銅平均熱起電力は絶対値とする。


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C 2522 : 1999

表 4  温度係数,対銅平均熱起電力及び電気抵抗安定度

温度係数

種類

等級

適用温度範囲

測定点の温度

一次温度係数

α

23

×10

6

/K

二次温度係数

β

×10

6

/K

2

電気抵抗安

定度

%

対銅平均熱

起電力

µV/K

AA

−  4∼+  8

−0.7∼0

A

−10∼+20

−1.0∼0

B

−20∼+40

−1.0∼0

電気抵抗用銅マンガン線

C

−40∼+80

−1.0∼0

0.10

以下

2

以下

電気抵抗用銅マンガン線

電気抵抗用銅マンガン線

5

∼45 13±2

23

±2

33

±2

43

±2

−40∼+80(

2

)

−1.0∼0(

2

) 0.10(

2

)

以下

2(

2

)

以下

(

2

)

参考値とする。

5.7

機械的性質  線,棒及び板は,8.2.6 によって試験を行い,表 の規定に適合しなければならない。

ただし,直径 0.20mm 未満の線については適用しない。

表 5  機械的性質

引張強さ

MPa

伸び

%

340

∼590 10 以上

5.8

導体抵抗及び導体抵抗許容差

5.8.1

導体抵抗  線,棒及び板は,8.2.7 によって試験を行い,線の規定寸法に対する導体抵抗は,付表 2

棒の規定寸法に対する導体抵抗は,

付表 の規定に適合しなければならない。ただし,板の導体抵抗は規

定しない。

なお,規定寸法にない寸法の導体抵抗は受渡当事者間の協定による寸法を用いて 7.2.7 に示した計算式に

よって求めた値に適合しなければならない。

5.8.2

導体抵抗許容差  線の導体抵抗許容差は,付表 2,棒の導体抵抗許容差は表 による。

なお,規定寸法にない寸法の線の導体抵抗許容差は,

付表 5,棒の導体抵抗許容差は付表 による。

6.

寸法及びその許容差  線,棒及び板は,8.2.8 によって試験を行い,付表 2,付表 及び付表 の規定

に適合しなければならない。ただし,規定寸法にない線の直径,棒の直径並びに板の厚さ及び幅について

は当分の間,受渡当事者間の協定によることができる。この場合,寸法許容差は,

付表 による。

7.

製造方法  線,棒及び板は,伸線,引抜き又は圧延した後,適切な温度と雰囲気で焼なましを施す。

8.

試験

8.1

試験場所の標準状態  8.2.28.2.48.2.5 及び 8.2.6 の試験は,JIS Z 8703 の常温で行う。

8.2

試験方法

8.2.1

化学分析試験  化学成分の化学分析試験は,JIS H 0321 及び JIS H 1414 による。

8.2.2

体積抵抗率試験  体積抵抗率試験は,JIS C 2525 による。ただし,標準状態の温度は 23℃とする。

8.2.3

一次温度係数及び二次温度係数の試験  一次温度係数及び二次温度係数の試験は,次によって行う。

a)

電気抵抗−温度特性  電気抵抗−温度特性は,適用温度範囲において,次の式による。

R

t

R

23

 {1

α

23

 (t

−23)  +

β

 (t

−23)

2

}

ここに,

R

t

t

℃における抵抗  (

Ω)

R

23

23

℃における抵抗  (

Ω)


4

C 2522 : 1999

α

23

23

℃における一次温度係数  (×10

6

/K)

β

二次温度係数  (×10

6

/K

2

)

23

抵抗測定の基準とする温度  (℃)

t

試験温度  (℃)

b)

温度係数試験  温度係数試験は,JIS C 2526 によって行い,a)の特性式における

α

23

及び

β

を求める。

ただし,標準状態の温度は 23℃とする。

8.2.4

電気抵抗安定度試験  電気抵抗安定度試験は,試料を 30℃以下の温度 t℃において抵抗を測定し,

次いで試料を 100℃において約 2 時間加熱した後冷却し,再び t±1℃において抵抗を測定し,次の式によ

って電気抵抗安定度を求める。

100

'

1

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

t

t

R

R

δ

ここに,

δ

電気抵抗安定度 (%)

R

t

t

℃における抵抗  (

Ω)

R'

t

加熱処理後 t±1℃における抵抗  (

Ω)

8.2.5

対銅平均熱起電力試験  対銅平均熱起電力試験は,線と標準銅線とで熱電対を構成し,基準接点を

0

℃,高温接点を 100℃とした場合に生じる熱起電力を JIS C 2527 によって測定し,次の式によって対銅

平均熱起電力を求める。

100

1

100

0

×

=

  

E

E

ここに,

対銅平均熱起電力  (

µV/K)

100

0

 

E

接点間の温度差 100℃によって生じる熱起電力  (

µV)

8.2.6

引張試験  引張試験は,JIS Z 2241 によって,JIS Z 2201 に規定する試験片を用いて行う。

この場合,線及び棒は 9A 号試験片,板は 5 号試験片とする。

8.2.7

導体抵抗試験  導体抵抗試験は,JIS C 2525 による。ただし,標準状態の温度は 23℃とする。

なお,規定寸法にない寸法の導体抵抗は,次の式によって算出し,JIS Z 8401 によって,有効数字 3 け

たに丸める。

A

R

c

ρ

=

ここに,

R

c

導体抵抗  (

/m)

ρ

体積抵抗率で,

表 の体積抵抗率  (

µΩ

m)

A

断面積で,受渡当事者間の協定による寸法から算出し,JIS Z 
8401

によって有効数字 4 けたに丸める (mm

2

)

8.2.8

寸法試験  寸法試験は,次による。

a)

線及び棒の場合  線及び棒の寸法は,長さ方向に直角の平面の最大及び最小の直径を測定し,その平

均値で表す。最大値及び最小値は許容差内でなければならない。さらに,棒の場合は長さを測定する。

直径の測定は,最小 1/1 000mm まで測定できる測定器を用いて行う。ただし,直径 5.6mm 以上のもの

は,JIS B 7502 に規定するマイクロメータを用いてもよい。

長さの測定は,JIS B 7516 に規定する直尺を用いて行う。

b)

板の場合  板の寸法は,長さ方向に直角の同一平面の厚さ,幅及び長さを測定する。厚さは幅の中央

部及び幅方向の両端からほぼ 10mm の箇所を測定する。厚さの測定は最小 1/1 000mm まで測定できる

測定器を用いて行う。ただし,厚さ 2.50mm 以上のものは,JIS B 7502 に規定するマイクロメータを

用いてもよい。幅の測定は,JIS B 7507 に規定するノギスを用いて行う。長さの測定は,JIS B 7516


5

C 2522 : 1999

に規定する直尺を用いて行う。

9.

検査  線,棒及び板は外観を検査するとともに,8.によって試験を行い,5.及び 6.の規定に合格しなけ

ればならない。

10.

包装  線,棒及び板は,運搬中損傷を受けないように,適切な方法によって包装する。ただし,線は

輪巻き又は枠巻きとする。

11.

製品の呼び方  製品の呼び方は,極類及び等級,又は記号並びに線の場合は直径,棒の場合は直径及

び長さ,板の場合は厚さ,幅及び長さによる。

1.  電気抵抗用銅マンガン線  AA 級  0.1mm 又は CMWAA 0.1mm

2.  電気抵抗用銅マンガン板  厚さ1mm  幅150mm  長さ1 000mm

又は CMP  1×150×1 000mm

12.

表示  線,棒及び板には適切な方法によって,次の事項を表示しなければならない。

a)

種類及び等級,又は記号

b)

寸法

c)

導体抵抗(板については体積抵抗率)

d)

正味質量

e)

製造番号

f)

製造年月又はその略号

g)

製造業者名又はその略号

備考  適用温度範囲における電気抵抗が最大になる温度

t

max

の表示を注文者から要求された場合,こ

れを表示しなければならない。

t

max

は JIS C 2526 によって求めることができる。

付表 1  引用規格 

JIS B 7502

  マイクロメータ 

JIS B 7507

  ノギス 

JIS B 7516

  金属製直尺 

JIS C 2525

  金属抵抗材料の導体抵抗及び体積抵抗率試験方法 

JIS C 2526

  金属抵抗材料の電気抵抗−温度特性試験方法 

JIS C 2527

  金属抵抗材料の熱起電力試験方法 

JIS H 0321

  非鉄金属材料の検査通則 

JIS H 1414

  銅マンガン分析方法 

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片 

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法 

JIS Z 8401

  数値の丸め方 

JIS Z 8703

  試験場所の標準状態


6

C 2522 : 1999

付表 2  線の直径及びその許容差並びに導体抵抗及びその許容差

直径

mm

直径の許容差

mm

導体抵抗

Ω/m

導体抵抗許容差

%

0.020

±0.003 1

400

±13

0.022

±0.003 1

160

±13

0.025

±0.003 896

±13

0.028

±0.003 714

±13

0.032

±0.003 547

±13

0.036

±0.003 432

±13

0.040

±0.003 350

±12

0.045

±0.040 277

±12

0.050

±0.004 224

±11

0.056

±0.004 179

±11

0.063

±0.004 141

±11

0.071

±0.005 111

±10

0.080

±0.005 87.5  ±10

0.090

±0.005 69.2  ±10

0.100

±0.006 56.0  ± 9

0.112

±0.006 44.7  ± 9

0.125

±0.006 35.9  ± 9

0.140

±0.008 28.6  ± 8

0.160

±0.008 21.9  ± 8

0.180

±0.008 17.3  ± 8

0.200

±0.010 14.0  ± 8

0.224

±0.010 11.2  ± 8

0.250

±0.010 8.96

± 8

0.280

±0.013 7.15

± 7

0.315

±0.013 5.65

± 7

0.355

±0.013 4.45

± 7

0.40

±0.016 3.50

± 7

0.45

±0.016 2.77

± 7

0.50

±0.016 2.24

± 7

0.56

±0.016 1.79

± 7

0.63

±0.020 1.41

± 6

0.71

±0.020 1.11

± 6

0.75

±0.020 0.996

± 6

0.80

±0.020 0.875

± 6

0.85

±0.025 0.776

± 6

0.90

±0.025 0.692

± 6

0.95

±0.025 0.621

± 6

1.00

±0.025 0.560

± 6

1.06

±0.025 0.499

± 6

1.12

±0.025 0.447

± 6

1.18

±0.025 0.403

± 6

1.25

±0.032 0.358

± 6

1.32

±0.032 0.321

± 5

1.40

±0.032 0.286

± 5

1.50

±0.032 0.249

± 5

1.60

±0.032 0.219

± 5


7

C 2522 : 1999

直径

mm

直径の許容差

mm

導体抵抗

Ω/m

導体抵抗許容差

%

1.70

±0.032 0.194  ± 5

1.80

±0.040 0.173  ± 5

1.90

±0.040 0.155  ± 5

2.00

±0.040 0.140  ± 5

2.12

±0.040 0.125  ± 5

2.24

±0.040 0.112  ± 5

2.36

±0.040 0.101  ± 5

2.50

±0.040 0.0

6

± 5

2.65

±0.050 0.0

8

± 5

2.80

±0.050 0.0

5

± 5

3.00

±0.050 0.0

3

± 5

3.15

±0.050 0.0

5

± 5

3.35

±0.050 0.0

9

± 5

3.55

±0.050 0.0

5

± 5

3.75

±0.050 0.0

9

± 5

4.00

±0.063 0.0

0

± 5

4.25

±0.063 0.0

0

± 5

4.50

±0.063 0.0

7

± 5

4.75

±0.063 0.0

8

± 5

5.00

±0.063 0.0

4

± 5

5.30

±0.063 0.0

9

± 5

5.60

±0.08 0.0

9

± 5

6.00

±0.08 0.0

6

± 5

6.30

±0.08 0.0

1

± 5

備考  点線の下線を施してある箇所は対応国際規格にはない事項である。 

付表 3  棒の寸法及びその許容差並びに導体抵抗及びその許容差

直径

mm

直径の許容差

mm

長さ

mm

長さの許容差

mm

導体抵抗

Ω/m

導体抵抗許容差

%

2.80

±0.050 0.0

5

± 5

3.15

±0.050 0.0

5

± 5

3.55

±0.050 0.0

5

± 5

4.0

±0.063 0.0

0

± 5

4.5

±0.063 0.0

7

± 5

5.0

±0.063 0.0

4

± 5

5.6

±0.08 0.0

9

± 5

6.3

±0.08 0.0

1

± 5

7.1

±0.08 0.01 1

± 5

8.0

±0.08 0.0

75

± 5

9.0

±0.10 0.0

92

± 5

10

±0.10

500

1 000

1 500

2 000

+10

   0

0.005 60

± 5


8

C 2522 : 1999

付表 4  板の寸法及びその許容差

単位 mm

厚さ

厚さの許容差

幅の許容差

長さ

長さの許容差

0.50

±0.032

0.56

±0.032

0.63

±0.040

0.71

±0.040

0.80

±0.040

0.90

±0.040

1.00

±0.050

1.12

±0.050

1.25

±0.050

1.40

±0.050

1.60

±0.063

1.80

±0.063

2.00

±0.063

2.24

±0.063

2.50

±0.08

100

150

180

±1.5 1

000

1 200

+10 
   0

付表 5  規定寸法以外の線の導体抵抗許容差

適用直径

mm

導体抵抗許容差

%

0.040

以上 0.047 5 未満

±12

0.047 5

以上 0.067  未満

±11

0.067

以上 0.095  未満

±10

0.095

以上 0.140  未満

± 9

0.140

以上 0.280  未満

± 8

0.280

以上 0.60

未満

± 7

0.60

以上 1.25

未満

± 6

1.25

以上 6.30

以下

± 5

付表 6  規定寸法以外の棒の導体抵抗許容差

適用直径

mm

導体抵抗許容差

%

2.80

以上 10 以下

± 5


9

C 2522 : 1999

付表 7  規定寸法以外の線,棒及び板の寸法許容差

単位 mm

適用寸法

線の直径

棒の直径

棒の長さ

板の厚さ

板の幅

板の長さ

寸法

許容差

0.040

以上 0.047 5未満

±0.003

0.047 5

以上 0.067  未満

±0.004

0.067

以上 0.095  未満

±0.005

0.095

以上 0.140  未満

±0.006

0.140

以上 0.200  未満

±0.008

0.200

以上 0.280  未満

±0.010

0.280

以上 0.40

未満

±0.013

0.40

以上 0.60

未満

±0.016

0.60

以上 0.85

未満

±0.020

0.85

以上 1.25

未満

±0.025

1.25

以上 1.80

未満 0.50 以上 0.63 未満

±0.032

1.80

以上 2.65

未満

0.63

以上 1.00 未満

±0.040

2.65

以上 4.00

未満 2.80 以上 4.00 未満 1.00 以上 1.60 未満

±0.050

4.00

以上 5.60

未満 4.00 以上 5.60 未満 1.60 以上 2.50 未満

±0.063

5.60

以上 6.30

以下 5.60 以上 8.50 未満 2.50

±0.08

8.50

以上10

以下

±0.10

100

以上

180

以下

±1.5

500

以上 500 以上

+10(

3

)

2 000

以下

1 200

以下

   0

(

3

)

  長さの指定があった場合に適用する。

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

梅  田  高  照

東京大学大学院

(委員)

平  山  宏  之

東京都立科学技術大学

木  村  秀  夫

科学技術庁金属材料技術研究所

平  林  正  夫

工業技術院電子技術総合研究所

村  山  拓  巳

通商産業省基礎産業局非鉄金属課

篠  倉  恒  樹

株式会社富士電機

松  本      茂

三菱電機株式会社

井  川      準

横河 M&C 株式会社

中  島  信  昭

株式会社東芝

山  下  満  男

富士電機株式会社

山  添  哲  朗

通信機械工業会

山  内  五  郎 NTT 技術協力センター

大  島  清  治

通商産業省工業技術院標準部材料規格課

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会国際整合規格室

高  橋      宏

王子合金株式会社

塚  原  順  吉

大手金属株式会社

佐々木      広

株式会社東京ワイヤー製作所

上  原  博  明

石原合金工業株式会社

清  田  泰  輔

シルバー鋼機株式会社

木  島  三樹男

株式会社古河テクノマテリアル

備考  ○印は,日本電気抵抗合金工業会技術委員会