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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

B 9513-1994 

手動製図機械 

Manually operated draughting machines 

1. 適用範囲 この規格は,手動製図機械の用語,種類,呼び方,外観・構造,性能,検査及び表示並び

にスケール取付金具及びスケール取付板の溝の寸法について規定する。 

備考1. 手動製図機械とは,プーリ式,リンク式又はトラック式の平行運動機構並びに手動で操作す

るスケール及びインデックス装置をもった製図機械をいい,この規格はJIS B 9512で規定す

るスケールを取り付ける手動製図機械(以下,製図機械という)に適用する。 

2. この規格の引用規格を,次に示す。 

JIS B 7524 すきまゲージ 

JIS B 9512 手動製図機械用スケール 

JIS Z 8311 図面の大きさ及び様式 

3. この規格の対応国際規格を,次に示す。 

ISO 9962-1 : 1992 Manually operated draughting machines−Part 1 : Definitions, classification and 

designation 

ISO 9962-2 : 1992 Manually operated draughting machines−Part 2 : Characteristics, performance, 

inspection and marking 

2. 用語の定義 製図機械に関する主な用語の定義は,次による。 

(1) 平行四辺形式製図機械 平行四辺形式の平行運動機構をもつ製図機械。 

(a) プーリ式製図機械 プーリ式の平行運動機構をもつ平行四辺形式製図機械(図1参照)。 

(b) リンク式製図機械 リンク式の平行運動機構をもつ平行四辺形式製図機械(図2参照)。 

(2) トラック式製図機械 トラック式の平行運動機構をもつ製図機械(図3及び図4参照)。 

(3) ヘッド 製図機械の,角度分割,回転,スケール取付板固定のための操作部分(図5a及び図5b参照)。 

(a) 握り(1a) スケールを付けたスケール取付板を,回転させたり動かすのに用いるグリップ。 

(b) スケール取付板(1b) スケールを取り付ける板。 

(c) インデックスレバー(1c) スケール取付板を15度ごとに角度を変えて固定したり,自由に回転させ

るレバー。 

(d) 角度レバー(1d) インデックスレバーが開放位置のとき,角度を固定するレバー。 

(e) 分度盤(1e) 角度表示のための主目盛板で,二つの機能をもつ。外周目盛は標準用,内周目盛は基

線用である。 

また,その逆でもよい。 

(f) 標準バーニヤ(1f) 角度表示のために使う副目盛板。 

(g) 基線レバー(1g) 基準線の傾きに合わせ,固定された基線バーニヤに対し,ヘッドの傾斜位置を,

B 9513-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

固定・解放するレバー。 

(h) 基線バーニヤ(1h) 基線用の副目盛板。 

(i) インデックス板(1i) 15°間隔で角度固定をする板。 

(j) 基線微脚整装置(1j) 水平スケールを,基準線に合わせ微調整する部分。 

(k) スケール取付金具(2d) スケール本体を,スケール取付板に取り付けるための金具。 

(4) 平行四辺形式製図機械の主要部分(図1及び図2参照) 

(a) 取付金具(3a) 製図機械を製図板に取り付ける金具。 

(b) ヒンジ(3b) 製図機械を製図板表面から浮かせるための連結部分。 

(c) スケール密着調整ねじ(3c) スケールと製図板との密着を調整するねじ。 

(d) 上部関節(3d) 取付金具と上部アーム機構とをつなぐ部分。 

(e) 上部アーム(3e) 平行四辺形式の平行運動機構の上部のアーム。 

(f) バランスアーム(3f) 立面時,製図機械の釣合いを保つためのアーム。 

(g) バランスウェイト(3g) バランスアームに取り付けるおもり。 

(h) 下部関節(3h) 上部アーム機構と下部アーム機構とをつなぐ部分。 

(i) 下部アーム(3i) 平行四辺形式の平行運動機構の下部のアーム。 

(5) トラック式製図機械の主要部分(図3及び図4参照) 

(a) 取付金具(4a) 製図機械を製図板に取り付ける金具。 

(b) 横レール(4b) ヘッドを水平方向へ平行に動かすレール。 

(c) 縦レール(4c) ヘッドを垂直方向へ平行に動かすレール。 

(d) 横カーソル(4d) 縦レールを水平方向へ動かすカーソル。 

(e) 縦カーソル(4e) ヘッドを垂直方向へ動かすカーソル。 

(f) 横ブレーキレバー(4f) ヘッドの水平方向の動きを固定するレバー又はボタン。 

(g) 縦ブレーキレバー(4g) ヘッドの垂直方向の動きを固定するレバー又はボタン。 

(h) ヒンジ(4h) ヘッドを製図板表面から浮かせるための連結部分。 

(i) バランスウェイト(4i) ヘッドの釣合いを取るための縦レール内のおもり。 

(j) ローラ(4j) 縦レールを支えて製図板の下部エッジ上を走らせるローラ。 

(k) ディスプレイ(4k) X−Y座標及び角度のデジタル読取装置(注文者選択)。 

(l) キーボード(4l) コマンド及びデータを入力するキー(注文者選択)。 

3. 製図機械の各部の名称 製図機械の主要部分の名称は,図1〜図5による。 

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図1 プーリ式製図機械(垂直面用) 

備考 製図機械が水平面だけで使用される場合,バランスアーム(3f)及びバランスウェイト(3g)は必要がない。 

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図2 リンク式製図機械(垂直面用) 

備考 製図機械が水平面だけで使用される場合,バランスアーム(3f)及びバランスウェイト(3g)は必要がない。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図3 トラック式製図機械 

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図5 ヘッド 

4. 種類及び呼び方 

4.1 

一般 製図機械の種類は,次の四つの項目によって分類する。 

(1) 運動機構 

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(2) 製図板の傾き 

(3) 作動範囲 

(4) スケール取付金具 

4.2 

運動機構による種類及び呼び記号 製図機械の運動機構による種類及び呼び記号は,表1のとおり

とする。 

表1 運動機構による種類及び呼び記号 

運動機構による種類 

呼び記号 

プーリ式製図機械 

リンク式製図機械 

トラック式製図機械 

4.3 

製図板の傾きによる種類及び呼び記号 製図機械を取り付ける製図板の傾きによる種類及び呼び記

号は,表2のとおりとする。 

表2 製図板の傾きによる種類及び呼び記号 

製図板の傾きによる種類 呼び記号 

備考 

水平面用 

製図板の傾きは,ほぼ水平面。 
バランスウェイトを付けないもの。 

傾斜面用 

製図板の傾きは,水平面から垂直面まで。 
バランスウェイトを付けたもの。 

4.4 

作動範囲による種類及び呼び記号 製図機械の作動範囲による種類及び呼び記号は,表3のとおり

とする。 

表3 作動範囲による種類及び呼び記号 

単位 mm 

最小作動範囲 

呼び記号 

用紙寸法 

運動機構による呼び記号 

 450× 650 

0406 

A2 

P, K, T 

 650× 900 

0609 

Al 

P, K, T 

 900×1250 

0912 

A0 

P, K, T 

1250×2600 

1226 

A0×3 

参考 用紙寸法はJIS Z 8311参照 

4.5 

スケール取付金具による種類及び呼び記号 製図機械のスケール取付金具による呼び記号は,大形

はL,小形はSとする。 

4.6 

製図機械の呼び方 製図機械の呼び方は,次の内容・順序で表現する。 

(1) ISO 9962-1 

(2) 運動機構による呼び記号 

(3) 製図板の傾きによる呼び記号 

(4) 作動範囲による呼び記号 

(5) スケール取付金具による呼び記号 

例  

B 9513-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参考 ISO 9962-1では,規格番号の前に製品の名称を入れるように規定している。 

5. 要求事項 

5.1 

外観及び構造 製図機械の外観及び構造は,次による。 

(1) 各部はいずれも強度及び剛性上適切な材料を用い,加工・組立を入念に行う。 

(2) 各部の塗装又は表面処理は良好であって,たやすく色あせ,はく離又はさびを生じるおそれがないこ

と。 

(3) 分度盤及びバーニヤの目盛線は鮮明で,均一な太さをもち,曲がり,消え,墨抜けなどがないこと。 

(4) 分度盤及びバーニヤの数字その他の表示は明確であって,脱落,誤記,消え,墨抜けなどがないこと。 

(5) 取付金具は,製図機械の取付けを確実に行えること。 

(6) スケール密着調整装置があるものは,その作動が円滑・容易であること。 

(7) スケール取付板の溝の寸法は,附属書2表3による。 

(8) スケール取付板へのスケールの取付けは容易で,確実に固定できること。 

(9) スケール取付板の回転は円滑であること。 

(10) 基線レバーの作動は円滑で,固定は確実であること。 

(11) インデックスレバーの作動は円滑で,インデックス板によって確実に位置決めができること。 

(12) 角度レバーの作動は円滑で,固定は確実であること。 

(13) 運動機構の作動は円滑で,がたがなく,異常な音などがないこと。 

(14) 垂直面用のヘッドは,製図板上のどの位置でも静止できること。 

(15) 横及び縦ブレーキの作動は円滑で,固定は確実であること。 

5.2 

性能 製図機械の性能は,表4の規定に適合しなければならない。 

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表4 性能 

番号 

性能 

測定項目 

測定方法 

測定用具 

許容値 

分度盤及びバ
ーニヤの分画
の精度 

分度盤目盛と
バーニヤ目盛
との一致度 

バーニヤ目盛の零点を分度盤の任意の
目盛に合わせ,バーニヤの最大目盛(捨
て目盛を除く)と分度盤目盛との差を測
定する。この測定を通常の水平位置から
±90°の範囲の角度について行い,その
うちの最大値を測定値とする調整可能
な基線については同様に測定する。 

倍率5以上の
拡大鏡 

バーニヤの最小
読取値10分又は
5分以下 

分度盤とイン
デックス板と
の取付精度 

分度盤目盛と
インデックス
を用いたとき
のバーニヤ目
盛との一致度 

インデックスレバーを用いインデック
ス板の各インデックスに,スケール取付
板を位置決めしたとき,分度盤の所定目
盛とバーニヤ目盛の零点との差を測定
し,そのうちの最大値を測定値とする。 

倍率5以上の
拡大鏡 

バーニヤの最小
読取値10分又は
5分以下 

分度盤目盛の
誤差及び分度
盤の取付けの
偏心度 

分度盤目盛と
角度基準線と
の偏差 

基準製図板に製図機械を取り付け,検査
用スケールを水平に取り付ける。次にイ
ンデックス板を解放し角度レバーを緩
め,分度盤目盛の零点にバーニヤ目盛の
零点を合わせてインデックス板を位置
決めする。基線レバーを緩め,水平スケ
ールを水平基準線に合わせて基線レバ
ーを固定する。再びインデックス板を解
放し,任意の角度基準線にスケールを一
致させて分度盤目盛の誤差を測定する。
この測定を15°おきの角度基準線につ
いて通常の水平位置から±90°の範囲
で行い,そのうちの最大値を測定値とす
る。 

基準製図板,
検査用スケー
ル,倍率5以
上の拡大鏡 

バーニヤの最小
読取値10分又は
5分以下 

インデックス
板の分割精度 

インデックス
板によって位
置決めされた
スケールと角
度基準線との
偏差 

基準製図板に製図機械を取り付け,イン
デックス板を分度盤目盛の零点に位置
決めし,基線レバー又は基線調整装置を
用い,水平に取り付けた検査用スケール
を水平基準線に合わせて固定する。次に
ヘッドを角度基準線中心位置に置き,通
常の水平位置から±90°の範囲で15°
おきの任意のインデックス板にスケー
ル取付板を位置決めし,その角度の角度
基準線とスケールとを一致させ,そのと
きの両者の偏差をスケール目盛先端で
測定し,その最大値を測定値とする。 

基準製図板,
検査用スケー
ル,倍率5以
上の拡大鏡 

スケール目盛先
端で±0.3mm 
また,その測定
の後スケールを
零点に戻したと
き,正確に元の
位置に戻るこ
と。 

スケールの平
行移動精度 

作動範囲内に
おける水平に
取り付けたス
ケールと水平
基準線との偏
差 

水平に取り付けた検査用スケールを水
平基準線に合わせて固定し,ヘッドを移
動し,基準製図板に示された各水平基準
線と一致させ,そのときの偏差をスケー
ル目盛先端で測定し,そのうちの最大値
を測定値とする。ただし,トラック式で
は,検査用製図板の角度は60°以上90°
以下とする。 

基準製図板,
検査用スケー
ル,倍率5以
上の拡大鏡 

スケール目盛先
端で±0.3mm 

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10 

B 9513-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

性能 

測定項目 

測定方法 

測定用具 

許容値 

トラック式製
図機械の直角
精度 

横レールの真
直度を考慮し
た横レールと
水平基準線と
の平行偏差,
縦レールの真
直度を考慮し
た縦レールと
縦基準線との
偏差 

横レールを水平基準線と平行にして,水
平に取り付けた検査用スケールを水平
基準線と一致させる。次に,ヘッドを基
準製図板の上部に移動させ,垂直基準線
の一つに,検査用スケール上の零点の目
盛線を一致させて,横ブレーキを固定す
る。そして,へッドを縦レールに沿って
作動範囲内に移動させて垂直基準線と
零点の目盛線との偏差を測定する。 
 また,他の垂直基準線についても繰り
返し(附属書1図1参照),そして検査用
スケールを90°垂直方向に回転させ,他
の水平基準線に対しても繰り返す。その
うちの最大値を測定値とする 

基準製図板,
検査用スケー
ル,倍率5以
上の拡大鏡 

最大値±0.3mm 

スケールの密
着度 

スケールと製
図板とのすき
ま 

スケール取付板に検査用スケールを水
平及び垂直に固定し,ヘッドを最小作動
範囲内に移動させたときに,ヘッドの底
面に基準製図板を密着させ,スケールと
基準製図板とのすきまを測定し,そのう
ちの最大値を測定値とする。 

基準製図板,
検査用スケー
ル,すきまゲ
ージ(JIS B 
7524参照) 

0.3mm以下 

備考1. 検査用スケール及び基準製図板は,付属書1による。 

2. 基準製図板は,バランスウェイトがついた製図機械では,水平面から75°で使用,バランスウェイトが

ついていない水平面専用の製図機械では,水平面で使用する。 

6. 検査 製図機械は,外観,構造及び性能について検査し,5.1及び5.2の規定に適合しなければならな

い。 

7. 表示 製図機械の見やすい箇所に,次の事項を表示する。 

(1) 製造業者名 

(2) 呼び方 

(3) 製造年月又はその略号 

8. スケール取付金具及びスケール取付板 スケール取付金具及びスケール取付板の溝の寸法は,附属書

2による。 

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11 

B 9513-1994  

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附属書1 検査用スケール及び基準製図板 

1. 適用範囲 この附属書は,検査用スケール及び基準製図板について規定する。 

2. 検査用スケール 検査用スケールは,JIS B 9512による300L又は300Sのうち,真直度50μm以下の

ものとする。 

3. 基準製図板 基準製図板は,附属書1表1及び附属書1図1による。 

附属書1表1 基準製図板 

線 

太さ 

水平線は0.25mm以下,その他は0.35mm以下 

平行度 

1 000mmにつき0.15mm以下 

真直度 

1 000mmにつき0.15mm以下 

角度精度 

1.5'以下 

図板 

平面度 

1 000mmにつき0.3mm以下 

附属書1図1 基準製図板 

備考1. 図中の水平線は,本体5.2の番号5のスケールの平行移動精度の測定及び本体5.2の番号6のトラ

ック式製図機械の水平平行度の測定に用いる水平基準線を表し,作動範囲による種類ごとに,

次による。 

(スケールの平行移動精度) 

12 

B 9513-1994  

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0609:A″ B″ , C″ D″ 及びE″ F″ 線 

0912:AB, CD及びEF線 

0406及び1226においても,これに準じる。 

(トラック式製図機械の水平平行度) 

0912:EF及びCD線 

0609:E″ F″ 及びCD線 

0406及び1226においても,これに準じる。 

2. 図中の水平及び垂直線は,本体5.2の番号6のトラック式製図機械の直角度の測定に用いる

水平及び垂直基準線を表し,作動範囲の種類ごとに,次による。 

0912:BF及び垂直中心線 

0609:B″ F″ 及びCD線 

0406及び1226においても,これに準じる。 

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13 

B 9513-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書2 スケール取付金具及び 

スケール取付板の溝の寸法 

1. 適用範囲 この附属書は,スケール取付金具及びスケール取付板の溝の寸法について規定する。 

備考 この附属書の対応国際規格案を,次に示す。 

ISO/DIS 9962-3 Manually operated draughting machines−Part 3 : Dimensions of scale rule chuck 

plates 

2. スケール取付金具及びスケール取付板の溝の寸法 

2.1 

一般 スケール取付金具は平行式とし,かつ調整穴は丸穴式とし,スケール取付板の溝にスケール

取付金具が容易に挿入できて,確実に固定できなければならない。 

2.2 

スケール取付金具の寸法 スケール取付金具の寸法は,附属書2表1のとおりとする。 

附属書2表1 スケール取付金具の寸法 

単位 mm 

スケール
取付金具
の大きさ 

参考 

大 (L)  

63±0.1 約80 

2.5±0.18 

15.6+0.05 

   −0.2 

15.2 

8.5 

8.0 

55 

5.0 

8.2 

0.3 

小 (S)  

50±0.1 約63 

2.0±0.15 

12.1+0.05 

   −0.2 

11.7 

6.5 

6.3 

43 

4.5 

6.2 

0.25 

参考 ISO DIS 9962-3では取付方式による種類として,平行式 (P) とテーパ式 (T),調整穴は,長

穴式及び丸穴式が規定されている。 

2.3 

スケール取付金具とスケール本体とを組み合わせた高さ スケール取付金具とスケール本体とを組

み合わせた高さは,附属書2表2のとおりとする。スケール取付金具とスケール本体との間に,座金等を

入れて調整してもよい。 

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14 

B 9513-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書2表2 スケール取付金具とスケール本体とを組み合わせた高さ 

単位 mm 

スケール取付金具 

スケール本体幅 呼び記号 組合せ高さ 

許容差 

形式 

大きさ 

平行式 

(P) 

大 

(L)  

大形L 

PLL 

7.5 

+0.3 
−0.1 

中形M 

PLM 

小 

(S)  

中形M 

PSM 

+0.3 

小形S 

PSS 

2.4 

スケール取付金具の種類及び呼び方 スケール取付金具の種類及び呼び方は,次の内容・順序によ

って表現する。 

(1) JIS B 9513 

(2) 取付方式による呼び記号 

(3) スケール取付金具による呼び記号 

(4) スケール幅による呼び記号 

(5) スケール取付金具の穴ピッチ (p) (附属書2表1参照) 

(6) スケール本体と組み合わせた高さ (k) (附属書2表2参照) 

例 

参考 ISO/DIS 9962-3では,規格番号の前に製品の名称を入れるように規定している。 

2.5 

スケール取付板の溝の寸法 スケール取付板の溝の寸法は,附属書2表3のとおりとする。 

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15 

B 9513-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書2表3 スケール取付板の溝の寸法 

単位 mm 

スケール取付金具の大きさ 

大 (L)  

16.25±0.1 

1.4〜2.4 

小 (S)  

12.75±0.1 

0.9〜1.9 

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16 

B 9513-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参考 スケールの取付金具取付ねじ及び調整ねじ 

この参考は,本体及び附属書の規定に関する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。 

スケール取付金具取付ねじ及び調整ねじを,参考として参考表1に示す。 

参考表1 取付ねじ及び調整ねじ 

単位 mm 

スケール取付金具の大きさ 

ねじの呼び(1) 

長さ 

取付ねじ及び調整ねじ 

大 (L)  

M4 

小 (S)  

  M3.5 

注(1) JIS B 0205(メートル並目ねじ)参照。 

JIS B 9513 改正原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

○ 新 井 泰 司 

東京都立工業高等専門学校(名誉教授) 

(委員) 

○ 徳 岡 直 静 

慶應義塾大学理工学部 

桐 山 和 臣 

工業技術院標準部 

黒 木 勝 也 

財団法人日本規格協会技術部 

○ 長 島 清 二 

ISO/TC10/SC9/WG10委員長 

○ 伊勢谷 重 雄 

旭精密株式会社製図機事業部 

石 井 信 夫 

株式会社内田洋行開発事業部 

永 井 通 世 

株式会社コクヨ製図用品部 

長谷川   博 

株式会社長谷川製作所 

○ 塩 谷   力 

マックス株式会社図形事業部 

○ 矢 田 辰 夫 

武藤工業株式会社諏訪工場 

小 田 哲 也 

株式会社東芝電力技術管理部 

渡 辺 由 光 

前・株式会社日立製作所生産技術部 

松 山 年 男 

株式会社荏原製作所技術管理部 

小 峰   浩 

三菱電機株式会社技術管理部 

大 湊   満 

株式会社リコー光学事業部 

(事務局) 

○ 下 田 健 一 

社団法人日本設計工学会 

備考 ○印は分科会委員