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日本工業規格

JIS

 B

8814

 - 1992

ベルトコンベヤ用プーリ

Pulleys for belt conveyors

1.

適用範囲  この規格は,主としてばら物(鉱石,土砂,石炭,セメント,穀類など)を運搬するため

に用いる定置式ベルトコンベヤ用のプーリ(以下,プーリという。

)について規定する。ただし,モータプ

ーリ,マグネットプーリなどは除く。

備考1.  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS B 0140

  コンベヤ用語(その 1  コンベヤの種類)

JIS B 0141

  コンベヤ用語(その 2  コンベヤの部品及び附属機器)

2.

この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO 1536-1975 Continuous mechanical handling equipment for loose bulk materials

−Troughed belt

conveyors (other than portable conveyors)

−Belt pulleys

2.

用語の定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS B 0140 及び JIS B 0141 によるほか,次による。

(1)

ベルト巻付角度  コンベヤベルト(以下,ベルトという。)がプーリと接触している区間のプーリ心に

対する角度。

(2)

プーリ外径の振れ  プーリ軸心に対する外径の回転振れ。平行度もこれに包含する。

(3)

プーリ外径の差  プーリ外筒がテーパ状となった場合に生じる左右の外径差。

(4)

軸受心間距離  左右の軸受取付心の距離。

3.

等級  プーリの等級は,プーリ外径の差及びプーリ外径の揺れによって A 及び B の 2 等級とし,表 1

による。

表 1  プーリの等級

等級

ベルトの種類

巻付角度

A B

120

°以上

すべての速度

60

°以上 120°未満

速度 4.17m/s 以上

速度 4.17m/s 未満

帆布強度

15kN/cm

以上及びス

チールコード

60

°未満

すべての速度

120

°以上

速度 4.17m/s 以上

速度 4.17m/s 未満

60

°以上 120°未満

すべての速度

帆布強度

15kN/cm

未満

60

°未満

すべての速度

4.

品質  プーリの外筒部は,有害な偏心,偏肉があってはならない。

また,軸受に支持された場合の性能は,プーリの回転が円滑で,その釣合い及び真円度は良好でなけれ

ばならない。


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B 8814 - 1992

5.

形状及び構造  プーリは,ベルトに対し巻付角度をもってベルトの駆動及び誘導を行う円筒形のもの

で,外筒,鏡板及び軸によって構成される。

プーリは,プーリにかかるベルトの張力及び駆動トルクに対し堅ろうで十分使用に耐えるものとする。

構造の一例を

図 に示す。

図 1  プーリの構造

6.

寸法

6.1

プーリ外径  プーリ外径の寸法は,表 による。

表 2  プーリ外径

単位 mm

200, 250, 315,

400,

500,

600,

630,

700,

800,

900,  1 000,  1 100, 1 200, 1 250, 1 400, 1 600

備考1.  プーリ表面にラギングを施す場合は,表2寸法にラギン

グ厚みを加算する。

2.

プーリ外筒に,パイプを使用してもよい。パイプを使
用する場合は,

表 寸法に近いものを使用する。

3.

ベルト速度及び設備取合上の関係で,

表 以外のプー

リ外径を使用する場合は,受渡当事者間の協定による。

6.2

プーリ外径の許容差  プーリ外径の許容差は,プーリ外径に対して,それぞれ表 による。

表 3  プーリ外径の許容差

単位 mm

プーリ外径

許容差

315

以下

±3.0

315

を超え 700 以下

±4.0

700

を超え 1600 以下

±5.0

備考  ラギングプーリについての許容

差は,

表 の値にそれぞれ 1mm

を加算する。

6.3

プーリ幅  プーリ幅及びその許容差は,それぞれのベルト幅に対し,表 による。


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B 8814 - 1992

表 4  プーリ幅及びその許容差

単位 mm

ベルト幅

プーリ幅

許容差

ベルト幅

プーリ幅

許容差

ベルト幅

プーリ幅

許容差

400 500

±2.0 1

200 1

400

±2.0

2 200

2 450

±3.0

500

600

1 400

1 600

2 400

2 650

650

750

1 600

1 800

2 600

2 900

800

950

1 800

2 000

1 000

1 150

2 000

2 200

6.4

軸受心間距離及びプーリ中心のずれ  軸受心間距離及びその許容差は,表 による。ただし,軸受

心間距離は,

表 の値にベルト幅を加算した値とする。

また,軸受間の中心とプーリ幅の中心のずれとは,

図 の の値をいい,その許容差は表 による。

図 2  プーリの寸法

表 5  軸受心間距離及びその許容差

単位 mm

ベルト幅

軸受径

種別

400

∼650

800, 1 000

1 200

∼1 600

1 800, 2 000

2 200, 2 400

2 600

駆動プーリ

500 550

600

700

750 800

 40

を超え

100

以下

従動プーリ(

1

)

400 450

500

600

650 700

駆動プーリ

550 600

650

750

800 850

100

を超え

140

以下

従動プーリ(

1

)

450 500

550

650

700 750

駆動プーリ

650 700

750

850

900 950

140

を超え

220

以下

従動プーリ(

1

)

550 600

650

750

800 850

駆動プーリ

750

800

850

950

1 000

1 050

220

を超え

300

以下

従動プーリ(

1

)

650

±2.0

700

±2.0

750

±2.0

850

±3.0

900

±3.0

950

±4.0

(

1

)

シュート付き従動プーリの場合は,駆動プーリを適用する。


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表 6  プーリ中心のずれ の許容差

単位 mm

ベルト幅

許容差

ベルト幅

許容差

ベルト幅

許容差

450

2.0

1 200

3.0

2 200

4.0

500

1 410

2 400

650

1 600

2 600

5.0

800 2.5 1

800 3.5

1 000

2 000

6.5

プーリ外径の振れ  A 級プーリのプーリ外径の振れの許容値は,それぞれのプーリ外径に対し,表 7

による。

表 7  プーリ外径の振れの許容値

単位 mm

プーリ外径

許容値

500

以下

1.0

500

を超え 800 以下

1.5

800

を超えるもの 2.0

備考1.  ラギングプーリについてはラギ

ング外径に対して適用し,

許容値

7の値にそれぞれ0.5mm を加

算する。

2.

外筒巻き加工による継ぎ部のへ

こみ及び鏡板の外側部について
は,

表 の適用を除外する。

6.6

プーリ外径の差  A 級プーリのプーリ外径の差の許容値は,表 による。

表 8  プーリ外径の差の許容値

単位 mm

ベルト幅

種類

プーリ外径

400

∼650

800, 1000

1 200

∼2 000

2 200

∼2 600

ラギングなしプーリ 500 以下

500

を超えるもの

1.0

1.5

1.5

2.0

2.0

2.5

2.5

3.0

ラギングプーリ 500 以下

500

を超えるもの

1.5

2.0

2.0

2.5

2.5

3.0

3.0

3.5

7.

試験方法

7.1

プーリ外径  プーリ外径は,全幅に対し 3 か所以上を測定する。

7.2

軸受心間距離  軸受心間距離は,プーリ外筒端面と軸受取付心との長さを測定した値にプーリ幅を

加算して求めてもよい。

7.3

プーリ外径の振れ  プーリ外径の振れは,全幅に対し 3 か所以上を測定する。

8.

検査  検査は,プーリの等級に応じて,それぞれ表 の項目について行い,4.及び 6.の規定を満足し

なければならない。


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B 8814 - 1992

表 9  検査項目

等級

項目

A

品質・寸法(プーリ外径・プーリ幅・軸受心間距離・プーリ外径の振れ・

プーリ外径の差)

B

品質・寸法(プーリ外径・プーリ幅・軸受心間距離)

9.

製品の呼び方  製品の呼び方は,規格番号,記号,プーリ形式(

2

)

及び呼び(

3

)

による。

A

級プーリの場合に限り,規格番号の後に A を付ける。

1.  ベルト幅800mm,プーリ外径1 000mm,鏡板部軸径135mm,軸受径100mm の従動プーリ

JIS B 8814 P

○○○-80・100-135・100

2.  ベルト幅1 200mm,プーリ外径1 400mm,鏡板部軸径150mm,軸受径140mm の駆動プーリで右

回転で A 級プーリの場合

JIS B 8814 A P

○○○-120・140-150・140−R

(

2

)  P

の記号はプーリを表し,プーリ形式は製造業者側で定めた形式とする。

(

3

)

呼びはベルト幅,プーリ外径,鏡板部軸径及び軸受径からなる。

備考1.  呼びの単位は,ベルト幅とプーリ外径に対しては cm 単位で,軸径に対しては mm

単位でそれぞれ表す。

2.

必要な場合は,回転方向を明示する。この場合,駆動部品取付側から見て時計方向

回転を R(右回転)とし,反時計方向回転を L(左回転)とする。

10.

表示  プーリには,適切な箇所に次の事項を表示する。

(1)

等級(A 級プーリに限る。

(2)

製造業者名又はその略号

関連規格  JIS B 8803  ベルトコンベヤ用ローラ

JIS K 6322

  布層コンベヤゴムベルト

JIS K 6369

  スチールコードコンベヤゴムベルト


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参考  寸法 

この参考は,本体の規定に関連する事柄を補足するもので,規格の部ではない。

1.

プーリ幅  プーリ幅及びその許容差は,参考表 による。

参考表 1  プーリ幅及びその許容差

単位 mm

ベルト幅

プーリ幅

許容差

450 550

600 700

750 900

900 1

050

1 050

1 200

±2.0

2.

軸受心間距離及びプーリ中心のずれ  軸受心間距離及びその許容差は,参考表 による。ただし,軸

受心間距離は,

参考表 の値にベルト幅を加算した値とする。

また,軸受間の中心とプーリ幅の中心のずれとは,本体

図 の の値をいい,その許容差は参考表 

よる。

参考表 2  軸受心間距離及びその許容差

単位 mm

ベルト幅

軸受径

種別

450, 600

750, 900, 1 050

駆動プーリ

500 550

 40

を超え

100

以下

従動プーリ(

1

)

 400

450

駆動プーリ

550 600

100

を超え

140

以下

従動プーリ(

1

)

 450

500

駆動プーリ

650 700

140

を超え

220

以下

従動プーリ(

1

)

 550

600

駆動プーリ

750 800

220

を超え

300

以下

従動プーリ(

1

)

 650

±2.0

700

±20

(

1

)

シュート付き従動プーリの場合は,駆動プーリを適用する。

参考表 3  プーリ中心のずれ の許容差

単位 mm

ベルト幅

許容差

450, 600

2.0

750, 900, 1 050

2.5

3.

外径の差  A 級プーリの外径の差の許容値は,参考表 による。


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B 8814 - 1992

参考表 4  プーリ外径の差の許容値

単位 mm

ベルト幅

種類

プーリ外径

450, 600

750, 900, 1 050

ラギングなしプーリ 500 以下

500

を超えるもの

1.0

1.5

1.5

2.0

ラギングプーリ 500 以下

500

を超えるもの

1.5

2.0

2.0

2.5

JIS B 8814

改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

鈴  木      震

物流技術研究所

(委員)

喜  田  勝治郎

通商産業省機械情報産業局

伊  東      厚

工業技術院標準部運輸航空規格室

梅  井      勲

労働省労働基準局

林          悠

社団法人港湾荷役機械化協会

小  柳  邦  彦

日本セメント株式会社エンジニアリング事業部

城  戸      仁

宇部興産株式会社機械事業部営業本部

青  葉  秀  樹

日本鋼管株式会社生産設備部

中  上  雄  吾

川崎重工業株式会社土木技術部

今  里  省  三

三菱重工業株式会社広島製作所

設  楽      元

株式会社日立製作所機電事業本部

金  子  一  男

三機工業株式会社産業設備本部

佐々木  明  夫

日本コンベヤ株式会社コンベヤ事業部

山  口  幸  弘

株式会社三井三池製作所技術部

寺  本  勝  成

石川島輸送機株式会社コンベヤ設計部

古谷野  春  紀

古河機械金属株式会社機械設計課

志  水      勇

住友重機械工業株式会社搬送物流システム事業部

(事務局)

加  藤      宏

社団法人日本産業機械工業会

(上記以外の分科会委員)

石  黒  高  行

三機工業株式会社産業設備本部業務部

鶴  戸  哲  夫

富士コンベヤ株式会社技術部

備考  ○印は分科会委員