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C 0366 : 1997 (IEC 449 : 1973/Amd.1 : 1979)

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。


日本工業規格

JIS

 C

0366

 : 1997

 (IEC

449

 : 1973/Amd.1 : 1979

)

建築電気設備の電圧バンド

Voltage bands for electrical installations of buildings

序文  この規格は,1973 年に第 1 版として発行された IEC 449, Voltage bands for electrical installations of

buildings

及び Amendment 1 (1979) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した

日本工業規格である。

概要  設備規程は,特に感電保護を扱う手段の適用に関しては,その使用電圧の値に依存することが大き

い。実務的に起こり得る各個別の電圧値について考慮することは,不可能であり,また,その必要もない

ことから,それぞれ特定の電圧バンドに対する共通の要求事項を規定した。この勧告は,電圧バンドを一

律に区分する基礎を提供することを目的とする。

IEC TC 64

の勧告を適用する分野[IEC 364-1(建築電気設備

第 部  適用範囲,目的及び用語の定義)

1.2

参照]において,二つの電圧バンドに分け,それぞれ別の規定でカバーすることができる。

しかし,

同じ電圧バンド内にあっても,

規定する条件のあるものは電圧値によって変わるかもしれない。

したがって,個別の応用又は設備(

例  溶接,電気めっきなど)に対して追加制限を導入する必要がある。

ただし,これは限られた幾つかの要求事項だけに適用するものとする。この特別な電圧制限は,関連する

要求事項で規定する。

バンド 

バンド I は,次の範囲に適用する。

−  電圧値の特定の条件によって感電保護を行う場合の設備。

−  機能上の理由(

例  電気通信,信号,ベル,制御及び警報設備)によって電圧を制限する設備。

バンド II 

バンド II は,家庭用,商業用及び工業用設備に供給する電圧を包含する。

このバンドは,多くの国において公共配電系統のすべての電圧を包含する。

1.

適用範囲

この規格は,周波数が 60Hz 以下,公称電圧が交流 1 000V 以下,及び公称電圧が直流 1 500V 以下で供

給する建築電気設備に適用する。

この電圧バンドは,主に設備規程と関連させて使用することを目的としているが,電気機器の個別規程

を作成するために使用してもよい。

備考 60Hz を超える高い周波数を含める適用範囲の拡大は,検討中。

2.

用語の定義

2.1

公称電圧 (Nominal voltage) 


2

C 0366 : 1997 (IEC 449 : 1973/Amd.1 : 1979)

設備(又は設備の一部分)を設計するための電圧。

備考1.  設備における実際の電圧値は,通常の許容差内の範囲で公称電圧と異なってもよい。

2.

開閉などに起因する過渡電圧,又は設備へ供給する系統の故障条件などによる異常動作に起

因する一時的電圧変動は,考慮しない。

2.2

接地系統 (Earthed systems) 

インピーダンスを故意に挿入することなしに,1 点(一般には中性点)を大地に直接接地した系統。

2.3

非接地又は非有効接地系統  (Isolated or not effectively earthed systems)  

大地へ接続しないか,又は所要のインピーダンスを介して 1 点(一般的には中性点)を大地へ接続した

系統。

3.

交流電圧バンド

設備の公称電圧に応じた交流電圧バンドを,

表 に示す。

−  接地系統(2.2)においては,対地電圧及び線間電圧の実効値。

−  非接地又は非有効接地系統(2.3)においては,線間電圧の実効値。

表 1  交流電圧バンド

バンド

接地系統

非接地又は非有効接地系統*

対地間

線間

線間

I

U

≦50

U

≦50

U

≦50

II 50

U≦600

50

U≦1 000

50

U≦1 000

U

:設備の公称電圧 (V)

*

中性線がある場合,1 相と中性線間から供給される電気機器は,
その絶縁が線間電圧に相当するものを選定すること。

備考  この電圧バンドの分類は,個々の規程で中間の電圧値を導入する

ことを除外するものではない。

4.

直流電圧バンド

設備の公称電圧に応じた直流電圧バンドを,

表 に示す。

−  接地系統(2.2)においては,対地電圧及び極間電圧値。

−  非接地又は非有効接地系統(2.3)においては,極間電圧値。

表 2  直流電圧バンド

バンド

接地系統

非接地又は非有効接地系統*

極対地間

極間

極間

I

U

≦120

U

≦120

U

≦120

II 120

U≦900

120

U≦1 500

120

U≦1 500

U

:設備の公称電圧 (V)

*

中性線がある場合,1 極と中間線から供給される電気機器は,そ
の絶縁が極間電圧に相当するものを選定すること。

備考1.  この表の値は,リップルフリー直流に対するものである。

2.

この電圧バンドの分類は,個々の規程で中間の電圧値を導入す
ることを除外するものではない。


3

C 0366 : 1997 (IEC 449 : 1973/Amd.1 : 1979)

原案作成委員会  構成表

(委員会) 

(委員長)

川  瀬  太  郎

千葉大学工学部電気電子工学科

(委員)

兼  谷  明  男

工業技術院標準部情報電気規格課

薦  田  康  久

資源エネルギー庁公益事業部技術課

伊  藤      章

通商産業省機械情報産業局電気機器課

西  澤      滋

建設省官庁営繕部設備課

束  尾      正

自治省消防庁予防課

小  林  茂  昭

東京消防庁予防部参事兼予防課

高  橋  健  彦

関東学院大学工学部建築設備工学科

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会技術部

樋  村  教  章

財団法人日本電気用品試験所技術規格部

白  川  義  康

社団法人日本電気協会技術部技術基準課

河  野  純  生

電気事業連合会(東京電力株式会社営業部)

赤  嶺  淳  一

社団法人日本電機工業会技術部部

長谷部  守  邦

社団法人日本電線工業会技術部

松  島  勇  作

社団法人日本照明器具工業会

漆  原  富志郎

社団法人日本配線器具工業会

石  山  壮  爾

社団法人電気設備学会

末  永  則  雄

社団法人日本電子機械工業会標準化センター

小  寺  泰  弘

社団法人日本事務機械工業会

東  条  喜  義

社団法人日本電子工業振興協会技術部

山  添  哲  郎

社団法人通信機械工業会第一技術部

大  滝  正  道

鹿島建設株式会社設計・エンジニアリング総事業本部設備設計部

木  島      均

日本電信電話株式会社技術開発支援センター

内  田  忠  敬

株式会社関電工技術開発総室技術管理部

竹  谷  是  幸

中立電機株式会社

(関係者)

下  川  英  男

社団法人電気設備学会

中  川      実

社団法人電気設備学会

(事務局)

内  野  博  道

社団法人電気設備学会

(分科会) 

(主査)

高  橋  健  彦

関東学院大学工学部建築設備工学科

(委員)

兼  谷  明  男

工業技術院標準部情報電気規格課

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会技術部

倉  田  正  己

社団法人日本電気協会技術部技術基準課

石  山  壮  爾

社団法人電気設備学会

森  田      陽

電気事業連合会(東京電力株式会社営業部)

堀  井      格

日昭電気株式会社

中山  武右エ門

株式会社きんでん技術本部工事統轄部

岩  崎  訓  尚

東光電気工事株式会社技術本部

工  藤  繁  雄

日本電設工業株式会社技術開発本部

角          耀

三機工業株式会社技術本部

藤  原      勲

住友電設株式会社技術本部

竹  谷  是  幸

中立電機株式会社