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C 2105

:2006

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,電気機能材料工業

会(JEIA)/財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出が

あり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって,

JIS C 2105:1999

は改正され,この規格に置き換えられる。

改正に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,IEC 60455-2:1998,Resin based reactive

compounds used for electrical insulation

−Part 2: Methods of test を基礎として用いた。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。

JIS C 2105

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(参考)ISO 1675 による密度測定方法

附属書 2(参考)ISO 3451-1 の A 法による灰分含有量測定方法

附属書 3(規定)燃焼性試験方法

附属書 4(参考)IEC によらない試験方法

附属書 5(参考)JIS と対応する国際規格との対比表


C 2105

:2006

目  次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定義

1

4.

  試験方法に関する一般注意事項

2

5.

  反応性樹脂組成物及びその成分の試験方法

2

5.1

  引火点(1及び 3

2

5.2

  密度(1及び 3

2

5.3

  粘度(1及び 3

2

5.4

  シェルフライフ(1及び 3

2

5.5

  軟化温度(及び 2

2

5.6

  灰分含有量(1

2

5.7

  充てん材含有率(3

3

5.8

  塩素含有量

4

5.9

  エポキシ樹脂のエポキシ当量(1

4

5.10

  水分含有量(カール-フィシャー法)(及び 2

4

5.11

  ポリエステル樹脂の水酸基価(1

4

5.12

  ポリエステル樹脂の酸価(1

4

5.13

  ポットライフ(3

4

5.14

  ゲル化時間(3

5

5.15

  発熱温度上昇

5

5.16

  エポキシ及び不飽和ポリエステル樹脂組成物の体積収縮量(3

8

5.17

  塗膜の乾燥時間(3

8

5.18

  塗膜の付き方(3

8

6.

  硬化した反応性樹脂組成物の試験方法

8

6.1

  試験片

8

6.2

  密度

9

6.3

  機械的特性

9

6.4

  熱的特性

10

6.5

  化学的特性

11

6.6

  電気的特性

11

附属書 1(参考)  ISO 1675 による密度測定方法

21

附属書 2(参考)  ISO 3451-1 の 法による灰分含有量測定方法

23

附属書 3(規定)  燃焼性試験方法

25

附属書 4(参考)  IEC によらない試験方法

29


C 2105

:2006  目次

(3) 

ページ

附属書 5(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表

37


C 2105

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白      紙


日本工業規格

JIS

 C

2105

:2006

電気絶縁用無溶剤液状レジン試験方法

Resin based reactive compounds used for electrical insulation

Methods of test

序文  この規格は,1998 年に第 2 版として発行された IEC 60455-2,Resin based reactive compounds used for

electrical insulation

−Part 2: Methods of test を翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

附属書 1には,原国際規格に引用されている国際規格の概要を記載した。また,附属書 には,この

規格の本体で規定する試験方法への移行過程を考慮し,旧日本工業規格で規定していた試験方法を記載し

た。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変

更の一覧表をその説明を付けて,

附属書 5(参考)に示す。

1.

適用範囲  この規格は,電気絶縁用の反応性樹脂組成物,その構成成分及び硬化物の試験方法につい

て規定する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

IEC 60455-2:1998

,Resin based reactive compounds used for electrical insulation−Part 2: Methods of

test (MOD)

2.

引用規格  付表 に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成

する。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を

構成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,そ

の最新版(追補を含む。

)を適用する。

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,IEC 60050-212 及び IEC 60455-l によるほか,次による。

3.1

体積抵抗(volume resistance)  表面電流を除き,その絶縁体の内部を通って流れる電流分に相当す

る絶縁抵抗。

3.2

体積抵抗率(volume resistivity)  単位体積当たりに換算した体積抵抗。

3.3

誘電正接(dielectric dissipation factor)(tanδ)  複素誘電率の中の実数部分に対する虚数部分の比。

3.4

比誘電率(relative permittivity)(ε

r

)  絶対誘電率と電気定数(真空の誘電率)との比。

備考  実務の場では,比誘電率を指して誘電率という用語を用いるのが一般的である。


2

C 2105

:2006

4.

試験方法に関する一般注意事項  この規格及び関係する規格で規定がない場合,すべての試験は温度

25

℃±4 K,相対湿度 45∼70  %の雰囲気条件で行う。測定を行う前に,試料及び試験片は,この雰囲気

で試料又は試験片が安定するまでの時間,予備調整を行う。液状又はペースト状の試料の採取は,JIS K 

5600-1-2

による。試料の調製は,JIS K 5600-1-3 による。

備考  標準雰囲気についての用語の定義は,ISO 558 を参照。上記に規定する試験雰囲気は,JIS K 7100

に規定する 2 種類の標準雰囲気に従っていないが,その許容差を含めた範囲を満足している。

通常の試験方法に関する要求事項は,すべて規定している。また,図は,単に試験が可能な装置の一例

を示しているだけである。この規格と IEC 60455-3 の各シート及び個別材料規格とが不整合な場合は,後

者を優先する。

試験方法として別の規格が要求された場合には,その規格を参考にしたことを報告に含める。

5.

反応性樹脂組成物及びその成分の試験方法  硬化前の材料には,樹脂(1),その他の反応性又は非反

応性成分(2)

(例えば,硬化剤,促進剤,安定剤,充てん材など)及びすぐ使用できる状態の反応性樹脂

組成物(3)がある。1,2 及び 3 の数字は,次に規定する試験方法が適用可能なことを示す。

5.1

引火点(1及び 3)  温度 79  ℃以上の引火点の試験方法は,JIS K 2265 の 7.(クリーブランド開

方式引火点試験方法)による。温度 79  ℃未満の引火点の測定は,ISO 1523 によるとともにその規格の

属書 に記載されているクローズドカップ装置のいずれかを用いる。ISO 1523 は,JIS K 2265 の 5.(迅速

平衡法)と併せて用いる。

  別々の 2 個の試料で 2 回測定し,引火点の結果及び適用した規格を報告する。

5.2

密度(1及び 3)  密度の測定は,次のいずれかによる。

5.2.1

ピクノメータ法  ピクノメータ法は,ISO 1675 による。測定は 2 回行い,ピクノメータ法による

密度の結果を報告する。

参考  ISO 1675 による測定方法の概要を,附属書 1(参考)に示す。

5.2.2

浮きばかり法  浮きばかり法は,JIS C 2103 の 5.2.2(浮きばかり法)による。

5.3

粘度(1及び 3)  粘度は,適切な装置を用いて温度 23  ℃±0.5 K 又は受渡当事者間で協定した

温度で測定する。回転式の装置を用いる場合は,JIS K 7117-1 又は JIS K 7117-2 による。エフラックス式

の装置を用いる場合は,試験方法及び用いるフローカップは,JIS K 5600-2-2 による。

  測定は 2 回行い,

粘度の 2 個の測定結果を適用した規格とともに報告する。試験温度を併せて報告する。

5.4

シェルフライフ(1及び 3)  シェルフライフは,試料を一定の時間一定の温度で保存した後,

規定する特性の変化を測定して求める。特性として 5.3 の粘度及び 5.14 のゲル化時間が適切であるが,受

渡当事者間で項目を協定してもよい。シェルフライフを評価するには,受渡当事者間で協定した温度及び

終点を用い,粘度及び/又はゲル化時間をそれぞれ 5.3 及び/又は 5.14 によって求める。測定は,新しい

試料及び受渡当事者間で協定した時間並びに温度で保存した試料の両方について,2 回行う。シェルフラ

イフの 2 個の結果を適用した規格とともに報告する。結果には保存前後の粘度及び/又はゲルタイム,保

存時間,保存温度並びに試験温度を含める。

5.5

軟化温度(及び 2)  軟化温度の試験方法は,JIS K 7206 又は JIS K 5601-2-2 による。測定は 2 回

行い,軟化温度の 2 個の測定結果を適用した規格とともに報告する。

5.6

灰分含有量(1)  灰分含有量の試験方法は,ISO 3451-1 の A 法(直接焼成)による。測定は 2 回行

い,灰分含有量の 2 個の測定結果を適用した規格とともに報告する。

参考  ISO 3451-1 による測定方法の概要を,附属書 2(参考)に示す。


3

C 2105

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5.7

充てん材含有率(3

5.7.1

強熱法  強熱法は,次による。

5.7.1.1

手順  手順は,5.6 による。

5.7.1.2

報告  強熱法による充てん材含有率の結果及び用いた方法を報告する。

5.7.2

抽出法  抽出法は,次による。

5.7.2.1

装置及び器具  装置及び器具は,次による。

a)

化学はかり  化学はかりは,感量 1 mg のもの。

b)

三角フラスコ

c)

るつぼ形ガラスろ過器

d)

デシケータ

e)

恒温槽  恒温槽は,規定の温度に保持できる熱風循環式のもの。

f)

ろ過装置  ろ過装置は,図 に示するつぼ形ガラスろ過器,下部漏斗及び吸引瓶からなる。るつぼ形

ガラスろ過器と下部漏斗とは,金属製クランプで止め,固定する。

るつぼ形ガラスろ過器

金属製クランプ

下部漏斗

吸引瓶

耐溶剤性ゴム栓

  1  ろ過装置の一例

5.7.2.2

溶剤  溶剤は,アセトン又は適切なものとする。

5.7.2.3

るつぼ形ガラスろ過装置の準備  105∼110  ℃に保持した恒温槽内で,るつぼ形ろ過器を 30 分間

乾燥した後取り出し,デシケータ内で約 30 分間室温で冷却してから質量をはかる。るつぼ形ろ過器が恒量

になるまで,乾燥・冷却・計量を繰り返し,恒量になったらろ過装置に取り付ける。デシケータの乾燥剤

は,特に指定がない場合シリカゲルとする。

5.7.2.4

手順

a)

試料約 3 g を三角フラスコにとり,試料の質量を 1 mg まで正確にはかる。三角フラスコは,絶えず振

りながら室温で溶剤 50 ml を少量ずつ加え,試料を溶解させる。

b)

ろ過装置に取り付けた,るつぼ形ろ過器を少量の溶剤でぬらした後,三角フラスコの試料溶液を,傾

斜法によって,ろ過装置のるつぼ形ろ過器に注意しながら流し込み,試料溶液がるつぼ形ろ過器を通

って滴下し終わるまで吸引の強さを加減しながら,徐々に吸引する。次に少量の溶剤で三角フラスコ


4

C 2105

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を洗いながら,不溶分をるつぼ形ろ過器に移す。この際必要に応じて,不溶分を完全に移すのにガラ

ス製のかきまぜ棒などを用いる。

c)

溶剤を少量ずつ使って,ろ液が無色になるまでるつぼ形ろ過器を洗浄する。

d)

十分に吸引して溶剤を除いた後,るつぼ形ろ過器をろ過装置から取り外す。

e)

不溶分が付着したるつぼ形ろ過器を,用いた溶剤に適した温度の恒温槽内で乾燥する。

f)

恒温槽からるつぼ形ろ過器を取り出し,デシケータ中で約 30 分間放冷した後計量する。るつぼ形ろ過

器が恒量になるまで乾燥・冷却・計量を繰り返す。

5.7.2.5

計算  充てん材含有率は,次の式によって計算する。

100

0

1

×

=

m

m

FC

ここに,  FC:  充てん材含有率(%)

m

0

:  試料の質量(g)

m

1

:  るつぼ形ろ過器の質量増加分(g)

5.7.2.6

報告  次の事項を報告する。

a)

試験条件(用いたるつぼ形ろ過器の名称,ろ過板の細孔記号及び用いた溶剤の種類)

b)

抽出法による充てん材含有率(%)及び用いた方法

5.8

塩素含有量  塩素含有量の試験方法は,次による。

5.8.1

不飽和ポリエステル及びエポキシ樹脂の全塩素含有量(及び 2)  不飽和ポリエステル及びエポ

キシ樹脂の全塩素含有量の測定は,JIS K 6901 

附属書 4(プラスチック−不飽和ポリエステル及びエポ

キシ樹脂−全塩素含有量の測定方法)による。測定は 2 回行い,全塩素含有量の 2 個の結果を報告する。

5.8.2

エポキシ樹脂及びグリシジルエステル中の無機塩素含有量(1)  エポキシ樹脂及びグリシジルエ

ステル中の無機塩素含有量の試験方法は, ISO 4573 による。測定は 2 回行い,無機塩素含有量の 2 個の

結果を報告する。

5.8.3

エポキシ樹脂及び関連材料の易可けん化性塩素含有量(1)  エポキシ樹脂及び関連材料の易可け

ん化性塩素含有量の試験方法は,JIS K 6755 による。測定は 2 回行い,易可けん化性塩素含有量の 2 個の

結果を報告する。

5.9

エポキシ樹脂のエポキシ当量(1)  エポキシ樹脂のエポキシ当量の試験方法は,JIS K 7236 による。

測定は 2 回行い,エポキシ当量の 2 個の結果を報告する。

5.10

水分含有量(カール-フィシャー法)(及び 2)  水分含有量の試験方法は,IEC 60814 による。測

定は 2 回行い,水分含有量の 2 個の結果を報告する。

5.11

ポリエステル樹脂の水酸基価(1)  ポリエステル樹脂の水酸基価の試験方法は,JIS K 6901 の 5.4

(水酸基価)による。測定は 2 回行い,水酸基価の 2 個の結果を報告する。

5.12

ポリエステル樹脂の酸価(1)  ポリエステル樹脂の酸価の試験方法は,JIS K 6901 の 5.3(酸価)

による。測定は 2 回行い,酸価の 2 個の結果を報告する。

5.13

ポットライフ(3)  ポットライフは,試料を混合後,規定する特性の変化を測定して求める。ポッ

トライフを評価するには,受渡当事者間で協定した温度及び終点を用い,粘度及び/又はゲル化時間をそ

れぞれ 5.3 及び/又は 5.14 によって求める。測定は,新しい試料並びに受渡当事者間で協定した時間及び

温度で保存した試料のそれぞれについて,2 回行う。ポットライフの 2 個の測定結果を,適用した規格と

ともに報告する。結果には保存前後の粘度及び/又はゲルタイム,保存時間,保存温度並びに試験温度を

含める。


5

C 2105

:2006

5.14

ゲル化時間(3)  ゲル化時間は,反応性樹脂組成物がゲル状態に達するまでの時間である。

  ゲル化時間の測定は,次のいずれかによる。

5.14.1

不飽和ポリエステル樹脂組成物  不飽和ポリエステル樹脂組成物のゲル化時間は,JIS K 6901 の附

属書 2[常温ゲル化時間(B 法)]によって,受渡当事者間で協定した試験温度で測定する。測定は 2 回行

い,ゲル化時間の 2 個の測定結果を適用した規格とともに報告する。

5.14.2

フェノール樹脂組成物  フェノール樹脂組成物のゲル化時間の試験方法は,ISO 9396 による。測

定は 2 回行い,ゲル化時間の 2 個の測定結果を報告する。

5.14.3

試験管法

5.14.3.1

装置及び器具  装置及び器具は,次による。

a)

試験管  試験管は,胴の外径が 18 mm のもの。

b)

ガラス棒  ガラス棒は,径約 3 mm で試験管の深さより若干長めのもの。

c)

恒温槽  恒温槽は,規定の温度±1 K に保持できる恒温水槽又は油槽。

d)

化学はかり  化学はかりは,感量 0.1 mg のもの。

e)

ストップウォッチ

f)

温度計

5.14.3.2

手順  各製品ごとに規定する硬化剤を規定量添加し,均一に混合したものを試料とする。試料を

試験管に深さ 70 mm±2 mm までとり,ガラス棒を挿入し,規定の温度の恒温槽に,

図 のように試料の

面が恒温槽の液面より下になるように入れる。同時にストップウォッチを作動させる。あらかじめ把握し

ておいた概略のゲル化時間の約 5 分間前から 1 分間ごとに試験管内のガラス棒を引き上げて観察する。流

動性が少なくなるに従って,この操作の間隔を短縮して 10∼20 秒間おきにガラス棒を持ち上げ,試験管が

ガラス棒と同時にたやすく持ち上がったときを終点とし,ストップウォッチを止めて時間を読み取る。

  2  ゲル化時間の試験装置

5.14.3.3

報告  試験を 2 回行い,その平均値を求める。試験の条件[硬化剤の名称,硬化剤の量(g)及

び試験温度(℃)

,ゲル化時間(s)及び用いた方法を報告する。

5.14.4

熱板法  熱板法によるゲル化時間は,JIS C 2161 の 7.5.2(ゲル化時間)B 法による。規定の温度で

3

回測定し,その平均値を求める。試験の条件[硬化剤の名称,硬化剤の量(g)及び試験温度(℃)

,ゲ

ル化時間(s)及び用いた方法を報告する。

5.15

発熱温度上昇  発熱温度上昇は,次のいずれかによる。


6

C 2105

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5.15.1

不飽和ポリエステル樹脂組成物(3)  不飽和ポリエステル樹脂の発熱温度上昇の試験方法は,JIS 

K 6901

附属書 1[80  ℃高温硬化特性(B 法)]による。測定は 2 回行い,発熱温度上昇の 2 個の測定結

果を,適用した規格とともに報告する。

5.15.2

不飽和ポリエステル樹脂以外の組成物(3

5.15.2.1

高温硬化性

5.15.2.1.1

装置及び器具  装置及び器具は,次による。

a)

熱電対  熱電対は,JIS C 1602 に規定する素線径 0.65 mm のもので(

1

)

,測温接点部は裸のまま試料の

中に保持できるもの。2 線間は,互いに電気絶縁して管外に導き,各線の端は補償導線に結線して温

度指示計又は記録計に接続する。試験装置は,

  3 による。

注(

1

)

この熱電対の代わりに,

JIS C 1605

に規定する測温接点が設置形で,

金属シースの外径が 1.6 mm

以内のもの,又は JIS C 1611 に規定する保護管の外径が 2 mm 以内のものを用いてもよい。

b)

記録計  記録計は,温度精度が 1 K,紙送り速度が 60 mm/min のもの。

c)

試験管  試験管は,外径が 18 mm,長さが 165 mm のもの。

d)

恒温槽  恒温槽は,規定の温度±1 K に保持できる恒温水槽又は油槽。

e)

化学はかり  化学はかりは,感量 0.01 g 以内のもの。

                                        単位  mm

  3  高温硬化性試験装置

5.15.2.1.2

手順  各製品ごとに規定する硬化剤を規定量添加し,均一に混合したものを試料とする。試料

を試験管に深さ 100 mm まで入れ,試料の中心部に熱電対の接点部を保持する。

  この試験管を規定の温度に保持してある恒温槽に,試料の面が恒温槽の液面より 10 mm 下になるように

固定する。試料の温度が 40  ℃から最高を示す温度になるまでの時間を最小硬化時間とし,最高を示した

ときの温度を最高発熱温度として測定する。2 回測定し,その平均値を求める。


7

C 2105

:2006

5.15.2.1.3

報告  次の事項を,報告する。

a)

試験の条件[硬化剤の名称,硬化剤の量(g)及び試験温度(℃)

b)

最小硬化時間(分又は秒)

c)

最高発熱温度(℃)

5.15.2.2

常温硬化性

5.15.2.2.1

装置及び器具

a)

熱電対  熱電対は,5.15.2.1.1 a)  による。試験装置は,図 による。

                                        単位  mm

  4  常温硬化性試験装置

b)

記録計  記録計は,5.15.2.1.1 b)  による。

c)

試験管  試験管は,5.15.2.1.1 c)  による。

d)

断熱用試験管  断熱用試験管は,外径が 30 mm,長さが 200 mm のもの。

e)

恒温槽  恒温槽は,規定の温度±1 K に保持できる恒温水槽。

f)

化学はかり  化学はかりは,5.15.2.1.1 e)  による。

g)

ストップウォッチ


8

C 2105

:2006

5.15.2.2.2

手順  樹脂及び各製品ごとに規定する硬化剤を,試験温度に調製する。硬化剤を規定量添加し,

均一に混合したものを試料とする。試料を試験管に深さ 100 mm まで入れ,試料の中心部に熱電対の接点

部を保持する。

  この試験管を規定の温度に保持してある恒温水槽に,試料の面が恒温槽の液面より 10 mm 下になるよう

に固定する。混合してから恒温水槽に入れるまでの時間を記録する。試料の温度が最高を示す温度になる

までの時間を最小硬化時間とし,最高を示したときの温度を最高発熱温度として測定する。2 回測定し,

その平均値を求める。

5.15.2.2.3

報告  次の事項を,報告する。

a)

試験の条件[硬化剤の名称,硬化剤の量(g)及び試験温度(℃)

b)

混合してから恒温水槽に入れるまでの時間(分又は秒)

c)

最小硬化時間(分又は秒)

d)

最高発熱温度(℃)

5.16

エポキシ及び不飽和ポリエステル樹脂組成物の体積収縮量(3)  エポキシ及び不飽和ポリエステル

樹脂組成物の体積収縮量の試験方法は,JIS K 6901 

附属書 3(体積収縮率)による。測定は 2 回行い,

体積収縮率の 2 個の測定結果を報告する。結果には試験温度,試験温度における組成物の密度及び硬化樹

脂組成物で作製した試験片の密度を含める。

5.17

塗膜の乾燥時間(3

5.17.1

装置

a)

恒温槽  恒温槽は,規定の温度に保持できる熱風循環式のもの。

5.17.2

手順  各製品ごとに規定する硬化剤を規定量添加し,均一に混合したものを試料とする。

  JIS C 2103 の 6.1.3(試験片の調製)によって試料を塗布した試験片を室温で 5 分間つるした後,規定の

温度の恒温槽で乾燥する。

  試験片を恒温槽から取り出し,室温に冷却してからその中央部を指先で強くはさんでへこみができず,

また塗膜をこすってみて,膜面にきずが付かなくなるまでの時間をはかる。

5.17.3

報告  次の事項を,報告する。

a)

試験条件

b)

塗膜の乾燥時間(h)

5.18

塗膜の付き方(3)  塗膜の付き方は,JIS C 2103 の 6.2(塗膜の付き方)による。

6.

硬化した反応性樹脂組成物の試験方法  硬化した組成物は,自立体(固体)であり,リジッド及びフ

レキシブルな試験片の作製が可能である。

6.1

試験片  試験片とは,硬化した材料からそれぞれの試験方法で必要な形に作製した固形物をいう。

6.1.1

反応性樹脂組成物の調製  反応性樹脂組成物は,供給者が指定する割合の構成成分を均質に混合し

たものとする。また,乾燥,脱気,加熱並びに構成成分及び組成物の処理方法は,供給者の指示書に従う。

組成物が充てん剤を含有している場合は,沈降の可能性を考慮する。


9

C 2105

:2006

6.1.2

試験片の作製  試験片は,IEC 60455-3 の各シート若しくは個別材料規格の特定の試験方法の中で

規定する条件,又は受渡当事者間で協定した条件で作製する。条件には注型工程における温度及び真空の

条件,硬化条件の温度及び時間又は温度−時間プログラム,型からの取外し,アニール並びに冷却に関す

る条件を含める。

  供給者の指示書に従って常温硬化させる反応性組成物は,一般に最終状態に達するのに数日又は数週間

かかる。このような場合,定められた硬化段階まで到達させるのに,組成物を常温で 24 時間硬化させその

後直ちに 80  ℃で 24 時間硬化させる。又は受渡当事者間の協定どおりに硬化させる。

  試験片は,試験方法の中で規定する寸法に従って適切な形に注型するか又は注型片から作製する。試験

片は,ボイド,気泡,切込み及びかききずがあってはならない。機械加工の間,切削面が過熱するのを防

ぐため水などで冷却する。

備考  離型剤を用いるか,型をクロムめっきするか又はその他適切な材質のものにすると,硬化した

樹脂組成物を型から容易に取り外すことができる。

6.1.3

試験片の種類及び数  特定の試験方法に必要な試験片の種類及び数は,IEC 60455-3 の各シートの

試験方法の規定又は受渡当事者間の協定による。

6.2

密度  密度の試験方法は,JIS K 7112 の A 法(水中置換法)又は B 法(ピクノメーター法)による。

測定は 2 回行う。試験片の作製方法,試験片の寸法,適用した方法及び密度の 2 個の測定結果を報告する。

6.3

機械的特性

6.3.1

引張特性  引張特性は,次による。

6.3.1.1

リジッド材  リジッド材の引張特性の試験方法は,JIS K 7161 及び JIS K 7162 による。試験速度

は,試験片が 60 秒±15 秒以内に破断するようにする。試験片の種類は,JIS K 7162 から選択する。試験

片 5 個を試験する。適用した方法とともに,試験片の作製方法,寸法及び種類,並びに引張り速度及び引

張強さの 5 個の試験結果を報告する。結果には可能な限り,降伏時,最大荷重時及び破断時の引張り応力,

降伏時及び破断時の伸び率並びに弾性率を含める。

6.3.1.2

フレキシブル材  フレキシブル材の引張特性の試験方法は,ダンベル形の試験片を用いて,ISO 

37

による。試験片 5 個を試験する。適用した方法とともに,ダンベル形試験片の作製方法及び種類並びに

引張強さの 5 個の試験結果を報告する。試験結果には引張強さ,破断時の伸び率及び弾性率を含める。

6.3.2

圧縮特性  圧縮特性の試験方法は,JIS K 7181 による。試験片 5 個を試験する。試験片の作製方法

及び種類,変形率並びに圧縮特性の 5 個の試験結果を報告する。結果には可能な限り,最大荷重での圧縮

強さ,圧縮降伏応力及び破断時の圧縮ひずみを含める。

6.3.3

曲げ特性  曲げ特性の試験方法は,JIS K 7171 による。加圧くさびと支点との相対移動速度は,60

秒±15 秒以内で試験片が破断するか又は最大荷重に達するようにする。試験片 5 個を試験する。試験片の

作製方法及び種類,相対移動速度並びに曲げ特性を,適用した規格とともに報告する。結果には可能な限

り,破断時又は最大荷重での曲げ応力,それに対応する変形及び弾性率を含める。

6.3.4

衝撃強さ  衝撃強さは,次による。

6.3.4.1

ノッチなし試験片  ノッチなし試験片の衝撃強さの試験方法は,JIS K 7111 による。試験片 10

個を試験する。試験片の作製方法及び寸法並びに衝撃強さの 10 個の試験結果を報告する。

6.3.4.2

ノッチ付き試験片  ノッチ付き試験片の衝撃強さの試験方法は,JIS K 7111 による。試験片 10

枚を試験する。試験片の作製方法及び寸法並びに衝撃強さの 10 個の試験結果を報告する。

6.3.5

硬さ  硬さは,次による。


10

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6.3.5.1

リジッド材  リジッド材の硬さの試験方法は,ISO 2039-1(ボール押込み法)又は JIS K 7215(デ

ュロメータ:ショア硬さD)による。1 個以上の試験片で 5 回試験する。試験片の作製方法及び寸法,適

用した試験荷重並びに硬さの 5 個の試験結果を報告する。

6.3.5.2

フレキシブル材  フレキシブル材の硬さは,JIS K 7215(デュロメータ:ショア硬さ A 法がよい)

による。1 個以上の試験片で 5 回試験する。試験片の作製方法及び寸法,適用したデュロメータ(A 型又

は D 型)並びに押込み法硬さの 5 個の試験結果を報告する。

6.4

熱的特性

6.4.1

高温での固着強さ  高温での固着強さの試験方法は,IEC 61033 の A 法(ツイストコイル試験),

又は B 法(ヘリカルコイル試験)による。試験温度は,IEC 60455-3 の各シート又は受渡当事者間の協定

による。5 個の試験片を試験する。試験方法,基材として用いたエナメル巻線の種類及び高温での固着強

さの結果を報告する。

6.4.2

ガラス転移温度  ガラス転移温度の試験方法は,IEC 61006 に規定する方法のいずれかを用いる。

測定は 2 回行う。試験片の調製方法,寸法,適用した方法(A:DSC 又は DTA,B1:TMA の膨張モード,

B2

:TMA の針入モード)及びガラス転移温度の 2 個の測定結果を報告する。

6.4.3

荷重たわみ温度  荷重たわみ温度の試験方法は,JIS K 7191-1 及び JIS K 7191-2 による。試験片 2

個を試験する。

試験片の作製方法及び寸法,適用した方法並びに荷重たわみ温度の 2 個の結果を報告する。

備考  荷重たわみ温度は,ガラス転移点温度と同じ性質のものである。しかし,JIS K 7191-1 及び JIS 

K 7191-2

の規定する方法では 40  ℃以下の荷重たわみ温度を測定することを認めていない。し

たがって,6.4.2 による方法を適用することを勧める。

6.4.4

燃焼性  燃焼性の試験方法は,附属書 に規定する FH 法及び FV 法による。いずれの方法も試験

片 5 個を試験する。FH 法は,FV 法による結果がカテゴリ FV2 よりも悪い場合にだけ用いる。試験片の作

製方法及び寸法,FV 法による結果,並びに実施して当てはまる場合には FH 法による燃焼性の結果を報告

する。

6.4.5

温度指数  温度指数の試験方法は,次による。

備考  温度指数は,試験する特性項目及び終点の判定基準の選択によって左右される。したがって,

同じ材料の結果が 80 K 以上も異なることがある。

6.4.5.1

手順  手順は,IEC 60216 による。試験する特性項目及び終点の判定基準は,IEC 60455-3 の各シ

ート又は受渡当事者間の協定による。試験する特性項目二つを用いる。二つの試験の特性項目それぞれに

ついて,3 種類以上の暴露温度を適用する。隣り合う二つの暴露温度間の差は,20 K 以下とする。

備考  JIS K 7226 は,IEC 60216 の原理を基にしている。温度指数試験の計画及び実施並びに結果の

計算に必要な内容だけを規定することによって,JIS K 7226 は実用的な短縮版となっている。

6.4.5.2

報告  各特性項目について,次の事項を報告する。

a)

試験条件

1)

試験片の調製方法

2)

試験片の寸法

3)

試験項目ごとの試験片の数

4)

暴露時間

5)

適用した試験方法

b)

試験結果

1)

不合格数


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C 2105

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2)

各暴露時間について終点までの時間

3)

終点までの時間の対数をプロットしたアレーニウス図(一次回帰直線)

4)

温度指数及び相関係数

6.5

化学的特性

6.5.1

吸水率  吸水率の試験方法は,JIS K 7209 の A 法(23  ℃の水)及び B 法(沸騰水)による。いず

れの方法も 3 個の試験片を試験する。試験片の調製方法並びに A 法及び B 法で得られた吸水率の 3 個の試

験結果を適用した規格とともに報告する。参照用に未処理の試験片 1 個を保管する。

6.5.2

耐薬品性  耐薬品性の試験方法は,JIS K 7114 による。特に規定がない場合,試験液の温度は,23  ℃

±2 K とし,浸せき時間は 168 時間(7 日間)とする。各試験液ごとに 3 個の試験片を試験する。試験片の

作製方法及び寸法,並びに試験液の種類及び試験液ごとの耐薬品性の 3 個の試験結果を,適用した規格と

ともに報告する。各試験液に対しての結果には,3 個の試験片の外観,寸法及び質量の変化を含める。参

照用に未処理の試験片 1 個を保管する。

6.5.3

かび抵抗性  かび抵抗性の試験方法は,JIS Z 2911 による。6.1.2 に規定する試験片を 3 個試験し,

試験片の作製方法及びかび抵抗性の 3 個の試験結果を報告する。

参照用に未処理の試験片 1 個を保管する。

6.6

電気的特性

6.6.1

浸水前後の体積抵抗率  浸水前後の体積抵抗率の試験方法は,IEC 60093 による。試験する材料に

対して IEC 60093 が適用できない場合は,次の方法を用いてもよい。

6.6.1.1

装置  装置は,次による。

a)

市販のテラオームメータで,精度±10%のもの。

b)

直径 60 mm 以上で,試験片に約 0.015  N/mm

2

の圧力がかかるような質量をもった,電極(上部電極)

として用いる金属製の円柱。

c)

直径が上部電極と同じで,厚さが 3∼5 mm,抵抗値が 1 000  Ω以下,ショア A 硬さが 65∼85 の導電

性ゴムの円盤 2 枚。

d)

直径が上部電極と同じで,高さが約 70 mm の金属製の円柱(下部電極)

6.6.1.2

試験片  試験片は,直径が上部電極より 10 mm 以上大きな円盤状又は一辺の長さが上部電極より

10 mm

以上大きな正方形の平板とする。厚さは 3 mm 以下とし,その平面は平行でなければならない。試

験片は 3 枚作製する。

備考  試験片は,エナメル線を円形にしたものをスペーサとして,平板の間で注型して作製してもよ

い。

6.6.1.3

手順  試験装置の配置は,二つの金属製円柱の間に中間層としてゴム円盤を介して試験片を置い

た構成とする。全体の配置の一例を,

  5 に示す。

  試験電圧は直流で,1 000 V/mm 以下の電界が得られるように調整する。試験片は,脱塩水に浸せきする

前及び浸せき後に試験する。特に規定がない場合,水の温度は 23  ℃±2 K とし,浸せき時間は 168  時間

±1  時間(7 日間)とする。

  水に浸せきした後,試験片を水から取り出し,ろ紙の間に挟んで余分な水を吸い取り,直ちに試験装置

に取り付ける。抵抗の測定は,取付け完了後 15  分±1  分間後に始める。読みは,電圧を印加してから 1  分

±5  秒間後に行う。

  例えば,上部電極の直径が 60 mm の場合,体積抵抗率は次の式によって計算する。

d

R

×

=

83

.

2

ρ


12

C 2105

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ここに,

ρ

:  体積抵抗率(Ω・m)

d

:  試験片の厚さ(mm)

R

:  抵抗の測定値(体積抵抗)

(Ω)

上部電極の直径 がこれと異なる場合は,係数 2.83 を次の式によって求めた係数 に置き換える。

600

3

83

.

2

2

D

k

×

=

ここに,

k

:  係数

D

:  電極の直径(mm)

                                                  単位  mm

  5  体積抵抗率の試験装置の配置

6.6.1.4

結果  試験片 3 枚を試験する。試験片の作製方法,電極の直径,試験片の寸法,適用した試験電

圧及び浸水前後の 3 個の試験結果を,適用した規格とともに報告する。結果は,体積抵抗及び体積抵抗率

とする。

6.6.2

誘電正接(tanδ)及び比誘電率(ε

r

)  誘電正接及び比誘電率の試験方法は,IEC 60250 による。

試験する材料に IEC 60250 が適用できない場合は,次の方法を用いてもよい。

6.6.2.1

装置  誘電正接(tanδ)及び比誘電率(ε

r

)が表示できる市販の適切なインピーダンスメータ。

6.6.2.2

試験片  試験片は,6.6.1.2 による。

6.6.2.3

手順  試験片の表面に形成した上部電極は,直径が 40 mm 以上で,遮へい電極で囲ってあっても

なくてもよい。試験片の表面に形成した下部電極の直径は上部電極の直径より 20 mm 以上大きくし,上部

電極と中心を合わせる。

  電極は,導電性塗料(グラファイト又は銀)を塗るか,厚さが 0.005 mm 以下の金属はくを一滴の油で

はり付けるか又は同等の適切な手順で形成する。

  特に規定がない場合,試験は,温度 23  ℃±2 K で,周波数 1 kHz の正弦波試験電圧をかけて行う。試験


13

C 2105

:2006

機器と試験片との接続は試験装置の取扱説明書による。試験片 2 枚を試験する。

6.6.2.4

報告  次の事項を報告する。

a

)

試験条件

1

)

試験片の調製方法

2

)

試験片の寸法

3

)

試験温度

4

)

用いた電極

5

)

試験電圧及び用いた周波数

b

)

試験結果

1

)

適用した規格

2

)

誘電正接及び比誘電率

6.6.3

絶縁破壊電圧及び絶縁破壊の強さ  絶縁破壊電圧及び絶縁破壊の強さは,IEC 60243-1 による。試

験する材料に IEC 60243-1 が適用できない場合は,電極,試験片及び周囲媒体を次のように修正してもよ

い。

6.6.3.1

電極  電極の配置は,球−平面とする。高電圧電極は,リジッド材に対しては半径が 3 mm±

0.000 5 mm

,フレキシブル材に対しては 10 mm±0.000 5 mm の研磨した鋼球とする。この鋼球として,ボ

ールベアリング(クラスⅢ)に用いる表面粗さが 0.001 mm 以下の研磨した鋼球が容易に入手でき,この

目的に適用できる。

  アース電極は,直径が 75 mm±1 mm で,縁を 3 mm±0.1 mm に丸めた平板とする。フレキシブル材に対

しての試験装置の全体の配置を,

図 に示す。リジッド材の場合,上部電極及び試験片の配置は図 によ

る。

備考1.  球−平面の電極配置では,平面−平面の電極配置に対して,球の半径及び試験片の厚さによ

って電界の強さが少し増加する。

例  半径が 10 mm で試験片の厚さが 0.1 mm では,平面−平面の組合せでの電界の強さに比

べて約 10%増加する。

2.

試験の組立て及び液体を入れることができ,下部にアース電極を取り付けた適切な大きさの

円筒形のガラス容器を用いた場合,電圧を印加したときに目視で観察できる。さらに,この

ような容器では,アースとの接続が可能で,また,底から電極を通して液体を入れ上部から

流出させることができる(

  6 参照)。昇温試験が必要な場合,このような装置では液体を

加熱媒体とすることもできる。


14

C 2105

:2006

  6  反応性樹脂組成物フレキシブル材用電極の配置例

6.6.3.2

試験片  絶縁破壊試験を行う部分の試験片の厚さは,1 mm 以下とする。一組の試験片の厚さの

ばらつきは,10%以下とする。

備考  ガラス転移温度が 80  ℃より高い硬化した反応性樹脂組成物の絶縁破壊の強さは,50∼100

kV/mm

であり,また,例えば,高温硬化の脂環式エポキシ樹脂組成物では,それ以上になるこ

とが一般に知られている。したがって,厚さが 1 mm を超える試験片を,例えば,IEC 60243-1

に規定する 25 mm / 75 mm の電極配置で試験するためには,200 kV までの電圧レベルが必要な

ことがある。このような場合,電極面の外側でフラッシオーバ又は部分的フラッシオーバを起

こし,それに伴って絶縁破壊が避けられない状態になりかねない。

6.6.3.2.1

リジッド材  試験片は,直径約 30 mm で,長さ(mm)が絶縁破壊電圧(kV)の推定値の 2 倍

の円筒状ロッドを,注型して作製する。注型樹脂組成物で作製したロッドの中心に,一方の端部に鋼球を

取り付けた導線を埋め込む。このとき,注型したロッドの底と鋼球との間に間げきができるようにする。

  注型した試験片を型から取り外し,試験片の球電極に近い端部を,規定の厚さに研ぎ出した後,磨いて,

アース電極として例えば,導電性塗料(グラファイト又は銀)を塗布する。研ぎ出ししている間,厚さの

校正をした透過形の装置を用いて厚さを調整する。組み立てた試験片の一例は,

  7 を参照。組み立てた

試験片は,

  6 に示すようなガラス容器の中に収納することができる。


15

C 2105

:2006

備考  注型に当たっては,導線及び球電極を正確に中心に置くための型としてガラス管を用いるとよ

い。例えば,直径 3 mm の溶接線の一端に球電極をはんだ付けして導線として用いてよい。

参考  試験片の長さは,100 mm 以上が必要である。また,透過形の装置としては,例えば,軟 X 線

を用いた装置を用いるとよい。

  試験後,磨いた表面と球電極との間隔を測定するために,絶縁破壊を起こした箇所の硬化した組成物を

取り除く。マイクロメータの触針を用いて電極と試験片の表面との間隔を測定し,試験片の厚さとして報

告する。

  7  反応性樹脂組成物リジッド材用電極の配置例

6.6.3.2.2

フレキシブル材  試験片は,6.6.1.2 による。

6.6.3.3

手順  電圧の上昇速度は,500 V/s 以下とする。特に規定がない場合,試験温度は,23  ℃±2 K

とする。試験は,規定の試験温度に保ち,循環させた絶縁油中に試験片及び電極を置いて行う。特に規定

がない場合,絶縁油は,JIS C 2320 に規定する未使用の鉱物性油又は IEC 61099 に規定する未使用の合成

有機エステルを用いる。試験片 5 枚を試験する。

6.6.3.4

報告  次の事項を,報告する。

a

)

試験条件

1

)

試験片の作製方法

2

)

試験片の寸法

3

)

試験温度

4

)

球電極の半径

5

)

絶縁油の種類

b

)

結果

1

) 5

個の試験結果


16

C 2105

:2006

2

)

適用した規格

3

)

絶縁破壊を起こした箇所の試験片の厚さ

4

)

絶縁破壊電圧及び絶縁破壊の強さ

6.6.4

保証トラッキング指数(PTI)  保証トラッキング指数は,JIS C 2134 による。試験片 3 個を IEC 

60455-3

の各シートで規定する保証電圧,又は受渡当事者間で協定した保証電圧で試験する。試験片の作

製方法及び寸法並びに保証トラッキング指数の 3 個の試験結果を報告する。報告には適用した保証電圧及

び得られた滴下数を含める。

6.6.5

電解腐食  電解腐食は,IEC 60426 の目視法による。試験片 3 個を試験する。電解腐食の 3 個の試

験結果を報告する。


17

C 2105

:2006

付表  1  引用規格

JIS C 1602

  熱電対

JIS C 1605

  シース熱電対

JIS C 1611

  サーミスタ測温体

JIS C 2103

  電気絶縁用ワニス試験方法

JIS C 2134

  湿潤状態での固体電気絶縁材料の比較トラッキング指数及び保証トラッキング指数を決

定する試験方法

備考  IEC 60112:1979  Method for determining the comparative and the proof tracking indices of solid

insulating materials under moist conditions

が,この規格と一致している。

JIS C 2161

  電気絶縁用粉体塗料試験方法

JIS C 2320

  電気絶縁油

備考  IEC 60296:1982  Specification for unused mineral insulating oils for transformers and switchgear か

らの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 2265

  原油及び石油製品−引火点試験方法

備考  JIS K 2265 の 5.(迅速平衡法)及び 7.(クリーブランド開放式引火点試験方法)の項目は,

次の国際規格からの引用事項とそれぞれ同等である。

ISO 3679

:1983

  Paints, varnishes, petroleum and related products−Determination of flashpoint−

Rapid equilibrium method

ISO 2592

:1973

  Petroleum products−Determination of flash and fire points−Cleveland open cup

method

JIS K 5600-1-2

  塗料一般試験方法−第 1 部:通則−第 2 節:サンプリング

備考  ISO 15528:2000  Paints, varnishes and raw materials for paints and varnishes−Sampling が,この

規格と一致している。

参考  原国際規格が引用している ISO 1512 は廃止され,ISO 15528 に変更された。

JIS K 5600-1-3

  塗料一般試験方法−第 1 部:通則−第 3 節:試験用試料の検分及び調整

備考  ISO 1513:1992  Paints and varnishes−Examination and preparation of samples for testing が,この

規格と一致している。

JIS K 5600-2-2

  塗料一般試験方法−第 2 部:塗料の性状・安定性−第 2 節:粘度

備考  ISO 2431:1993  Paints and varnishes−Determination of flow time by use of flow cups からの引用

事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 5601-2-2

  塗料成分試験方法−第 2 部:溶剤可溶物中の成分分析−第 2 節:軟化点(環球法)

備考  ISO 4625:1980  Binders for paints and varnishes−Determination of softening point−Ring-and-ball

method

が,この規格と一致している。

JIS K 6755

  エポキシ樹脂中の易可けん化塩素量試験方法

備考  ISO 4583:1998  Plastics−Epoxy resins and related materials determination of easily saponifiable

chlorine

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6901

  液状不飽和ポリエステル樹脂試験方法

備考  JIS K 6901  の 5.3(酸価),5.4(水酸基価),附属書 1(規定)[80  ℃高温硬化特性(B 法)],

附属書 2(規定)[常温ゲル化時間(B 法)],附属書 3(規定)(体積収縮率)及び附属書 4


18

C 2105

:2006

(規定)(プラスチック−不飽和ポリエステル及びエポキシ樹脂−全塩素含有量の測定方

法)の各項目は,次の国際規格の各項目とそれぞれ同等である。

ISO 2114

:1996

  Plastics−Unsaturated polyester resins−Determination of partial acid value and

total acid value

ISO 2554

:1997

  Plastics−Unsaturated polyester resins−Determination of hydroxyl value

ISO 584

:1982

  Plastics−Unsaturated polyester resins−Determination of reactivity at 80 degrees C

(conventional method)

ISO 2535

:1997

  Plastics−Unsaturated polyester resins−Measurement of gel time at 25 degrees C

ISO 3521

:1997

  Plastics−Unsaturated polyester and epoxy resins−Determination of overall volume

shrinkage

ISO 4615

:1979

  Plastics−Unsaturated polyesters and epoxide resins−Determination of total

chlorine content

JIS K 7111

  プラスチック−シャルピー衝撃強さの試験方法

備考  ISO 179:1993  Plastics−Determination of Charpy impact strength からの引用事項は,この規格

の該当事項と同等である。

JIS K 7112

  プラスチック−非発泡プラスチックの密度及び比重の測定方法

備考  ISO 1183:1987  Plastics−Methods for determining the density and relative density of non-cellular

plastics

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 7114

  プラスチック−液体薬品への浸せき効果を求める試験方法

備考  ISO 175:1999  Plastics−Methods of test for the determination of the effects of immersion in liquid

chemicals

が,この規格と一致している。

JIS K 7117-1

  プラスチック−液状,乳濁状又は分散状の樹脂−ブルックフィールド形回転粘度計によ

る見掛け粘度の測定方法

備考  ISO 2555:1989  Plastics−Resins in the liquid state or as emulsions or dispersions−Determination

of apparent viscosity by the Brookfield Test method

からの引用事項は,この規格の該当事項と同

等である。

JIS K 7117-2

  プラスチック−液状,乳濁状又は分散状の樹脂−回転粘度計による定せん断速度での粘

度の測定方法

備考  ISO 3219:1993  Plastics−Polymers/resins in the liquid state or as emulsions or dispersions−

Determination of viscosity using a rotational viscometer with defined shear rate

からの引用事項は,

この規格の該当事項と同等である。

JIS K 7161

  プラスチック−引張特性の試験方法  第 1 部:通則

備考  ISO 527-1:1993  Plastics−Determination of tensile properties−Part 1: General principles が,この

規格と一致している。

JIS K 7162

  プラスチック−引張特性の試験方法  第 2 部:型成形,押出成形及び注型プラスチック

の試験条件

備考  ISO 527-2:1993   Plastics − Determination of tensile properties − Part 2: Test conditions for

moulding and extrusion plastics

が,この規格と一致している。

JIS K 7171

  プラスチック−曲げ特性の試験方法

備考  ISO 178:1993  Plastics−Determination of flexural properties が,この規格と一致している。


19

C 2105

:2006

JIS K 7181

  プラスチック−圧縮特性の試験方法

備考  ISO 604:1993  Plastics−Determination of compressive properties が,この規格と一致している。

JIS K 7191-1

  プラスチック−荷重たわみ温度の試験方法−第 1 部:通則

備考  ISO 75-1:1993  Plastics−Determination of temperature of deflection under load−Part 1: General

test method

が,この規格と一致している。

JIS K 7191-2

  プラスチック−荷重たわみ温度の試験方法−第 2 部:プラスチック及びエボナイト

備考  ISO 75-2:1993  Plastics−Determination of temperature of deflection under load−Part 2: Plastics

and ebonite

が,この規格と一致している。

JIS K 7206

  プラスチック−熱可塑性プラスチック−ビカット軟化温度(VST)試験方法

備考  ISO 306:1994  Plastics−Thermoplastic materials−Determination of Vicat softening temperature

(VST)

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 7209

  プラスチック−吸水率の求め方

備考  ISO 62:1999  Plastics−Determination of water absorption が,この規格と一致している。

JIS K 7215

  プラスチックのデュロメータ硬さ試験方法

備考  ISO 868:1985   Plastics and ebonite − Determination of indentation hardness by means of a

durometer (Shore hardness)

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 7236

  エポキシ樹脂のエポキシ当量の求め方

備考  ISO 3001:1999  Plastics−Epoxy compounds−Determination of epoxy equivalent からの引用事項

は,この規格の該当事項と同等である。

JIS Z 2911

  かび抵抗性試験方法

備考  IEC 60068-2-10:1988  Environmental testing−Part 2: Tests. Test J and guidance: Mould growth か

らの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

IEC 60050-212

:1990

  International Electrotechnical Vocabulary. Chapter 212: Insulating solids, liquids and

gases

IEC 60093

:1980

  Methods of test for volume resistivity and surface resistivity of solid electrical insulating

materials

IEC 60212

  Standard conditions for use prior to and during the testing of solid electrical insulating materials

IEC 60216-1

:1990

  Guide for the determination of thermal endurance properties of electrical insulating

materials

−Part 1: General guideline for ageing procedures and evaluation of test results

IEC 60216-2

:1990

  Guide for the determination of thermal endurance properties of electrical insulating

materials

−Part 2: Choice of test criteria

IEC 60216-3-1

:1990

  Guide for the determination of thermal endurance properties of electrical insulating

materials

−Part 3: Instructions for calculating thermal endurance characteristics−Section 1: Calculations

using mean values fo normally distributed complete data

IEC 60216-3-2

:1993

  Guide for the determination of thermal endurance properties of electrical insulating

materials

−Part 3: Instructions for calculating thermal endurance characteristics−Section 2: Calculation

for incompletedata: proof test result up to and including the median tome to end-point (equal groups)

IEC/TR 60216-4-1

:1990

  Guide for the determination of thermal endurance properties of electrical insulating

materials

−Part 4: Ageing ovens−Section 1: Single-chamber ovens

IEC 60216-5

:2003

  Electrical insulating materials−Thermal endurance properties−Part 5: Determination of


20

C 2105

:2006

relative thermal endurance index (RTE) of an insulating material

IEC 60243-1

:1998

  Electrical strength of insulating materials−Test methods−Part 1: Tests at power

frequencies

IEC 60250

:1969

  Recommended methods for the determination of the permittivity and dielectric dissipation

factor of electrical insulating materials at power, audio and radio frequencies including metre wavelengths

IEC 60426

:1973

  Test methods for determining electrolytic corrosion with insulating materials

IEC 60455-1

:1998

  Resin based reactive compounds used for electrical insulation−Part 1: Definitions and

general requirements

IEC 60455-3

(all parts)

  Specification for solventress polymerisable resinous compounds used for electrical

insulation

−Part 3: Specifications for individual materials

IEC 60814

:1997

  Insulating liquids−Oil-impregnated paper and pressboard−Determination of water by

automatic coulometric Karl Fischer titration

IEC 61006

:1991

  Methods of test for the determination of the glass transition temperature of electrical

insulating materials

IEC 61033

:1991

  Test methods for the determination of bond strength of impregnating agents to an enamelled

wire substrate

IEC 61099

:1992

  Specifications for unused synthetic organic esters for electrical purposes

ISO 37

:1994

  Rubber, vulcanized or thermoplastic−Determination of tensile stress-strain properties

ISO 1523

:1983

  Paints, varnishes, petroleum and related products−Determination of flashpoint−Closed cup

equilibrium method

ISO 1675

:1985

  Plastics−Liquid resins−Determination of density by the pyknometer method

ISO 2039-1

:1993

  Plastics−Determination of hardness−Part 1: Ball indentation method

ISO 3451-1

:1997

  Plastics−Determination of ash−Part 1: General methods

ISO 4573

:1978

  Plastics−Epoxide resins and glycidyl esters−Determination of inorganic chlorine

ISO 7327

:1994

  Plastics−Hardeners and accelerators for epoxide resins−Determination of free acid in acid

anhydride

ISO 9396

:1997

  Plastics−Phenolic resins−Determination of the gel time of resols under specific conditions

using automatic apparatus

ISO 9702

:1996

  Plastics−Amine epoxide hardeners−Determination of primary, secondary and tertiary amine

group nitrogen content


21

C 2105

:2006

附属書 1(参考)ISO 1675 による密度測定方法

この附属書は,本体の 5.2(密度)で引用している ISO 1675 の概要を記載するもので,規定の一部では

ない。

1.

装置  装置は,次による。

1.1

ピクノメータ(比重瓶)  精密な標線付きフラスコで,標線より上の首部の高さが 50 mm 以下のも

の。

  23  ℃±0.1 K でのピクノメータの標線までの容積は,ピクノメータの中の同じ温度の蒸留水の質量を測

定して有効数字 4 けた以上まで求める。

  ピクノメータは,

附属書   1による。

附属書   1  ピクノメータの容積及び寸法

フラスコの容積  V

ml

首部の内径  d

mm

100

±0.1

50

±0.05

13

±1

11

±1

1.2

漏斗  脚の内径は,できるだけ大きいもので,長さはピクノメータの標線より下まで十分届くもの。

1.3

天びん  精度 0.2 mg のもの。

1.4

恒温水槽  温度を,23  ℃±0.1 K に保持できるもの。

1.5

ろ紙  きめの細かいもの。

1.6

透明な三角フラスコ  容量 200∼600 ml,栓付き,首部が広いもの(例  エルレンマイヤフラスコ)。

2.

手順

2.1

試料の調製  三角フラスコに試料を 150 g 以上入れ,フラスコ内の気泡の有無を確認する。気泡があ

る場合は,フラスコに栓をして 23  ℃±0.1 K の恒温水槽に浸し気泡がなくなるまで放置する。

備考  フラスコ内壁の気泡は,フラスコの口から細いワイヤを挿入し取り除く。

2.2

密度の測定  空のピクノメータの質量を 0.2 mg まで測定した後,恒温水槽に漬け漏斗を介して試料

を注ぎ入れる。

  次の事項に注意する。

a

)

ピクノメータ中の試料は,気泡があってはならない。気泡がある場合,ピクノメータを空にして,内

部を清掃後試料を再注入するか,金属製細線でピクノメータ内部の気泡を取り除いた後測定する。

b

)

標線まで正確に試料を満たす。

c

)

漏斗を取り除く際,ピクノメータの首部に漏斗の脚の縁が触れてはならない。

30

分間以上放置後,液面がピクノメータの標線位置を維持しているか確認する。必要な場合,試料を数

滴加えるか,ガラス棒に巻いたろ紙で余分な試料を除く。

試料を満たしたピクノメータの質量を 0.2 mg まで測定する。

3.

結果  23  ℃における密度

ρ

23

(g/ml)は,次の式によって求める。


22

C 2105

:2006

a

0

1

23

ρ

ρ

+

=

V

m

m

ここに,

ρ

23

23

℃における試料の密度(g/ml)

m

1

樹脂を入れたピクノメータの 23  ℃での質量(g)

m

0

空のピクノメータの 23  ℃での質量(g)

ρ

a

23

℃での空気の密度;0.001 2 g/ml(空気の浮力補正)

V

23

℃でのピクノメータの容積(ml)

  測定結果は,小数点第 3 位まで表示する。

備考  蒸留水を用いて 23  ℃でのピクノメータの容積を確認又は測定する場合,次の式を適用する。

4

996

.

0

0

2

a

e

0

2

m

m

m

m

V

=

=

ρ

ρ

ここに,

m

2

蒸留水を入れたピクノメータの 23  ℃での質量(g)

ρ

e

蒸留水の 23  ℃での密度;0.997 6(g/ml)

4.

試験報告  次の事項を報告する。

a

)

適用した規格の番号

b

)

測定した材料の詳細

c

) 23

℃での密度

ρ

23

(g/ml)

d

)

測定結果に影響を及ぼしたと思われる事項及びこの規格の規定によらず実施した測定方法の詳細


23

C 2105

:2006

附属書 2(参考)ISO 3451-1 の A 法による灰分含有量測定方法

この

附属書は,本体の 5.6(灰分含有量)で引用している ISO 3451-1 の A 法の概要を記載するもので,

規定の一部ではない。

1.

装置  装置は,次による。

1.1

るつぼ  シリカ,ほうろう又は白金で,試験する材料に不活性なもの。

1.2

ガスバーナ  又は,他の適切な熱源。

1.3

マッフル炉又はマイクロウエーブ炉  温度を,600  ℃±25 K,750  ℃±50 K,850  ℃±50 K 又は

950

℃±50 K に適切に保つことができるもの。

1.4

化学はかり  精度 0.1 mg のもの。

1.5

デシケータ  灰分に対して不活性な乾燥剤を入れたもの。

備考  灰分は,一般に乾燥剤として用いられる物質よりも水に対して大きな親和性をもっているので,

乾燥剤の選択に注意が必要である。

1.6

ひょう量瓶

1.7

フュームカップボード(Fume cupboard)  排気を水洗できるようにした,排気装置。

2.

試料  試料は,得られる灰分の量が 5  ∼50 mg になるような量とする。灰分の量が予想できない場合

は,予備の測定を行う。推奨する試料の量は,

附属書 表 による。

附属書   1  推奨する試料量

およその灰分量(既知の場合)

試料の量

g

得られる灰分の質量

mg

0.01

以下

                    200

以上

5

∼ 50

            0.01

超 0.05 以下

          100

10

∼ 50

            0.05

超 0.1  以下

                      50

25

∼ 50

            0.1

超 0.2  以下

                      25

25

∼ 50

            0.2

以上

                      10

以下 20

∼ 50

灰分の生成が非常に少ない材料の場合は,多量の試料を用いる必要がある。1 回で試料の全体を燃やす

ことができない場合は,適切なひょう量瓶に必要な量の試料をはかり取り,少しずつ  るつぼに移しながら

試料全体を燃やす。

3.

試験条件  焼成は,4.6 によって灰分が一定の質量になるまで続けるが,マッフル炉での焼成時間は,

規定の温度で 3  時間を超えてはならない。

焼成温度は,材料及び含まれているかもしれない添加物の性質によって選択する。幾つかの焼成温度条

件がある場合は,3  時間以下で一定の質量に達するような条件を選ぶ。一般に高い温度になるほど焼成の

時間は短かくなる。

ほかに焼成温度の指定がない場合,最終の焼成段階の温度は,次の温度範囲のうちの 1 条件を選ぶ。

        600  ℃±25 K,750  ℃±50 K,850  ℃±50 K,950  ℃±50 K

灰化の過程では,フュームカップボードを用いる。


24

C 2105

:2006

4.

手順

4.1

マッフル炉にるつぼを入れ,試験温度での質量が一定になるまで加熱する。デシケータ中で室温に 1

時間置くか,又は室温に達するまで冷却し,るつぼの質量を 0.1 mg まではかる。

4.2

材料は,材料規格の規定に従い,又は既知の含有する揮発物物質の種類によって前乾燥を行う。

4.3

5

∼50 mg の灰分量に相当する試料を,風袋をはかったひょう量瓶に入れる。試料の質量を 0.1 mg 又

は 0.1  %まではかる。

  るつぼが,5∼50 mg の灰分に相当する試料に適応している場合は,試料をるつぼに直接入れ,質量を測

定する。

  しかし,次に記載する手順は,この場合ではないと仮定したものである。かさ(嵩)が高い材料は,錠

剤に圧縮しそれを適切な大きさの小片にくずすとよい。

  るつぼの半分になるだけの試料をるつぼに入れる。バーナの上で直接に,又は適切な加熱装置で加熱し

ゆっくり燃焼させる。灰分の粒子がなくならないように,燃焼は激しすぎてはならない。試料を全部燃焼

するまでこの操作を繰り返す。

4.4

前に記載した温度にあらかじめ加熱したマッフル炉にるつぼを載せ,30  分間焼成する。

4.5

るつぼをデシケータに入れ,1 時間冷却するか,又は室温に達するまで冷却し,質量を 0.1 mg まで

はかる。

4.6

一定の質量になるまで同じ条件で焼成を繰り返す。すなわち,続けて 2 回はかった結果の差が 0.5 mg

以下になるまで繰り返す。

5.

計算  灰分含有量は,次の式によって求める。

100

0

1

×

=

m

m

c

ここに,

c

:  灰分含有量(%)

m

0

:  乾燥した試料の質量(g)

m

1

:  得られた灰分の質量(g)

6.

試験報告  次の事項を報告する。

a

)

適用した規格の番号

b

)

試験した試料の詳細

c

)

焼成温度(℃)

d

)

試料の数及びそれぞれの質量(g)

e

)

灰分含有量の結果(%)


25

C 2105

:2006

附属書 3(規定)燃焼性試験方法

この附属書は,本体の 6.4.4(燃焼性)で用いる FH 法及び FV 法について規定する。

1.

試験片  FH 法及び FV 法の試験片は,次による。

      長さ    125 mm±5 mm

      幅      13.0 mm±0.3 mm

      厚さ    3.0 mm±0.2 mm

  試験片の縁及び面は,滑らかに仕上げる。

  FH 法の場合,着火させる側の試験片の端から長辺方向にそれぞれ 25 mm 及び 100 mm のところに標線

を設ける。試験片表面にわずかにきずをつけて標線を設けてもよい。

  試験片 5 個を一組として試験を行う。

備考  有炎燃焼性は,通常材料の厚さによって異なる。したがって,規定されている厚さのものに加

えて,実際によくみられる 0.8 mm,1.6 mm 及び 6 mm の厚さについての試験結果も求めておけ

ば,有用な情報が得られる。

2.

コンディショニング  試験に先立ち,IEC 60212 の標準試験条件 B[温度 23  ℃±2 K,相対湿度(50

±5)%]の下に試験片を 48 時間放置しておく。

3.

試験槽  試験槽は,容積約 1 m

3

の無風状態にできるもので,外部から内部の観察ができるものとする。

安全及び利便のために槽のふたは,完全に閉まるものであり,有害燃焼生成物を排気できる換気扇などの

装置付きのものが望ましい。ただし,排気装置は,試験中動作してはならないこと,及び燃焼生成物を排

気するために,試験終了後直ちに始動することが必要である。

4.

FH

法:炎−水平試験片

4.1

着火源  管の長さが 100 mm で,内径が 9.5 mm±0.5 mm の試験用バーナ(ブンゼンバーナ又はチリ

ルバーナ)を用いて発生させた 25 mm±2 mm の青色炎とし,管は安定器のような端末装置がないものと

する。

  均一なガス流を生じさせるための適切な調整器及びメータを取り付けた高純度のメタンガスの供給源。

備考  メタンガスの代わりに天然ガスを使用する場合には,発熱量約 37 MJ/m

3

のものを使用すれば,

ほぼ同じ結果が得られる。

4.2

試験装置  試験装置は,附属書 図 のとおりとし,次のような構成とする。

  試験片及び金網を水平位置に調整できるクランプ付きスタンド。

  試験片は,長辺方向を水平にし,短辺方向を 45 度に傾けて固定する。

  金網(125 mm×125 mm, 25.4 mm 当たりの網目数 20,直径 0.43 mm の鋼線)を試験片の下方に水平に

固定する。この際,試験片の下端と金網との距離は 10 mm とし,試験片の自由端が金網の端の鉛直上にく

るようにする。

  バーナ管を試験片の長辺方向の下端と同じ鉛直面及び水平面に対して約 45 度の角度に維持するための


26

C 2105

:2006

可動式支持台。

                                                                            単位  mm

附属書   1  FH 法:炎−水平試験用試験片:試験装置

4.3

手順  バーナを試験片から離して置き,着火し,垂直状態で青色炎の長さが 25 mm±2 mm の高さに

なるように調節する。バーナの空気調節孔及びガス供給を調節して 25 mm±2 mm の先端が黄色の青色炎

を発生させ,次に先端の黄色い部分がなくなるまで空気の量を増やして青色炎とする。炎の高さを再度測

定し,必要に応じて補正する。

  試験片の自由端の約 6 mm の部分に炎が当たるように試験片の下端に接炎する。バーナ管の軸は,試験

片の長辺方向の下端と同じ鉛直面になるようにし,水平面に対する角度を約 45 度とする。

  バーナの位置を変えることなく 30 秒間接炎する。

  接炎開始後 30 秒間以内に試験片の 25 mm の標線まで試験片が燃えた場合には,炎が 25 mm の標線に達

した時点で接炎を打ち切る。

  接炎後,試験片が燃え続ける場合には,炎の前線が第 1 標線(25 mm)から第 2 標線(100 mm)まで移

動する時間を測定する。

  二つの標線間の距離(75 mm)を,炎の前線が第 1 標線から第 2 標線までに移動する時間で除して燃焼

速度を算出する。

4.4

結果の評価  試験片の挙動は,次に示す三つのカテゴリーのうちのいずれか一つに分類する。

  [FH=Flame(炎)−Horizontal Specimen  (水平試験用試験片)

  カテゴリーFH 1:試験中に目視できる炎がないもの。

  カテゴリーFH 2:炎の前線が 100 mm 標線に到達しないうちに消えるもの。この場合には,燃焼距離を

                付け加える(

例  FH 2-70 mm)。

  カテゴリーFH 3:炎の前線が 100 mm 標線に到達するもの。この場合には,燃焼速度を付け加える(

                FH 3-30 mm/min)

備考  同一材料のすべての試験片について試験を行った結果,単一カテゴリーに入らない場合は,そ

の材料区分として該当カテゴリー中での最大数値のカテゴリーとすることが望ましい。

5.

FV

法:炎−垂直試験片

5.1

着火源  着火源は,4.1 による。


27

C 2105

:2006

5.2

試験装置  試験片を垂直位置に調節できるクランプ付きスタンド。試験片の長辺軸を垂直にして,

試験片の上から 6 mm のところをクランプで保持する。そして,試験片の下端はバーナ管の先端から 10 mm

上になるようにして,更に,下方に水平に敷いた乾燥した脱脂綿(大きさ 50 mm×50 mm で加圧せずに敷

いた厚さ 6 mm 以下)の上方 300 mm になるようにする。バーナ管を試験片の下端中央に維持するための

調節可能な可動式ホルダ。必要に応じてバーナを 45 度傾け,炎を当てた際に試験片の下端とバーナ先端と

の距離が 10 mm となるようにする。

5.3

手順  各試験片を,スタンドのクランプで鉛直に固定する。バーナを試験片から離して置き,着火

させ,鉛直状態で青色炎の高さが 20 mm±2 mm になるように調節する。バーナの空気調節孔及びガスの

併給を調節して 20 mm±2 mm の先端が黄色の青色炎を発生させ,次に先端の黄色い部分がなくなるまで

空気の量を増して青色炎とする。炎の高さを再度測定し,必要に応じて補正する。

  バーナを試験片の下端中央にくるようにして 10 秒間接炎する。次に,バーナを取り去るが,この際には

試験片から 150 mm 以上離しておき,試験片の炎の持続時間を測定する。試験片の炎が消えた場合には,

炎が消えると同時にバーナを,再び試験片の下方にもってくる。 10 秒間後バーナを再び取り去り,炎及

び赤熱燃焼の持続時間を測定する。

  接炎中に試験片から溶融落下物又は有炎落下物がある場合には,バーナ管の中に落下物が入るのを防ぐ

ために,バーナを 45 度まで傾けてもよい。さらに,試験片の片方の 13 mm 幅の面から少しだけ離しても

よい。

  試験片から溶融落下物又は有炎落下物が生じたり,試験中に試験片が燃えて短くなる場合には,バーナ

を手で持ち,接炎中に試験片の下端とバーナ管の先端との距離が 10 mm になるようにする。溶融した糸状

の材料は無視して,接炎は試験片の主要部分に対して行う。

5.4

結果の評価  試験片の燃焼挙動は,附属書 表 に示す三つのカテゴリーのうちのいずれか一つに

分類する。

  [FV=Flame(炎)−Vertical Specimen(垂直試験用試験片)

附属書   1  FV 法の結果の評価

カテゴリー

FV 0

FV 1

FV 2

各試験片に対する接炎後の有炎燃焼時間

≦10 s*

≦30 s*

≦30 s*

5

個の試験片からなる各一組に対する 10 回の接炎

による総有炎燃焼時間

≦50 s

≦250 s

≦250 s

第 2 回目の接炎終了後の赤熱燃焼時間

≦30 s

≦60 s

≦60 s

支持クランプまでの有炎燃焼又は赤熱燃焼

なし

なし

なし

試験片下方 300 mm のところに敷いた乾燥した脱

脂綿を着火させる有炎落下物

なし

なし

あり

注* 5 個の試験片からなる各一組に対する 10 回の接炎による総有炎燃焼時間が各々50 秒以下又は

250

秒以下であれば,

1

回の接炎に対する 10 秒又は 30 秒を超える 1 回の有炎燃焼が許される。

備考  5 個の試験片からなる第 1 組のうち 1 個の試験片だけが該当カテゴリーの基準に合わない場

合には,更に 5 個の試験片につき試験する。第 2 組目の 5 個の試験片は,すべて該当カテゴ

リーの基準に適合しなければならない。

第 2 組目のうち 1 個の試験片だけが該当カテゴリーの基準に適合しない場合には,その材

料区分としては,最大数値のカテゴリーとすることが望ましい。


28

C 2105

:2006

6.

試験報告  試験報告は,次の情報を含むこととする。

a

)

試験方法(FH 又は FV)及び適用した規格の番号

b

)

試験用材料の完全な識別(タイプ及び製造業者を含む。

c

)

試験片の作製方法

d

)

試験片の厚さ

e

)

試験片の前処理

f

)

4.4

又は 5.4 によるカテゴリー及び個々の結果

g

)

試験片が燃えることなく溶けたか,燃焼落下物があったか,又は異常な挙動の有無

h

)

着火源を取り去った後の赤熱燃焼の状態

i

)

発生した煙の状態

j

)

規定された条件との差異,例えば,供給ガス


29

C 2105

:2006

附属書 4(参考)IEC によらない試験方法

この附属書は,基礎として用いた IEC 規格にはないが,旧 JIS には規定していた試験方法について,こ

の規格の本体で規定する試験方法への移行過程を考慮し参考として記載するものであり,規定の一部では

ない。

1.

エポキシ価

1.1

装置及び器具  装置及び器具は,次による。

a

)

化学はかり  化学はかりは,感量 0.1 mg のもの。

b

)

ビュレット  ビュレットは,容量 50 ml のもの。

c

)

ホールピペット  ホールピペットは,容量 10 ml のもの。

d

)

三角フラスコ  三角フラスコは,容量 200 ml のもの。

1.2

試薬  試薬は,次による。

a

)

塩酸−ジオキサン溶液  塩酸 1.5 ml とジオキサン 100 ml とを混合した溶液で,使用直前に調製する。

b

)

エチルアルコール

c

)

フェノールフタレイン

d

)

メチルエチルケトン

e

)

塩酸−メチルエチルケトン溶液  塩酸 10 ml をメチルエチルケトン 300 ml に溶かしたもの。

f

)

クレゾールレッド指示薬  クレゾールレッド 0.1 g をアセトン 80 ml と水 20 ml との混合液に溶かした

もの。

g

)  0.1 mol/L

水酸化カリウム−エチルアルコール溶液  水酸化カリウム 7 g をとり,水約 5 ml を加え,エ

チルアルコールで約 1 000 ml とし,よく振って溶かす。密栓して数日間放置した後,清澄な部分をと

る。ファクタを求めるには,これを 25 ml とり,炭酸を含まない水約 50 ml を加えて N/10 の塩酸で標

定する。

1.3

手順

a

)

塩酸−ジオキサン法  試料を,三角フラスコに附属書 表 に従って正確にはかり採り,これにホー

ルピペットで正しく 10 ml の塩酸−ジオキサン溶液を加えてよく振り混ぜ,試料を溶解した後 20 分間

放置する。

  次に,エチルアルコール 30 ml を加えた後,フェノールフタレイン指示薬を数滴加え,振り混ぜな

がら 0.1 mol/L 水酸化カリウム−エチルアルコール溶液で滴定する。終点は,溶液が淡赤色を 30 秒間

以上保持する点とする。

  別に,塩酸−ジオキサン溶液をフラスコにとって,空試験を行う。


30

C 2105

:2006

附属書   1  試料採取量

予想されるエポキシ当量(

1

)

採取量

g

                                  200

未満 0.2

              200

以上   300 未満 0.4

              300

以上   400 未満 0.6

              400

以上   500 未満 0.8

              500

以上   600 未満 1.0

              600

以上   700 未満 1.2

              700

以上   800 未満 1.4

              800

以上   900 未満 1.6

900

以上  1 000 未満 1.8

1 000

以上 2.0

注(

1

)

エポキシ当量(EE)とエポキシ価(Ev)と

の関係は,次のとおりである。

Ev

EE

100

=

b

)

塩酸−メチルエチルケトン法  試料を三角フラスコに附属書 表  に従って正確にはかり採り,これ

にメチルエチルケトン 10 ml を加え,次にホールピペットで塩酸−メチルエチルケトン溶液 10 ml を

加えて,均等に溶かして 30 分間放置する。試料が解けにくい場合は,60  ℃以下で加熱する。

  次に,クレゾールレッド指示薬数滴を加え,緩やかにかき混ぜながら 0.1 mol/L 水酸化カリウム−エ

チルアルコール溶液で滴定する(

2

)

。終点は,溶液の色が紫色を 30 秒間以上保持する点とする。

  別に塩酸−メチルエチルケトン溶液をフラスコにとって空試験を行う。

注(

2

)

滴定中に白濁する場合は,少量の水を加え,沈殿物が生じる場合には,少量のメチルエチルケ

トンを加えて溶かす。

1.4

計算  エポキシ価は,次の式によって求める。

Av

m

V

V

f

Ev

+

×

=

100

1

)

(

1

0

ここに,  Ev:  エポキシ価

f

: 0.1

mol/L

水酸化カリウム−エチルアルコール溶液のファクタ

V

1

:  本試験の滴定量

V

0

:  空試験の滴定量(ml)

  m

:  試料の質量(g)

Av

:  酸価

1.5

報告  次の事項を報告する。

a

)

試験方法の種類

b

)

エポキシ価

2.

接着性  接着性は,JIS K 6850 による引張りせん断強さ(金属−金属間)若しくは JIS C 2103 の 6.3.3

(常温での固着力)のヘリカルコイル法又は JIS C 2103 

附属書 4(参考)の 9.(常温での固着力)のス

トラッカ法による。


31

C 2105

:2006

3.

線膨張係数  線膨張係数は,JIS C 2141 の 10.(平均線膨張係数試験)による。ただし,試験片の長さ

は 5 mm 以上,伸び測定は自動記録とし,測定範囲は指定しない。

4.

熱伝導率  熱伝導率は,JIS C 2141 の 13.(熱拡散率試験及び熱伝導率試験)による。

5.

吸水率

5.1

装置及び器具  装置及び器具は,次による。

a

)

化学はかり  化学はかりは,感量 1 mg のもの。

b

)

恒温槽  恒温槽は,50  ℃±3 K に保持できる熱風循環式のもの。

c

)

デシケータ

d

)

容器  容器は,ガラス製広口瓶又は他の適切なもので,試験片を完全に浸せきさせることができる大

きさのもの。

e

)

温度計

5.2

試験片  試験片は,次による。

a

)

規定の温度及び時間加熱して硬化させた厚さ約 2 mm の試料から,大きさ約 50 mm×50 mm に切断し

て断面を平滑に仕上げ,表面をエチルアルコールで清浄にしたものを試験片とする。

b

) 50

℃±3 K に保った恒温槽中で試験片を 24  時間±1  時間乾燥する。この場合試験片は,ろ紙の上に

置く。次に,試験片をデシケータ中で室温まで冷却する。

5.3

方法

5.3.1

吸水率の測定  吸水率の測定は,次による。

a

)

試験片の質量を l mg まではかる。

b

)

試験片を,水を入れた容器に浸せきし,25  ℃±2 K で規定の時間保持してから取り出し,表面に付着

した水分を清潔なガーゼなどで速やかにふき取り,1  分間以内にはかり瓶に入れて質量を 1 mg まで

はかる。

5.3.2

煮沸吸水率の測定  煮沸吸水率の測定は,次による。

a

)  5.2

の試験片について,その試験片の質量を 1 mg まではかる。

b

)

試験片を沸騰水中に入れて規定の時間煮沸してから取り出し,流れる清水中で 30 分間冷却し,乾燥し

た清浄なガーゼなどで速やかにふき取り,1 分間以内にはかり瓶に入れて質量を 1 mg まではかる。

5.3.3

計算  吸水率又は煮沸吸水率は,次の式によって求める。

100

0

0

1

ab

×

=

m

m

m

W

ここに,

W

ab

吸水率又は煮沸吸水率(%)

m

0

吸水前の試験片の質量(g)

m

1

吸水後の試験片の質量(g)

5.3.4

報告  報告には,次の事項を記載する。

a

)

浸せき時間(h)及び吸水率(%)

b

)

煮沸時間(h)及び煮沸吸水率(%)

6.

耐薬品性

6.1

装置及び器具  装置及び器具は,次による。

a

)

恒温槽  恒温槽は,規定の温度に保持できる熱風循環式のもの。


32

C 2105

:2006

b

)

ビーカ  ビーカは,容量 200 m1 のもの。

6.2

試験片  試験片は,5.2 による。

6.3

方法  試験片は,規定の温度に保った試験液を 100 ml 入れたビーカの中に規定の時間浸せきしてか

ら取り出し,試験片に変色,き裂及び膨潤を生じていないか,また,試験液が着色及び濁りを生じていな

いかどうかを目視によって調べる。

  試験液の着色及び濁りの判定は,同一条件で空試験を行って比較する。

  なお,薬品に侵されやすい周辺部分については,試験の対象としない。

6.4

報告  報告には,次の事項を記載する。

a

)

試験条件[試薬の種類,加熱温度(℃)及び加熱時間(h)

b

)

試験片の変色,き裂及び膨潤の有無

c

)

試験片の種類

d

)

試験液の変化の有無

7.

体積抵抗率

7.1

装置  装置は,次による。

a

)

測定器  測定器は,市販のテラオームメータで精度±10%のもの。

b

)

電極  電極は,金属はく電極,導電性塗料電極又は蒸着電極のいずれかとする。

  主電極,ガード電極及び対電極の寸法は,

附属書 図 による。金属製押さえは,主電極用は質量

80 g

±20 g,ガード電極用は質量 50 g±20 g とする。

  金属はく電極は,ワセリン又はシリコーングリスではり付け,厚さは約 0.001 mm とする。

  導電性塗料は体積抵抗率が 10

-5

 M

Ω・m 以下とする。厚さは約 0.1 mm とする。

  電極の付け方は,

附属書 図 による。

                                                                単位  mm

注(

3

)

金属製押さえの大きさは,電極の大きさと同一にするのがよい。

附属書   1  電極

7.2

試験片  試験片は,次による。

a

)

塗膜の場合  JIS C 2103 の 6.1.1 の鋼板(幅約 130 mm,長さ約 180 mm)に硬化後の厚さが 0.10 mm±

0.02 mm

になるよう試料を塗り,製品ごとに規定の温度と時間とによって硬化したもの。

試料の塗り方は,金属板を斜めにして上から試料を流す。

b

)

注型の場合  厚さ約 2 mm,直径 100 mm 以上に注型したもの。

なお,試験片は,泡,ごみなどがなく接触する両面をできるだけ平滑にし,かつ,互いに並行で試

験時のフラッシオーバを防ぐのに十分な大きさとする。


33

C 2105

:2006

7.3

方法  方法は,次による。

a

)

試験片の厚さの測定方法  試験片の厚さは,測定範囲が 25 mm 以下のマイクロメータ又は同等以上の

精度をもつ測定器で測定する。

b

)

試験条件  試験条件は,次による。

1

)

常態の場合  温度 20  ℃±2 K,相対湿度(65±5)%で適切な時間前処理後,塗膜の厚さを測定し,

次に 7.1 b)の電極を付け,25  ℃±5 K の大気中で 30 分以内に c)の操作を終了する。

常温及び高温での測定には,金属はく電極,導電性塗料電極又は蒸着電極のいずれを用いてもよ

い。

2

)

浸水後の場合  規定の条件で硬化終了後,15 分間以上大気中に放冷してから塗膜の厚さを測定し,

これを 25  ℃±2 K の水中に 24 時間保持する。浸水後,試験片を取り出し,2 枚の吸取紙の間に挟

んで注意深く付着した水分を取り除いた後,25  ℃±5 K の大気中で 15 分間以内に c)の操作を終了

する。

浸水後の測定には,金属はく電極を用いる。金属はく電極は,浸水後速やかにはり付ける。

3

)

高温の場合  規定の条件で硬化終了後の試験片に,7.1 b)の電極を付け規定の温度の恒温槽中に置き,

この槽の温度が再び規定の温度になってから,更に 10 分間放置し,同じ槽内で 15 分間以内に c)の

操作を終了する。

c

)

操作(

4

)

  7.1 b)の電極を用いて

附属書 図 のように回路を接続し電源には直流 100∼1 000 V を用い,

5.1 a

)

のテラオームメータによって 1 分間充電後の体積抵抗率を測定する。

注(

4

)

試験片に静電気が帯電する場合があるので十分に放電させる。

附属書   2  電極の接続

7.4

計算  計算は,次の式によって行う。

δ

δ

π

ρ

R

R

D

v

×

=

=

96

.

1

4

2

ここに,

ρ

v

体積抵抗率(MΩ・m)

π

円周率

D

主電極の直径(50 mm)

R

体積抵抗の測定値(MΩ)

δ

塗膜又は注型板の厚さ(mm)

7.5

報告  報告には,次の事項を記載する。

a

)

試験片の種類(塗膜又は注型)

b

)

試験の種類(常態,浸水後又は高温)


34

C 2105

:2006

c

)

試験電圧(V)

d

)

試験片の厚さ(mm)

e

)

体積抵抗率(MΩ・m)

8.

揮発分

8.1

装置及び器具  装置及び器具は,次による。

a

)

恒温槽  恒温槽は,規定の温度に調節できる熱風循環式のもの。

b

)

平底皿  平底皿は,ガラス製又は金属製で,内径約 60 mm,  深さ約 20 mm のもの。

c

)

化学はかり  化学はかりは,感量 1 mg のもの。

d

)

デシケータ

8.2

方法  試料の中から約 1.5 g を,あらかじめひょう量した平底皿にとり,質量を 1 mg まで正確には

かった後,恒温槽の中に水平に置いて,規定の温度及び時間加熱する。これをデシケータ中で放冷してか

ら質量を 1 mg まではかる。

8.3

計算  揮発分は,次の式によって求める。

100

0

1

2

1

m

×

=

m

m

m

m

V

ここに,

V

m

揮発分(%)

m

0

平底皿の質量(g)

m

1

加熱前の平底皿及び試料の質量(g)

m

2

加熱後の平底皿及び試料の質量(g)

8.4

報告  報告には,次の事項を記載する。

a

)

試験条件[加熱温度(℃)及び加熱時間(h)

b

)

揮発分(%)

9.

エナメル線への影響

9.1

装置及び器具  装置及び器具は,次による。

a

)

試験管  試験管は,呼び寸法 18×165 のもの。

b

)

鉛筆  鉛筆は,JIS S 6006 に規定するもの。

c

)

油浴  油浴は,規定の温度に調節できるもの。

d

)

恒温槽  恒温槽は,規定の温度に調節できる熱風循環式のもの。

9.2

試験片  試験片は,エナメル線を長さ 150 mm に切断したものを 3 本用意する。

9.3

方法  方法は,次による。

a

)

試験片を 130  ℃の恒温槽に入れ,10 分間加熱する。

b

)

試験管に試料を入れ,油浴で規定の温度に保持し,試験片を試料中に規定の時間浸せきする。

c

)

試験片を試料から取り出し,JIS C 3003 の 13.1 の A 法及び 13.2 の B 法に規定する手順によって,塗

膜の硬度を調べる。試料から試験片を取り出した後,試験終了まで 2 分を超えてはならない。

9.4

報告  報告には,次の事項を記載する。

a

)

試験した試料の種類,保持温度及び試験片の浸せき時間。

b

)

鉛筆硬度記号。

c

)

エナメル線の種類又は記号,導体径及び塗膜厚さ(

例  1 種ポリエステル銅線 0.40 mm 又は IPEW0.40


35

C 2105

:2006

mm

10.

耐クラック性

10.1

装置及び器具  装置及び器具は,次による。

a

)

恒温槽  恒温槽は,100∼150  ℃までの温度を±3 K の精度で保持することができる熱風循環式のもの。

b

)

冷却槽  冷却槽は,−60∼25  ℃までの冷却能力をもち,±3 K の精度で調節することができるもの。

ドライアイスで規定の温度まで冷却したイソプロピルアルコールを入れたものでもよい。

c

)

温度計  温度計は,−60∼25  ℃及び 0∼200  ℃まで測定できるもの。

d

)

埋め込み物  埋込物は,JIS B 1251 に規定する 2 号 12S の座金又は受渡当事者間で協定したもの。

備考  埋込物は,使用時以外は,さび止めのためキシレン 2 容とイソプロピルアルコール 1 容との混

合液中で貯蔵するとよい。

e

)

平底皿  8.1 b)による。

10.2

試験片  試験片は,次の手順によって 5 個作製する。

a

)

埋込物をキシレン 2 容とイソプロピルアルコール 1 容との混合液で洗浄し,十分に乾燥する。

b

)

シリコーングリースなどをごく少量用いて離型処理した平底皿の中心部に埋込物を静置し,試料ごと

に規定の温度で予熱する。

c

)

予熱した試料を気泡が含まれないようにして,埋込物の上約 2 mm の高さまで流し込む。

なお,

試料を予熱したとき気泡が発生するものについては,

硬化前の試料を速やかに真空脱泡する。

d

)

次に,試料ごとに規定の条件で硬化させ,硬化終了後注型品を平底皿から取り外し,試験片とする。

e

)

試験片は,試験を開始するまで,温度 25  ℃±5 K 及び相対湿度(65±5)%の場所に保管する。

10.3

方法  方法は,次による。

a

) 5

個の試験片について,あらかじめ初期のクラックの有無を確認した後,

附属書 表 の冷熱サイク

ルに従って,低温側から入り高温側へ移行して 1 サイクルとする。

b

) 3

サイクル終了ごとにクラックの有無を常温で確認する。

クラックは,埋込物の下のレジン層の極めて薄いところに発生する長さ約 4 mm 以下のものを除い

て内側又は外側に生じたすべてのクラックを指す。

附属書   2  冷熱サイクル

試験状態

低温保持

高温保持

サイクル 
段階

温度

時間

min

温度

時間

min

繰返し 
サイクル数

クラックの発生有無確認 
(通算サイクル数ごと)

1

−10±3

(3)

2

−20±3

(6)

3

−30±3

(9)

4

−40±3

(12)

5

105

±3

(15)

6 130

±3

(18)

7

−55±3

30

±3

150

±3

30

±3 3

(21)

10.4

報告  報告には,次の事項を記載する。

a

)

試験片の作製条件

b

)

耐クラック性(クラックが発生した通算サイクル数及び個数)


36

C 2105

:2006

関連規格  JIS B 1251  ばね座金

JIS C 2141

  電気絶縁用セラミック材料試験方法

JIS C 3003

  エナメル線試験方法

JIS K 6850

  接着剤−剛性被着材の引張せん断接着強さ試験方法

JIS K 7100

  プラスチック−状態調節及び試験のための標準雰囲気

JIS K 7226

  プラスチック−長期熱暴露後の時間−温度限界の求め方

JIS S 6006

  鉛筆,色鉛筆及びそれらに用いるしん

IEC 60212

  Standard conditions for use prior to and during the testing of solid electrical insulating

materials

ISO 558

  Conditioning and testing−Standard atmospheres−Definitions


37

C 2105

:2006

附属書 5(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS C 2105

:2006  電気絶縁用無溶剤液状レジン試験方法

IEC 60455-2

:1998  電気絶縁用無溶剤液状レジン−第 2 部:試験方法

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目

ごとの評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線又は側線

項目番号

内容

(Ⅱ)国

際 規 格
番号

項目
番号

内容

項目ごとの
評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技

術的差異の理由及び今後の対

1.

適用範囲

反応性樹脂組成物,構成
成分及び硬化物の試験
方法。

IEC 

60455-2

1

JIS

に同じ。 IDT

2.

引用規格

付表として 57 規格を規
定。

 2

58

規格を規定。 MOD/追加

JIS C 1602

JIS C 1605JIS C 

1611

JIS C 2103 及び JIS C 

2161

を追加。

  な お , ISO 1512 を ISO 

15528

に変更しているが技術

的内容に変更はない。

項目の追加による。 
実質的に差異はない。

3.

定義

4

項目を規定。  3

JIS

に同じ。 IDT

4.

試験方法に

関する一般注
意事項

試験及びコンディショ
ニングの条件を規定。

 4

JIS

に同じ。 IDT

5.

反応性樹脂

組成物及びそ

の成分の試験
方法

5.1

引火点

ISO 1523

及 び JIS K 

2265

による方法を規定。

 5

5.1

JIS

に同じ。

IDT

37

C

 2105


2006


38

C 2105

:2006

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目
ごとの評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書

表示方法:点線の下線又は側線

項目番号

内容

(Ⅱ)国
際 規 格
番号

項目

番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技
術的差異の理由及び今後の対

5.2

密度

5.2.1

ピクノ

メータ法

5.2.2

浮 き ば

かり法

ISO 1675

による方法を

規定。

JIS C 2103

による浮き

ばかりによる方法を規

定。

 5.2

− MOD/選択

浮ばかり 法による 方法を 選
択可能にして追加。

浮ばかり法は,簡便な方法と
して国内で広く用いられてい

るので追加した。IEC へ提案
する。

5.3

粘度

JIS K 7117-1

, JIS K 

7117-2

及び JIS K  

5600-2-2

による方法。

試験温度:23  ℃±0.5 K

又は受渡当事者間で協
定した温度。 

 5.3

ISO 2555

ISO 3219 及び ISO 

2434

による方法。

試験温度:23  ℃±0.5 K 

MOD/

選択

試験温度 に受渡当 事者間 の

協定によ る温度で の測定 を
追加。

国内で広く用いられている温

度は 25  ℃又は 30  ℃であり,

23

℃以外の温度を選択でき

るようにした。

5.4

シェルフ

ライフ

一定温度で一定時間保
存後の粘度及びゲルタ
イムの変化による。

 5.4

JIS

に同じ。 IDT

5.5

軟化温度

JIS K 7206

又は JIS K 

5601-2-2

による。

 5.5

ISO 306

又は ISO 4625 による

方法。

IDT

5.6

灰分含有

ISO 3451-1

による方法

を規定。

 5.6

JIS

に同じ。 IDT

5.7

充てん材

含有率

5.7.1

強熱法

5.6

の方法。

 5.7

規定内容がない。

MOD/

追加

灰分含有 量を測定 方法と し
て追加した。

IEC

へ提案する。

5.7.2

抽出法

溶剤で樹脂を抽出する
方法。

− MOD/追加

溶剤抽出法を規定した。

IEC

へ提案する。

38

C

 2105


2006


39

C 2105

:2006

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目
ごとの評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書

表示方法:点線の下線又は側線

項目番号

内容

(Ⅱ)国
際 規 格
番号

項目

番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技
術的差異の理由及び今後の対

5.8

塩素含有

5.8.1

不 飽 和

ポリエステル
及びエポキシ

樹脂の全塩素
含有量

JIS K 6901

附属書 

よる方法を規定。

 5.8

5.8.1

JIS

に同じ。

IDT

5.8.2

エ ポ キ

シ樹脂及びグ
リシジルエス

テル中の無機
塩素含有量

ISO 4573

による方法を

規定。 

 5.8.2

JIS

に同じ。 

IDT

5.8.3

エ ポ キ

シ樹脂及び関
連材料の易可

けん化性塩素
含有量

JIS K 6755

による方法

を規定。 

 5.8.3

ISO 4583

による方法。 

IDT

5.9

エポキシ

樹脂のエポキ
シ当量

JIS K 7236

による方法

を規定。

 5.9

JIS

に同じ。 IDT

5.10

水 分 含

有量

IEC 60814

による方法

を規定。

 5.10

JIS

に同じ。 IDT

5.11

ポ リ エ

ステル樹脂の
水酸基価

JIS K 6901

の 5.4 による

方法。

 5.11

5.11.1

ISO 2554

による方法。

IDT

39

C

 2105


2006


40

C 2105

:2006

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目
ごとの評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書

表示方法:点線の下線又は側線

項目番号

内容

(Ⅱ)国
際 規 格
番号

項目

番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技
術的差異の理由及び今後の対

5.11.2

ポリエステル以外の樹脂。
規定内容がない。

MOD/

削除

項目を削除。

規 定 内 容 が な い た め 削 除 し
た。国際規格に規定されたと

き JIS として順次作成・改正
する。

5.12

ポ リ エ

ステル樹脂の
酸価

JIS K 6901

の 5.3 による

方法を規定。

 5.12

ISO 2114

による方法。 IDT

5.13

不飽和ポリエステル樹脂及
びアクリル樹脂の二重結合

の総量。規定内容がない。

MOD/

削除

項目を削除。

規 定 内 容 が な い た め 削 除 し
た。国際規格に規定されたと

き,JIS として順次作成・改
正する。

5.14

酸無水物硬化剤の酸及び酸
無水物含有量。規定内容が
ない。

MOD/

削除

項目を削除。

規 定 内 容 が な い た め 削 除 し
た。国際規格に規定されたと
き,JIS として順次作成・改

正する。

5.15

アミン価。規定内容がない。 MOD/削除

項目を削除。

規 定 内 容 が な い た め 削 除 し
た。国際規格に規定されたと

き,JIS として順次作成・改
正する。

5.13

ポ ッ ト

ライフ

規定の条件で保存した
ときの特性変化を求め
る。

 5.16

JIS

に同じ。 IDT

5.14

ゲ ル 化

時間

5.14.1

不飽和

ポリエステル
樹脂組成物

JIS K 6901

附属書 

よる方法。

 5.17

5.17.1

ISO 2535

による方法。

IDT

40

C

 2105


2006


41

C 2105

:2006

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目
ごとの評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書

表示方法:点線の下線又は側線

項目番号

内容

(Ⅱ)国
際 規 格
番号

項目

番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技
術的差異の理由及び今後の対

5.14.2

フェノ

ール樹脂組成

ISO 9396

による。

5.17.2

JIS

に同じ。 IDT

5.14.3

試験管

試験管法による。

− MOD/追加

試験管法による方法を追加。

IEC

へ提案する。

5.14.4

熱板法  JIS C 2161 B 法による。

− MOD/追加

熱板法による方法を追加。

IEC

へ提案する。

5.15

発 熱 温

度上昇

5.15.1

不飽和

ポリエステル
樹脂組成物

JIS K 6901

附属書 

方法。

 5.18

5.18.1

ISO 584

による方法。

IDT

5.15.2

不飽和

ポリエステル
樹脂以外の組

成物

5.15.2.1

高 温

硬化性

熱電対による方法。

 5.18.2

項目はあるが,規定内容が
ない。

MOD/

追加

熱電対を 用いた試 験方法 を
追加。

IEC

へ提案する。

5.15.2.2

常 温

硬化性

− MOD/追加

熱電対を 用いた試 験方法 を
追加。

IEC

へ提案する。

5.16

エ ポ キ

シ及び不飽和

ポリエステル
樹脂組成物の
体積収縮量

JIS K 6901

附属書 

方法。

 5.19

ISO 3521

による方法。 IDT

5.17

塗 膜 の

乾燥時間

規定の温度での乾燥硬
化性を評価。

 

MOD/

追加

試料を塗 布した試 験片を 用
いた試験方法を追加。

IEC

へ提案する。

41

C

 2105


2006


42

C 2105

:2006

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目
ごとの評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書

表示方法:点線の下線又は側線

項目番号

内容

(Ⅱ)国
際 規 格
番号

項目

番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技
術的差異の理由及び今後の対

5.18

塗 膜 の

付き方

規定の条件下での塗膜
の付き方を評価。

 

MOD/

追加

試料を塗 布した試 験片を 用
いた試験方法を追加。

IEC

へ提案する。

6.

硬 化 し た

反応性樹脂組

成物の試験方

6.1

試験片

組成物の調製,試験片の
作製方法,種類及び数を

規定。

 6

6.1

JIS

に同じ。

IDT

6.2

密度

JIS K 7112

による方法。

6.2

ISO 1183

による方法。 IDT

6.3

機械的特

6.3.1

引 張 特

6.3.1.1

リジ

ッド材

JIS K 7161

及び JIS K 

7162

による方法。

 6.3

6.3.1

6.3.1.1

ISO 527

による方法。

IDT

6.3.1.2

フレ

キシブル材

ISO 37

による方法。

6.3.1.2

JIS

に同じ。

6.3.2

圧縮特

JIS K 7181

による方法。   6.3.2

ISO 604

による方法。 IDT

6.3.3

曲げ特

JIS K 7171

による方法。

6.3.3  ISO 178

による方法。 IDT

6.3.4

衝撃強

JIS K 7111

による方法。

6.3.4  ISO 179

による方法。 IDT

6.3.5

硬さ

6.3.5.1

リジ

ッド材

ISO 2039-1

又は JIS K 

7215

による方法。

 6.3.5

6.3.5.1

ISO 2039-1

又は ISO 868 

よる方法。

IDT

42

C

 2105


2006


43

C 2105

:2006

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目
ごとの評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書

表示方法:点線の下線又は側線

項目番号

内容

(Ⅱ)国
際 規 格
番号

項目

番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技
術的差異の理由及び今後の対

6.3.5.2

フ レ

キシブル材

JIS K 7215

による方法。

6.3.5.2  ISO 868

による方法。 IDT

6.4

熱的特性

6.4.1

高 温 で

の固着強さ

IEC 61033

による方法。 

 6.4

6.4.1

JIS

に同じ。 

IDT

 

 6.4.2

熱膨脹。規定内容がない。 MOD/削除

項目を削除。

規 定 内 容 が な い た め 削 除 し

た。国際規格に規定されたと
き,JIS として順次作成・改
正する。

 

 6.4.3

熱伝導性。規定内容がな
い。 

MOD/

削除

項目を削除。

規 定 内 容 が な い た め 削 除 し
た。国際規格に規定されたと

き,JIS として順次作成・改
正する。

6.4.2

ガ ラ ス

転移温度

IEC 61006

による方法。   6.4.4

6.4.4.1

JIS

に同じ。 

IDT

6.4.3

荷 重 た

わみ温度

JIS K 7191-1

-2 による

方法。 

 6.4.4.2

ISO 75

による方法。 

IDT

6.4.4

燃焼性

附属書 3(規定)による
方法。

 6.4.5

IEC 60707

による方法。 

IDT

附属書 に規定する試験方法
は,JIS C 0066:1993 を元とし
ており,IEC 60707 と同等の
方法である。

6.4.6

熱衝撃性。規定内容がな
い。

MOD/

削除

項目を削除。

規 定 内 容 が な い た め 削 除 し
た。国際規格に規定されたと

き,JIS として順次作成・改
正する。

6.4.5

温 度 指

IEC 60216

による方法。

6.4.7

JIS

に同じ。 IDT

43

C

 2105


2006


44

C 2105

:2006

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目
ごとの評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書

表示方法:点線の下線又は側線

項目番号

内容

(Ⅱ)国
際 規 格
番号

項目

番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技
術的差異の理由及び今後の対

6.5

化学的特

6.5.1

吸水率

JIS K 7209

による方法。

 6.5

6.5.1

ISO 62

による方法。

IDT

6.5.2

耐 薬 品

JIS K 7114

による方法。

6.5.2

ISO 175

による方法。 IDT

6.5.3

か び 抵

抗性

JIS Z 2911

による方法。   6.5.3

IEC 60068-2-10

による方法。 IDT

 

 6.5.4

透湿性。規定内容がない。 

MOD/

削除

項目を削除。

規 定 内 容 が な い た め 削 除 し

た。国際規格に規定されたと
き,JIS として順次作成・改
正する。

6.6

電気的特

6.6.1

浸 水 前

後の体積抵抗

IEC 60093

による方法。 

 6.6

6.6.1

JIS

に同じ。 

IDT

6.6.2

誘 電 正

接及び比誘電

IEC 60250

による方法。   6.6.2

JIS

に同じ。 

IDT

6.6.3

絶 縁 破

壊電圧及び絶

縁破壊の強さ

IEC 60243-1

に よ る 方

法。 

 6.6.3

IEC 60243

による方法。 

IDT

6.6.4

保 証 ト

ラッキング指

JIS C 2134

による方法。   6.6.4

IEC 60112

による方法。 

IDT

6.6.5

電 解 腐

IEC 60426

による方法。   6.6.5

JIS

に同じ。 

IDT

44

C

 2105


2006


45

C 2105

:2006

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目
ごとの評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書

表示方法:点線の下線又は側線

項目番号

内容

(Ⅱ)国
際 規 格
番号

項 目

番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技
術的差異の理由及び今後の対

附属書 3

JIS C 0066:1993

を元と

する燃焼性の試験方法。

 6.6.5

− MOD/追加

IEC 60707:1981

と一致した内

容。

IEC 60455-2

はすでに廃止さ

れた規格を引用しており,JIS

では引用ではなく,新たに規
定することとする。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

−  IDT  技術的差異がない。 
−  MOD/削除 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
−  MOD/追加 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

−  MOD/選択 国際規格の規定内容と別の選択肢がある。

2.  JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

−  MOD 国際規格を修正している。

45

C

 2105


2006