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B 8639:2017  

(1) 

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  2 

4 記号及び略語  6 

5 風量測定 7 

5.1 一般条件  7 

5.2 ダクト接続形換気ユニットの風量測定 7 

5.3 非ダクト接続形換気ユニットの風量測定 10 

6 有効換気量測定  11 

6.1 一般条件  11 

6.2 温湿度条件  11 

6.3 前提条件  11 

6.4 動作条件  11 

6.5 動作電圧及び周波数  11 

6.6 有効換気量測定方法  11 

7 熱交換効率測定  11 

7.1 一般条件  11 

7.2 測定時に全熱交換器へ供給する温度及び湿度条件  11 

7.3 前提条件  12 

7.4 動作条件  12 

7.5 ダクト接続形換気ユニットの測定時の静圧条件  12 

7.6 非ダクト接続形換気ユニットの測定時の静圧条件  12 

7.7 動作電圧及び周波数  12 

7.8 熱交換効率測定方法  13 

8 性能値の計算  13 

8.1 ダクト接続形換気ユニットの性能値の計算  13 

8.2 非ダクト接続形換気ユニットの性能値の計算  13 

8.3 排気移行率(UEATR)  13 

8.4 有効換気量  13 

8.5 熱交換効率  14 

8.6 エネルギー係数(COE)  14 

8.7 有効仕事(EW)  15 

9 測定結果 16 

附属書A(規定)ダクト接続形及び非ダクト接続形換気ユニットの風量測定方法  17 


 

B 8639:2017 目次 

(2) 

ページ 

附属書B(規定)非ダクト接続形換気ユニットの減衰法による有効換気量測定方法  19 

附属書C(規定)有効換気量測定方法  21 

附属書D(規定)熱交換効率測定方法  26 

附属書E(参考)データ収集及び報告シートの例  31 

附属書F(規定)必要な計器の不確かさ  37 

附属書G(参考)ダクト接続用に設計されていない開口部のためのチャンバボックス製作  38 

附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表  39 

 


 

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(3) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本冷凍空調工業会(JRAIA)

及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出

があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

B 8639:2017 

 

全熱交換器−風量,有効換気量,及び 

熱交換効率の測定方法 

Heat and energy recovery ventilators-Method of test for  

performance of flowrate, net supply airflow and gross effectiveness 

 

序文 

この規格は,2014年に第1版として発行されたISO 16494を基に,技術的内容を変更して作成した日本

工業規格である。 

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。 

 

適用範囲 

この規格は,JIS B 8628で規定する全熱交換器1)の換気関連及びエネルギー関連の性能である風量,有

効換気量,及び熱交換効率の測定方法について規定する。 

注1) 全熱交換器には顕熱交換器を含む。また,全熱交換・換気ユニットの場合,補助加熱(霜取り

を除く。),冷却,加湿又は除湿部を除く部分を対象とする。 

注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 

ISO 16494:2014,Heat recovery ventilators and energy recovery ventilators−Method of test for 

performance(MOD) 

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”

ことを示す。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)

は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 8330 送風機の試験及び検査方法 

JIS B 8628 全熱交換器 

JIS Z 8762-1 円形管路の絞り機構による流量測定方法−第1部:一般原理及び要求事項 

注記 対応国際規格:ISO 5167-1:2003,Measurement of fluid flow by means of pressure differential 

devices inserted in circular cross-section conduits running full−Part 1: General principles and 

requirements(IDT) 

ISO 3966:2008,Measurement of fluid flow in closed conduits−Velocity area method using Pitot static tubes 

ISO 5801:2007,Industrial fans−Performance testing using standardized airways 


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用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS B 8628によるほか,次による。 

3.1 

外気量(outdoor airflow,QOA) 

屋外から全熱交換器に導入する空気の体積流量。 

注記1 図1に1として示す。 

注記2 流入する供給空気(entering supply air)ともいう。 

3.2 

給気量(supply airflow,QSA) 

全熱交換器から屋内に供給する空気の体積流量。 

注記1 図1に2として示す。 

注記2 流出する供給空気(leaving supply air)ともいう。 

3.3 

還気量[return(extract) airflow,QRA] 

屋内から全熱交換器に導入する空気の体積流量。 

注記1 図1に3として示す。 

注記2 流入する排出空気(entering exhaust air)ともいう。 

3.4 

排気量(exhaust airflow,QEA) 

全熱交換器から屋外に排出する空気の体積流量。 

注記1 図1に4として示す。 

注記2 流出する排出空気(leaving exhaust air)ともいう。 

3.5 

ステーション(station) 

温度,湿度,圧力,風量などを測定する,測定器具の配置場所。 

注記 図1に示すそれぞれの空気に対して,“ステーション1”,“ステーション2”,“ステーション3”,

及び“ステーション4”とする。 


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 1 

外気(OA) 

給気(SA) 

還気(RA) 

排気(EA) 

 

図1−全熱交換器の空気の名称 

 

3.6 

エネルギー係数(coefficient of energy,COE) 

給排気間で交換する総エネルギー交換量に空気搬送の仕事量を加え,これらを全熱交換・換気ユニット

の入力電力で除したもの。 

注記 エネルギー係数を求める式を,8.6に示す。 

3.7 

測定点(rating point) 

静圧,速度調整設定など一定の測定条件の下で風量及び熱交換効率を測定する点。 

注記 速度調整設定とは,速度調整装置(3.15参照)によって作り出された速度調整の設定値を指す。 

3.8 

有効仕事(effective work,EW) 

給排気間で交換される総エネルギー交換量に空気搬送の仕事量を加え,そこから全熱交換・換気ユニッ

トの入力電力を差し引いたもの。 

注記1 計算式を,8.7に示す。 

注記2 有効仕事の単位は,Wで表す。 

3.9 

空気搬送の仕事量(power value of moving air) 

全熱交換・換気ユニットによって運ぶ空気の圧力エネルギーと運動エネルギーとの和。 

注記1 計算式を,8.6.1に示す。 

注記2 空気搬送の仕事量は,Pvmaで表し単位はWで表す。 

3.10 

熱交換効率(gross effectiveness) 

全熱交換器の各空気の乾湿球温度の測定結果から計算する温度交換効率,湿度交換効率,及び全熱交換

効率の総称。 


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注記1 有効換気量率,全熱交換・換気ユニットのモータの発熱,及びケーシングを通じた熱伝達の

調整は行わない。 

注記2 給排気量が等しい状態における全熱交換器の温度,湿度,及び全熱交換効率については,8.5

による。また,この規格においては給排気量が等しくない場合についても同じ計算式を用い

る。 

3.11 

最大測定風量(maximum rated airflow) 

製造業者が規定した,風量測定試験が行われる給気及び還気の最大風量。 

注記 速度調整装置を備えた全熱交換・換気ユニットの場合,試験が行われる各速度調整設定に対し

て異なった最大測定風量を定めてもよい。 

3.12 

最小測定風量(minimum rated airflow) 

製造業者が規定した,風量測定試験が行われる給気及び還気の最小風量。 

注記 速度調整装置を備えた全熱交換・換気ユニットの場合,試験が行われる各速度調整設定に対し

て異なった最小測定風量を定めてもよい。 

3.13 

有効換気量(net supply airflow,QSANet) 

給気量(QSA)のうち,外気量(QOA)に由来する部分。 

注記1 有効換気量は,変数QSANetで表し,m3/hで表す。 

注記2 有効換気量を求めるための式を,8.4.1及び8.4.2に示す。 

注記3 減衰法(附属書Bの測定法)の場合だけ,有効換気量(QSANet)は全熱交換・換気ユニット

によって生じる測定室内外の静圧差に起因した換気量を含む,直接対象室へ供給される風量

を示す。 

3.14 

有効換気量率(net supply airflow ratio,NSAR) 

有効換気量を給気量(QSA)で除して求められる比。 

注記1 パーセント(%)で表し,8.4.1及び8.4.2による。 

注記2 減衰法(附属書Bの測定法)の場合には,有効換気量に全熱交換・換気ユニットによって生

じる測定室内外への静圧差に起因した換気量を差し引いた,全熱交換・換気ユニットを通る

外気量で計算する[有効換気量率の計算は,JIS B 8628の8.4.2.1(有効換気量を減衰法で測

定した場合の有効換気量率の計算)参照]。 

3.15 

速度調整装置(speed control device) 

換気ユニットに組み込まれる,送風機の速度を調整する装置。 

3.16 

標準空気(standard air) 

密度1.2 kg/m3の乾燥空気。 

注記 この条件は,20 ℃及び絶対圧101.325 kPaの乾燥空気にほぼ対応する。 

3.17 

静圧差(static pressure differential) 


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給排気流の吸込側静圧及び吹出側静圧の絶対差。 

例 |x2−x1|又は|x4−x3|で測定される静圧 

3.18 

熱交換効率測定(thermal performance measurement) 

附属書Dで規定する,全熱交換器の給気の温度及び湿度の測定方法。 

3.19 

排気移行率(unit exhaust air transfer ratio,UEATR) 

規定の風量において,給気(SA)と外気(OA)との間のトレーサガス濃度差を,還気(RA)と外気(OA)

との間のトレーサガス濃度差で除した値。 

注記1 計算式を8.3に示す。 

注記2 排気移行率はパーセント(%)で表す。 

3.20 

換気装置(ventilator) 

顕熱交換器単体又は全熱交換器単体と,それらを通じて空気を移動させるための送風機とを含んだ自立

形の装置。この規格では,全熱交換・換気ユニット(3.21)と同意。 

3.21 

全熱交換・換気ユニット(energy recovery ventilator,ERV) 

顕熱及び潜熱の交換を目的に,全熱交換器単体と,全熱交換器単体を通じて空気を移動させるための送

風機とを同一きょう(筐)体内に組み込んだ全熱交換器。温度だけを交換する顕熱交換・換気ユニット(heat 

recovery ventilator,HRV)も含む。 

3.22 

給気質量流量(fresh air mass flow rate,qm2) 

給気(SA,ステーション2)における質量流量。 

3.23 

顕熱交換・換気ユニット(heat recovery ventilator,HRV) 

顕熱だけの交換を目的に,顕熱交換器単体と,顕熱交換器単体を通じて空気を移動させるための送風機

とを同一きょう(筐)体内に組み込んだ全熱交換器。この規格では,全熱交換・換気ユニット(3.21)に

含まれる。 

3.24 

非ダクト接続形換気ユニット(unducted ventilator) 

いかなる空気流の吸込口及び吹出口にも,専用部材(3.27)を除くダクトなどを接続することを意図し

ていない全熱交換・換気ユニット。 

3.25 

ダクト接続形換気ユニット(ducted ventilator) 

一つ以上の空気流の吸込口及び吹出口とダクトとを接続し,ダクトからの様々な静圧差に対応すること

が意図されている吸込口及び吹出口をもつ全熱交換・換気ユニット。 

注記 同時にダクトを接続することを意図していない吸込口及び吹出口をもつものも含まれる。 

3.26 

ダクト(duct) 

用途による必要性から決められた長さをもち,換気システムの一部として設置する,断熱された又はさ


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れていない閉鎖流路であって,吸込雨よけのような端末部材から設置前に独立しているもの。 

3.27 

専用部材(model-specific exterior termination system) 

製造業者が指定する,全熱交換器と合わせて使用する部材。 

3.28 

有効換気質量流量(net supply mass flow rate) 

給気量(SA)のうち,外気量(OA)に由来する部分の質量流量。エネルギー係数などを算出する際に

利用する。 

注記 計算式を8.6.1及び8.6.2に示す。 

 

記号及び略語 

記号 

説明 

単位 

Ci 

測定室内の初期トレーサガス濃度(全ての測定点の平均) 

 

Co 

外気(OA)のトレーサガス濃度 

 

COA 

外気口(OA)(ステーション1)でのトレーサガス濃度 

 

Cp 

給気の比熱 

kJ/(kg・K) 

CRA 

還気口(RA)(ステーション3)でのトレーサガス濃度 

 

CSA 

給気口(SA)(ステーション2)でのトレーサガス濃度 

 

Ct 

t時間後の測定室内のトレーサガス濃度(全ての測定点の平均) 

 

h1 

外気口(OA)(ステーション1)での空気のエンタルピー 

kJ/kg(DA) a) 

h2 

給気口(SA)(ステーション2)での空気のエンタルピー 

kJ/kg(DA) a) 

qm2 

給気(SA)(ステーション2)の質量流量 

kg/s 

qm2,net 

有効換気質量流量 

kg/s 

NSAR 

有効換気量率 

Paux 

全熱交換・換気ユニットの電動機以外の電気構成部品への入力電力 

Pem 

全熱交換・換気ユニットの全ての電動機への入力電力 

Pin 

全熱交換・換気ユニットの入力電力 

Pvma 

空気搬送の仕事量 

Q1 

B.2.1.1及びB.2.1.2の手順で試験する全熱交換・換気ユニットを動作状態にした
際の3回の測定の平均体積風量 

m3/h 

Q2 

B.2.2.1及びB.2.2.2の手順で試験する全熱交換・換気ユニットを取り外した際の
3回の測定の平均体積風量 

m3/h 

Qi 

B.2.1.1,B.2.1.2,B.2.2.1及びB.2.2.2で記載された,i番のデータから計算された
体積風量 

m3/h 

QSA 

給気量 

m3/h 

QSANet 

有効換気量 

m3/h 

psn 

入口又は出口の静圧 

Pa 

試験装置を動作開始させてからの経過時間 

T1 

ステーション1の空気の温度 

℃ 

T2 

ステーション2の空気の温度 

℃ 

UEATR 

排気移行率 

測定室の気積 

m3 

vs 

給気(SA)の比体積 

m3/kg 

乾球温度(温度交換効率) 
絶対湿度(湿度交換効率) 
エンタルピー(全熱交換効率) 

℃ 
kg(W)/kg(DA) a) b) 
kJ/kg(DA) a) 

ε 

熱交換効率 

 


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注a) kg(DA)は,乾き空気(Dry Air)の質量を示す。 

b) kg(W)は,水蒸気の質量を示す。 

 

風量測定 

5.1 

一般条件 

この規格の適用範囲内の全ての全熱交換・換気ユニットは,次の規定に従って風量を測定する。 

注記 測定方法にはダクト方式と2室方式とがある。それぞれ詳細は,附属書A参照。 

5.1.1 

温湿度条件 

風量測定を実施する場合,測定場所の環境条件は温度20±15 ℃及び相対湿度30〜95 %RHでなければ

ならない。測定者は,測定時の測定場所の環境温湿度を記録して報告しなければならない。 

5.1.2 

速度調整設定 

全熱交換・換気ユニットは,製造業者が規定する速度調整設定を用いて測定しなければならない。測定

中は速度調整設定を調整してはならない。ただし,送風機の一定風量制御など機器が自動で送風機の回転

数を調整する製品の場合には,速度調整装置の調整には該当しない。 

5.1.3 

動作電圧及び周波数 

測定中の全熱交換・換気ユニットへの供給電源電圧は,定格電圧±2 %でなければならない。また,供

給電源の電源周波数は,定格周波数±1 %でなければならない。 

5.2 

ダクト接続形換気ユニットの風量測定 

5.2.1 

測定箇所 

風量の測定は,5.2.2に示す静圧条件下において,図1に示す給気(SA,ステーション2)及び還気(RA,

ステーション3)で測定し,記録しなければならない。 

5.2.2 

測定時の静圧条件 

5.2.2.1 

測定点数 

装置の性能を適切に特性づけるために,全熱交換・換気ユニットは任意の速度調整設定下において,図

2のように規定の最大測定風量,最小測定風量,及びそれらの間でほぼ均等の間隔になるように調整した,

合計五つ以上の測定点で風量測定を実施しなければならない。ただし,送風機の一定風量制御機能をもつ

製品の場合は,任意の設定における最大機外静圧及び最小機外静圧,並びにそれらの間でほぼ均等の間隔

になるように調整した,合計五つ以上の動作点で風量を測定しなければならない。各測定点は,測定設備

を調整して全熱交換・換気ユニットの吸込側及び吹出側の静圧差を変えることによって到達しなければな

らない。全熱交換・換気ユニットが速度調整装置を備えている場合には,測定中に調整をしてはならない。

各測定点において消費電力を測定し,記録しなければならない。 

5.2.2.2 

ダクトに接続しない吸込口又は吹出口をもつダクト接続形換気ユニット測定時の静圧要求事項 

全熱交換・換気ユニットにダクト接続用に設計されていない吸込口又は吹出口がある場合には,全ての

測定点について,その吸込口又は吹出口の静圧を測定中の平均値で0±2.5 Paに維持しなければならない。

ただし,全熱交換・換気ユニットに専用部材(3.27参照)がある場合には,その部材を設置しなければな

らない。また,製造業者が機器の各吸込口及び吹出口の機外静圧を仕様書などに明示している場合には,

明示した機外静圧をかけた状態で測定を実施しなければならない。 

注記 例えば,ダクト接続用に設計されていない吹出口(又は吸込口)を風量測定装置に接続する場

合には,図1Aのように附属書Gを参考にしたチャンバボックスと,同じ風路の機器の吸込口

(又は吹出口)には静圧調整装置(ダンパ,オリフィスなどで静圧を調整できるもの)とを取


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り付け,静圧制御装置を調整して動作点を変化させながら,風量測定装置に付帯した風量調整

装置でチャンバボックス内の静圧を0±2.5 Paに維持して風量測定を行う方法などが考えられ

る。 

 

 

図1A−ダクトに接続しない吸込口又は吹出口があるダクト接続形換気ユニットの風量測定 

(床置形の例) 

 

 

 1 

風量−静圧(P-Q)曲線(給気) 

風量−静圧(P-Q)曲線(還気) 

最小測定風量 

最大測定風量 

 

図2−風量測定結果の例 

 


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5.2.2.3 

全ての吸込口又は吹出口をダクトに接続するダクト接続形換気ユニットの測定時の静圧要求事

項 

ダクト接続用に設計された吸込口又は吹出口だけをもつ全熱交換・換気ユニットの風量測定を実施する

場合には,次のa)又はb)の要求事項を適用しなければならない。ただし,製造業者が機器の各吸込口及び

吹出口の機外静圧を仕様書などに明示する場合には,明示した機外静圧をかけた状態で測定を実施しなけ

ればならない。 

a) ダクト方式で測定する場合は,次による。 

1) 最大及び最小測定風量の場合,外気(OA)の静圧ps1及び給気(SA)の静圧ps2の絶対値は,その

差が5.2.2.2に記載されている場合を除き,10 Paと,ps1又はps2の測定値のうち絶対値の大きいほ

うの5 %の値とを比較し,大きいほうの値以下で等しくなければならない。 

2) 最大及び最小測定風量の場合,還気(RA)の静圧ps3及び排気(EA)の静圧ps4の絶対値は,その

差が5.2.2.2に記載されている場合を除き,10 Paと,ps3又はps4の測定値のうち絶対値の大きいほ

うの5 %の値とを比較し,大きいほうの値以下で等しくなければならない。 

3) 各中間試験点の場合,各吸込口及び吹出口における静圧(ps1,ps2,ps3,ps4)の絶対値は,その差

が5.2.2.2に記載されている場合を除き,10 Paと,各静圧測定値のうち絶対値で最も大きいほうの

5 %の値とを比較し,大きいほうの値以下で等しくなければならない。 

b) 2室方式で測定する場合は,次による。 

1) 全ての測定において,外気(OA)の静圧ps1及び還気(RA)の静圧ps3は0 Pa以下でなければなら

ない。また,ps1及びps3は,その差が10 Paと,ps1又はps3の測定値のうち絶対値の大きいほうの5 %

の値とを比較し,大きいほうの値以下で等しくなければならない。 

2) 全ての測定において,給気(SA)の静圧ps2及び排気(EA)の静圧ps4は,その差が5.2.2.2に記載

されている場合を除き,10 Paと,ps2又はps4の測定値の大きいほうの5 %の値のうち大きいほうの

値とを比較し,大きいほうの値以下で等しくなければならない。 


10 

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 1 

風量−静圧(P-Q)曲線 

(各速度調整設定における)最小測定風量 

(各速度調整設定における)最大測定風量 

 

図3−複数の速度調整設定又は無段変速機能をもつ全熱交換・換気ユニットの 

風量測定結果(風量静圧曲線)の例 

 

5.2.2.4 

複数の速度調整設定,又は無段変速機能をもつ全熱交換・換気ユニットの風量測定 

複数の速度調整設定をもつ装置の場合は,別の速度調整設定において追加の風量測定を行わなければな

らない。無段変速機能をもつ速度調整装置の場合は,図3のように最高速度調整設定,最低速度調整設定,

及びそれらの間でほぼ均等の間隔になるように設定した,合計五つ以上の速度調整設定で5.2.2.1で規定す

る測定を個別に行わなければならない。 

5.2.2.5 

給気及び還気の風量測定を同時に実施できない場合 

給気及び還気の風量測定を同時に実施できない場合は,給気及び還気で別々に風量測定を実施してもよ

い。ただし,給気及び還気の各測定における吸込側及び吹出側各々の静圧(ps1,ps2,ps3,ps4)はそれぞ

れが10 Pa,又は測定された静圧絶対値の最大値の5 %,のいずれか値の大きいほう以内で等しくなければ

ならない。 

5.2.3 

風量測定方法 

風量測定方法は,附属書Aによる。 

5.3 

非ダクト接続形換気ユニットの風量測定 

5.3.1 

測定箇所 

風量として有効換気量を求めなければならない。また,消費電力を測定し記録しなければならない。 

5.3.2 

静圧条件 

有効換気量は,各吸込側及び吹出側における静圧(ps1,ps2,ps3,ps4)を2.5 Pa以内で等しくした状態


11 

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で測定しなければならない。 

5.3.3 

風量測定方法 

減衰法による有効換気量の測定方法は,附属書Bによる。ただし,その代わりに,全熱交換・換気ユニ

ットの吸込口及び吹出口の周りに附属書Gに示すような適切なチャンバボックスを取り付けることによ

って,附属書Aに従って給気(SA)及び還気(RA)風量の測定を行い,附属書Cに示す方法,及び8.4.1

の式によって,有効換気量を求めてもよい。 

なお,全熱交換・換気ユニットに専用部材(3.27参照)がある場合には,その部材を設置しなければな

らない。 

 

有効換気量測定 

6.1 

一般条件 

この規格の適用範囲内の全ての全熱交換器は,次の規定に従って,排気移行率(UEATR),及び有効換

気量又は有効換気量率を求める。 

6.2 

温湿度条件 

有効換気量測定を行う場合,試験場所の環境条件は20±15 ℃,及び相対湿度30〜95 %RHでなければ

ならない。 

6.3 

前提条件 

測定中は空気流の温湿度が測定場所の環境条件内に安定していなければならない。また,測定はトレー

サガス濃度が安定した状態で実施しなければならない。 

6.4 

動作条件 

有効換気量測定は,ダクト方式,又は2室方式を選択し,5.2.2.2,5.2.2.3及び5.2.2.4の要求に従って,

熱交換効率測定と同じ静圧状態及び同じ速度調整設定で実施しなければならない。 

6.5 

動作電圧及び周波数 

測定中に全熱交換・換気ユニットへ供給する電源電圧は,測定される全熱交換・換気ユニットの定格電

圧±2 %でなければならない。また,供給電源の電源周波数は,全熱交換・換気ユニットの定格周波数±1 %

でなければならない。 

6.6 

有効換気量測定方法 

有効換気量測定方法は,附属書B又は附属書Cによる。 

 

熱交換効率測定 

7.1 

一般条件 

この規格の適用範囲内の全ての全熱交換器は,次の規定に従って,表1及び表2に規定する暖房及び冷

房条件の一つ以上の条件下で,熱交換効率,エネルギー係数及び有効仕事を求める。 

7.2 

測定時に全熱交換器へ供給する温度及び湿度条件 

冷房条件の測定は,表1のT1〜T4列から一つ以上の条件で実施しなければならない。暖房条件の測定

は,表2のT5〜T7列から一つ以上の条件で実施しなければならない。日本国内において使用する製品に

ついては,測定空気条件は少なくとも表1のT3,及び表2のT6で実施しなければならない。 

 


12 

B 8639:2017  

 

表1−熱交換効率測定条件(冷房) 

単位 ℃ 

 

標準測定条件 

T1 

T2 

T3 

T4 

屋外 

乾球温度 

35 

湿球温度 

23 

24 

31 

24 

屋内 

乾球温度 

21 

24 

27 

27 

湿球温度 

15 

17 

20 

19 

注記 許容ばらつきを表F.2に示す。 

 

表2−熱交換効率測定条件(暖房) 

単位 ℃ 

 

標準測定条件 

T5 

T6 

T7 

屋外 

乾球温度 

湿球温度 

屋内 

乾球温度 

21 

20 

20 

湿球温度 

14 

15 

12 

注記 許容ばらつきを表F.2に示す。 

 

7.3 

前提条件 

測定室の温湿度調整装置及び測定する全熱交換器は,平衡状態に至り連続して30分以上,表F.2に示す

公差が満たされるまで動作させなければならない。この安定期間の最後の15分間で熱交換効率のデータを

測定する。 

7.4 

動作条件 

7.4.1 

必須評価点 

熱交換効率測定は,少なくともJIS B 8628で定義する定格点,又は最大の速度調整設定の最大測定風量

下において実施する。 

7.4.2 

風量条件 

熱交換効率測定は,給気及び還気の体積風量が定格点に対して,0.000 6 m3/s(2.16 m3/h)に,風量測定

時に測定された風量の1 %を加えた値以内で等しい状態で実施しなければならない。熱交換効率測定装置

に風量測定装置を備えていない場合には,代わりに機器の吸込側及び吹出側の静圧が,同じ速度調整設定

の下,定格点に対し5 Pa,又は測定結果の2 %,のいずれか値の大きいほう以内で等しくなければならな

い。 

7.5 

ダクト接続形換気ユニットの測定時の静圧条件 

ダクト接続形換気ユニットの熱交換効率測定は,ダクト方式,又は2室方式を選択し,5.2.2.2,5.2.2.3

及び5.2.2.4の要求に従って,吸込側及び吹出側の静圧を制御して実施しなければならない。 

7.6 

非ダクト接続形換気ユニットの測定時の静圧条件 

非ダクト接続形換気ユニットの熱交換効率測定は,各吸込側及び吹出側における静圧(ps1,ps2,ps3,

ps4)を2.5 Pa以内で等しくした状態で実施しなければならない。 

7.7 

動作電圧及び周波数 

測定中の全熱交換・換気ユニットへの供給電源電圧は,定格電圧±2 %でなければならない。また,供

給電源の電源周波数は定格周波数±1 %でなければならない。 


13 

B 8639:2017  

 

7.8 

熱交換効率測定方法 

熱交換効率測定の方法を,附属書Dに示す。 

 

性能値の計算 

8.1 

ダクト接続形換気ユニットの性能値の計算 

ダクト接続形換気ユニットの性能計算は,測定時間中の測定結果の平均値を基に計算し,次のものを含

む。 

a) 排気移行率(UEATR)(8.3及び附属書C参照) 

b) 有効換気量(8.4.1及び附属書A参照) 

c) 熱交換効率(8.5及び附属書D参照) 

d) エネルギー係数(8.6.1及び附属書D参照) 

e) 有効仕事(8.7.1及び附属書D参照) 

8.2 

非ダクト接続形換気ユニットの性能値の計算 

非ダクト接続形換気ユニットの性能計算は,測定時間中の測定結果の平均値を基に計算し,次のものが

含まれる。 

a) 有効換気量(8.4.2及び附属書B参照) 

b) 熱交換効率(8.5及び附属書D参照) 

c) エネルギー係数(8.6.2及び附属書D参照) 

d) 有効仕事(8.7.2及び附属書D参照) 

8.3 

排気移行率(UEATR) 

ダクト接続形換気ユニットの排気移行率の計算は,次による。 

100

OA

RA

OA

SA

C

C

C

C

UEATR

 

ここに, UEATR: 排気移行率(%) 
 

CSA: 給気(SA)のトレーサガス濃度 

 

COA: 外気(OA)のトレーサガス濃度 

 

CRA: 還気(RA)のトレーサガス濃度 

8.4 

有効換気量 

8.4.1 

ダクト接続形換気ユニットの有効換気量 

ダクト接続形換気ユニットの有効換気量の計算は,次による。 

SA

SANet

100

Q

NSAR

Q

 

ここに, QSANet: 有効換気量(m3/h) 
 

QSA: 給気(SA)風量(m3/h) 

 

NSAR: 有効換気量率(%) 

ただし,NSARは,次による。 

UEATR

NSAR

 

8.4.2 

非ダクト接続形換気ユニットの有効換気量 

附属書Bに規定するように,非ダクト接続形換気ユニットの有効換気量の計算は,次による。 

)

(

)

(

RA

SA

1

SANet

A

SA

2

1

SANet

Q

Q

Q

Q

Q

Q

Q

Q

Q

R

 


14 

B 8639:2017  

 

o

t

o

i

i

ln

C

C

C

C

t

V

Q

 

ここに,標準温度及び密度へ補正した場合: 
 

QSANet: 有効換気量(m3/h) 

 

Q1: B.2.1.1及びB.2.1.2の手順で試験する全熱交換・換気ユニッ

トを動作状態にした際の3回の測定の平均体積風量(m3/h) 

 

Q2: B.2.2.1及びB.2.2.2の手順で試験する全熱交換・換気ユニッ

トを取り外した際の3回の測定の平均体積風量(m3/h) 

 

Qi: B.2.1.1,B.2.1.2,B.2.2.1及びB.2.2.2で記載した,i番のデー

タから計算された体積風量(m3/h) 

 

QSA: 給気(SA)風量(m3/h) 

 

QRA: 還気(RA)風量(m3/h) 

 

V: 測定室の気積(m3) 

 

t: 測定装置の動作開始からの経過時間(h) 

 

Ci: 測定室内の初期トレーサガス濃度(全ての測定点の平均値) 

 

Co: 外気(OA)のトレーサガス濃度 

 

Ct: 測定開始からt秒後の測定室内のトレーサガス濃度(全ての

測定点の平均値) 

8.5 

熱交換効率 

測定条件における全熱交換器の温度,湿度,及び全熱交換効率の計算は,次による。 

3

1

2

1

x

x

x

x

ε

 

ここに,xは計算する性能値に対応した次のいずれか: 
 

x: 乾球温度(温度交換効率について)(℃) 

 

x: 絶対湿度(湿度交換効率について)[kg(W)/kg(DA)] 

 

x: エンタルピー(全熱交換効率について)[kJ/kg(DA)] 

8.6 

エネルギー係数(COE) 

8.6.1 

ダクト接続形換気ユニットのエネルギー係数 

ダクト接続形換気ユニットのエネルギー係数(COEducted)の計算は,次による。 

in

vma

1

2

net

2,

ducted

000

1

P

P

h

h

qm

COE

 

ここに, 

h1: 外気(OA)の空気のエンタルピー[kJ/kg(DA)] 

 

h2: 給気(SA)の空気のエンタルピー[kJ/kg(DA)] 

 

qm2,net: 給気(SA)の有効換気質量流量(kg/s) 

 

Pvma: 空気搬送の仕事量(W) 

 

Pin: 全熱交換・換気ユニットへの入力(消費電力)(W) 

ただし,qm2,net,Pvma及びPinは,次による。 

100

1

2

net

2,

UEATR

qm

qm

 

s

net

2,

4

1

n

n

vma

2qm

pv

ps

P

n

 

ここに, 

νs: 給気の比体積(m3/kg) 

 

psn: 吸込口又は吹出口の外部静圧(Pa) 

 

pvn: 吸込口又は吹出口の動圧(Pa) 

 

aux

em

in

P

P

P

 


15 

B 8639:2017  

 

ここに, 

Pem: 全熱交換・換気ユニットの全ての電動機への入力電力(W) 

 

Paux: 全熱交換・換気ユニットの電動機以外の電気構成部品への入

力電力(W) 

8.6.2 

非ダクト接続形換気ユニットのエネルギー係数 

非ダクト接続形換気ユニットのエネルギー係数(COEunducted)の計算は,次による。 

in

1

2

net

2,

unducted

000

1

P

h

h

qm

COE

 

ここに, 

h1: 外気(OA)の空気のエンタルピー[kJ/kg(DA)] 

 

h2: 給気(SA)の空気のエンタルピー[kJ/kg(DA)] 

 

qm2,net: 給気(SA)の有効換気質量流量(kg/s) 

 

Pin: 全熱交換・換気ユニットへの入力(消費電力)(W) 

ただし,qm2,net,及びPinは,次による。 

100

1

2

net

2,

UEATR

qm

qm

 

aux

em

in

P

P

P

 

ここに, 

Pem: 全熱交換・換気ユニットの全ての電動機への入力電力(W) 

 

Paux: 全熱交換・換気ユニットの電動機以外の電気構成部品への入

力電力(W) 

8.7 

有効仕事(EW) 

8.7.1 

ダクト接続形換気ユニットの有効仕事 

ダクト接続形換気ユニットの有効仕事(EWducted)の計算は,次による。 

in

vma

1

2

net

2,

ducted

in

ducted

1000

1

P

P

h

h

qm

COE

P

EW

 

ここに, 

Pin: 全熱交換・換気ユニットへの入力(消費電力)(W) 

 

COEducted: ダクト接続形換気ユニットのエネルギー係数 

 

qm2,net: 給気(SA)の有効換気質量流量(kg/s) 

 

h1: 外気(OA)の空気のエンタルピー[kJ/kg(DA)] 

 

h2: 給気(SA)の空気のエンタルピー[kJ/kg(DA)] 

 

Pvma: 空気搬送の仕事量(W) 

8.7.2 

非ダクト接続形換気ユニットの有効仕事 

非ダクト接続形換気ユニットの有効仕事(EWunducted)の計算は,次による。 

in

1

2

net

2,

unducted

in

unducted

000

1

1

P

h

h

qm

COE

P

EW

 

ここに, 

Pin: 全熱交換・換気ユニットへの入力(消費電力)(W) 

 

COEunducted: 非ダクト接続形換気ユニットのエネルギー係数 

 

qm2,net: 給気(SA)の有効換気質量流量(kg/s) 

 

h1: 外気(OA)の空気のエンタルピー[kJ/kg(DA)] 

 

h2: 給気(SA)の空気のエンタルピー[kJ/kg(DA)] 

8.7.3 

潜熱の移動が無視できる場合の計算方法 

水分の輸送が生じない場合又は考慮しなくてもよい場合は,エネルギー係数(COE)又は有効仕事(EW)

を計算する場合は,次の代入が可能である。 

1

2

p

1

2

T

T

C

h

h

 

          又は, 

1

1

p

2

2

p

1

2

T

C

T

C

h

h

 


16 

B 8639:2017  

 

ここに, 

Cp: 給気の比熱[kJ/(kg・K)] 

 

T1: 外気(OA)の温度(℃) 

 

T2: 給気(SA)の温度(℃) 

 

Cp1: 外気(OA)の空気の比熱[kJ/(kg・K)] 

 

Cp2: 給気(SA)の空気の比熱[kJ/(kg・K)] 

 

測定結果 

全熱交換・換気ユニットの性能を正確に表現するために,この規格に基づいて行った全ての測定は全体

をまとめて報告する必要がある。サンプルデータの収集及び報告の作業記録(ワークシート)の例を,附

属書Eに示す。 

 


17 

B 8639:2017  

 

附属書A 

(規定) 

ダクト接続形及び非ダクト接続形換気ユニットの風量測定方法 

 

A.1 試験装置 

A.1.1 基本測定原理を図A.1に示す。装置は,ダクト配管,風量測定装置及び圧力調整手段を備えなけれ

ばならない。 

A.1.2 吸込側及び吹出側における静圧を規定どおりに平衡させるため,必要であれば,静圧制御装置を設

けなければならない。静圧制御装置は,ダンパ,速度調整が可能な送風機などを含む。全熱交換・換気ユ

ニットから風量測定装置までの間にある静圧制御装置に空気漏れがあってはならない。 

A.1.3 静圧測定器具は,全熱交換・換気ユニットの吸込側及び吹出側における静圧を正確に測定できるよ

う配置しなければならない。適切な測定器具などについては,JIS Z 8762-1,JIS B 8330,ISO 3966又はISO 

5801による。 

A.1.4 風量は,JIS Z 8762-1,JIS B 8330,ISO 3966又はISO 5801に従って測定し,m3/hで表さなければ

ならない。 


18 

B 8639:2017  

 

 

 

 1 

外気(OA) 

給気(SA) 

還気(RA) 

排気(EA) 

全熱交換・換気ユニット 

静圧制御装置 

静圧測定器具 

風量測定装置 

 

図A.1−ダクト方式及び2室方式の場合の風量測定装置の構成 

 

A.1.5 給気風量及び還気風量は,同時に測定することが望ましい。ただし,5.2.2.5に従って,少なくとも

一つの風量測定装置を使用しなければならない。 

 


19 

B 8639:2017  

 

附属書B 

(規定) 

非ダクト接続形換気ユニットの減衰法による有効換気量測定方法 

 

B.1 

測定装置 

B.1.1 トレーサガスの種類,サンプリング装置,測定室の気積(測定室内壁面で計算した容積。測定室内

の測定対象及びその他装置の容積は無視する。)及びトレーサガス濃度は,全熱交換・換気ユニットの性能

を正確に測定できるように選択しなければならない。 

B.1.2 測定室内部に設置する3本のトレーサガスのサンプリング管は,測定室内部の中央付近の,鉛直方

向に床から天井までの間でほぼ均等の間隔になる3か所に設置しなければならない。 

B.1.3 測定室の内壁材料は,使用するトレーサガスに対して透過性及び吸収性があってはならない。 

B.1.4 測定室の気密性については,自然換気量が0.3回/h以下でなければならない。 

 

B.2 

測定手順 

有効換気量の測定は,次のとおりでなければならない。 

B.2.1 全熱交換・換気ユニットを動作させた状態における測定室内の総換気量の測定は,図B.1に示すよ

うに,専用部材及び/又は格子とともに設置する設計となっている場合は,その部材を全て備えた状態で,

全熱交換・換気ユニットを測定室へ設置する。 

B.2.1.1 トレーサガスの試験開始時濃度の測定は,測定室にトレーサガスを満たし,少なくとも3か所の

位置で濃度を測定して,測定室内全体の濃度が均一であることを確認する。このとき,全熱交換・換気ユ

ニットが動作状態であってはならない。試験開始時のトレーサガス濃度は,測定する全熱交換・換気ユニ

ットを30分動作させた後でも,トレーサガスの濃度が測定可能になるように設定する。 

B.2.1.2 測定中のトレーサガス濃度の測定は,時刻ゼロで全熱交換・換気ユニットを運転し,測定を開始

する。測定開始後,ゼロ,10分,20分,及び30分後のトレーサガス濃度を測定し,記録する。 

B.2.1.3 B.2.1.1及びB.2.1.2に規定する測定は,3回行わなければならない。 


20 

B 8639:2017  

 

 

 

 1 

外気(OA) 

給気(SA) 

還気(RA) 

排気(EA) 

全熱交換・換気ユニット 

測定室 

屋内側 

屋外側 

測定室内のサンプリング管 

10 測定室外のサンプリング管 
 

図B.1−非ダクト接続形換気ユニットの有効換気量測定のための測定装置構成(減衰法)(側面図) 

 

B.2.2 全熱交換・換気ユニットを動作させない状態における自然換気量の測定は,全熱交換・換気ユニッ

トを取り除き,取り付けていた開口部を密閉する。 

B.2.2.1 トレーサガスの初期濃度の測定は,測定室にトレーサガスを満たし,少なくとも3か所の位置で

濃度を測定して,測定室内全体の濃度が均一であることを確認する。試験開始時のトレーサガス濃度は,

測定室を30分自然換気させた後でも,トレーサガスの濃度が測定可能になるように設定する。 

B.2.2.2 測定中のトレーサガス濃度の測定は,測定開始後,ゼロ,10分,20分,及び30分後のトレーサ

ガス濃度を測定して,記録する。 

B.2.2.3 B.2.2.1及びB.2.2.2に規定する測定は,3回行わなければならない。 

 


21 

B 8639:2017  

 

附属書C 
(規定) 

有効換気量測定方法 

 

C.1 測定装置 

装置は,ダクト配管及び静圧制御装置を備えなければならない。静圧制御装置はダンパ,速度調整が可

能な送風機などを含む。また,全熱交換器単体を測定する場合には,図C.0Aのように送風機を給気風路

及び排気風路にそれぞれ一つ以上備えなければならない。トレーサガスの種類,サンプリング装置,部屋

の気積及びトレーサガス濃度は,装置の内部及び外部の漏れを正確に測定できるように選択しなければな

らない。 

装置の構成は,ダクト方式及び2室方式の2種類がある。 

 

 

図C.0A−全熱交換器単体の基本測定原理図(ダクト接続法) 

 

C.1.1 トレーサガス発生装置は,トレーサガスが導入される測定室内又はダクトにおいて,安定した濃度

のトレーサガスが供給できるように設計しなければならない。 

C.1.2 トレーサガス測定装置を各位置に設置し,次のいずれかでトレーサガス濃度を測定しなければなら

ない。 

1) 測定部付近の代表的な最低3か所のトレーサガス濃度を別々に測定する。 

2) 測定部付近の複数位置から,同時に空気サンプルを採取し,分析装置へ供給して測定する(例 サ

ンプリンググリッドの使用)。 

トレーサガス測定装置は,次の要求事項に適合しなければならない(これらの要求事項に適合するため

に,必要であれば混合装置などを用いる。)。 

a) 附属書Fで要求している不確かさをもつガスクロマトグラフ分析装置又は代替計器を用いて,複数の

位置からのサンプリングされたトレーサガス濃度を順次測定する場合は,各位置のサンプル測定開始

から濃度の読み値が安定するまでのデータ又はサンプルを除去(パージ)することが望ましい。 

b) 無毒,識別可能,測定可能及び不活性のトレーサガスを注入する手段を用いる。一般的なトレーサガ

スとして,六ふっ化硫黄(SF6)及び二酸化炭素(CO2)があるが,これらに限らない。 

c) 各サンプル点のトレーサガス濃度は,同時に採取した場合は平均値の5 %以内,異なる時刻に採取し


22 

B 8639:2017  

 

た場合は平均値の2 %以内でなければならない。 

C.1.3 測定装置のダクト及びその他の構成要素は,使用するトレーサガスに対して透過性及び吸収性があ

ってはならない。 

C.1.4 測定装置のダクト及びその他の構成要素は,空気漏れが生じるものであってはならない。 

C.1.5 静圧は,JIS Z 8762-1,JIS B 8330,ISO 3966,又はISO 5801に従って測定しなければならない。 

 

C.2 一般手順 

C.2.1 サンプリングシステムにおいて希釈が起きないように,細心の注意を払わなければならない。 

C.2.2 トレーサガスを注入する濃度は,用いている装置によって排気移行率(UEATR)0.25 %を測定する

のに十分なものでなければならない。 

 

C.3 屋内空間へ設置される全熱交換・換気ユニットの有効換気量測定方法 

これらの測定では,還気(RA)から給気(SA)への装置内部の漏れと,全熱交換・換気ユニット周囲

の部屋から給気(SA)への漏れとの総量を求める。 

C.3.1 外気(OA)へのトレーサガス注入による測定方法 

C.3.1.1 トレーサガスは,外気(OA,ステーション1)の上流の乱流域に注入しなければならない(図

C.1参照)。 

C.3.1.2 外気(OA),給気(SA)及び還気(RA)から空気をサンプリングし,トレーサガス濃度を測定

する。 

C.3.1.3 トレーサガス濃度の測定結果から,排気移行率(UEATR)を求める。 


23 

B 8639:2017  

 

 

 

 1 

外気(OA) 

給気(SA) 

還気(RA) 

排気(EA) 

全熱交換・換気ユニット 

静圧制御装置 

静圧測定器具 

風量測定装置 

トレーサガスサンプラ 

10 トレーサガス発生装置 
11 空気混合装置 
12 空気調和器 
13 補充空気入口 
14 給気出口 
15 測定室 
 

図C.1−屋内空間へ設置される全熱交換・換気ユニットのダクト方式による有効換気量測定の原理図 

 

C.3.2 屋内室へのトレーサガス注入による測定方法 

C.3.2.1 トレーサガスは,屋内側測定室に注入しなければならない(図C.2参照)。 

C.3.2.2 外気(OA),給気(SA)及び還気(RA)から空気をサンプリングし,トレーサガス濃度を測定

する。 

C.3.2.3 トレーサガス濃度の測定結果から,排気移行率(UEATR)を求める。 

 


24 

B 8639:2017  

 

 

 1 

外気(OA) 

給気(SA) 

還気(RA) 

排気(EA) 

全熱交換・換気ユニット 

静圧制御装置 

静圧測定器具 

風量測定装置 

トレーサガスサンプラ 

10 トレーサガス発生装置 
11 空気混合装置 
12 空気調和器 
13 補充空気入口 
14 給気出口 
15 屋内側測定室 
16 屋外側測定室 
 

図C.2−屋内空間へ設置される全熱交換・換気ユニットの2室方式による有効換気量測定の原理図 

 

C.4 屋外空間へ設置される全熱交換・換気ユニットの有効換気量測定方法 

C.4.1 トレーサガスは,還気(RA)の上流の乱流領域,又は測定室内に注入しなければならない(図C.3

参照)。 

C.4.2 外気(OA),給気(SA)及び還気(RA)から空気をサンプリングし,トレーサガス濃度を測定す

る。 

C.4.3 トレーサガス濃度の測定結果から,排気移行率(UEATR)を求める。 

 


25 

B 8639:2017  

 

 

 1 

外気(OA) 

給気(SA) 

還気(RA) 

排気(EA) 

全熱交換・換気ユニット 

静圧制御装置 

静圧測定器具 

風量測定装置 

トレーサガスサンプラ 

10 トレーサガス発生装置 
11 空気混合装置 
12 空気調和器 
13 補充空気入口 
14 給気出口 
15 測定室 
 

図C.3−屋外空間へ設置される全熱交換・換気ユニットのダクト方式による有効換気量測定の原理図 

 


26 

B 8639:2017  

 

附属書D 
(規定) 

熱交換効率測定方法 

 

D.1 測定装置 

D.1.1 図D.1に従って熱交換効率を測定する場合,測定場所の環境は20±10 ℃,及び相対湿度30〜

95 %RHでなければならない。測定者は,測定時の測定場所の環境温湿度を記録して報告しなければなら

ない。 

D.1.2 測定設備は,概略を示した図D.1,図D.2,図D.3及び図D.0Aに示すダクト配管,静圧測定器具

及び静圧制御装置を備えなければならない。静圧制御装置は,ダンパ,速度調整が可能な送風機などを含

む。全熱交換器単体を測定する場合には,図D.0Aのように送風機を給気風路及び排気風路にそれぞれ一

つ以上使用し,試験中は送風機及びその他の静圧制御装置を用いて風量を調整する。測定中は,全ての測

定位置の温度及び湿度を,1分間に1回以上の頻度で記録しなければならない。測定設備内が定常状態で,

7.3に従った事前調整を含む運転を,少なくとも測定データとして記録される15分間を含む最低30回測定

するまで,継続しなければならない。これら装置を非ダクト接続形換気ユニット及びダクト接続形換気ユ

ニットのダクト接続用に設計されていない吸込口又は吹出口及び全熱交換器単体に接続するために必要な

チャンバボックスの製作についてD.2に規定する。また,チャンバボックスの製作例を附属書Gに示す。 

 


27 

B 8639:2017  

 

 

図D.0A−全熱交換器単体の熱交換効率測定の基本測定原理図 

 

D.1.3 静圧は,JIS Z 8762-1,JIS B 8330,ISO 3966又はISO 5801に従って測定しなければならない。 

D.1.4 風量は,JIS Z 8762-1,JIS B 8330,ISO 3966又はISO 5801に従って測定し,m3/hで表さなければ

ならない。 

D.1.5 全熱交換器の各吸込口及び吹出口に接続されたダクトは,製造業者が指定している寸法のものでな

ければならない。 

D.1.6 ダクトは,全熱交換器の各吸込口及び吹出口から温度測定器までの間の熱漏えいを最小化するため

断熱し,測定結果が試験室の周囲温度の影響で変化しないようにする。 

 


28 

B 8639:2017  

 

 

 1 

外気(OA) 

給気(SA) 

還気(RA) 

排気(EA) 

全熱交換・換気ユニット 

静圧制御装置 

静圧測定器具 

風量測定装置 

空気混合装置 

10 空気調和器 
11 補充空気入口及び出口 
12 温度及び湿度測定器 

注記 風量測定装置の設置は任意である。排気(EA)の温度及び湿度測定器及び混合装置の設置は任意である。 

 

図D.1−ダクト方式による全熱交換・換気ユニットの熱交換効率測定の原理図 


29 

B 8639:2017  

 

 

 

 1 

外気(OA) 

給気(SA) 

還気(RA) 

排気(EA) 

全熱交換・換気ユニット 

静圧制御装置 

静圧測定器具 

風量測定装置 

空気混合装置 

10 空気調和器 
11 温度及び湿度測定器 
12 屋外側測定室 
13 屋内側測定室 

注記 風量測定装置の設置は任意である。排気(EA)の温度及び湿度測定器及び混合装置の設置は任意である。 

 

図D.2−屋内空間への設置される全熱交換・換気ユニットの2室方式による熱交換効率測定の原理図 


30 

B 8639:2017  

 

 

 

 1 

外気(OA) 

給気(SA) 

還気(RA) 

排気(EA) 

全熱交換・換気ユニット 

静圧制御装置 

静圧測定器具 

風量測定装置 

空気混合装置 

10 空気調和器 
11 温度及び湿度測定器 
12 屋外側測定室 
13 屋内側測定室 

注記 風量測定装置の設置は任意である。排気(EA)の温度及び湿度測定器及び混合装置の設置は任意である。 

 

図D.3−屋外への設置される全熱交換・換気ユニットの2室方式による熱交換効率測定の原理図 

 

D.2 測定手順 

D.2.1 温度測定位置でのダクト及びチャンバボックス内の最高温度と最低温度との差が,0.3 ℃以下にな

ることを検証する。この要求事項を満たすため,必要であれば混合装置を温度測定位置の上流側に設ける。 

 


31 

B 8639:2017  

 

附属書E 

(参考) 

データ収集及び報告シートの例 

 

E.1 

記入例 

データ収集及び報告シートの例を図E.1〜図E.6に示す。 

 

附属書Aの風量測定に関するデータ及び計算表 

 

c) 

風量測定試験 収集されたデータa) 

 

 

測定点1 

(最大) 

測定点2 

測定点3 

測定点4 

測定点5 

(最小) 

単位 

乾球温度b) 

T2 

 

 

 

 

 

(℃) 

T3 

 

 

 

 

 

(℃) 

湿球温度 

TW2 

 

 

 

 

 

(℃) 

TW3 

 

 

 

 

 

(℃) 

測定場所の大気圧 

Pbar 

 

 

 

 

 

(kPa) 

静圧d) 

ps1 

 

 

 

 

 

(Pa) 

ps2 

 

 

 

 

 

(Pa) 

ps3 

 

 

 

 

 

(Pa) 

ps4 

 

 

 

 

 

(Pa) 

ノズル前後差圧,又は動
圧 e) 

ΔP2 

 

 

 

 

 

(Pa) 

ΔP3 

 

 

 

 

 

(Pa) 

ノズル前静圧e) 

psN2 

 

 

 

 

 

(Pa) 

psN3 

 

 

 

 

 

(Pa) 

入力電圧f) 

 

 

 

 

 

(V) 

入力電力 

 

 

 

 

 

(W) 

入力電流 

 

 

 

 

 

(A) 

入力周波数f) 

 

 

 

 

 

(Hz) 

送風機の速度調整設定g) 

− 

 

 

 

 

 

(−) 

注a) 測定点1は最大測定風量である。測定点5は最小測定風量である。装置が複数の速度調整設定をもつ場合は,

気流性能試験を繰り返して,異なる速度制御設定で装置の気流を特性づける。 

b) 質量流量,及び標準密度における等価流量体積流量を決定するために乾湿計状態を測定する。 

c) 下付きの数字は測定を行う位置を示す。 

d) 測定場所の大気圧に対して相対的に測定。静圧は特定の公差内に制御する。 

e) 風量測定の方法に応じて他のデータを収集してもよい。 

f) 公差内に制御する。 

g) 送風機の回転速度は測定しない。速度調整設定を記録する。 

 

 

風量測定試験 計算結果h) 

測定点1 

(最大) 

測定点2 

測定点3 

測定点4 

測定点5 

(最小) 

単位 

給気 

QSA 

 

 

 

 

 

(m3/h) 

還気 

QRA 

 

 

 

 

 

(m3/h) 

静圧差 

ps|2-1| 

 

 

 

 

 

(Pa) 

ps|4-3| 

 

 

 

 

 

(Pa) 

注h) 測定点1は最大測定風量である。測定点5は最小測定風量である。 

図E.1−風量測定(附属書A)に関するデータ収集及び計算結果報告シート例 


32 

B 8639:2017  

 

附属書Bの減衰法による有効換気量測定に関するデータ及び計算表 

 

全熱交換・換気ユニット動作時のデータa) 

測定点1 b) 

測定点2 

測定点3 

単位 

環境乾球温度c) 

Ta 

 

 

 

(℃) 

環境湿球温度 

TWa 

 

 

 

(℃) 

測定場所環境大気圧 

Pbar,a 

 

 

 

(kPa) 

測定室内大気圧 

Pbar.c 

 

 

 

(kPa) 

測定室内トレーサガス濃
度"Ci@tn" d) 

Ci@t0 

 

 

 

(ppm) 

Ci@t10 

 

 

 

(ppm) 

Ci@t20 

 

 

 

(ppm) 

Ci@t30 

 

 

 

(ppm) 

外気トレーサガス濃度
"Co@tn" 

Co@t0 

 

 

 

(ppm) 

Co@t10 

 

 

 

(ppm) 

Co@t20 

 

 

 

(ppm) 

Co@t30 

 

 

 

(ppm) 

入力電圧e) 

 

 

 

(V) 

入力電力 

 

 

 

(W) 

入力電流 

 

 

 

(A) 

入力周波数e) 

 

 

 

(Hz) 

送風機の速度調整設定f) 

− 

 

 

 

(−) 

注a) 装置が複数の速度調整設定をもつ場合は,気流性能試験を繰り返して,異なる速度制御設定で装置の気流を

特性づける。 

b) 一つの速度調整設定について,測定手順を3回繰り返す。 

c) 質量流量及び標準密度における等価体積流量を決定するために,乾湿計状態を測定する。 

d) 下付き数字nは,測定開始後の測定を行う時刻を分(min)で示している。 

e) 公差内に制御する。 

f) 送風機の回転速度は測定しない。速度調整設定を記録する。 

 

 

全熱交換・換気ユニットを取り外した状態でのデータa) 

測定点1 g) 

測定点2 

測定点3 

単位 

環境乾球温度h) 

Ta 

 

 

 

(℃) 

環境湿球温度 

TWa 

 

 

 

(℃) 

測定場所環境大気圧 

Pbar,a 

 

 

 

(kPa) 

測定室内大気圧 

Pbar.c 

 

 

 

(kPa) 

測定室内トレーサガス濃
度"Ci@tn" i) 

Ci@t0 

 

 

 

(ppm) 

Ci@t10 

 

 

 

(ppm) 

Ci@t20 

 

 

 

(ppm) 

Ci@t30 

 

 

 

(ppm) 

外気トレーサガス濃度
"Co@tn" 

Co@t0 

 

 

 

(ppm) 

Co@t10 

 

 

 

(ppm) 

Co@t20 

 

 

 

(ppm) 

Co@t30 

 

 

 

(ppm) 

測定室容積 

 

 

 

(m3) 

注g) 全熱交換・換気ユニットを取り外した状態で,測定手順を3回繰り返す。 

h) 質量流量及び標準密度における等価体積流量を決定するために,乾湿計状態を測定する。 

i) 下付き数字nは,測定開始後の測定を行う時刻を分(min)で示している。 

 

 

有効換気量 計算結果 

測定点1 

(最大) 

測定点2 

測定点3 

測定点4 

測定点5 

(最小) 

単位 

有効換気量j) 

QSANet 

 

 

 

 

 

(m3/h) 

注j) 8.4.2に従って計算。 

図E.2−有効換気量測定(附属書B)に関するデータ収集及び計算結果報告シート例 


33 

B 8639:2017  

 

附属書Cによる排気移行率測定に関するデータ及び計算表 

 

 

排気移行率測定試験 収集されたデータa) 

 

 

測定点1 

測定点2 

測定点3 

測定点4 

測定点5 

単位 

静圧b) 

ps1 c) 

 

 

 

 

 

(℃) 

ps2 

 

 

 

 

 

(℃) 

ps3 

 

 

 

 

 

(℃) 

ps4 

 

 

 

 

 

(℃) 

トレーサガス濃度d) 

Cin 

 

 

 

 

 

(ppm) 

Cout 

 

 

 

 

 

(ppm) 

Cback 

 

 

 

 

 

(ppm) 

測定場所平均環境大気圧e) Pbar,AVE 

 

 

 

 

 

(kPa) 

測定場所最大環境大気圧e) Pbar,MAX 

 

 

 

 

 

(kPa) 

測定場所平均環境温度e) 

T1 

 

 

 

 

 

(℃) 

測定場所最大環境温度e) 

T1 

 

 

 

 

 

(℃) 

送風機の速度調整設定f) 

− 

 

 

 

 

 

(−) 

注a) 全熱交換・換気ユニットは,有効換気量について熱交換効率測定を行ったのと同じ,それぞれの静圧及び速

度調整設定で試験しなければならない。 

b) 測定場所の環境圧力に対して相対的に測定する。静圧は,特定の公差内に制御する。 

c) 下付き数字は,測定を行う位置を示す。 

d) Cin,Cout及びCbackの位置は,全熱交換・換気ユニットの設置場所によって異なる(屋内,屋上又は壁貫通)。 

e) 測定中の状態の安定性を確認するためだけに測定して,記録する。 

f) 送風機の回転速度は測定しない。速度調整設定を記録する。 

 

 

排気移行率測定試験 計算結果 

測定点1 

測定点2 

測定点3 

測定点4 

測定点5 

単位 

排気移行率g) 

UETAR 

 

 

 

 

 

(m3/h) 

注g) 8.3に従って計算。 

図E.3−排気移行率(附属書C)に関するデータ収集及び計算結果報告シート例 

 


34 

B 8639:2017  

 

附属書Dによる熱交換効率測定に関するデータ及び計算表 

 

 

熱交換効率測定試験 収集されたデータa) 

 

 

測定点1 

測定点2 

測定点3 

測定点4 

測定点5 

単位 

乾球温度 

T1 b) 

 

 

 

 

 

(℃) 

T2 

 

 

 

 

 

(℃) 

T3 

 

 

 

 

 

(℃) 

湿球温度 

TW1 

 

 

 

 

 

(℃) 

TW2 

 

 

 

 

 

(℃) 

TW3 

 

 

 

 

 

(℃) 

測定場所環境大気圧 

Pbar 

 

 

 

 

 

(kPa) 

静圧c) 

ps1 

 

 

 

 

 

(Pa) 

ps2 

 

 

 

 

 

(Pa) 

ps3 

 

 

 

 

 

(Pa) 

ps4 

 

 

 

 

 

(Pa) 

ノズル前後差圧又は動圧d) 

ΔP2 

 

 

 

 

 

(Pa) 

ΔP3 

 

 

 

 

 

(Pa) 

ノズル前静圧d) 

psN2 

 

 

 

 

 

(Pa) 

psN3 

 

 

 

 

 

(Pa) 

入力電圧e) 

 

 

 

 

 

(V) 

入力電力 

 

 

 

 

 

(W) 

入力電流 

 

 

 

 

 

(A) 

入力周波数e) 

 

 

 

 

 

(Hz) 

送風機の速度調整設定f) 

− 

 

 

 

 

 

(−) 

注a) 最大速度調整設定で,最大測定風量において,又は定格点を表示している場合には定格点における風量にお

いて,少なくとも1回,熱交換効率測定試験を行う。その他の測定風量及び速度制御設定で追加の熱交換効
率測定試験を行ってもよい。 

b) 下付きの数字は,測定を行う位置を示す。 

c) 試験所の環境大気圧に対して相対的に測定する。静圧は特定の公差内に制御する。 

d) 風量測定の方法に応じて,他のデータを収集してもよい。 

e) 公差内に制御する。 

f) 送風機の回転速度は測定しない。速度調整設定を記録する。 

 

 

 

熱交換効率測定試験 計算結果 

 

 

測定点1 

測定点2 

測定点3 

測定点4 

測定点5 

単位 

熱交換効率 
温度,湿度,又は全熱 

εgross g) 

 

 

 

 

 

(℃) 

給気風量 

QSA 

 

 

 

 

 

(m3/h) 

還気風量 

Q3 

 

 

 

 

 

(m3/h) 

静圧差 

ps|2-1| 

 

 

 

 

 

(Pa) 

ps|4-3| 

 

 

 

 

 

(Pa) 

注g) 8.5に従って計算。 

図E.4−熱交換効率(附属書D)に関するデータ収集及び計算結果報告シート例 

 


35 

B 8639:2017  

 

COE,EW及び有効換気量に関する計算表 

 

 

エネルギーの評価指標及びその結果 

 

 

測定点1 

測定点2 

測定点3 

測定点4 

測定点5 

単位 

有効換気量a) 

QSANet 

 

 

 

 

 

(m3/h) 

エネルギー係数b) 

COE 

 

 

 

 

 

(−) 

有効仕事c) 

EWn 

 

 

 

 

 

(W) 

注a) 8.4に従って計算。 

b) 8.6に従って計算。 

c) 8.7に従って計算。 

図E.5−エネルギー係数(COE)及び有効仕事(EW)に関するデータ収集及び計算結果報告シート例 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 


36 

B 8639:2017  

 

形名 

 

 

意図する設置場所 

製造業者 

 

 

□ 屋内 

□ 屋外 

□ 壁貫通 

試験機関 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

換 気 性 能 

 

 

静圧差(Pa) 

総気流(m3/h) 

有効換気量

(m3/h) 

入力電力

(W) 

送風機速度

調整設定 

注記 望ましい場合は,追

加の定格値を示すた
めに必要に応じて換
気性能の表を拡張す
る。例えば,異なる
速度調整設定におけ
るものなど。 

給気 

排気 

104.4 

104.4 

− 

50 

強 

50 

100.8 

97.2 

97.2 

44 

100 

90.0 

90.0 

86.4 

38 

150 

82.8 

79.2 

− 

34 

200 

46.8 

50.4 

− 

30 

 

下記へダクトを接続して 

試験: 

□ OA 

□ SA 

□ RA 

□ EA 

下記へダクトを接続して設
置することを意図した装置 

□ OA 

□ SA 

□ RA 

□ EA 

 

 

 

 

 

 

 

 

有効換気量率の性能 

 

 

 

 

 

静圧差(Pa)  排気移行率

(UEATR) 

送風機の速
度調整設定 

注記 有効換気量,COE及びEWの計算で使用する全ての排気移行率

(UEATR)の値を示すため,必要に応じてUEATRの表を拡張する。 

− 

強 

50 

3 % 

100 

4 % 

150 

− 

200 

− 

 

熱交換効率 

条件(℃) 

風量(m3/h) 

送風機の速度

調整設定 

入力電力

(W) 

熱交換効率 

給気 

排気 

温度 

湿度 

全熱 

標準夏期条件: 
屋外空気 35DB/24WB 
屋内空気 24DB/17WB 

100.8 

97.2 

強 

44 

68 % 

55 % 

60 % 

90.0 

90.0 

強 

38 

70 % 

57 % 

62 % 

− 

− 

− 

− 

− 

− 

− 

標準冬期条件: 
屋外空気 2DB/1WB 
屋内空気 21DB/14WB 

100.8 

97.2 

強 

44 

68 % 

55 % 

64 % 

90.0 

90.0 

強 

38 

70 % 

57 % 

66 % 

− 

− 

− 

− 

− 

− 

− 

注記 追加の動作点における定格を示すために,必要に応じて熱交換効率の表を拡張する。 

 

エネルギーの評価指標 

条件 

有効換気量(m3/h) 

送風機の速度調整設定 

入力電力(W) COE(−) EW(W) 

夏期: 
屋外空気 35DB/24WB 
屋内空気 24DB/17WB 

97.2 

強 

44 

8.94 

349 

86.4 

強 

38 

9.58 

326 

− 

− 

− 

− 

− 

冬期: 
屋外空気 2DB/1WB 
屋内空気 21DB/14WB 

97.2 

強 

44 

10.95 

438 

86.4 

強 

38 

11.69 

406 

− 

− 

− 

− 

− 

図E.6−データ収集及び計算結果報告シートの記入例 


37 

B 8639:2017  

 

附属書F 

(規定) 

必要な計器の不確かさ 

 

表F.1−測定の不確かさ 

測定量 

測定の不確かさa) 

空気: 

乾球温度 
湿球温度b) 

 

0.2 ℃ 
0.2 ℃ 

静圧 

5 Pa(100 Pa以下の場合) 

5 %(100 Paを超える場合) 

1 Pa(静圧ゼロの場合) 

体積風量 

5 %(参考値) 

電圧,電流,電力,周波数 

1.0 % 

時間 

0.2 % 

質量 

1.0 % 

トレーサガス濃度 

5.0 % 

注記 一般に測定の不確かさには多くの要素が含まれている。それらの要素のあるものは,

一連の測定の結果の統計的分布に基づいて推定される場合があり,実験的標準偏差
によって特徴づけられる。その他要素の推定は経験又はその他の情報に基づく。 

注a) 測定の不確かさは95 %信頼区間に基づき,測定の真値がその中に存在する値の範囲

を特徴づけることによる推定である(ISO/IEC Guide 98-3参照)。 

b) 直接測定できるか,又は露点若しくは相対湿度から間接的に計算できる。 

 

表F.2−試験中の許容ばらつき 

測定値 

規定の試験条件からの 
算術平均値のばらつき 

規定の試験条件からの 

個々の読み値の最大ばらつき 

全熱交換・換気ユニットへ供給
される空気の: 

乾球温度 
湿球温度 

 
 

±0.3 ℃ 
±0.2 ℃ 

 
 

±0.5 ℃ 
±0.3 ℃ 

体積風量 

±5 % 

±10 % 

静圧(静圧ゼロの場合) 

±2.5 Pa 

±5 Pa 

静圧(100 Pa以下の場合) 

±5 Pa 

±10 Pa 

静圧(100 Paを超える場合) 

±5 % 

±10 % 

電圧 

±1 % 

±2 % 

 


38 

B 8639:2017  

 

附属書G 
(参考) 

ダクト接続用に設計されていない開口部のためのチャンバボックス製作 

 

G.1 

一般 

G.1.1 全熱交換・換気ユニットの一つ以上の吸込口又は吹出口が,ダクト配管と接続することを意図して

いない場合は,温度測定機器,静圧制御装置,風量測定装置などへ,又はそれらから,測定する空気を運

ぶためにチャンバボックスを製作する必要が生じることがある。 

 

 

 1 

静圧口 

全熱交換・換気ユニット 

静圧測定装置などへ 

注記1 J≧2De,ここに,

π

AB

De

4

,また,A及びBは全熱交換・

換気ユニットの空気吸込・吹出口の縦横寸法。 

注記2 V2は,PL.2の平面における平均空気速度。 
注記3 Kは,製品吹出口からチャンバの中央までの距離。 

 

図G.1−吹出し空気用チャンバボックスの測定原理図 

 

G.1.2 チャンバボックスは,全熱交換・換気ユニットの実際の設置の際と同様の吹出し又は吸込条件とな

るように製作することが望ましい。 

G.1.3 空気条件を正確に測定できるように,必要に応じてチャンバボックスを断熱することが望ましい。 

G.1.4 図G.1に示すようなチャンバボックスを製作し,静圧口をチャンバボックス内に配置することが望

ましい。 

 

 

 

 

参考文献 ISO/IEC Guide 98-3:2008,Uncertainty of measurement−Part 3: Guide to the expression of 

uncertainty in measurement (GUM:1995) 

 3 


39 

B 8639:2017  

 

附属書JA 

(参考) 

JISと対応国際規格との対比表 

 

JIS B 8639:2017 全熱交換器−風量,有効換気量,及び熱交換効率の測定方法 

ISO 16494:2014,Heat recovery ventilators and energy recovery ventilators−Method of 
test for performance 

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差異の理由
及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

1 適用範囲 JIS B 8628で規定

される全熱交換器
の…。 

 

− 

− 

追加 

全熱交換器単体も規格対象に追加
したため,表題を変更した。 

日本国内の全熱交換器の製品規格である
JIS B 8628と適用範囲を明確化するため
に記載を追加した。実質的な差異はない。 

注1) 全熱交換器に
は顕熱交換器を含
む。 

 

− 

− 

追加 

ISO 16494では,全熱交換器と顕熱
交換器とを別のものとして扱って
いるが,日本では顕熱交換器は全熱
交換器の一部として扱われている。
ただし,両者で測定法で異なる部分
はなく,文言の定義以外の技術的な
差異はない。 

我が国の用語に対する事情(全熱は顕熱
と潜熱とから成り立つことから,我が国
では従来から慣例的に全熱交換器には顕
熱交換器を含むと定義されてきた)によ
る。実質的な差異はない。 

3 用語及び
定義 

3 用語及び定義 

 

JISとほぼ同じ 

追加 

JIS B 8628によるほか,を追加。 

日本国の法律に参照されている全熱交換
器の製品規格であるJIS B 8628とこの規
格とで,言葉の定義の整合性を確保する
ため追加した。実質的な差異はない。 

 

3.1 外気量 

 

3.1 

JISとほぼ同じ 

追加 

定義の示す値の記号を追加。 

分かりやすさのため追加した。実質的な
差異はない。 

 

3.2 給気量 

 

3.2 

JISとほぼ同じ 

追加 

3.1と同じ。 

3.1と同じ 

 

3.3 還気量 

 

3.3 

JISとほぼ同じ 

追加 

3.1と同じ。 

3.1と同じ 

 

3.4 排気量 

 

3.4 

JISとほぼ同じ 

追加 

3.1と同じ。 

3.1と同じ 

 

3.7 測定点 

 

3.7 

JISとほぼ同じ 

追加 

注記を追加。 

分かりやすさのため追加した。実質的な
差異はない。 

 

3.9 空気搬送の仕
事量 

 

3.9 

JISとほぼ同じ 

変更 

単位をJ/sからWに変更。 

我が国でよく用いられる単位へ変更し
た。実質的な差異はない。 

2

 

B

 8

6

3

9

2

0

1

7

 

 

 

 

 


40 

B 8639:2017  

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差異の理由
及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

3 用語及び
定義(続き) 

3.10 熱交換効率 

 

3.10 

JISとほぼ同じ 

追加 

熱交換効率の定義にJIS B 8628と
同じ内容を追加し,ISO 16494の
3.10の内容を注記1とした。 

JIS B 8628と用語の定義を統一するため
に,技術的解説を追加した。実質的な差
異はない。 

 

 

 

JISとほぼ同じ 

追加 

注記2に給排気量が等しくない場
合の対応を追加。 

日本国内の製品形態(給気と還気の体積
風量が異なる製品)に対応させるために
追加した。 

 

3.13 有効換気量 

 

3.13 

JISとほぼ同じ 

追加 

注記3を追加。 

JIS B 8628と用語の定義を統一するため
に,技術的解説を追加した。実質的な差
異はない。 

 

3.14 有効換気量率  

3.14 

JISとほぼ同じ 

追加 

注記2を追加。 

3.13と同じ 

 

3.20 換気装置 

 

3.20 

全熱交換・換気ユニッ
トと顕熱交換換気ユ
ニットとを一くくり
とする用語の定義 

追加 

文末に,この規格では3.21と同意
である旨を付け加えた。 

箇条1の注1)と同じ 

 

3.21 全熱交換・換
気ユニット 

 

3.21 

熱と水分との両方の
移動を目的とするも
の(全熱交換・換気ユ
ニット)だけを定義 

追加 

構成として全熱交換器単体と送風
機とを組み込んだものであること,
また,温度だけを交換する顕熱交
換・換気ユニットを含むことを追
加。 

箇条1の注1)と同じ 

 

3.23 顕熱交換・換
気ユニット 

 

3.23 

熱だけの移動を目的
とするもの(顕熱交換
換気ユニット)の定義 

追加 

文末に,この規格では3.21と同意
である旨を付け加えた。 

箇条1の注1)と同じ 

 

3.25 ダクト接続形
換気ユニット 

 

3.25 

JISとほぼ同じ 

追加 

注記を追加した。 

分かりやすさのため追加した。実質的な
差異はない。 

 

 

 

 

2

 

B

 8

6

3

9

2

0

1

7

 

 

 

 

 


41 

B 8639:2017  

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差異の理由
及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

4 記号及び
略語 

− 

 

Cp 

JISとほぼ同じ 

変更 

単位の表記をkJ/kgKからkJ/(kg・K)
に変更。 

我が国でよく用いられる単位の記載方法
へ変更した。実質的な差異はない。 

Q1〜QSANet 

体積風量に関する部
分 

変更 

単位をm3/sからm3/hに変更。 

我が国でよく用いられる換気量の単位へ
換算した。実質的な差異はない。 

総風量(Gross airflow) 

削除 

記号,定義及び単位を削除。 

この部分以外では本文中で総風量の意味
で用いられておらず,誤解を招くため削
除した。明らかな誤記であり,ISO規格
の次回改正時に修正提案する。 

5 風量測定 5.1 一般条件 

 

5.1 

JISとほぼ同じ 

追加 

注記を追加。 

分かりやすさのため追加した。実質的な
差異はない。 

 

5.1.1 温湿度条件 

 

5.1.1 

JISとほぼ同じ 

追加 

箇条の題名に“湿”を加えた。 

指示内容の明確化のため追加した。実質
的な差異はない。 

 

5.1.2 速度調整設
定 

 

5.1.2 

JISとほぼ同じ 

追加 

一定風量制御を行う製品の場合の
対応を追加。 

日本国内の製品形態(一定風量制御付き
の製品)に対応させるために追加した。
ISO規格の次回改正時に修正提案する。 

 

5.2.2.1 測定点数 

 

5.2.2.1 JISとほぼ同じ 

追加 

箇条の題名,一定風量制御を行う製
品の場合の対応を追加,及び補足の
文言追加。 

指示内容の明確化のため,箇条の題名を
加え,分かりやすさのため文言を追加し
た。実質的な差異はない。 
また,一定風量制御を行う製品について
は5.1.2と同じ。 

 

5.2.2.2 ダクトに接
続…測定時の静圧
要求事項 

 

5.2.2.2 JISとほぼ同じ 

追加 

箇条の題名,機外静圧を明示してい
る場合の対応追加,注記及び図1A
の追加。 

分かりやすさのために箇条の題名,図,
及び注記を追加した。実質的な差異はな
い。 
また,製品流通の際に明示される値を記
載した場合には,表示値の妥当性を示す
ため,その条件でも測定することを追加
した。 

 

2

 

B

 8

6

3

9

2

0

1

7

 

 

 

 

 


42 

B 8639:2017  

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差異の理由
及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

5 風量測定 
(続き) 

5.2.2.3 全ての吸込
口又は…の測定時
の静圧の要求事項 

 

5.2.2.3 JISとほぼ同じ 

追加 

箇条の題名に文言追加,機外静圧を
明示している場合の対応追加,文言
(絶対値の)追加。 

対象となる製品範囲を分かりやすくする
ため箇条の題名に文言を追加した。実質
的な差異はない。 
機外静圧を明示した場合については
5.2.2.2と同じ。 
また,原文で不明確であった部分を明確
にするために“絶対値の”を加えた。実
質的な差異はない。 

 

5.2.2.4 複数の速度
調整設定,…風量
測定 

 

5.2.2.4 JISとほぼ同じ 

追加 

箇条の題名 

指示内容の明確化のため,箇条の題名を
加えた。 

 

5.2.2.5 給気及び還
気の風量測定を同
時に実施できない
場合 

 

5.2.2.5 JISとほぼ同じ 

追加 

箇条の題名,及び文言追加。 

指示内容の明確化のため,箇条の題名を
加えた。また,原文で不明確であった部
分を明確にするために加えた。実質的な
差異はない。 

6 有効換気
量測定 

6.1 一般条件 

 

6.1 

JISとほぼ同じ 

変更 

全熱交換・換気ユニット→全熱交換
器に変更。 

日本国内の全熱交換器の製品規格である
JIS B 8628と適用範囲を明確化するため
に,この規格に全熱交換器単体の測定方
法を追加したため変更した。全熱交換器
単体の測定法の追加であり,実質的な差
異はない。 

6.2 温湿度条件 

 

6.2 

JISとほぼ同じ 

追加 

箇条の題名に“湿”を加えた。 

指示内容の明確化のため追加した。実質
的な差異はない。 

7 熱交換効
率測定 

7.1 一般条件 

 

7.1 

JISとほぼ同じ 

変更 

全熱交換・換気ユニット→全熱交換
器に変更。 

6.1と同じ。 

 

7.2 測定時に全熱
交換器へ供給する
温度及び湿度条件 

 

7.2 

JISとほぼ同じ 

変更/ 
追加 

箇条の題名の全熱交換・換気ユニッ
ト→全熱交換器に変更。 
日本国内で使用する製品の場合に
必須とする測定空気条件を追加。 

6.1と同じ。 
我が国の気候風土に合致した測定空気条
件を必須条件とするために追加した。実
質的な差異はない。 

 

7.3 前提条件 

 

7.3 

JISとほぼ同じ 

変更 

全熱交換・換気ユニット→全熱交換
器に変更。 

6.1と同じ。 

2

 

B

 8

6

3

9

2

0

1

7

 

 

 

 

 


43 

B 8639:2017  

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差異の理由
及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

7 熱交換効
率測定 
(続き) 

7.4.1 必須評価点 

 

7.4.1 

JISとほぼ同じ 

追加 

必須評価点の選択肢に“JIS B 8628
で定義される定格点”を加えた。 

製品流通の際に我が国で一般に明示され
る表示値である,定格点での性能測定も
選択可能とするため追加した。 

 

7.4.2 風量条件 

 

7.4.2 

JISとほぼ同じ 

追加 

給気及び還気の体積風量が異なる
設定の製品の場合の対応を追加し,
測定時の風量が給気及び還気の定
格点の風量に対して与えられた公
差以内で等しいとした。 
m3/sからm3/hに単位換算した数値
を追加。 

日本国内の製品形態(給気と還気の体積
風量が異なる製品)に対応させるために
追加した。 
我が国でよく用いられる換気量の単位へ
換算した値を追加した。 

8 性能値の
計算 

8.3 排気移行率 

 

8.3 

JISとほぼ同じ 

追加 

箇条の内容を説明する文章を追加。 分かりやすさのため説明を追加した。 

8.4.2 非ダクト接
続形換気ユニット
の有効換気量 

 

8.4.2 

JISとほぼ同じ 

追加 

給気及び還気の体積風量が異なる
(QSAとQRAとが等しくない)場合
の有効換気量の計算式を追加。 

7.4.2と同じ。 

8.5 熱交換効率 

 

8.5 

JISとほぼ同じ 

変更 

絶対湿度の単位を箇条4に一致さ
せた。 
エンタルピーの単位を変更。 

絶対湿度の単位は誤植修正。 
我が国でよく用いられるエンタルピーの
単位へ変更した。実質的な差異はない。 

8.6.1 ダクト接続
形換気ユニットの
エネルギー係数 

 

8.6.1 

JISとほぼ同じ 

変更 

単位をJ/sからWに変更。 

我が国でよく用いられる単位へ変更し
た。実質的な差異はない。 

8.7.1 ダクト接続
形換気ユニットの
有効仕事 

 

8.7.1 

JISとほぼ同じ 

追加 

数式で使われる記号の説明を追加。 分かりやすさのため説明を追加した。 

8.7.2 非ダクト接
続形換気ユニット
の有効仕事 

 

8.7.2 

JISとほぼ同じ 

追加 

数式で使われる記号の説明を追加。 分かりやすさのため説明を追加した。 

8.7.3 潜熱の移動
が無視できる場合
の計算方法 

 

8.7.3 

JISとほぼ同じ 

追加 

箇条の題名追加。 

指示内容の明確化のため,箇条の題名を
加えた。 

2

 

B

 8

6

3

9

2

0

1

7

 

 

 

 

 


44 

B 8639:2017  

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差異の理由
及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

附属書A 
(規定) 

A.1.3 

 

A.1.3 

JISとほぼ同じ 

追加 

JIS B 8330を引用した。 

ISO 5801に対応するJISが国際整合して
おらず,JIS B 8330が国内独自規格として
存在するため追加した。対象のJISの国
際整合化を待って対応する。 

A.1.4 

 

A.1.4 

JISとほぼ同じ 

追加 

A.1.3と同じ。 

A.1.3と同じ。 

図A.1 

 

図A.1 JISとほぼ同じ 

追加 

図の題名に説明を追加。 

分かりやすさのため説明を追加した。 

附属書B 
(規定) 

B.1.2 

 

B.1.2 

JISとほぼ同じ 

追加 

サンプリング管の鉛直方向の取付
け位置の規定を追加。 

図で示された規定事項の明確化のため追
加した。ISO規格の次回改正時に,修正
提案する。 

附属書C 
(規定) 

C.1 測定装置 

 

C.1 

JISとほぼ同じ 

追加 

静圧制御装置の説明を追加。 
全熱交換器単体を測定する場合の
設備要件と図C.0Aとを追加。 

分かりやすさのため説明を追加した。 
全熱交換器単体の測定方法追加について
は6.1と同じ。 

C.1.5 

 

C.1.5 

JISとほぼ同じ 

追加 

A.1.3と同じ。 

A.1.3と同じ。 

附属書D 
(規定) 

D.1.2 

 

D.1.2 

JISとほぼ同じ 

追加 

静圧制御装置の説明を追加。 
全熱交換器単体を測定する場合の
設備要件と図D.0Aとを追加。 
ISO 16494の誤記修正(6.3→7.3)。 
非ダクト接続形換気ユニットへの
測定装置接続について文言追加。 

分かりやすさのため説明を追加した。 
全熱交換器単体の測定方法追加について
は6.1と同じ。 
誤記はISO規格の次回改正時に修正提案
する。 

D.1.3 

 

D.1.3 

JISとほぼ同じ 

追加 

A.1.3と同じ。 

A.1.3と同じ。 

D.1.4 

 

D.1.4 

JISとほぼ同じ 

追加 

A.1.3と同じ。 

A.1.3と同じ。 

D.2.1 

 

− 

JISとほぼ同じ 

追加 

及びチャンバボックス,を追加。 

分かりやすさのため追加した。 

附属書E 
(参考) 

E.1 

 

− 

JISとほぼ同じ 

追加 

E.1を追加。また,記載されていた
記入表の例に図題を付け,図E.1〜
図E.6とした。 

文章構成の分かりやすさのため追加し
た。 

附属書F 
(規定) 

表F.1 

 

− 

JISとほぼ同じ 

変更 

体積風量の不確かさ5 %を参考値
とした。 

我が国の事情を考慮し変更した。ISO規
格の次回改正時に修正提案する。 

 

 

2

 

B

 8

6

3

9

2

0

1

7

 

 

 

 

 


45 

B 8639:2017  

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差異の理由
及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

附属書G 
(参考) 

G.1.1 

 

G.1.1 

JISとほぼ同じ 

変更 

図G.1の注釈の番号変更(a→3) 

ISO規格の次回改正時に修正提案する。 

 

G.1.1 

b J=2De… 

削除 

注記1と同内容が注釈bとして重複
記載されていたため削除した。 

ISO規格の次回改正時に修正提案する。 

 

G.1.1 

注記1 J=2De… 

変更 

チャンバの大きさに自由度をもた
せるため,J≧2Deと変更した。 

ISO規格の次回改正時に修正提案する。 

 

G.1.1 

JISとほぼ同じ 

追加 

注記3を追加。 

分かりやすさのため説明を追加した。 

 

JISと国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 16494:2014,MOD 

注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

− 削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
− 追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
− 変更  国際規格の規定内容を変更している。 

注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

− MOD  国際規格を修正している。 

 

2

 

B

 8

6

3

9

2

0

1

7