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B 8655

:2002

(1)

著作権法により無断での複製,転載等は禁止されております。

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本フル

ードパワー工業会(JFPA)/財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正す

べきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS B 8655:1989 は改正され,この規格に置き換えられる。


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(2)

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目  次

ページ

1.

  適応範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定義

1

4.

  試験の種類

2

5.

  試験項目

2

5.1

  ソレノイド試験

2

5.2

  静特性試験

2

5.3

  動特性試験

2

5.4

  環境試験

2

6.

  標準試験条件及び測定の許容差

2

6.1

  試験条件

2

6.2

  測定の許容差

3

7.

  試験装置及び試験方法

3

7.1

  ソレノイド試験

3

7.2

  静特性試験

4

7.3

  動特性試験

8

7.4

  環境試験

9

8.

  試験結果の表示

9

8.1

  一般事項

10

8.2

  試験成績書

10

9.

  規格適合表示

10

解説

22


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日本工業規格

JIS

 B

8655

:2002

比例電磁式シリーズ形方向流量調整弁試験方法

Test methods for electro-hydraulic proportional

directional series flow control valves

1.

適応範囲  この規格は,比例電磁式シリーズ形方向流量調整弁の定格能力又は性能を確かめるための

試験方法について規定する。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発行年を付記していない引用規格は,その

最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0142

  油圧及び空気圧用語

JIS B 9933

  油圧−作動油−固体粒子に関する汚染度のコード表示

JIS K 2001

  工業用潤滑油−ISO 粘度分類

ISO 6743-4 : 1982

  Lubricants, industrial oil and related products (class L)−Classification−Part 4 : Family H

(Hydraulic systems)

NAS 1638

  Cleanliness requirements of parts used in hydraulic systems

3.

定義  この規格で用いられる主な用語の定義は,JIS B 0142 によるほか,次による。

a)

比例電磁式シリーズ形方向流量調整弁  電気的アナログ入力信号に比例した流量の制御ができるシリ

ーズ形方向流量調整弁。

b)

不感帯  入力信号が 0(ゼロ)から増大するとき,出力が変化しない範囲。入力信号値で表示する。

c)

繰返し性  油温などの作動条件が一定の状態において,同一設定の入力を繰り返し与えたときの出力

のばらつき。ばらつきの最大値は絶対値で表すか,最大制御流量又は最高使用圧力に対する百分率で

表す。

d)

負荷容量  機器に直接接続した配管系を含む作動油の圧油容積。

e)

ソレノイド  入力電流に比例した力を発生する電気機械変換器。

f)

許容背圧  機器の戻り側及び圧力作動面の背後に連続又は繰り返し作用しても機能に影響しない最高

圧力。

g)

入力信号  所定の出力をもたらすバルブ又は増幅器への実効信号。

h)

絶対精度  測定範囲に対する精度ではなく,測定値の読みそのものに対する精度。

i)

分解能  定められた信号レベルで,バルブ出力の変化を生じるのに必要な入力信号の変化分。最大制

御流量時の入力信号又は最高使用圧力時の入力信号の百分率で表す。分解能は通常,バルブ出力を増


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加,減少させるために必要な最小の信号として定める。これらの信号が異なる場合には,二つのうち

大きい方の値を用いるのがよい。

j)

供給流量  装置又はシステムの供給ポートを通過する流体の量。

k)

内部漏れ  装置の内こう(腔)すき間流れ。

l)

外部漏れ  装置の内部から外気への漏れ。

m)

最大制御流量  電気的アナログ入力信号に応じて,弁を通過する制御可能な流量の最大値。

4.

試験の種類  試験は,すべて形式試験とする。

備考  受渡試験については,この規格の試験項目を基にして,受渡当事者間の協議によって定める。

5.

試験項目

5.1

ソレノイド試験  ソレノイド試験は,次の項目とする。

a)

絶縁抵抗及び耐電圧試験

b)

コイル抵抗試験

c)

温度上昇試験

5.2

静特性試験  静特性試験は,次の項目とする。

a)

入力信号に対する制御流量特性試験

b)

分解能試験

c)

供給圧力変化に対する制御流量変化特性試験

d)

負荷圧力変化に対する制御流量変化特性(圧力補償特性)試験

e)

繰返し性試験

f)

油温変化に対する制御流量変化特性試験

g)

内部漏れ試験

h)

外部漏れ試験

i)

保証耐圧力試験

j)

外部ドレン試験

k)

パイロット圧力変化に対する制御流量変化特性試験

5.3

動特性試験  動特性試験は,次の項目とする。

a)

ステップ応答試験

b)

周波数応答試験

5.4

環境試験  環境試験については,7.4 を参照。

6.

標準試験条件及び測定の許容差

6.1

試験条件  特別な規定がない限り,標準試験条件は,次による。

a)

雰囲気温度  20±5  ℃

b)

作動油種類  一般鉱物系作動油(例えば,ISO 6743-4 に適合する L-HL 又はバルブが使用可能な他の

作動油)

c)

作動油温度  40±6  ℃(バルブ入口温度)

d)

作動油粘度  ISO VG32(JIS K 2001 に基づく粘度等級)

e)

作動油清浄度  JIS B 9933 に基づいて表示する。ただし,当事者間の合意がある場合は,NAS 1638 


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よる表示を併記してもよい。

f)

取付姿勢  特に指定がある場合は,受渡当事者間の協議によって定められた条件による。

g)

入力信号  入力信号(電流・電圧・ディザーなど)は,供試弁ごとに定められた条件による。

h)

試験圧力  試験圧力・試験流量・入力信号の許容差は,次による。

1)

試験圧力  ±2.5 %。ただし,最小値は,0.1 MPa とする。

2)

試験流量  ±5 %

3)

入力信号  ±1 %。ただし,最小値は最高使用圧力に対する入力信号の 0.1 %とする。

6.2

測定の許容差  測定の許容差は,次による。

a)

圧力  ±2.5 %  絶対精度。ただし,最小値は,0.1 MPa とする。

b)

流量  ±2.5 %  静的絶対精度。ただし,最小値は定格流量の 1 %とする。

c)

温度  ±2  ℃

d)

入力信号  ±2.5 %  絶対精度

e)

電気抵抗  ±2.5 %  絶対精度

7.

試験装置及び試験方法

7.1

ソレノイド試験

7.1.1

絶縁抵抗試験  コイル端子をすべてまとめ,それとバルブ本体との間に 500 V の直流電圧を印加

する。印加状態は,15 秒間保持する。電圧を印加している状態で,適切な市販の絶縁抵抗試験器を用いて

絶縁抵抗を測定する。試験器の読取値が抵抗値でなく,電流値の場合には次の式によって絶縁抵抗値を計

算する。

i

500

R

I

=

ここに,  R

i

:  絶縁抵抗値(Ω)

I

:  測定電流値(A)

通常の絶縁抵抗値は,100 MΩ以上の値となる。4 端子・2 コイル形のバルブの場合は,この試験に加え

て,同様の試験方法で各コイル間の絶縁抵抗試験も実施する。内部の電気部品が作動油に接する場合(例

えば,油浸形コイル)には,バルブ内部に作動油を満たした状態で試験する。

7.1.2

コイル抵抗試験  コイル抵抗試験は,規定された雰囲気温度中に置かれたコイルについて実施しな

ければならない。測定値に対して±2  %以内の精度をもつ測定機器を用い,バルブに使用する各コイルの

2

本のリード線間の抵抗値を測定する。

備考  コイル抵抗値の測定中は,バルブを加圧する必要はない。

7.1.3

温度上昇試験  温度上昇試験は,次による。

a

)

供試弁を熱絶縁された台上に置く。

b

)

供試弁に最高使用圧力に相当する入力信号を加える。

c

)

温度が上昇し,飽和するまで十分に時間が経過した後,ソレノイドの表面温度を表面温度計で,又は

ソレノイドの温度を抵抗法によって測定する。測定に際し室温を測り,試験結果に記録する。抵抗法

による温度上昇値は,次の式によって求める。

(

) (

)

2

1

2

1

1

1 234.5

R

t

t

t

R

Θ

æ

ö

=

+ −

ç

÷

è

ø

ここに,

Θ

:  温度上昇(℃)


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R

1

:  初期抵抗値(Ω)

R

2

:  温度飽和時抵抗値(Ω)

t

1

:  初期周囲温度(℃)

t

2

:  飽和時周囲温度(℃)

7.2

静特性試験

7.2.1

入力信号に対する制御流量特性試験  入力信号に対する制御流量特性試験は,次による。

なお,試験は相対する二つの出口ポートそれぞれについて行うこととし,試験結果には,スプールの油

圧図記号を記入しなければならない。

a

)

試験回路は,

付図 による。

b

)

計測回路は,

付図 による。

c

)

試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。

外部パイロット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。

d

)

試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。

e

)

負荷圧力制御用リリーフ弁によって,最大制御流量時に供試弁負荷圧力が供試弁最高使用圧力の 70 %

となるように設定する。

f

)

信号発信器(三角波発振器)によって,供試弁及び計測装置が動的な影響を受けない速さで,供試弁

入力信号を 0(ゼロ)から供試弁最大制御流量になる入力信号値まで 1 往復させ,X−Y 記録計(又は

これに代わるもの)の X 軸に入力信号を,Y 軸に供試弁制御流量を記録する。

g

)

試験結果から次の特性値を

付図 に基づいて読み取る。

1

)

ヒステリシス

ただし,ヒステリシス(%)

max

100

Q

×

最大制御流量

ここに,

max

Q

: 供試弁入力信号 1 往復の中で,同一入力信号に対す

る供試弁制御流量の差の最大値

2

)

最大制御流量時の入力信号値

3

)

不感帯

7.2.2

分解能試験  分解能試験は,次による。

なお,試験は相対する二つの出口ポートそれぞれについて行うこととし,試験結果にはスプールの油圧

図記号を記入しなければならない。

a

)

試験回路は,

付図 による。

b

)

計測回路は,

付図 による。

c

)

試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。

外部パイロット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。

d

)

試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。

e

)

7.2.1 f

) 

において,入力信号を 0(ゼロ)から増加させる過程において,供試弁最大制御流量の 15 %

で停止させ,そのときの入力信号値  (I

1

)

を記録する。停止状態を 10 秒以上保ち再び入力信号を徐々

に増加させ,供試弁制御流量が再び上昇し始めたときの入力信号値  (I

2

)

を記録する。記録及び読取り

は X−Y 記録計(又はこれに代わるもの)によってもよい。

f

)

供試弁最大制御流量の 50 %及び 85 %の値となるように入力信号を加え,e)  の手順を繰り返す。ただ

し,各点で負荷圧力制御用リリーフ弁によって供試弁最高使用圧力の 70 %に負荷圧力を設定する。

g

)

分解能は,それぞれの入力信号における


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2

1

×100   (%)

I

I

供試弁最大制御流量時の入力信号

の最大値で表す。

7.2.3

供給圧力変化に対する制御流量変化特性試験  供給圧力変化に対する制御流量変化特性試験は,次

による。

なお,試験は相対する二つの出口ポートそれぞれについて行うこととし,試験結果には,スプールの油

圧図記号を記入しなければならない。

a

)

試験回路は,

付図 による。

b

)

計測回路は,

付図 による。

c

)

試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。

外部パイロット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。

d

)

試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。

e

)

供試弁の制御流量が供試弁最大制御流量となるように入力信号を加える。

f

)

供試弁の供給圧力を供試弁及び計測装置が影響を受けない速さで 0(ゼロ)から供試弁最高使用圧力

まで 1 往復させて,X−Y 記録計(又はこれに代わるもの)の X 軸に供給圧力を,Y 軸に供試弁制御

流量を記録する。

g

)

供試弁最大制御流量の 50 %,10 %,5 %及び 3 %の値となるように入力信号を加え,f)  の手順を繰

り返す。

h

) X

−Y 記録計(又はこれに代わるもの)の記録を試験結果とする。

7.2.4

負荷圧力変化に対する制御流量変化特性試験  負荷圧力変化に対する制御流量変化特性試験は,次

による。

なお,試験は相対する二つの出口ポートそれぞれについて行うこととし,試験結果にはスプールの油圧

図記号を記入しなければならない。

a

)

試験回路は,

付図 による。

b

)

計測回路は,

付図 による。

c

)

試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。

外部パイロット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。

d

)

試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。

e

)

供試弁の制御流量が供試弁最大制御流量となるように入力信号を設定する。

f

)

供試弁への負荷圧力を負荷圧力制御用リリーフ弁によって,供試弁及び計測装置が動的な影響を受け

ない速さで 0(ゼロ)から供試弁最大使用圧力まで 1 往復させ,X−Y 記録計(又はこれに代わるもの)

の X 軸に負荷圧力を,Y 軸に供試弁制御流量を記録する。

g

)

供試弁最大制御流量の 50 %,10 %,5 %,3 %及び 1 %となるように入力信号を加え,f)  の手順を

繰り返す。

h

) X

−Y 記録計(又はこれに代わるもの)の記録を試験結果とする。

7.2.5

繰返し性試験  繰返し性試験は,次による。

なお,試験は相対する二つの出口ポートそれぞれについて行うこととし,試験結果にはスプールの油圧

図記号を記入しなければならない。

a

)

試験回路は,

付図 による。

b

)

計測回路は,

付図 による。


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c

)

試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力とする。

外部パイロット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。

d

)

試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。

e

)

負荷圧力制御用リリーフ弁によって,最大制御流量の 50 %時における供試弁負荷圧力が供試弁最高

使用圧力の 70 %となるように設定する。

f

)

供試弁制御流量が十分に整定する時間をもった周期で,供試弁最大制御流量と,その 50 %となる入

力信号をステップ状に 20 回以上繰り返し加える。

g

)  f) 

の手順と同様の試験を供試弁最大制御流量の 50 %となるものと 0(ゼロ)となる入力信号の間で

行う。

h

) X

−Y 記録計(又はこれに代わるもの)の X 軸を時間送りとし,Y 軸に供試弁制御流量を記録し,供

試弁最大制御流量の 50 %の値に対するばらつきを読み取る。

i

)

繰返し性は f)  及び g)  の手順を通して流量上昇時及び下降時両方のばらつきに対し,その最大値を絶

対値で表すか,又は

ばらつきの最大値

最大制御流量時の入力信号値

×100   (%)

で表す。

7.2.6

油温変化に対する制御流量変化特性試験  油温変化に対する制御流量変化特性試験は,次による。

なお,試験は相対する二つの出口ポートそれぞれについて行うこととし,試験結果にはスプールの油圧

図記号を記入しなければならない。

a

)

試験回路は,

付図 による。

b

)

計測回路は,

付図 による。

c

)

試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。

外部パイロット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。

d

)

試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。

e

)

供試弁の制御流量が供試弁最大制御流量になるように入力信号を加える。

f

)

負荷圧力制御用リリーフ弁によって,供試弁負荷圧力が供試弁最高使用圧力の 70 %となるように設定

する。

g

)

作動油温度を徐々に上昇させ,任意の数点の作動油温度に対して少なくとも 1 分間保持して作動油温

度変化が 1  ℃以内になるように安定させる。試験油温は,バルブの使用条件を考慮して決定する。

h

) X

−Y 記録計(又はこれに代わるもの)の X 軸に油温を,Y 軸に供試弁制御流量を記録し,供試弁制

御流量の変化を読み取る。

i

)

供試弁の制御流量が供試弁最大制御流量の 50 %及び 10 %となるように入力信号を加え,f)  g)  

び h)  の手順を繰り返す。

j

) X

−Y 記録計(又はこれに代わるもの)の記録を試験結果とする。

7.2.7

内部漏れ試験  内部漏れ試験は,次による。

なお,試験結果にはスプールの油圧図記号を記入しなければならない。

a

)

試験回路は,

付図 による。

試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力とする。

b

)

外部パイロット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。

c

)

試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。


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d

)

供試弁に供試弁最大制御流量に相当する入力信号を加え,弁本体の温度が安定するまで供試弁最大制

御流量を流し,次に供試弁への入力信号を 0(ゼロ)とし,供試弁の中立位置で供試弁の供給ポート

圧力を最高使用圧力に設定する。

e

)

およそ 1 分間経過後,

付図 の供試弁の A ポート,B ポート,タンクポートからの漏れを,メスシリ

ンダなど微小油量を測定できるものを用いて 1 分間測定する。

7.2.8

外部漏れ試験  外部漏れ試験は,次による。

なお,試験は相対する二つの出口ポートそれぞれについて行うこととし,試験結果にはスプールの油圧

図記号を記入しなければならない。

a

)

試験回路は,

付図 による。

b

)

試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力とする。

外部パイロット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。

c

)

試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。

d

)

供試弁に供試弁最大制御流量に相当する入力信号を加える。

e

)

供試弁タンクポートに許容タンクポート背圧を加える。また,ドレンポートに許容ドレンポート背圧

を加える。

f

) 5

分間経過後,外部漏れのないことを確認する。

7.2.9

保証耐圧力試験  保証耐圧力試験は,次による。

なお,試験は相対する二つの出口ポートそれぞれについて行うこととし,試験結果にはスプールの油圧

図記号を記入しなければならない。

a

)

試験回路は,

付図 による。

b

)

試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力の 1.3 倍又は 35 MPa のどちらか低い方

の圧力とする。外部パイロット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用

圧力の 1.3 倍又は 35 MPa のどちらか低い方の圧力とする。

c

)

試験回路における油圧源の流量は,供試弁最高使用圧力の 1.3 倍又は 35 MPa のどちらか低い方の圧

力の圧力保持が可能な最少流量とする。

d

)

供試弁に供試弁最大制御流量に相当する入力信号を加える。

e

)

供試弁タンクポートに許容タンクポート背圧の 1.3 倍の圧力を加え,次にドレンポートに許容ドレン

ポート背圧の 1.3 倍の圧力を加え,その状態を 30 秒保持する。

f

)

外部漏れ,永久変形,破損がないことを確認する。

g

)  7.2.1

の試験を再び行い,性能の低下がないことを確認する。

7.2.10

外部ドレン試験  外部ドレン試験は,次による。

なお,試験結果にはスプールの油圧図記号を記入しなければならない。

a

)

試験回路は,

付図 による。

b

)

試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。

c

)

外部パイロット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。

d

)

試験回路における油圧源の流量は,供試弁最高使用圧力の保持が可能な最少流量とする。

e

)

供試弁は,中立位置とする。

f

) 1

分間経過後,ドレンポートからのドレン流量を,メスシリンダなど微小油量を測定できるものを用

いて 1 分間測定する。


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7.2.11

パイロット圧力変化に対する制御流量変化特性(外部パイロット方式だけ)  パイロット圧力変化

に対する制御流量変化特性は,次による。

なお,試験は相対する二つの出口ポートそれぞれについて行うこととし,試験結果にはスプールの油圧

図記号を記入しなければならない。

a

)

試験回路は,

付図 による。

b

)

計測回路は,

付図 による。

c

)

試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。

d

)

外部パイロット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。

e

)

試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。

f

)

供試弁の制御流量が供試弁最大制御流量となるように入力信号を加える。

g

)

負荷圧力制御用リリーフ弁によって,供試弁負荷圧力が供試弁最高使用圧力の 70 %となるように設

定する。

h

)

供試弁パイロット側供給圧力を,供試弁及び計測装置が動的な影響を受けない速さで,パイロット側

最高使用圧力から 0(ゼロ)まで 1 往復させ,X−Y 記録計(又はこれに代わるもの)の X 軸にパイ

ロット圧力を,Y 軸に制御流量を記録する。

i

) X

−Y 記録計(又はこれに代わるもの)の記録を試験結果とする。

7.3

動特性試験

7.3.1

ステップ応答試験  ステップ応答試験は,次による。

なお,試験結果にはスプールの油圧図記号を記入しなければならない。

a

)

試験回路は,

付図 による。

b

)

計測回路は,

付図 10 による。

c

)

試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。

外部パイロット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。

d

)

試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。

e

)

負荷圧力制御用リリーフ弁によって,供試弁負荷圧力が供試弁最高使用圧力の 70 %となるように設

定する。

f

)

関数発生器,方形波発振器などによって,供試弁に供試弁の制御流量が十分に整定する時間をもった

周期のステップ状入力信号を,供試弁に加える。

g

)

ステップ幅は,供試弁最大制御流量の 50 %を中心に,+50 %,+10 %及び−10 %とする。

h

)

供試弁の動特性に比べて十分に高い応答性をもった記録計の X 軸を時間送りとし,Y 軸に入力信号及

び供試弁制御流量を同時に記録する。

i

)

ステップ応答は応答波形試験結果を表示することを原則とするが,立ち上がり時間(制御量がその最

終変化量の 10∼90 %に変化するのに要する時間)及び行過ぎ量(制御量が最終値を超えた後,最初

にとる極値の最終値からの隔たり)を読み取って表示してもよい。

j

)

いずれの場合も,試験条件を明記するとともに供試弁に対する負荷容量を 1 L 以下とする。  通常は

鋼管配管を用いる。

7.3.2

周波数応答試験  周波数応答試験は,次による。

なお,試験結果にはスプールの油圧図記号を記入しなければならない。

a

)

試験回路は,

付図 による。

b

)

計測回路は,

付図 11 による。


9

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c

)

試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。

外部パイロット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。

d

)

試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。

e

)

負荷圧力制御用リリーフ弁によって,供試弁負荷圧力が供試弁最高使用圧力の 70 %となるように設

定する。

f

)

関数発生器,正弦波発振器などによって供試弁に正弦波入力信号を加える。

g

)

正弦波入力信号の振幅は,供試弁最大制御流量の 50 %を中心に,±10 %及び±25 %とし,周波数は,

供試弁の位相遅れが 90°の周波数のおよそ 20 分の 1 から,供試弁の位相遅れが 90°の周波数のおよ

そ 10 倍の範囲で,計測波形の乱れの発生しない範囲(振幅と位相差が読み取れる範囲)とする。

h

)

供試弁の動特性に比べて十分高い応答性をもった記録計の X 軸を時間送りとし,Y 軸に入力信号及び

供試弁制御流量を同時に記録する。

なお,周波数特性解析装置を用いてもよい。

i

)

記録から,測定周波数の振幅比と位相差を読み取り,ボード線図にそれを表す。周波数応答特性は,

ボード線図で表示することを原則とするが,90°位相遅れの周波数及び振幅比のピーク値とその周波

数(ピークが発生しない場合は−3 dB の周波数)を数値で表示してもよい。

j

)

いずれの場合も試験条件を明記するとともに,供試弁に対する負荷容量を 1 L 以下とする。

なお,通常は鋼管配管を用いる。

7.4

環境試験  この規格に示される試験は,一般的な環境条件下で行うものとしている。しかし,様々

な環境条件下で作動する油圧機器の増加に伴い,種々の環境条件下でのバルブの挙動を確認する他の試験

を実施する必要がある。その場合の環境試験要求は,受渡当事者間で協議することが望ましい。次に適当

と考えられる環境試験項目の例を示す。

a

)

周囲温度範囲

b

)

作動油温度範囲

c

)

振動

d

)

衝撃

e

)

加速度

f

)

耐爆性

g

)

耐火性

h

)

耐食性

i

)

真空

j

)

周囲圧力

k

)

熱帯性気候

l

)

浸せき(漬)

m

)

湿度

n

)

電気的影響度

o

)

大気中のじんかい(塵芥)

p

) EMC

(電磁干渉)

q

)

汚染感度

8.

試験結果の表示


10

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8.1

一般事項  バルブの試験結果は,次のいずれかの方法で表示する。

a

)

表形式

b

)

確認の容易な図示形式(適宜)

8.2

試験成績書  すべての試験成績書は,次の項目を含まなければならない。

a

)

製造業者

b

)

バルブの形式及び製造番号

c

)

増幅器の形式及び製造番号(必要に応じて,外部増幅器を使用する場合)

d

)

定格流量及び定格圧力(調整圧力)

e

)

供給圧力及び戻り圧力

f

)

作動油種類

g

)

作動油温度(バルブ入口温度)及び作動油粘度(JIS K 2001 に基づく)

h

)

定格入力信号

i

)

ディザー信号波形,振幅及び周波数(使用した場合)

j

)

試験日及び試験作業者名

k

)

絶縁抵抗試験結果(7.1.1 参照)

l

)

コイル抵抗試験結果(7.1.2 参照)

m

)

温度上昇試験結果(7.1.3 参照)

n

)

入力信号に対する制御圧力特性試験結果(7.2.1 参照)

o

)

分解能試験結果(7.2.2 参照)

p

)

供給圧力変化に対する制御流量変化特性試験結果(7.2.3 参照)

q

)

負荷圧力に対する制御流量変化特性試験結果(7.2.4 参照)

r

)

繰返し性試験結果(7.2.5 参照)

s

)

油温変化に対する制御流量変化特性試験結果(7.2.6 参照)

t

)

内部漏れ試験結果(7.2.7 参照)

u

)

外部漏れ試験結果(7.2.8 参照)

v

)

保証耐圧力試験結果(7.2.9 参照)

w

)

外部ドレン試験結果(7.2.10 参照)

x

)

パイロット圧力変化に対する制御流量変化特性試験結果(7.2.11 参照)

y

)

ステップ応答試験結果(7.3.1 参照)

z

)

周波数応答試験結果(7.3.2 参照)

aa

)

環境試験結果(行った場合 7.4 参照)

9.

規格適合表示  この規格にのっとっている場合,試験成績書,カタログ及び販売資料に次の表示を行

うことができる。

“試験は,JIS B 8655 比例電磁式シリーズ形方向流量調整弁試験方法に従って実施した。

関連規格  JIS B 0125-1  油圧・空気圧システム及び機器−図記号及び回路図−第 1 部:図記号

JIS B 0125-2

  油圧・空気圧システム及び機器−図記号及び回路図−第 2 部:回路図

IEC 617

  Graphical symbols and diagrams


11

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番号

機器名

特記事項

1

ポンプ

2

リリーフ弁

3

温度計

4

圧力発信器

5

圧力計

6

減圧弁

パイロット圧力設定用

7

供試弁

油圧図記号は代表例を示す。

8

流量計

9

圧力制御弁

負荷圧力設定用

付図  1  試験回路 a)  入力信号に対する制御流量特性ほか


12

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付図  2  計測回路 a)  入力信号に対する制御流量特性


13

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付図  3  計測回路 b)  負荷圧力変化に対する制御流量変化特性


14

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付図  4  計測回路 c)  繰返し性


15

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付図  5  計測回路 d)  油温変化に対する制御流量変化特性


16

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番号

機器名

特記事項

1

ポンプ

2

リリーフ弁

3

圧力計

4

減圧計

パイロット圧力設定用

5

温度計

6

供試弁

油圧図記号は代表例を示す。

7

止め弁

付図  6  試験回路 b)  内部漏れ試験


17

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著作権法により無断での複製,転載等は禁止されております。

番号

機器名

特記事項

1

ポンプ

2

リリーフ弁

3

減圧弁

パイロット圧力設定用

4

絞り弁

戻り圧力設定用

5

圧力計

6

供試弁

油圧図記号は代表例を示す。

付図  7  試験回路 c)  外部漏れ試験ほか


18

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付図  8  計測回路 e)  供給圧力変化に対する制御流量変化特性


19

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付図  9  計測回路 f)  パイロット圧力変化に対する制御流量変化特性


20

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付図 10  計測回路 g)  ステップ応答


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付図 11  計測回路 h)  周波数応答


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日本工業標準調査会標準部会  産業機械技術専門委員会  構成表

氏名

所属

(委員会長)

岡  村  弘  之

東京理科大学理工学部

(委  員)

朝  田  泰  英

財団法人電力中央研究所

伊  藤  正  人

厚生労働省労働基準局安全衛生部

大  地  昭  生

日本内燃機関連合会(株式会社東芝電力システム社)

大  湯  孝  明

社団法人日本農業機械工業会

重  久  吉  弘

財団法人エンジニアリング振興協会

鈴  木  通  友

社団法人全国木工機械工業会

筒  井  康  賢

独立行政法人産業技術総合研究所

橋  元  和  男

国土交通省総合政策局

平  野  正  明

社団法人日本機械工業連合会

藤  咲  浩  二

社団法人日本産業機械工業会

松  山  新一郎

株式会社豊田自動織機

吉  田  岳  志

農林水産省生産局

渡  邉  和  夫

社団法人日本建設機械化協会