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B 9933 : 2000 (ISO/DIS 4406 : 1998)

まえがき

この規格は,

工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,

社団法人日本フルードパワー工業会 (JFPA) /

財団法人日本規格協会 (JSA) から工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本

工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日本工業規格である。

JIS B 9933

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(規定)  コード番号の図式表示

附属書 B(参考)  参考文献


日本工業規格

JIS

 B

9933

: 2000

 (

4406

: 1998

)

油圧一作動油一固体微粒子に

関する汚染度のコード表示

Hydraulic fluid power

−Fluids−Code for defining

the level of contamination by solid particles

序文  この規格は,1998 年に制定された ISO/DIS 4406,Hydraulic fluid power−Fluids−Code for defining the

level of contamination by solid particles

を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した

日本工業規格である。

1.

適用範囲  この規格は,油圧システムに使用されている作動油中の固体微粒子の数量を定義するとき

に使用するコードについて規定する。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって,その後の改正版・

追補には適用しない。

ISO 4402 : 1998

  Hydraulic fluid power−Calibration of liquid automatic particle count instruments

ISO 4407 : 1991

  Hydraulic fluid power−Fluid contamination−Determination of particulate contamination

by the counting method using a microscope

ISO 11500 : 1997

  Hydraulic fluid power−Determination of particulate contamination by automatic counting

using the light extinction principle

3.

コードの定義

3.1

一般事項  固体微粒子の数量を定義するほとんどの方法は,すべての汚染物質が同様の粒度分布を

もつという仮定に基づいている。

この仮定は,浮遊塵埃のような自然の汚染物質には適用してもよいが,システムの中で循環し,ポンプ

内で砕かれ,フィルタで分離を受けた微粒子には有効ではない。

注意 4

μm 以上の微粒子測定は,多くの要因によって影響を受ける。

これらの要因とは,試料の採り方や微粒子計測の精度,及び採取容器とその使用場所の清浄度な

どをいう。

システムで循環している作動油を確実に採取するために,試料採取には適切な注意を払わなけれ

ばならない。

3.2

コードの基準  自動粒子計数器を用いた場合の汚染度を表すコードは,次のように微粒子の大きさ

と分布を区分する三つのスケール番号から成る。


2

B 9933 : 2000 (ISO/DIS 4406 : 1998)

−  最初のスケール番号は,1ml につき 4

μm 以上の微粒子の数に対応する。

−  2 番目のスケール番号は,1ml につき 6

μm 以上の微粒子の数に対応する。

−  3 番目のスケール番号は,1ml につき 14

μm 以上の微粒子の数に対応する。

顕微鏡で計数する場合のコードは,5

μm 以上と 15μm 以上の微粒子に対応する二つのスケール番号から

成る。

3.3

スケール番号の割当て

3.3.1

スケール番号は,試料の 1ml につき計数された微粒子の数に従って割当てられる(

表 参照)。

3.3.2

表 のように,1ml 当たりの微粒子数の上限値と下限値で示した二つの段階比率は,スケール番号

で表すそれぞれの数値が適切に設定され,かつ各段階に意義があるように採用した。

表 1  スケール番号の割当て

微粒子の個数濃度(個/ml)

スケール番号

下限値>

上限値≦

2 500 000

>28

1 300 000

2 500 000

  28

  640 000

1 300 000

  27

 320 000

 640 000

 26

 160 000

 320 000

 25

  80 000

 160 000

 24

  40 000

  80 000

 23

  20 000

  40 000

 22

  10 000

  20 000

 21

   5 000

  10 000

 20

   2 500

   5 000

 19

   1 300

   2 500

 18

    640

   1 300

 17

    320

    640

 16

    160

    320

 15

          80

        160

  14

          40

          80

  13

          20

          40

  12

          10

          20

  11

            5

          10

  10

              2.5

            5

    9

              1.3

              2.5

    8

                0.64

              1.3

    7

                0.32

                0.64

    6

                0.16

                0.32

    5

                0.08

                0.16

    4

                0.04

                0.08

    3

                0.02

                0.04

    2

                0.01

                0.02

    1

                0.00

                0.01

<1

備考  スケール番号 8 未満の再現性は,試料から計数された

微粒子の実数に影響される。実計数は,20 個を超える
ことが望ましい。それが不可能なときは,3.4.7 を参照。


3

B 9933 : 2000 (ISO/DIS 4406 : 1998)

3.4

自動粒子計数器を用いたコードの決定

3.4.1

計測は,ISO 11500 に従って行うか,又は他に認められた方法で行う場合,自動粒子計数器は ISO 

4402

によって校正しなければならない。

3.4.2

最初のスケール番号は 4

μm 以上の微粒子の数から割当てなければならない。

3.4.3

2

番目のスケール番号は 6

μm 以上の微粒子の数から割当てなければならない。

3.4.4

3

番目のスケール番号は 14

μm 以上の微粒子の数から割当てなければならない。

3.4.5

三つの番号は,斜線(スラッシュ)によって区別し,順番に書かなければならない。

例 22/18/13 のコードは,試料 1ml 当たりに 4

μm 以上の微粒子が 20 000 を超え 40 000 以下であり,

6

μm 以上の微粒子が 1 300 を超え 2 500 以下であり,かつ 14μm 以上の微粒子が 40 を超え 80 以下

であることを示す。

3.4.6

スケール番号の報告において,

“★”印(多すぎて計測不能)また,

“−”印(計測不要)の表記を

適用する。

a)

★/19/14 は,4

μm 以上の微粒子が多すぎて計測できないことを示す。

b)

−/19/14 は,4

μm 以上の微粒子の計測要求がないことを示す。

3.4.7

粒径範囲の一つのデータが 20 個未満の計数を示したときは,その粒径範囲のスケール番号には≧

印を付けなければならない。

例  コード 14/12/≧7 は,4

μm 以上の微粒子が 1ml 当たりに 80 を超え 160 以下であり,6μm 以上の微

粒子が 20 を超え 40 以下まで存在することを示す。

コードの 3 番目≧7 は,14

μm 以上の微粒子が 0.64 を超え 1.3 以下まで存在することを示すが,実

計数は 20 未満のため統計上の信頼度が低い。信頼度は低いが,14

μm 以上の微粒子は 1ml 当たり

1.3

以上を示すので,スケール番号を 7 以上とする。

3.5

顕微鏡を用いたコードの決定

3.5.1

計測は,ISO 4407 に従って行わなければならない。

3.5.2

最初のスケール番号は,5

μm を超える微粒子の数から割り当てなければならない。

3.5.3

2

番目のスケール番号は,15

μm を超える微粒子の数から割り当てなければならない。

3.5.4

自動粒子計数器で得た計数と関連付けるために,このコードは,第 1 の表示を“−”印で示した 3

位数で表さなければならない。

例  −/18/13

4.

規格適合表示  この規格に適合することを試験報告書,カタログ及び販売資料に記述する場合は,次

の文言を用いる。

“固体汚染物質のコードは,JIS B 9933(油圧−作動油−固体微粒子に関する汚染度のコード表示)に

適合する”


4

B 9933 : 2000 (ISO/DIS 4406 : 1998)

附属書 A(規定)  コード番号の図式表示 

1.

適用範囲  この附属書は,コード番号の図式表示について規定する。

2.

コード番号の図表示  自動粒子計数器を用いた汚染物質のコードは,4

μm 以上の微粒子の総数を最初

のスケール番号に割り当て,6

μm 以上の微粒子の総数を 2 番目のスケール番号に割り当てる,そして 14μm

以上の微粒子の総数を 3 番目のスケール番号に割り当てる。

この三つの番号を斜線(スラッシュ)で区別して,次々に書き込むことにより決定される。

例 22/18/13

顕微鏡による分析では,最初のスケール番号のところに“−”印を使用し,5

μm と 15μm の計数を 2 番

目と 3 番目のスケール番号にそれぞれ割り当てる。

書き込みは受け入れられるが,推定は許されない。


5

B 9933 : 2000 (ISO/DIS 4406 : 1998)

備考  スケール番号−自動粒子計数器の計測値から 4

μm (C)  と 6 μm (C)  及び 14 μm (C)  を引用する−顕微

鏡の計測値から 5

μm と 15 μm を引用する

附属書 図 1


6

B 9933 : 2000 (ISO/DIS 4406 : 1998)

附属書 B(参考)  参考文献

ISO 4021 : 1992

  Hydraulic fluid power−Particulate contamination analysis−Extraction of fluid samples from

lines of an operating system

原案作成本委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

竹  中  俊  夫

東京工業大学名誉教授

香  川  利  春

東京工業大学

藤  田  昌  宏

通商産業省

八  田      勲

工業技術院

橋  本      進

財団法人日本規格協会

村  井  孝  宣

財団法人機械振興協会

小  林  隆  博

株式会社神戸製鋼所

渡  並      直

トヨタ自動車株式会社

荒  木  義  昭

株式会社日平トヤマ

岡  安  英  雄

社団法人日本工作機械工業会

黒  部  昌  徳

東芝機械株式会社

藤  田      勝

石川島汎用機械株式会社

美濃越  昌  二

日本電気株式会社

久々湊  哲  夫 SMC 株式会社

二  見  安  亮 CKD 株式会社

木  原  和  幸

株式会社トキメック

梅  田  時  彦

川崎重工業株式会社

小曾戸      博

内田油圧機器工業株式会社

中  西  康  二

黒田精工株式会社

長  岐  忠  則

黒田精工株式会社

千  葉      誠

カヤバ工業株式会社

門      泰  一

太陽鉄工株式会社

石  井      進

内田油圧機器工業株式会社

山  崎  一  彦

山信工業株式会社

高  橋  克  彰 SMC 株式会社

萩  原  正  治 SMC 株式会社

小  池  一  夫

イハラサイエンス株式会社

伊  藤  三  郎

株式会社コガネイ

竹  内  俊  一

オリオン機械株式会社

根  本  圭  介

三菱電線工業株式会社

(事務局)

三  浦  吉  成

社団法人日本フルードパワー工業会

堀  切  俊  彦

社団法人日本フルードパワー工業会


7

B 9933 : 2000 (ISO/DIS 4406 : 1998)

標準化委員会規格部会フィルタ・作動油分科会  構成表

氏名

所属

(主査)

山  崎  一  彦

山信工業株式会社

(副主査)

福  島  英  夫

日本石油株式会社

小  澤  健  治

山信工業株式会社

伊  沢  一  康

日本ポール株式会社

笠  井  寿  男 SMC 株式会社

竹  崎      渉

豊興工業株式会社

一  条  和  夫

リオン株式会社

小笠原  輝  典

野崎産業株式会社

長谷川      務

株式会社設工社

水  野  啓  三

カヤバ工業株式会社

中  辻      順

ダイキン工業株式会社

植  田  修  弘

タカコ精機株式会社

飯  野      隆

大生工業株式会社

住  田      隆

株式会社トキメック

山  田  詔  一

油研工業株式会社

松  山  雄  一

出光興産株式会社

太  田  尚  宏

株式会社松村石油研究所

(事務局)

堀  切  俊  彦

社団法人日本フルードパワー工業会