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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS C 0303 : 1984は改正され，この規格に置き換えられる。
今回の改正では，関連する国内規格及び国際規格を基に，構内電気設備の配線用図記号の変更及び追加
を行い，本体を改正した。
C 0303 : 2000
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目次
ページ
1. 適用範囲 ························································································································ 1
2. 配線 ······························································································································ 1
2.1 一般配線 ······················································································································ 1
2.2 バスダクト ··················································································································· 4
2.3 合成樹脂線ぴ ················································································································ 5
2.4 増設 ···························································································································· 5
2.5 撤去 ···························································································································· 5
3. 機器 ······························································································································ 5
4. 電灯・動力 ····················································································································· 6
4.1 照明器具 ······················································································································ 6
4.2 コンセント ··················································································································· 8
4.3 点滅器 ························································································································· 9
4.4 開閉器・計器 ··············································································································· 10
4.5 配電盤・分電盤等 ········································································································· 12
5. 通信・情報 ···················································································································· 12
5.1 電話・情報設備 ············································································································ 12
5.2 警報・呼出・表示・ナースコール設備 ··············································································· 14
5.3 電気時計設備 ··············································································································· 14
5.4 拡声・インターホン・映像設備 ························································································ 15
5.5 テレビ共同受信設備 ······································································································ 16
5.6 駐車場管制設備 ············································································································ 16
6. 防災・防犯 ···················································································································· 17
6.1 自動火災報知設備 ········································································································· 17
6.2 共同住宅用警報設備 ······································································································ 19
6.3 非常警報設備 ··············································································································· 19
6.4 消火設備 ····················································································································· 20
6.5 自動閉鎖設備 ··············································································································· 20
6.6 ガス漏れ警報設備 ········································································································· 21
6.7 無線通信補助設備 ········································································································· 21
6.8 監視カメラ設備 ············································································································ 22
6.9 機械警備設備 ··············································································································· 22
7. 避雷設備 ······················································································································· 23
8. 屋外設備 ······················································································································· 23
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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日本工業規格 JIS
C 0303 : 2000
構内電気設備の配線用図記号
Graphical symbols of wiring diagram for architectural plans
1. 適用範囲 この規格は，構内電気設備の電灯，動力，通信・情報，防災・防犯，避雷設備，屋外設備
などの配線，機器及びそれらの取付位置，取付方法を示す図面に使用する図記号について規定する。
2. 配線
2.1
一般配線
名称
図記号
摘要
天井隠ぺい配線
a) 天井隠ぺい配線のうち天井ふところ内配線を区別する場
合は，天井ふところ内配線に
を用いてもよい。
床隠ぺい配線
b) 床面露出配線及び二重床内配線の図記号は，
を用
いてもよい。
露出配線
c) 電線の種類を示す必要のある場合は，表1の記号を記入す
る。
表1 電線の記号
2
C 0303 : 2000
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名称
図記号
摘要
d) 絶縁電線の太さ及び電線数は，次のように記入する。
単位の明らかな場合は，単位を省略してもよい。ただし，
2.0は直径，2は断面積を示す。
例
数字の傍記の例
ただし，仕様書などで電線の太さ及び電線数が明らかな
場合は，記入しなくてもよい。
e) ケーブルの太さ及び線心数（又は対数）は，次のように記
入し，必要に応じ電圧を記入する。
例 1.6mm
3心の場合
0.5mm 100対の場合
ただし，仕様書などでケーブルの太さ及び線心数が明ら
かな場合は，記入しなくてもよい。
f) 電線の接続点は，次による。
g) 管類の種類を示す必要のある場合は，表2の記号を記入す
る。
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名称
図記号
摘要
h) 配管は，次のように表す。
鋼製電線管（ねじなし電線管）
の場合
合成樹脂製可とう電線管（PF
管）の場合
2種金属製可とう電線管の場合
硬質塩化ビニル電線管の場合
電線の入っていない（PF管）の
場合
ただし，仕様書などで明らかな場合は，記入しなくても
よい。
i)
フロアダクトの表示は，次による。
例
ジャンクションボックスを示す場合は，次による。
j) ケーブルラックの表示は，次による。
又は
サイズは傍記による。
k) 金属ダクトの表示は，次による。
l)
金属線ぴの表示は，次による。
m) ライティングダクトの表示は，次による。
は，フィードインボックスを示す。
必要に応じ，電圧，極数及び容量を記入する。
例
n) 接地線の表示は，次による。
例
o) 接地線と配線を同一管内に入れる場合は，次による。
例
ただし，接地線の表示Eが明らかな場合は，記入しなく
てもよい。
p) ケーブルの防火区画貫通部は，次による。
又は
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C 0303 : 2000
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名称
図記号
摘要
立上り
引下げ
素通し
防火区画貫通部は，次による。
立上り
引下げ
素通し
プルボックス
a) 材料の種類，寸法を傍記する。
b) ボックスの大小及び形状に応じた表示としてもよい。
ジョイントボックス
VVF用ジョイントボックス
接地端子
医用のものは，Hを傍記する。
接地センタ
医用のものは，Hを傍記する。
接地極
a) 接地種別は，次によって傍記する。
A種 EA，B種 EB，C種 EC，D種 ED
例
b) 必要に応じ，接地極の目的，材料の種類，大きさ，接地抵
抗値などを傍記する。
受電点
引込口にこれを適用してもよい。
2.2
バスダクト
名称
図記号
摘要
バスダクト
a) バスダクトの種類を示す場合は，次による。
フィーダバスダクト
FBD
低圧絶縁形耐火バスダクト
FPBD
プラグインバスダクト
PBD
トロリーバスダクト
TBD
b) 防雨形の場合は，WPを傍記する。
c) 材質，電気方式，定格電圧及び定格電流を示す場合は，次
による。
例
d) エキスパンションを示す場合は，次による。
e) オフセットを示す場合は，次による。
f) タップ付を示す場合は，次による。
g) 立上り，引下げを示す場合は，次による。
立上り
引下げ
h) 定格電流によって幅を変えて表示してもよい。
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2.3
合成樹脂線ぴ
名称
図記号
摘要
合成樹脂線ぴ
a) 電線の種類，太さ，条数，線ぴの大きさなどを示す場合は，
次による。
例
電線の入っていない場合
b) 図記号
は，
で表示してもよい。
c) ジョイントボックスを示す場合は，次による。
d) コンセントを示す場合は，次による。
e) 点滅器を示す場合は，次による。
f) 引掛ローゼットを示す場合は，次による。
2.4
増設 同一図面で増設・既設を表す場合には，増設は太線，既設は細線又は点線とする。
なお，増設，既設は色別してもよい。
2.5
撤去 撤去の場合は，×を付ける。
例
3. 機器
名称
図記号
摘要
電動機
必要に応じ，電気方式，電圧，容量などを示す場合は，次によ
る。
例
コンデンサ
電動機の摘要を準用する。
電熱器
電動機の摘要を準用する。
換気扇
a) 必要に応じ，種類（扇風機を含む）及び大きさを傍記する。
b) 天井付きは，次による。
ルームエアコン
a) 屋外ユニットはO，屋内ユニットはIを傍記する。
b) 必要に応じ，電気方式，電圧，容量などを傍記する。
電磁弁
必要に応じ，電気方式，電圧などを傍記する。
電動弁
必要に応じ，電気方式，電圧などを傍記する。
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名称
図記号
摘要
小形変圧器
a) 必要に応じ，電圧，容量などを傍記する。
b) 必要に応じ，ベル変圧器はB，リモコン変圧器はR，ネオ
ン変圧器はN，蛍光灯用安定器はF，HID灯（高効率放電
灯）用安定器はHを傍記する。
c) 蛍光灯用安定器及びHID灯用安定器で，器具に収めるもの
は，表示しない。
整流装置
必要に応じ，種類，電圧，容量などを傍記する。
蓄電池
必要に応じ，種類，電圧，容量などを傍記する。
発電機
必要に応じ，発電機は，電気方式，電圧，容量及び原動機は，
種類，出力などを傍記する。
4. 電灯・動力
4.1
照明器具
名称
図記号
摘要
一般用照明
白熱灯
HID灯
a) 器具の種類を示す場合は，文字記号などを記入する。
b) a)によりにくい場合には，次の例による。
ペンダント
シーリング（天井直付）
シャンデリヤ
埋込器具
引掛シーリングだけ（角）
引掛シーリングだけ（丸）
c) 器具の壁付及び床付の表示
1) 壁付は，壁側を塗るか，又はWを傍記してもよい。
2) 床付は，Fを傍記してもよい。
d) 容量を示す場合は，ワット (W) ×ランプ数で傍記する。
例
e) 屋外灯は
としてもよい。
f) HID灯の種類を示す場合において，a)によりにくい場合は，
容量の前に次の記号を傍記してもよい。
水銀灯
H
メタルハライド灯
M
ナトリウム灯
N
例
蛍光灯
a) 図記号
は，
としてもよい。
ただし，図記号
は，ボックス付を示す。
は，ボックスなしを示す。
b) 器具の種類を示す場合は，文字記号などを記入する。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
名称
図記号
摘要
c) 器具の壁付及び床付の表示
1) 壁付きは，壁側を塗るか，又はWを傍記してもよい。
2) 床付は，Fを傍記してもよい。
d) 容量を示す場合は，ワット (W) ×ランプ数で傍記する。
例
e) 器具内配線のつながり方を示す場合は，次による。
例
f) 器具の大小及び形状に応じた表示としてもよい。
例
非常用照明
a) 器具の種類を示す場合は，文字記号などを記入する。
（建築基準法によるもの）
b) 白熱灯を一般蛍光灯に組み込む場合は，次の図記号でもよ
い。
白熱灯
蛍光灯
c) 階段に設ける通路誘導灯（蛍光灯形）と兼用のものは，次
の図記号でもよい。
d) 壁付は，Wを傍記してもよい。
誘導灯
a) 器具の種類を示す場合は，文字記号などを記入する。
（消防法によるもの）
b) 客席誘導灯（白熱灯形）を示す場合は，Sを傍記してもよ
い。
白熱灯
蛍光灯
c) 階段に設ける非常用照明（蛍光灯形）と兼用のものは，次
の図記号でもよい。
d) 通路誘導灯の避難方向表示は，必要に応じ，矢印を記入す
る。
例
e) 壁付は，Wを傍記してもよい。
f) 床付は，Fを傍記してもよい。
g) 連動式誘導灯用信号装置を示す場合は，次による。
保安用
白熱灯
一般用照明の摘要を準用する。
発電回路用
蛍光灯
（建築基準法，
消防法によらないもの）
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4.2
コンセント
名称
図記号
摘要
コンセント
a) 図記号は，壁付きを示し，壁側を塗る。
一般形
b) 図記号
は，
で示してもよい。
ワイド形
c) 天井に取り付ける場合は，次による。
d) 床面に取り付ける場合は，次による。
e) 二重床用は，次による。
f) 定格の表し方は，次による。
1) 15 A 125 Vは，傍記しない。
2) 20 A以上は，定格電流を傍記する。
例
3) 250 V以上は，定格電圧を傍記する。
例
g) 2口以上の場合は，口数を傍記する。
例
h) 3極以上の場合は，極数を傍記する。
例
i)
種類を示す場合は，次による。
抜け止め形
引掛形
接地極付
接地端子付
接地極付接地端子付
漏電遮断器付
j) 防雨形は，WPを傍記する。
k) 防爆形は，EXを傍記する。
l)
医用は，Hを傍記する。
非常用コンセント
（消防法によるもの）
図記号
は，
としてもよい。
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4.3
点滅器
名称
図記号
摘要
点滅器
a) 定格を示す場合は，次による。
一般形
1) 15Aは，傍記しない。
ワイドハンドル形
2) 15A以外は，定格電流を傍記する。
例
3) 必要に応じ，定格電圧を傍記する。
b) 極数を示す場合は，次による。
1) 単極は，傍記しない。
2) 3路，4路又は2極は，それぞれ3，4又は2Pを傍記する。
c) プルスイッチは，Pを傍記する。
d) 位置表示灯を内蔵するものは，Hを傍記する。
e) 確認表示灯を内蔵するものは，Lを傍記する。
f) 別置された確認表示灯は，
とする。
例
g) 防雨形は，WPを傍記する。
h) 防爆形は，EXを傍記する。
i)
タイマ付は，Tを傍記する。
j) 遅延スイッチは，次による。
k) 熱線式自動スイッチは，次による。
l)
熱線式自動スイッチ用センサは，次による。
m) 屋外灯などに使用する自動点滅器は，A及び容量を傍記する。
例
n) 傍記の表示順序は，表3による。
表3 傍記の表示順序
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名称
図記号
摘要
表3 傍記の表示順序（続き）
調光器
一般形
定格を示す場合は，次による。
ワイド形
例
リモコンスイッチ
a) 別置された確認表示灯は，とする。
例
b) リモコンスイッチであることが明らかな場合は，Rを省略し
てもよい。
c) リモコンスイッチの種類を示す場合は，次による。
リモコンセレクタスイッチ
点滅回路数を傍記する。
例
リモコンリレー
a) リモコンリレーを集合して取り付ける場合は，
を用
い，リレー数を傍記する。
例
b) ターミナルユニット付は，T/Uを傍記する。
4.4
開閉器・計器
名称
図記号
摘要
開閉器
a) 箱入りの場合は，箱の材質などを傍記する。
b) 極数，定格電流，ヒューズ定格電流などを傍記する。
例
c) 電流計付は，
を用い，電流計の定格電流を傍記する。
例
配線用遮断器
a) 箱入りの場合は，箱の材質などを傍記する。
b) 極数，フレームの大きさ，定格電流などを傍記する。
例
c) モータブレーカを示す場合は，次による。
又は
d) 図記号
は
としてもよい。
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名称
図記号
摘要
漏電遮断器
a) 箱入りの場合は，箱の材質などを傍記する。
b) 過負荷保護付は，極数，フレームの大きさ，定格電流，定
格感度電流など，過負荷保護なしは，極数，定格電流，定
格感度電流などを傍記する。
過負荷保護付の例
過負荷保護なしの例
c) 過負荷保護付は，
を用いてもよい。
d) 図記号
は
としてもよい。
電磁開閉器用押しボタン
確認表示灯付の場合は，Lを傍記する。
圧力スイッチ
フロートスイッチ
フロートレススイッチ電
極
電極数を傍記する。
例
電極切替函
タイムスイッチ
電力量計
a) 必要に応じ，電気方式，電圧，電流などを傍記する。
b) 図記号
は，
としてもよい。
電力量計
（箱入り又はフード付）
a) 電力量計の摘要を準用する。
b) 集合計器箱に収納する場合は，電力量計の数を傍記する。
例
変流器（箱入り）
必要に応じ，電流を傍記する。
電流制限器
a) 必要に応じ，電流を傍記する。
b) 箱入りの場合は，その旨を傍記する。
漏電警報
必要に応じ，種類を傍記する。
漏電火災警報
（消防法によるもの）
必要に応じ，級別を傍記する。
地震感知器
必要に応じ，種類を傍記する。
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4.5
配電盤・分電盤等
名称
図記号
摘要
配電盤，分電盤及び制御盤
a) 種類を示す場合は，次による。
配電盤
分電盤
制御盤
実験盤
OA盤
警報盤
b) 直流用は，その旨を傍記する。
c) 防災電源回路用配電盤等の場合は，二重枠とし，必要に応
じ，種別を傍記する。
例
5. 通信・情報
5.1
電話・情報設備
名称
図記号
摘要
内線電話機
ボタン電話機を示す場合は，BTを傍記する。
加入電話機
公衆電話機
ファクシミリ
転換器
両切り転換器を示す場合は，次による。
保安器
集合保安器を示す場合は，個数（実装／容量）を傍記する。
例
デジタル回線終端装置
ターミナルアダプタ
端子盤
a) 対数（実装／容量）を傍記する。
例
b) 電話・情報以外の端子盤にもこれを適用する。
本配線盤
中間配線盤
交換機
図記号
は，
としてもよい。
ボタン電話主装置
形式を記入する場合は，次による。
例
局線中継台
局線表示盤
必要に応じ，窓数を傍記する。
例
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名称
図記号
摘要
時分割回線多重化装置
通信用アウトレット
（電話用アウトレット）
a) 壁付は，壁側を塗る。
b) 床面に取り付ける場合は，次による。
c) 二重床用は，次による。
d) コネクタの種類を示す場合は，次による。
8ピン 通信コネクタ
6ピン 通信コネクタ
4ピン 通信コネクタ
2ピン 通信コネクタ
e) 終端抵抗内蔵を示す場合は，Rを傍記する。
例
情報用アウトレット
a) 壁付は，壁側を塗る。
b) 床面に取り付ける場合は，次による。
c) 二重床用は，次による。
d) コネクタの種類を示す場合は，次による。
8ピン 通信コネクタ
6ピン 通信コネクタ
トークンリング用コネクタ
光コネクタ
BNCコネクタ
複合アウトレット
a) 壁付は，壁側を塗る。
b) 床面に取り付ける場合は，次による。
c) 二重床用は，次による。
d) 各器具を明示する場合は，次のように表示してもよい。
例
ルータ
図記号
は，
としてもよい。
集線装置（ハブ）
必要に応じ，ポート数を傍記する。
例
情報用機器収容箱
必要に応じ，機器記号を記入する。
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5.2
警報・呼出・表示・ナースコール設備
名称
図記号
摘要
押しボタン
a) 壁付は，壁側を塗る。
b) 2個以上の場合は，ボタン数を傍記する。
例
c) ナースコール用は，
とする。
d) 復帰用は，
とする。
握り押しボタン
ナースコール用は，
とする。
ベル
警報用と時報用とを区別する場合は，次による。
警報用
時報用
ブザー
警報用と時報用とを区別する場合は，次による。
警報用
時報用
チャイム
警報盤
ナースコール用受信盤（親
機）
窓数を傍記する。
例
ナースコール用子機
表示器（盤）
窓数を傍記する。
例
表示スイッチ
（発信器）
表示スイッチ盤は，次によって表示し，スイッチ数を傍記する。
例
表示灯
a) 壁付は，壁側を塗る。
b) ナースコール用は，次による。
5.3
電気時計設備
名称
図記号
摘要
子時計
a) 形状，種類などを示す場合は，その旨を傍記する。
b) アウトレットだけの場合は，
とする。
c) スピーカ付子時計は，次による。
時報子時計
子時計の摘要を準用する。
親時計
時計監視盤に親時計を組込みの場合は，
とする。
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5.4
拡声・インターホン・映像設備
名称
図記号
摘要
スピーカ
a) 壁付は，壁側を塗る。
b) 形状，種類を示す場合は，その旨を傍記する。
c) アウトレットだけの場合は，次による。
d) 方向を示す場合は，次による。
e) ホーン形スピーカを示す場合は，次による。
f) 防滴形は，WPを傍記する。
ジャック
種類を示す場合は，次による。
マイクロホン用
スピーカ用
コネクタ
a) 種類を示す場合は，次による。
マイクロホン用
スピーカ用
b) 必要に応じ，極数を傍記する。
例
アッテネータ
ラジオアンテナ
種類を示す場合は，AM又はFMを傍記する。
ワイアレスアンテナ
増幅器
遠隔操作器
カットリレー
テレビ
中央処理装置
オーバーヘッドプロジェクタ
スライドプロジェクタ
映写機
ビデオテープレコーダ
ビデオプロジェクタ
スクリーン
16
C 0303 : 2000
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
名称
図記号
摘要
電話機形インターホン親機
電話機形インターホン子機
スピーカ形インターホン親機
スピーカ形インターホン子機
ドアホン
ドアホン集合玄関機
5.5
テレビ共同受信設備
名称
図記号
摘要
テレビジョンアンテナ
種類を示す場合は，VHF，UHF，素子数などを傍記する。
パラボラアンテナ
種類を示す場合は，BS，CSを傍記する。
例
混合・分波器
増幅器
4分岐器
2分岐器
1分岐器
6分配器
4分配器
2分配器
直列ユニット
（75 Ω）
a) 壁付は，壁側を塗る。
b) 終端抵抗付きの場合は，Rを傍記する。
c) 2端子の場合は，2を傍記する。
テレビ端子
2端子の場合は，2を傍記する。
ヘッドエンド
図記号
は，
としてもよい。
機器収容箱
5.6
駐車場管制設備
名称
図記号
適用
ループコイル
17
C 0303 : 2000
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
名称
図記号
適用
ループコイル式車両検出器
光線式検知器（発光器）
光線式検知器（受光器）
管制盤
信号灯（両面）
片面の場合は，
とする。
警報灯（回転灯）
発券機
カードリーダ
カーゲート
カードエンコーダ
表示灯（片面）
両面の場合は，
とする。
6. 防災・防犯
6.1
自動火災報知設備
名称
図記号
摘要
差動式スポット型感知器
a) 必要に応じ，種別を傍記する。
b) 埋込形は，
とする。
補償式スポット型感知器
熱複合式スポット型感知器
必要に応じ，種別を傍記する。
定温式スポット型感知器
a) 必要に応じ，種別を傍記する。
b) 防水形は，
とする。
c) 耐酸形は，
とする。
d) 耐アルカリ形は，
とする。
e) 防爆形は，EXを傍記する。
熱煙複合式スポット型感知器
必要に応じ，種別を傍記する。
煙感知器
a) 必要に応じ，種別を傍記する。
b) 点検ボックス付は，
とする。
c) 埋込形は，
とする。
d) 煙複合式スポット型（露出形）は，
とする。
e) 煙複合式スポット型（埋込形）は，
とする。
f) 光電式分離型感知器は，次による。
送光部
受光部
炎感知器
必要に応じ，種別を傍記する。
18
C 0303 : 2000
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
名称
図記号
摘要
定温式感知線型感知器
（感知線式）
a) 必要に応じ，種別を傍記する。
b) 感知線と電線の接続点は，
とする。
c) 小屋裏及び天井裏へ張る場合は，
とする。
d) 貫通個所は，
とする。
差動式分布型感知器
（空気管式）
a) 小屋裏及び天井裏へ張る場合は，
とする。
b) 貫通個所は，
とする。
差動式分布型感知器
（熱電対式）
小屋裏及び天井裏へ張る場合は，
とする。
差動式分布型感知器
（熱半導体式）
差動式分布型感知器の検出部
必要に応じ，種別を傍記する。
P型発信機
a) 屋外用は，
とする。
b) 防爆形は，EXを傍記する。
回路試験器
警報ベル
a) 屋外用は，
とする。
b) 防爆形は，EXを傍記する。
受信機
複合盤を示す場合は，次による。
例 ガス漏れ警報設備と一体のもの
ガス漏れ警報設備及び自動閉鎖装置の連動制御器と一
体のもの
副受信機
（表示器）
中継器
表示灯
標識板
補助電源
移報器
用途を示す場合は，次による。
警備会社などの機器
非常放送
消火装置
消火栓
防火戸・排煙など
その他
差動スポット試験器
必要に応じ，個数を傍記する。
19
C 0303 : 2000
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
名称
図記号
摘要
付属記号
終端抵抗
例
アナログ式
例
自動試験機能付
例
遠隔試験機能付
例
アナログ式
自動試験機能付
例
アドレス付
例
機器収容箱
a) 消火栓箱に組込みの場合は，
とする。
b) 屋外用は，
とする。
c) 埋込形は，
とする。
警戒区域線
配線の図記号より太くする。
警戒区域番号
a)
の中に警戒区域番号を記入する。
b) 必要に応じ
とし，上部に警戒場所，下部に警戒区域番号
を記入する。
例
6.2
共同住宅用警報設備
名称
図記号
摘要
住戸用自火報受信機
表示灯
火災表示灯
スピーカ
ベル
屋外用は，
とする。
回路試験器
(導通試験装置)
ブザー
用途を示す場合は，次による。
ガス漏れ
自動断線警報
6.3
非常警報設備
名称
図記号
摘要
起動装置
屋外用は，
とする。
非常電話機
警報ベル
屋外用は，
とする。
表示灯
20
C 0303 : 2000
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
名称
図記号
摘要
電源部（操作部）
非常警報装置（一体形）
警報サイレン
報知区域線
配線の図記号より太くする。
報知区域番号
の中に報知区域番号を記入する。
6.4
消火設備
名称
図記号
摘要
起動ボタン
a) 用途を示す場合は，次による。
ガス系消火設備
水系消火設備
b) 屋外用は，
とする。
c) 防爆形は，EXを傍記する。
警報ベル
a) 屋外用は，
とする。
b) 防爆形は，EXを傍記する。
警報ブザー
a) 屋外用は，
とする。
b) 防爆形は，EXを傍記する。
サイレン
a) 屋外用は，WPを傍記する。
b) 防爆形は，EXを傍記する。
制御盤
表示盤
必要に応じ，窓数を傍記する。
例
表示灯
始動表示灯と兼用する場合は，
とする。
6.5
自動閉鎖設備
名称
図記号
摘要
煙感知器
a) 必要に応じ，種別を傍記する。
b) 埋込形は，
とする。
熱感知器
必要に応じ，種類，種別を傍記する。
自動閉鎖装置
用途を示す場合は，次による。
防火戸
防火シャッター
防煙たれ壁
防火ダンパー
排煙口
連動制御器
操作部をもつ場合は，
とする。
動作区域番号
の中に動作区域番号を記入する。
21
C 0303 : 2000
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6.6
ガス漏れ警報設備
名称
図記号
摘要
検知器
a) 壁掛形は，
とする。
b) 分離型の検知部は，
とする。
c) ブザー付又はランプ付を示す場合は，次による。
ブザー付
ランプ付
d) 必要に応じ，ガスの種類を傍記する。
検知区域警報装置
a) 屋外用は，
とする。
b) 防爆形は，EXを傍記する。
音声警報装置
a) 壁付は，壁側を塗る。
b) 形状，種類を示す場合は，その旨を傍記する。
c) アウトレットだけの場合は，次による。
d) 方向を示す場合は，次による。
e) ホーン形スピーカを示す場合は，次による。
f) 防滴形は，WPを傍記する。
受信器
中継器
a) 複数個で一体の場合は，個数を傍記する。
例
b) ガス漏れ表示灯の中継器は，
とする。
表示灯
警戒区域線
配線の図記号より太くする。
警戒区域番号
の中に報知区域番号を記入する。
6.7
無線通信補助設備
名称
図記号
摘要
漏えい同軸ケーブル
a) 天井隠ぺいの場合は，
を用いてもよい。
b) 必要に応じ種別，形式，亘長などを記入する。
例
c) 耐熱形は，Hを記入する。
例
アンテナ
a) 必要に応じ種別，形式などを傍記する。
b) 耐熱形は，Hを傍記する。
混合器
2分岐器
1分岐器
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C 0303 : 2000
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
名称
図記号
摘要
4分配器
2分配器
無線機接続端子
a) 用途を示す場合は，次による。
消防
警察
自衛
b) 終端抵抗付きの場合は，Rを傍記する。
無線機接続端子箱
屋外用は，
とする。
コネクタ
分波器
（フィルタを含む。）
6.8
監視カメラ設備
名称
図記号
摘要
カメラ
モニタ
監視カメラ装置架
タイムラプスVTR
映像切換器
映像分配器
映像補償器
6.9
機械警備設備
名称
図記号
摘要
警報制御盤
入室操作器
種類を示す場合は，次による。
カード式
テンキー式
キー式
ダイヤル式
電気錠
23
C 0303 : 2000
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
名称
図記号
摘要
警報センサ
種類を示す場合は，次による。
パツシプセンサ
磁気近接スイッチ
リミットスイッチ
シャッタ検知器
振動検知器
ガラス破壊検知器
7. 避雷設備
名称
図記号
摘要
突針部
平面図用
立面図用
避雷導線及び棟上げ導体
a) 必要に応じ，材料の種類，太さなどを傍記する。
b) 接続点は，次による。
接地抵抗測定用端子
接地用端子箱に収納する場合は，次による。
接地極
必要に応じ，接地極の目的，材料の種類，大きさ，接地抵抗値
などを傍記する。
8. 屋外設備
名称
図記号
摘要
電柱
種類，長さ，末口径及び設計荷重などを傍記する。
支線
材質，太さなどを傍記する。
支柱
材質，長さなどを傍記する。
架空配線
太さ，条数及び電線種別などを傍記する。
地中配線
ケーブル種別，太さ，線心数，条数及び保護材などを傍記する。
マンホール
図記号
は，
としてもよい。
ハンドホール
図記号
は，
としてもよい。
埋設標
種類を示す場合は，傍記する。
24
C 0303 : 2000
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS C 0303 構内電気設備の配線用図記号 改正原案作成委員会
a) 委員会
氏名
所属
（委員長）
中 野 弘 伸
職業能力開発大学校
（委員）
橋 爪 邦 隆
工業技術院標準部
坂 智 勝
建設省大臣官房官庁営繕部
須 貝 俊 司
自治省消防庁
谷 義 樹
郵政省施設部
永 井 久 雄
住宅・都市整備公団建設技術部
竹 内 良 平
東京消防庁予防部
池 田 道 宣
日本電信電話株式会社
渡 辺 靖
電気事業連合会
山 本 勝
全日本電気工事業連合組合
内 田 實太郎
電気保安協会全国連合会議
山 村 修 蔵
財団法人日本規格協会
下 川 英 男
社団法人電気設備学会
金 谷 惣 一
社団法人日本火災報知機工業会
松 島 勇 作
社団法人日本照明器具工業会
浅 井 功
社団法人日本電気協会
赤 嶺 淳 一
社団法人日本電機工業会
奥 野 克 海
社団法人日本電設工業協会
小 田 英 輔
社団法人日本電線工業会
川 島 政 敏
社団法人日本配線器具工業会
織 田 利 之
社団法人日本配電盤工業会
箕 浦 秀 夫
社団法人建設設備技術者協会
山 端 良 幸
社団法人建設電気技術協会
山 本 和 幸
住宅情報化推進協議会
（事務局）
中 川 実
社団法人電気設備学会
b) 作業部会
氏名
所属
（委員）
浅 井 英 利
建設省大臣官房官庁営繕部
山 端 良 幸
日本電設工業株式会社
箕 浦 秀 夫
株式会社日本設計
小 林 治 之
建設省大臣官房官庁営繕部
奥 野 克 海
住友電設株式会社
野々村 裕 美
日本電設工業株式会社
原 敏 博
株式会社きんでん
八 島 弘 治
東光電気工事株式会社
坂 田 義 晴
株式会社関電工
池 田 道 宣
日本電信電話株式会社
（事務局）
中 川 実
社団法人電気設備学会