>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

 

B 8628:2017  

(1) 

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  1 

3.1 製品区分及び構成に関する用語  2 

3.2 性能に関する用語  3 

3.3 その他の用語  5 

4 種類 5 

4.1 全熱交換エレメントの動作状態による種類  5 

4.2 構成による種類  5 

4.3 全熱交換・換気ユニットの風量区分による種類  5 

4.4 全熱交換・換気ユニットの吸込み及び吹出口形態による種類  5 

4.5 設置形態による種類  6 

5 定格電圧及び定格周波数  6 

6 性能 6 

7 材料及び構造  7 

8 試験 7 

8.1 試験状態  7 

8.2 風量試験  7 

8.3 静圧損失試験  7 

8.4 有効換気量及び有効換気量率試験 7 

8.5 熱交換効率試験  8 

8.6 露付き試験  8 

8.7 始動試験  8 

8.8 電圧変動試験  8 

8.9 消費電力試験  8 

8.10 温度上昇試験  8 

8.11 絶縁試験  9 

8.12 騒音試験  9 

9 検査 9 

9.1 形式検査  9 

9.2 製品検査  10 

10 表示  10 

10.1 製品表示  10 

10.2 仕様書表示  10 


 

B 8628:2017  

(2) 

ページ 

附属書A(規定)電気安全に関する材料及び構造  11 

附属書B(規定)風量測定方法  18 

附属書C(規定)静圧損失測定方法  20 

附属書D(規定)有効換気量測定方法  24 

附属書E(規定)熱交換効率測定方法 25 

附属書F(規定)露付き試験方法  26 

附属書G(規定)騒音測定方法  28 

 

 


 

B 8628:2017  

(3) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本

冷凍空調工業会(JRAIA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規

格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規

格である。これによって,JIS B 8628:2003は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

B 8628:2017 

 

全熱交換器 

Air to air heat and energy exchanger and ventilators 

 

序文 

この規格は,2000年に制定され,その後2回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は2003年に

行われた。その後,2014年に製品の性能測定方法の国際規格ISO 16494が新たに制定されたため,この製

品規格のうち関係する性能測定方法の部分をJIS B 8639によるとし,JIS B 8639で定義されていない製品

形態及び性能測定方法を追加,及び建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(建築物省エネ法)

の成立に対しては有効換気量率及び電気用品安全法に関係する変更に対しては電気安全に関する規格の引

用などの追加を行い改正した。 

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。 

 

適用範囲 

この規格は,居住空間などの快適な空気調和における省エネルギーを目的とした,補助加熱(霜取りを

除く。),冷却,加湿又は除湿部を除いた空気対空気の全熱交換器について規定する。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 8330 送風機の試験及び検査方法 

JIS B 8639 全熱交換器−風量,有効換気量,及び熱交換効率の測定方法 

JIS C 1509-1 電気音響−サウンドレベルメータ(騒音計)−第1部:仕様 

JIS C 3306 ビニルコード 

JIS C 8303 配線用差込接続器 

JIS C 8304 屋内用小形スイッチ類 

JIS C 9335-2-80 家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第2-80部:ファンの個別要求事項 

JIS K 5600-5-4 塗料一般試験方法−第5部:塗膜の機械的性質−第4節:引っかき硬度(鉛筆法) 

JIS K 8116 塩化アンモニウム(試薬) 

JIS S 6006 鉛筆,色鉛筆及びそれらに用いるしん 

JIS Z 8806 湿度−測定方法 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。 


B 8628:2017  

 

3.1 

製品区分及び構成に関する用語 

3.1.1 

全熱交換器 

居住空間などの快適な空気調和における省エネルギーを目的として,給気及び排気の間で空気中の熱及

び水分の交換を行う空気対空気の熱交換器を備えたもの。 

注記 全熱交換器の中には温度だけを交換する顕熱交換器,全熱交換器に駆動装置を取り付けた回転

形のもの,全熱交換器が動かない静止形のもの,全熱交換器と送風機とを一つのきょう(筐)

体に組み込んだ全熱交換・換気ユニットを含む(詳細については,箇条4参照)。 

3.1.2 

全熱交換器単体 

全熱交換エレメント,ケーシング,エアシールなどによって構成され,回転形にあっては駆動装置を含

む全熱交換器。温度だけを交換する顕熱交換器単体も含む。 

3.1.3 

全熱交換・換気ユニット 

全熱交換器単体及び全熱交換器単体を通じて空気を移動させるための送風機を同一きょう(筐)体内に

組み込んだ全熱交換器。温度だけを交換する顕熱交換・換気ユニットも含む。 

3.1.4 

非ダクト接続形換気ユニット 

3.3.2に定義する製品固有の専用部材を除いた,いかなる空気流の吸込口及び吹出口にもダクトを接続す

ることを意図していない全熱交換・換気ユニット。 

3.1.5 

ダクト接続形換気ユニット 

一つ以上の空気流の吸込口及び吹出口がダクトに接続され,ダクトからの様々な静圧差に対応すること

が意図されている吸込口及び吹出口をもつ全熱交換・換気ユニット。 

注記 同時にダクトを接続することを意図していない空気流の吸込口及び吹出口をもつものも含む。 

3.1.6 

ダクト 

用途による必要性から決められた長さをもち,換気システムの一部として設置される,断熱された又は

されていない閉鎖流路であって,吸込雨よけのような端末部材から設置前に独立しているもの。 

3.1.7 

壁掛形 

壁面又は相当する場所へ本体を露出して据え付ける全熱交換器の設置形態。 

3.1.8 

床置形 

床面又は相当する場所へ本体を露出又は埋め込んで据え付ける全熱交換器の設置形態。 

3.1.9 

天井つり形 

天井面又は相当する場所へ本体を露出して据え付ける全熱交換器の設置形態。 

3.1.10 

天井埋込カセット形 


B 8628:2017  

 

天井内部へ本体を据え付けて,吹出口などを天井面へ露出した全熱交換器の設置形態。 

3.1.11 

天井埋込ダクト形 

天井内部へ本体を据え付けて,給気,排気などをダクトを介して行う全熱交換器の設置形態。 

3.1.12 

壁埋込形 

壁面又は相当する場所へ本体を埋め込み,吹出口面などを壁面へ露出した全熱交換器の設置形態。 

3.1.13 

静止形 

伝熱性及び透湿性をもつ仕切板を介して全熱交換を行う全熱交換エレメントの種類。 

3.1.14 

回転形 

蓄熱性及び蓄湿性をもつロータを回転して全熱交換を行う全熱交換エレメントの種類。 

3.2 

性能に関する用語 

3.2.1 

給気 

全熱交換器から屋内に供給する空気。図1に2として示す。 

注記 SA(supply air)及び流出する供給空気(leaving supply air)ともいう。 

 

 

 1 

OA(外気,Outdoor Air) 

SA(給気,Supply Air) 

RA(還気,Return Air) 

EA(排気,Exhaust Air) 

 

図1−全熱交換器の空気の名称 

 

3.2.2 

外気 

屋外から全熱交換器に導入する空気。図1に1として示す。 

注記 OA(outdoor air)及び流入する供給空気(entering supply air)ともいう。 

3.2.3 

還気 


B 8628:2017  

 

屋内から全熱交換器に導入する空気。図1に3として示す。 

注記 RA(return air)及び流入する排出空気(entering exhaust air)ともいう。 

3.2.4 

排気 

全熱交換器から屋外に排出する空気。図1に4として示す。 

注記 EA(exhaust air)及び流出する排出空気(leaving exhaust air)ともいう。 

3.2.5 

給気量(QSA) 

全熱交換器から屋内に供給する空気の体積流量(m3/h)。給気(SA)部分の風量。 

3.2.6 

外気量(QOA) 

屋外から全熱交換器に導入する空気の体積流量。 

3.2.7 

還気量(QRA) 

屋内から全熱交換器に導入する空気の体積流量(m3/h)。還気(RA)部分の風量。 

3.2.8 

排気量(QEA) 

全熱交換器から屋外に排出される空気の体積流量。 

3.2.9 

熱交換効率 

全熱交換器の各空気の乾湿球温度の測定結果から計算される温度交換効率,湿度交換効率,及び全熱交

換効率の総称。 

注記 有効換気量率,全熱交換・換気ユニットのモータの発熱,及びケーシングを通じた熱伝達の調

整は行わない。 

3.2.10 

温度交換効率(εt) 

全熱交換器の温度の交換効率(%)。求め方は,JIS B 8639の8.5(熱交換効率)参照。 

3.2.11 

湿度交換効率(εx) 

全熱交換器の湿度の交換効率(%)。求め方は,JIS B 8639の8.5参照。 

3.2.12 

全熱交換効率(εi) 

全熱交換器の空気のエネルギー(全熱,エンタルピー)の交換効率(%)。エンタルピー交換効率ともい

う。求め方は,JIS B 8639の8.5参照。 

3.2.13 

有効換気量(QSANet) 

給気に含まれる,外気成分の量。 

注記 減衰法[JIS B 8639の附属書B(非ダクト接続形換気ユニットの減衰法による有効換気量測定

方法)の測定方法]の場合には,有効換気量は全熱交換・換気ユニットによって生じる対象室

内外の静圧差に起因した自然換気量を含む,直接対象室へ供給される風量を示す。 


B 8628:2017  

 

3.2.14 

有効換気量率(NSAR) 

有効換気量を給気量で除して求められる比。 

注記 減衰法(JIS B 8639の附属書Bの測定方法)の場合には,全熱交換・換気ユニットによって生

じる対象室内外の静圧差に起因した自然換気量を除外するために,8.4.2.1の方法で計算する。 

3.2.15 

定格点 

全熱交換を行う給気量(m3/h),及び還気量(m3/h)として,仕様書に表示した動作状態。仕様書に機外

静圧を表示したものにあっては,そのときの給気量(m3/h),及び還気量(m3/h)からなる動作状態。速度

調整装置をもつものは,全熱交換を行う最大風量設定における前記の動作状態。 

3.2.16 

基準圧力損失曲線 

定格点における風量を算出するための基準となる圧力損失曲線(8.2.2参照)。 

3.3 

その他の用語 

3.3.1 

速度調整装置 

全熱交換・換気ユニットに組み込む,送風機の速度を調整する装置。 

3.3.2 

専用部材 

製造業者が指定する,全熱交換・換気ユニットと合わせて使用するダクト部材。 

 

種類 

4.1 

全熱交換エレメントの動作状態による種類 

動作状態については,次による。 

a) 回転形 

b) 静止形 

4.2 

構成による種類 

構成については,次による。 

a) 全熱交換器単体 

b) 全熱交換・換気ユニット 

4.3 

全熱交換・換気ユニットの風量区分による種類 

風量区分については,次の3区分とする。 

a) 小形 定格点における風量が250 m3/h未満の全熱交換・換気ユニット。 

b) 中形 定格点における風量が250 m3/h以上2 000 m3/h以下の全熱交換・換気ユニット。 

c) 大形 定格点における風量が2 000 m3/hを超える全熱交換・換気ユニット。 

4.4 

全熱交換・換気ユニットの吸込み及び吹出口形態による種類 

吸込み及び吹出口形態については,次による。 

a) ダクト接続形換気ユニット 

b) 非ダクト接続形換気ユニット 


B 8628:2017  

 

4.5 

設置形態による種類 

設置形態については,次による。 

a) 壁掛形 

b) 床置形 

c) 天井つり形 

d) 天井埋込カセット形 

e) 天井埋込ダクト形 

f) 

壁埋込形 

 

定格電圧及び定格周波数 

全熱交換器の定格電圧は,単相交流100 V,単相交流又は三相交流200〜440 Vとし,定格周波数は50 Hz

専用,60 Hz専用,又は50 Hz・60 Hz共用とする。 

 

性能 

全熱交換器の性能は,全熱交換器の種類ごとに,表1の適用欄に○印を付した項目について,適用試験

箇条欄に示した項目の規定に従い試験を行い,性能欄に示す規定に適合しなければならない。 

 

表1−性能 

項目 

性能 

適用 

適用 
試験 
箇条 

全熱交換器単体 

全熱交換・換気

ユニット 

静止形 

回転形 

a) 風量 

仕様書表示値の±10 %以内 

− 

− 

○ 

8.2 

b) 静圧損失 

仕様書表示値の±10 %以内 

○ 

○ 

− 

8.3 

c) 有効換気量率 

仕様書表示値以上 

○ 

○ 

○ 

8.4 

d) 熱交換効率 

仕様書表示値の90 %以上 

○ 

○ 

○ 

8.5 

e) 露付き 

絶縁抵抗 1 MΩ以上 
耐電圧 異常があってはならない。 
結露水の滴下があってはならない。 

− 

− 

○a) 

8.6 

f) 始動特性 

異常なく始動しなければならない。 

− 

○ 

○ 

8.7 

g) 電圧変動特性 

異常なく運転できなければならない。 

− 

○ 

○ 

8.8 

h) 消費電力 

仕様書表示値に対する許容差は,次による。 

 

仕様書表示値 

許容差 

30 W以下 

±25 % 

 

30 Wを超え 

100 W以下 

±20 % 

  100 Wを超え 1000 W以下 

±15 % 

1000 Wを超える 

±10 % 

  

− 

○ 

○ 

8.9 

i) 

温度上昇 

巻線部A種60 K,E種75 K,外郭40 K以下
(基準周囲温度40 ℃のとき) 

− 

○ 

○ 

8.10 

j) 絶縁抵抗 

1 MΩ以上 

− 

○ 

○ 

8.11.1 

k) 耐電圧 

異常があってはならない。 

− 

○ 

○ 

8.11.2 

l) 

耐湿絶縁 

0.3 MΩ以上 

− 

− 

○a) 

8.11.3 

m) 注水絶縁 

1 MΩ以上 

− 

− 

○a) 

8.11.4 

n) 騒音 

仕様書表示値の+3 dB以下 

− 

− 

○ 

8.12 

注a) 小形及び中形の全熱交換・換気ユニットを対象とする。 


B 8628:2017  

 

材料及び構造 

電気安全に関する材料及び構造は,JIS C 9335-2-80の規定に適合するか,又は附属書Aに適合しなけれ

ばならない。 

 

試験 

8.1 

試験状態 

全熱交換器は,特に温湿度条件を定めたもの以外は,20±15 ℃,30〜95 %RHで試験する。ただし,上

記以外で使用するものにあっては,指定された温湿度条件で試験を行う。試験者は,試験時の試験場所の

環境温湿度を記録して報告しなければならない。試験を行う対象は,次による。 

a) 小・中形全熱交換器 実物で試験を行う。 

b) 大形全熱交換器 実物で試験を行う。ただし,静圧損失試験,有効換気量測定及び熱交換効率測定に

ついて,実物での試験が困難なものについては,小容量エレメントでの試験も可とする。小容量エレ

メント試験は,面風速を実物と同一にして行う。 

注記 小容量エレメントとは,比例則に基づく縮尺模型ではなく実物と同一のエレメント風路の断

面形状,水力直径,風路長,材質,構造及び製造法によって製作され,風量が500 m3/hを下

限としたものをいう。 

8.2 

風量試験 

8.2.1 

一般 

風量試験は,各製品の構成ごとに附属書Bに示す方法によって静圧−風量曲線を測定し,8.2.2の方法で

給気量及び還気量を求める。ただし,大形全熱交換・換気ユニットで汎用送風機,フィルタなどと組み合

わせて構成されるものについては,送風機単体の性能測定結果,全熱交換器単体,フィルタなどの静圧損

失から風量を算出してもよい。算出方法は,附属書Bに示す。 

8.2.2 

静圧−風量曲線の測定結果からの風量の計算 

静圧−風量曲線の測定結果と表示した定格点における風量との比較は,原点及び定格点を通る次の基準

圧力損失曲線と,測定した静圧−風量曲線との交点を動作点として求め,その動作点における風量で行う。 

2

2

r

r

Δ

Q

q

p

P

 

ここに, 

ΔP: 圧力損失(Pa) 

 

Q: 風量(m3/h) 

 

pr: 定格点の機外静圧(Pa) 

 

qr: 定格点の風量(m3/h) 

8.3 

静圧損失試験 

 静圧損失試験は,全熱交換器単体に附属書Cに示す方法によって,仕様書表示値の風量を流したときの

外気(OA)と給気(SA)との間(給気系)及び還気(RA)と排気(EA)との間(排気系)の静圧損失を

測定する。 

8.4 

有効換気量及び有効換気量率試験 

8.4.1 

一般 

有効換気量及び有効換気量率は,各製品の構成ごとに附属書Dに示す方法によって有効換気量を測定し,

8.4.2に従って有効換気量率を算出する。 


B 8628:2017  

 

8.4.2 

有効換気量率の計算 

8.4.2.1 

有効換気量を減衰法で測定した場合の有効換気量率の計算 

有効換気量をJIS B 8639の附属書Bに規定する方法(減衰法)で測定した場合,有効換気量率の計算は,

次による。 

)

(

100

)

(

100

RA

SA

SA

SA

RA

SANet

RA

SA

SA

SANet

Q

Q

Q

Q

Q

Q

Q

Q

Q

Q

NSAR

 

ここに, QSANet: 有効換気量(m3/h) 
 

QSA: 給気量(m3/h) 

 

QRA: 還気量(m3/h) 

 

NSAR: 有効換気量率(%) 

8.4.2.2 

有効換気量を濃度一定法で測定した場合の有効換気量率の計算 

有効換気量をJIS B 8639の附属書Cに規定する方法(濃度一定法)で測定した場合,有効換気量率の計

算は,次による。 

100

SA

SANet

Q

NSAR

 

ここに, QSANet: 有効換気量(m3/h) 
 

QSA: 給気量(m3/h) 

 

NSAR: 有効換気量率(%) 

8.5 

熱交換効率試験 

熱交換効率試験は,各製品の構成ごとに附属書Eに示す方法によって測定する。 

8.6 

露付き試験 

全熱交換・換気ユニットの露付き試験は,附属書Fに示す方法によって,全熱交換・換気ユニットを定

格周波数の定格電圧の下で,速度調整装置をもつものは全熱交換を行う最大の風量,又は定格点の状態と

なるよう調整して運転した状態及び停止状態で行う。 

8.7 

始動試験 

始動試験は,定格周波数において速度調整装置がないもの,及び速度調整装置があるものの最大風量と

なる状態では定格電圧の85 %の電圧を加え,また,速度調整装置があるものでも最大の風量となる状態以

外では,定格電圧の90 %の電圧を加えて調べる。 

8.8 

電圧変動試験 

電圧変動試験は,8.10の状態において,電源電圧を上下10 %変動させて行う。 

8.9 

消費電力試験 

消費電力試験は,定格周波数の定格電圧を加え,速度調整装置をもつものは全熱交換を行う最大風量と

なるよう調整して連続運転し,消費電力がほぼ一定になった後,最大消費電力を測定する。この場合,機

外静圧を表示したものにあっては,そのときの消費電力も測定する。 

8.10 温度上昇試験 

温度上昇試験は,定格周波数の定格電圧を加え,速度調整装置をもつものは最大の風量となるよう調整

して連続運転し,各部の温度が一定となったと認めたとき,熱電温度計法又は抵抗法によって測定する。 


B 8628:2017  

 

8.11 絶縁試験 

8.11.1 絶縁抵抗試験 

絶縁抵抗試験は,8.10の前後に直流500 V絶縁抵抗計で充電部と非充電金属部との間の絶縁抵抗を測定

する。 

8.11.2 耐電圧試験 

耐電圧試験は,8.10のすぐ後で行う8.11.1に引き続いて,定格電圧が100 Vのものでは1 000 V,定格電

圧が200 V以上300 V以下のものでは1 500 V,300 Vを超え440 V以下のものでは絶縁物が使用される電

圧の2倍に1 000を加えた値の電圧の周波数が50 Hz又は60 Hzの正弦波に近い電圧を充電部と非充電金

属部との間に連続して1分間加える。 

なお,多量生産する場合は,試験電圧の120 %を1秒間印加して,これに代えることができる。 

8.11.3 耐湿絶縁試験 

全熱交換器を45 ℃で4時間予熱した後,周囲温度40±3 ℃,相対湿度が88 %以上92 %以下に24時間

保った後,外郭表面に付着した水分を拭き取り,直流500 V絶縁抵抗計によって充電部と非充電金属部と

の間の絶縁抵抗を測定する。ただし,絶縁抵抗の測定結果に影響を与えない場合は,全熱交換エレメント

を取り外して行ってもよい。 

8.11.4 注水絶縁試験 

屋外に面して設置するものは,通常の使用状態(運転中又は停止中)において,全熱交換器の屋外側に

降雨状態で一様に約45°の傾斜方向から,清水を毎分3 mmの水量で注水し,1時間経過した後,絶縁抵

抗及び耐電圧の試験を行う。 

8.12 騒音試験 

騒音試験は,全熱交換・換気ユニットを定格周波数の定格電圧の下で,速度調整装置を最大風量設定と

して運転するか,又は定格点の状態で運転し,附属書Gに示す方法によって騒音を測定する。 

 

検査 

9.1 

形式検査 

形式検査は,次の各項目について箇条8の試験方法によって行い,それぞれ箇条6の規定に適合しなけ

ればならない。また,箇条10の表示を確認する。 

注記 形式検査とは,製品の品質が設計で示された全ての品質項目を満足することを判定するための

検査をいう。 

a) 風量 

b) 静圧損失 

c) 有効換気量又は有効換気量率 

d) 熱交換効率 

e) 露付き 

f) 

始動特性 

g) 電圧変動 

h) 消費電力 

i) 

耐湿絶縁 

j) 

注水絶縁 

k) 騒音 


10 

B 8628:2017  

 

9.2 

製品検査 

製品検査は,各製品ごとに,次の各項目について箇条8の試験方法によって行い,それぞれ箇条6の規

定に適合しなければならない。 

なお,検査は合理的な抜取方法によってもよい。 

注記 製品検査とは,既に形式検査に合格したものと同じ設計及び製造に関わる製品の受渡しに際し

て,必要と認められる品質項目が満足するものであるかどうかを判定するための検査をいう。 

a) 消費電力 

b) 絶縁抵抗 

c) 耐電圧 

d) 始動特性 

 

10 表示 

10.1 製品表示 

全熱交換器には,その種類に応じて,通常の据付状態で見やすい箇所に,容易に消えない方法で,次の

項目を表示しなければならない。 

a) 製品名 

b) 形式 

c) 定格電圧 

d) 相数 

e) 定格周波数 

f) 

消費電力又は電動機の定格出力 

g) 製造番号又は製造年 

h) 製造業者名又はその略号 

10.2 仕様書表示 

仕様書には,その種類に応じて,次の項目を表示しなければならない。 

a) 製品名 

b) 形式 

c) 定格電圧 

d) 相数 

e) 定格周波数 

f) 

定格点の風量,及び静圧損失又は機外静圧 

g) 熱交換効率 

h) 消費電力又は電動機の定格出力 

i) 

騒音 

j) 

有効換気量又は有効換気量率 

 


11 

B 8628:2017  

 

附属書A 

(規定) 

電気安全に関する材料及び構造 

 

A.1 一般 

この附属書は,本体に規定する全熱交換器のうち,JIS C 9335-2-80の規定を適用しないものの電気安全

に関する材料及び構造について規定する。 

 

A.2 構造 

A.2.1 構造一般 

全熱交換器の構造は,次による。 

a) 主要部分の材料は,十分な耐久性及び強度をもたなければならない。 

b) 通常の使用状態において危険の生じるおそれのないものであって,形状が正しく,組立が良好でなけ

ればならない。 

c) 各部の仕上がりは良好で,容易に腐食又はさび(錆)を生じることがなく,かつ,極力空気漏れがな

いようにしなければならない。 

d) 使用中,著しい振動及び騒音がなく,安全に作動しなければならない。 

e) 全熱交換エレメントなどは,容易に保守及び点検ができる構造でなければならない。 

f) 

据付けは,容易かつ堅固に取り付けることができなければならない。 

g) 温度上昇によって危険が生じるおそれがあるものにあっては温度過昇防止装置(温度ヒューズを含

む。)を,過電流,過負荷などによって危険が生じるおそれがあるものにあっては過負荷保護装置を取

り付ける。この場合において,当該温度過昇防止装置及び過負荷保護装置は,通常の使用状態におい

て動作してはならない。 

h) 使用中,本体ケーシングに結露し,滴下するおそれがある場合は,結露水が電装品に滴下しない構造

とし,ドレン処理ができる構造でなければならない。 

i) 

通常の使用状態で,人が触れるおそれがある可動部分は,容易に触れるおそれがないように適切な保

護枠又は保護網を取り付けなければならない。ただし,機能上可動部分を露出して使用することがや

むを得ないものの可動部分,及び可動部分に触れたときに感電,傷害などの危険が生じるおそれのな

いものは,この限りでない。 

j) 

使用者が操作するスイッチには,スイッチの開閉操作又は開閉状態を,文字,記号又は色によって見

やすい箇所に,できる限り表示しなければならない。 

k) 電装部の近傍(50 mm未満)に充塡する保温材,断熱材などは,難燃性のものでなければならない。

ただし,保温材,断熱材などが燃焼した場合に,感電,火災などの危険が生じるおそれがないものは,

この限りでない。電装部とは,配線の結合部及びスイッチ,その他これに類するもののカバーなどで

覆われていない開閉機構部をいう。 

A.2.2 充電部 

充電部は,次による。 

a) 壁などに取り付けた状態で容易に人が触れるおそれのない取付面の充電部を除き,充電部には容易に

取り外すことができる部分を取り外した状態で,図A.1に示す試験指が触れてはならない。この場合,


12 

B 8628:2017  

 

試験指に加える力は,人が容易に触れるおそれがない場所に取り付けるものの外面及び開口部には10 

N,その他のものの外面及び開口部には30 Nとする。 

 

単位 mm 

 

図A.1−試験指 

 

b) 極性が異なる充電部相互間,充電部と地絡するおそれのある非充電金属部との間及び充電部と人が触

れるおそれのある非金属部の表面との間の空間距離(沿面距離を含む。)は,機体又は機体の部分ごと

にそれぞれ表A.1及び表A.2に適合しなければならない。ただし,絶縁変圧器の二次側の回路,整流

後の回路などの構造上やむを得ない部分であって,次の試験を行ったとき,これに適合する部分はこ

の限りでない。 

1) 極性が異なる充電部相互間を短絡した場合に,短絡回路に接続された部品が燃焼してはならない。

ただし,当該回路に接続されている一つの部品が燃焼した場合に,他の部品が燃焼するおそれのな

いものにあっては,この限りでない。 

2) 極性が異なる充電部相互間,充電部と地絡するおそれのある非充電金属部との間及び充電部と人が

触れるおそれのある非金属部の表面との間を接続した場合に,その非充電金属部又は露出する充電

部が次のいずれかに適合しなければならない。 

2.1) 対地電圧及び線間電圧が交流にあっては30 V以下,直流にあっては45 V以下でなければならな

い。 

2.2) 1 kΩの抵抗を大地との間及び線間並びに非充電金属部と充電部との間に接続したとき当該抵抗に

流れる電流は,商用周波数以上の周波数において感電の危険が生じるおそれのない場合を除き1 

mA以下でなければならない。 

2.3) 1)の試験の後に500 V絶縁抵抗計によって測定した充電部と機体の表面との間の絶縁抵抗は,0.1 

MΩ以上でなければならない。 

 


13 

B 8628:2017  

 

表A.1−空間距離(沿面距離を含む)(その1) 

単位 mm 

線間電圧又は対地電圧 

(V) 

 

50以下の

もの 

50を超え

150以下

のもの 

150を超

え300以
下のもの 

300を超

え440以
下のもの 

電源側電線の
取付部 

使用者が接続する端子部間 

− 

6.0 

6.0 

− 

使用者が接続する端子部と接地するおそれのある
非充電金属部又は人が触れるおそれのある非金属
部の表面との間 

− 

6.0 

6.0 

− 

電源側電線の
取付部 

製造業者が接続する端子部間 

− 

3.0 

4.0 

− 

製造業者が接続する端子部と接地するおそれのあ
る非充電金属部又は人が触れるおそれのある非金
属部の表面との間 

− 

2.5 

3.0 

− 

その他の部分 極性が異なる充電

部間 

固定している部分であってじ
んあいが侵入しにくく,かつ,
金属粉が付着しにくい箇所 

1.2 

1.5 

2.0 

4.0 

その他の箇所 

1.5 

2.5 

3.0 

5.0 

充電部と接地する
おそれのある非充
電金属部又は人が
触れるおそれのあ
る非金属部の表面
との間 

固定している部分であってじ
んあいが侵入しにくく,かつ,
金属粉が付着しにくい箇所 

1.2 

1.5 

2.0 

4.0 

その他の箇所 

1.2 

2.0 

2.5 

5.0 

注記1 空間距離は,機体の外面にあっては30 N,機体の内面にあっては2 Nの力を距離が最も小さくなるように加

えて測定したときの距離。 

注記2 表において“使用者が接続する端子部”には,工事業者が接続する端子を含む。 

 

表A.2−空間距離(沿面距離を含む)(その2) 

単位 mm 

部分 

 

空間距離 

線間電圧又は対地電圧が15 V以下の
充電部(使用者が接続するねじ止め端
子部を除く。) 

耐湿性の絶縁被膜のあるもの 

0.5 

その他のもの 

1.0 

 

c) 充電部相互又は充電部と非充電部との接続部分は,通常の使用状態において,緩みが生じず,かつ,

温度に耐えなければならない。 

A.2.3 電気絶縁物 

電気絶縁物の厚さは,次による。 

a) 機体の外被の材料が絶縁体を兼ねる場合にあっては,次のいずれかの項目を満足し,かつ,ピンホー

ルがあってはならない。 

1) 機械器具に組み込まれる部分を除き,絶縁体の厚さは0.8 mm(人が触れるおそれのないものにあっ

ては0.5 mm)以上でなければならない。 

2) 質量が250 gで,ロックウェル硬度HR100の硬さに表面をポリアミド加工した半径10 mmの球面を

もつおもりを,表A.3に示す種類ごとに対応する高さから垂直に3回落としたとき,又は図A.2に

示す衝撃試験装置で表A.3に示す衝撃力を3回加えたとき,感電,火災などの危険が生じるおそれ

のあるひび,割れ,その他の異常が生じてはならない。 

 


14 

B 8628:2017  

 

 

図A.2−衝撃試験装置 

 

表A.3−絶縁物の衝撃試験条件 

種類 

高さ mm 

衝撃力 Nm 

人が触れるおそれのないもの 

140 

0.35 

その他のもの 

200 

0.5 

 

b) a)以外の部分に用いる絶縁物の厚さは,0.3 mm以上でなければならず,かつ,ピンホールがあっては

ならない。ただし,次の各項目を満足し,かつ,ピンホールのないものはこの限りでない。 

1) 外傷を受けるおそれがある部分に用いる絶縁物は,表A.4に示す絶縁物が使用される電圧の区分ご

とに,それぞれ表A.4に示す交流電圧を加えた場合に連続して1分間これに耐え,かつ,JIS S 6006

に規定する硬度記号が8 Hの鉛筆でJIS K 5600-5-4に規定する鉛筆引っかき試験を行ったとき,絶

縁物の破れが試験板に届かないもの。 

2) 外傷を受けるおそれがない部分に用いる絶縁物(変圧器に定格周波数の2倍以上の周波数の定格一

次電圧の2倍に等しい電圧を連続して5分間加えた場合,これに耐える変圧器のコイル部とコイル

の立上がり引き出し線との間及び電動機のコイル部とコイルの立上がり引き出し線との間の部分を

除く。)は,表A.4に示す絶縁物が使用される電圧の区分ごとに,それぞれ表A.4に示す交流電圧を

加えた場合に連続して1分間これに耐えるもの。 

 

表A.4−絶縁物の耐電圧値 

単位 V 

絶縁物が使用される電圧の区分 

交流電圧 

30以下 

500 

 

30を超え 

150以下 

1000 

 

150を超え 

300以下 

1500 

 

300を超え 1000以下 

絶縁物が使用される電圧の2倍に1 000を加えた値。 

 

A.2.4 配線 

配線は,次による。 

a) 電源電線又は機能上やむを得ず機体の外部に露出する電線の貫通孔は,保護スプリング,保護ブッシ

ング,その他の適切な保護装置を使用してある場合を除き,これらを損傷するおそれのないように面

取り,その他の適切な保護加工を施さなくてはならない。ただし,貫通部が金属以外のものであり,

その部分が滑らかであり,かつ,損傷するおそれのない場合は,その限りでない。 

b) 機体の内部の配線は,次による。 

1) 2 Nの力を加えたときに高温部に接触するおそれがあるものは,接触した場合に異常が生じるおそ

れがあってはならない。 


15 

B 8628:2017  

 

2) 2 Nの力を加えたときに可動部に接触するおそれがあってはならない。ただし,危険が生じるおそ

れのない場合は,この限りでない。 

3) 被覆された電線を固定する場合及び貫通部を通す場合又は2 Nの力を加えたときに他の部分に接触

する場合は,被覆を損傷しないようにしなければならない。ただし,危険が生じるおそれのない場

合は,この限りでない。 

4) 接続器によって接続した場合は,5 Nの力を接続した部分に加えたとき,外れてはならない。ただ

し,2 N以上5 N未満の力を加えて外れた場合であっても危険が生じるおそれのない場合は,この

限りでない。 

5) 電源電線及び機能上やむを得ず機体の外部に露出する電線と内部端子との接続部は,機体の外方に

向かって機体に加わる重力の3倍の張力(機体の質量の3倍の値が10 kgを超えるものは100 Nの

値)を15秒間加えたとき,及び機体の内部に向かって機体側から50 mmの箇所を保持して押し込

んだとき,その接続部に張力が加わらず,かつ,ブッシングが外れてはならない。 

c) 電線の取付部は,次による。 

1) 電線を確実に取り付けることができる構造でなくてはならない。 

2) 二つ以上の電線を一つの取付部に締め付ける場合は,それぞれの電線の間にナット又は座金を用い

なくてはならない。ただし,圧着端子,その他の器具によって確実に取り付けることができるもの

は,この限りでない。 

3) 電源電線の取付け端子のねじは,電源電線以外のものの取付けに兼用してはならない。ただし,電

源電線を取り付け又は取り外した場合に電線以外のものが脱落するおそれのないものは,この限り

でない。 

A.2.5 部品 

部品は,次による。 

a) コード コードを使用するものは,コードがJIS C 3306又はこれと同等以上の品質のもので,公称断

面積は0.75 mm2以上とし,有効長は50 cm以上でなければならない。 

b) 差込接続器 コードの電源側接続端に差込接続器を取り付ける場合は,JIS C 8303に適合するものを

用いなければならない。 

c) スイッチ スイッチを取り付ける場合,その構造はJIS C 8304に適合するもの又はこれと同等のもの

でなければならない。 

A.2.6 接地機構 

a) 定格電圧が150 Vを超えるものにあっては,接地線(接地用口出し線及び接地極の刃,又は刃受けに

接続できる線心を含む。)又は接続用端子によって接地できる構造(以下,接地機構という。)とする。

ただし,二重絶縁構造のものにあってはこの限りでない。 

b) 接地機構をもつ場合は,次による。 

1) 外郭の見やすい箇所(固定して使用するものであって,接地用の配線が外部に露出しない構造のも

のにあっては,機体の内部)に接地用端子又は接地線を設けなくてはならない。ただし,電源プラ

グの接地用の刃で接地できる構造のものにあってはこの限りでない。 

2) 接地機構は,人が触れるおそれのある金属部と電気的に完全に接続してあり,かつ,容易に緩まな

いよう堅固に取り付けなくてはならない。 

3) 接地機構の表示は,次による。 

3.1) 接地線には,そのもの又はその近傍に容易に消えない方法で接地用である旨の表示を付さなけれ


16 

B 8628:2017  

 

ばならない。ただし,接地線に緑及び黄の配色を施した電線にあっては,この限りでない。 

3.2) 接地用端子には,そのもの(容易に取り外せる端子ねじを除く。)又はその近傍に容易に消えない

方法で接地用である旨の表示を付さなければならない。ただし,機体の内部にある端子であって,

接地線を取り換えることができないものにあっては,この限りでない。 

4) 接地用端子は,次による。 

4.1) 接地線を容易に,かつ,確実に取り付けることができなければならない。 

4.2) 端子ねじの呼び径は4 mm(溝付き六角頭ねじ,大頭丸平小ねじ及び押し締めねじ形のものにあっ

ては3.5 mm)以上でなければならない。 

4.3) 接地線など以外のものの取付けに兼用してはならない。ただし,危険が生じるおそれのないもの

にあっては,この限りでない。 

5) 接地線は,次のいずれかによる。 

5.1) 直径が1.6 mmの軟銅線又はこれと同等以上の強さ及び太さをもつ容易に腐食しにくい金属線。 

5.2) 断面積が1.25 mm2以上の単心コード又は単心キャブタイヤケーブル。 

5.3) 断面積が0.75 mm2以上の2心コードであって,その2本の導線を両端でより合わせ,かつ,ろう

付け又は圧着したもの。 

5.4) 断面積が0.75 mm2以上の多心コード(より合せコードを除く。)又は多心キャブタイヤケーブルの

線心の一つ。 

 

A.3 材料 

全熱交換器の材料は,次による。 

a) 機体の材料は,通常の使用状態における温度に耐えなければならない。 

b) 電気絶縁物及び熱絶縁物は,これに接触又は近接する部分の温度に十分耐え,かつ,吸湿性の少ない

ものを用いなければならない。ただし,吸湿性の絶縁物であって,通常の使用状態において危険が生

じるおそれのないものにあっては,この限りでない。 

c) 機器の部品及び構造材料は,ニトロセルロース系セルロイド,その他これに類する可燃性物質であっ

てはならない。 

d) アークが達するおそれのある部分に使用する電気絶縁物は,アークによって有害な変形,有害な絶縁

低下などの変質が生じてはならない。 

e) 鉄及び鋼(ステンレス鋼を除く。)は,めっき,塗装,油焼き,その他の適切なさび止めを施さなくて

はならない。ただし,酸化することによって危険が生じるおそれのない部分に使用するものにあって

は,この限りでない。 

f) 

導電材料は,銅,銅合金,ステンレス鋼又は表A.5に規定する試験を行ったとき,これに適合するめ

っきを施した鉄若しくは鋼(ステンレス鋼を除く。),又はこれらと同等以上の電気的,熱的及び機械

的な安定性をもたなくてはならない。ただし,めっきを施さない鉄若しくは鋼又は弾性を必要とする

部分,その他の構造上やむを得ない部分に使用するものであって,危険が生じるおそれのないときは,

この限りでない。 

g) 屋外に面する外郭の材料は,さびにくい金属,さび止めを施した金属,合成ゴム,陶磁器など又は80

±3 ℃の空気中に1時間放置した後に自然冷却したとき,膨れ,ひび,割れ,その他の異常が生じな

い合成樹脂を用いなくてはならない。ただし,構造上直射日光にさらされず,かつ,雨水が浸入する

おそれのない外郭にあっては,この限りでない。 


17 

B 8628:2017  

 

h) 電源電線用端子の材料は,銅,銅合金,ステンレス鋼又は表A.5に規定する試験を行ったとき,これ

に適合するめっきを施した鉄又は鋼(ステンレス鋼を除く。)を用いなくてはならない。 

i) 

接地用端子ねじの材料は,十分な機械的強度をもつさびにくいものでなければならない。 

 

表A.5−耐食性試験 

a) 油分を全て取り除いた後,JIS K 8116に規定する温度20±5 ℃の塩化アンモニウム10 %水溶液に10分間浸せ

きした後に取り出し,乾燥せずに水滴を振り切ってから20±5 ℃の飽和水蒸気を含む容器中に10分間入れる。 

b) a)の後,100±5 ℃の温度の空気中で10分間乾燥させたとき,その表面に腐食の徴候があってはならない。 

 


18 

B 8628:2017  

 

附属書B 

(規定) 

風量測定方法 

 

B.1 

適用範囲 

この附属書は,全熱交換・換気ユニットの風量測定方法について規定する。 

 

B.2 

測定方法 

B.2.1 種類 

全熱交換・換気ユニットの吸込み及び吹出口形態と設置形態とによって識別された図B.1の区分に従い,

それぞれ該当する方法で測定を実施しなければならない。 

 

 

図B.1−風量測定方法の区分 

 

B.2.2 ダクト接続形換気ユニットの風量測定 

JIS B 8639の5.1(一般条件)及び5.2(ダクト接続形換気ユニットの風量測定)による。 

注記 天井埋込ダクト形,天井埋込カセット形,床置形,天井つり形などで,各吸込口及び吹出口の

うち一つ以上がダクトを接続することを意図して設計されている製品が該当する。 

B.2.3 非ダクト接続形換気ユニットの風量測定 

JIS B 8639の5.1及び5.3(非ダクト接続形換気ユニットの風量測定)による。 

注記1 壁掛形の一部などの,各吸込口及び吹出口全てに設置時にダクトなどの圧力損失となるよう

な部材を追加で接続しないよう意図して設計されている製品が該当する。 

注記2 JIS B 8639の5.3にあるように,有効換気量を風量として表示してもよいが,この規格の

8.4.2.1にある有効換気量率を求めるためには,JIS B 8639の5.3.3(風量測定方法)に従いJIS 

B 8639の附属書G(ダクト接続用に設計されていない開口部のためのチャンバボックス製作)

のチャンバボックスを取り付け,JIS B 8639の附属書A(ダクト接続形及び非ダクト接続形

換気ユニットの風量測定方法)に従って給気量及び還気量を測定する必要がある。 


19 

B 8628:2017  

 

B.2.4 大形全熱交換・換気ユニットの風量算出方法 

大形全熱交換・換気ユニットでB.2.2,B.2.3及びB.2.4の測定が実施できない場合,送風機単体の風量−

静圧特性,全熱交換器単体,フィルタなどの静圧損失から風量を算出する方法は,次による。 

手順1) 送風機単体の風量−静圧特性のグラフに,全熱交換器単体,フィルタなどの静圧損失曲線を図

B.2のように記入する(それぞれの静圧損失は積み重ねて記入する。)。 

 

 

 

0 Q1 Q2 

Qn-1 Qn 

→風量 

図B.2−静圧損失曲線記入の例 

 

手順2) 送風機単体の風量−静圧特性から,静圧損失を差し引いた残りの値を求め,新たに風量−静圧

特性のグラフを描く(図B.2の風量0,Q1,Q2,…Qn-1,Qnでの有効機外静圧P0,P1,P2,…

Pn-1,0の点をプロットし曲線で結ぶ。)。 

 

 

 

Q1 Q2 

Qn-1 Qn 

→風量 

図B.3−送風機の風量−静圧特性記入の例 

 

手順3) 図B.3の風量−静圧特性から,8.2.2の方法で風量を求める。 

 

P0 

 0 

P0 

 0 

P1 

P2 

Pn-1 


20 

B 8628:2017  

 

附属書C 
(規定) 

静圧損失測定方法 

 

C.1 適用範囲 

この附属書は,全熱交換器単体の静圧損失の測定方法について規定する。 

 

C.2 測定装置 

C.2.1 一般 

測定は,チャンバ方式又はダクト方式で行う。チャンバ方式はC.2.2,ダクト方式はC.2.3による。 

注記 チャンバ方式を基本とするが,中形及び大形全熱交換器で測定場所,測定位置などの制約があ

る場合には,ダクト方式を用いてもよい。ただし,その場合には被試験体と試験用ダクトとの

接続付近に渦流ができないように留意することが望ましい。 

a) 風量の測定器具 風量の測定器具は,JIS B 8330の6.2.3(空気量)に規定するオリフィス板,吸込み

ノズルの差圧式流量計(チャンバ方式)又はピトー管(ダクト方式)を使用する。ただし,同等以上

の測定精度をもつ他の流量計を用いてもよい。 

b) 風量の調整装置 風量の調整装置は,ダンパ,補助送風機又は絞り装置を用いる。 

c) 補助送風機 補助送風機は,供試全熱交換・換気ユニットの最大風量を測定管路及び風量の測定器具

を通過させる場合に生じる圧力損失を十分補えるものを用いる。また,速度制御が容易で失速サージ

ング現象のないものとする。 

d) 整流格子 整流格子は,管路内の空気の流れを安定化させるために設ける。 

e) 整流網 整流網は,チャンバ内の風速を均一化するために設置するもので,通常の使用状態において

整流網を通過する風速の最大値は,風速の平均値の1.5倍以内でなければならない。 

f) 

測定管路 チャンバ方式の測定管路は,内面が滑らかで,補助送風機による風速の影響を受けないよ

う十分に長いものでなければならない。ダクト方式の測定管路は内面が滑らかで,その断面積が全熱

交換・換気ユニットの吸込口又は吹出口の断面積に等しい円面積の真直な管を用いるのがよい。やむ

を得ず形状又は断面積が異なる場合は,全熱交換・換気ユニットの吸込口断面積又は吹出口断面積の

0.7未満のもの又は1.3を超えるものを用いてはならない。 

g) ユニット接続管 ユニット接続管は,測定精度に影響のない長さとする。 

h) 静圧の測定孔 静圧を測定する場合は,壁面に垂直に開けた静圧孔を用いる。 

i) 

圧力測定器具 全熱交換・換気ユニットの静圧及び流量計の差圧の測定には,U字形又はその他の液

柱計を用いる。ただし,液柱計と比べて校正することができる他の圧力計を用いてもよい。 

なお,500 Pa以下の圧力を測定する場合には,傾斜液柱計又は微差圧計を用いる。 

j) 

温度測定器具 温度の測定には,1 ℃以下の目盛をもつ水銀又はアルコール封入温度計,熱電温度計

などを用いる。 

k) 湿度測定器具 湿度の測定には,JIS Z 8806に規定する湿度計を用いる。 

l) 

大気圧測定器具 大気圧の測定には,フォルダン気圧計を用いる。 

C.2.2 チャンバ方式の測定装置 

チャンバ方式の測定装置は,図C.1及び図C.2による。 


21 

B 8628:2017  

 

 

単位 mm 

 

図C.1−チャンバ方式試験装置(オリフィス板による) 

 

単位 mm 

 

図C.2−チャンバ方式試験装置(吸込みノズルによる) 

 

C.2.3 ダクト方式の測定装置 

ダクト方式の測定装置は,図C.3による。 


22 

B 8628:2017  

 

 

単位 mm 

 

 

注記 図は,上流側が大気解放(静圧0の場合) 

 

図C.3−ダクト方式試験装置(ピトー管による) 

 

C.3 測定方法 

C.3.1 チャンバ方式による測定 

静圧損失の測定は,全熱交換器単体をチャンバに取り付け,流量計の差圧ho,hnが次の式の値を中心と

してJIS B 8639の表F.2(試験中の許容ばらつき)の静圧の許容範囲に準じて補助送風機で調整し,この

ときのチャンバの静圧を読み取る。 

a) チャンバ方式のオリフィス使用の場合 

2

0

0

0

600

3

2

εA

α

Q

ρ

h

 

ここに, 

h0: オリフィス直前直後の圧力差(Pa) 

 

ρ: 測定時の空気の密度(kg/m3) 

 

Q: 仕様書表示値の風量(m3/h) 

 

α0: オリフィス板の流量係数[JIS B 8330の6.3.3(空気量の算出)

参照] 

 

ε: 空気の膨張による修正係数(JIS B 8330の6.3.3参照) 

 

A0: オリフィスの開口面積(m2) 

b) チャンバ方式の吸込みノズル使用の場合 

2

n

n

n

600

3

2

A

α

Q

ρ

h

 

ここに, 

hn: オリフィス直前直後の圧力差(Pa) 

 

ρ: 測定時の空気の密度(kg/m3) 

 

Q: 仕様書表示値の風量(m3/h) 

 

αn: オリフィス板の流量係数(JIS B 8330の6.3.3参照) 

 

An: オリフィスの開口面積(m2) 

この場合,測定時の状態が標準吸込状態(温度20 ℃,絶対圧力101.3 kPa,相対湿度65 %の空気を

吸い込む状態)と異なる場合には,チャンバの静圧を次の式によって補正する。 


23 

B 8628:2017  

 

0

0

P

ρ

ρ

P

 

ここに, 

P: 求める静圧損失(Pa) 

 

P0: チャンバの静圧(読取値)(Pa) 

 

ρ: 測定時の空気の密度(kg/m3) 

 

ρ0: 標準吸込み状態での空気の密度(1.2 kg/m3) 

C.3.2 ダクト方式による測定 

静圧損失の測定は,全熱交換器単体を図C.3に示す装置に取り付け,ピトー管の動圧の平均値hdが次の

式の値を中心としてJIS B 8639の表F.2の静圧の許容範囲内に準じて補助送風機で調整し,このときの全

熱交換器単体の前後静圧差hnを読み取る。 

2

d

d

600

3

2

A

Q

ρ

h

 

ここに, 

hd: 測定管路の動圧の平均値(Pa) 

[JIS B 8330の6.3.2 a)(ピトー管を用いる場合)参照] 

 

ρ: 測定時の空気の密度(kg/m3) 

 

Q: 仕様書表示値の風量(m3/h) 

 

Ad: 測定管路の断面積(m2) 

この場合,測定時の状態が標準吸込状態(温度20 ℃,絶対圧力101.3 kPa,相対湿度65 %の空気を吸い

込む状態)と異なる場合には,チャンバの静圧を次の式によって補正する。 

0

0

P

ρ

ρ

P

 

ここに, 

P: 求める静圧損失(Pa) 

 

P0: チャンバの静圧(読取値)(Pa) 

 

ρ: 測定時の空気の密度(kg/m3) 

 

ρ0: 標準吸込み状態での空気の密度(1.2 kg/m3) 

 


24 

B 8628:2017  

 

附属書D 
(規定) 

有効換気量測定方法 

 

D.1 適用範囲 

この附属書は,全熱交換器単体及び全熱交換・換気ユニットの有効換気量の測定方法について規定する。 

 

D.2 全熱交換器単体の有効換気量測定方法 

全熱交換器単体の有効換気量測定は,全熱交換器単体の定格点の静圧及び風量に調整して実施する。測

定方法はJIS B 8639の箇条6(有効換気量測定)及びJIS B 8639の附属書C(有効換気量測定方法)によ

る。 

なお,回転形の場合は,測定条件とともにロータの回転数を測定し,結果に記載しなければならない。 

 

D.3 全熱交換・換気ユニットの有効換気量測定方法 

D.3.1 種類 

全熱交換・換気ユニットの給気及び排気風路の接続方法と設置形態とによって識別されたB.2.1の区分

に従い,それぞれ該当する次の方法で測定を実施しなければならない。 

D.3.2 ダクト接続形換気ユニットの有効換気量測定 

JIS B 8639の箇条6及びJIS B 8639の附属書Cによる。 

なお,回転形の場合は,測定条件とともにロータの回転数を測定し,結果に記載しなければならない。

また,ダクト接続用に設計されていない吸込口又は吹出口にはJIS B 8639の附属書Gを参考にしたチャン

バボックスを取り付け,JIS B 8639の附属書Cの測定装置のダクトへ取り付ける。 

D.3.3 非ダクト接続形換気ユニットの有効換気量測定 

JIS B 8639の5.3.3による。 

なお,回転形の場合は,測定条件とともにロータの回転数を測定し,結果に記載しなければならない。

また,給気量と還気量とが異なっている製品をJIS B 8639の附属書Bの方法で測定する場合には,JIS B 

8639のB.2.2,B.2.2.1,B.2.2.2及びB.2.2.3は実施しなくてよい。 

注記 JIS B 8639の5.3.3は風量測定の項目内であるが,有効換気量の測定を規定している。これは

JIS B 8639の対応国際規格であるISO 16494では,有効換気量をそのまま風量として測定及び

表示可能となっているためである。 

 

D.4 有効換気量の計算法 

D.4.1 JIS B 8639の附属書C(濃度一定法)の方法で測定した場合 

有効換気量は,JIS B 8639の8.3[排気移行率(UEATR)]及びJIS B 8639の8.4.1(ダクト接続形換気ユ

ニットの有効換気量)に従って計算する。 

D.4.2 JIS B 8639の附属書B(減衰法)の方法で測定した場合 

有効換気量は,JIS B 8639の8.3及びJIS B 8639の8.4.2(非ダクト接続形換気ユニットの有効換気量)

に従って計算する。 

 


25 

B 8628:2017  

 

附属書E 

(規定) 

熱交換効率測定方法 

 

E.1 

適用範囲 

この附属書は,全熱交換器単体及び全熱交換・換気ユニットの熱交換効率測定方法について規定する。 

 

E.2 

全熱交換器の熱交換効率測定 

E.2.1 種類 

全熱交換器の熱交換効率測定は,全熱交換器単体及び全熱交換・換気ユニットにおいては給気及び排気

風路の接続方法と設置形態とによって識別されたB.2.1の区分に従い,それぞれ該当する方法で測定を実

施しなければならない。 

E.2.2 測定方法 

JIS B 8639の箇条7(熱交換効率測定)及びJIS B 8639の附属書D(熱交換効率測定方法)による。 

なお,回転形の場合は,測定条件とともにロータの回転数を測定し,結果に記載しなければならない。 

 

E.3 

熱交換効率の計算法 

熱交換効率は,E.2の測定を実施し,その結果をJIS B 8639の8.5に従って計算する。 

 


26 

B 8628:2017  

 

附属書F 

(規定) 

露付き試験方法 

 

F.1 

適用範囲 

この附属書は,全熱交換・換気ユニットの露付き試験方法について規定する。 

 

F.2 

測定装置 

F.2.1 

試験装置 

試験装置は,図F.1による。 

注記 図は原理を示したもので,試験装置は全熱交換・換気ユニットの使用状態又はそれに近い状態

で試験を行う。 

 

 

図F.1−2室方式 

 

F.2.2 

温度測定の不確かさ 

温度測定の不確かさは,表F.1による。使用する温度計の形式は,熱電温度計,抵抗温度計,棒状温度

計などで,空気温度を測定可能であり,測定の不確かさの要件を満たすものであればよい。 

 

表F.1−測定の不確かさ 

測定量 

測定の不確かさ 

乾球温度 

0.2 ℃ 

湿球温度a) 

0.2 ℃ 

注a) 直接測定できるか,又は露点又は相

対湿度から間接的に計算できる。 

 

F.3 

空気条件,運転状態及び試験時間 

空気条件,運転状態及び試験時間は,表F.2による。 

 


27 

B 8628:2017  

 

表F.2−空気条件,運転状態及び試験時間 

単位 ℃ 

条件 

分類 

屋内条件 

屋外条件 

運転状態 

試験時間 

(h) 

乾球温度 

湿球温度 

乾球温度 

湿球温度 

夏期冷房状態 

22±1 

17±2 

35±1 

29±2 

運転 

II 

冬期暖房状態 

20±1 

14±2 

−5±2 

− 

運転 

III 

冬期暖房状態 

20±1 

14±2 

−15±2 

− 

停止 

 

F.4 

結果の確認 

a) 8.11.1の絶縁抵抗試験及び8.11.2の耐電圧試験を行い,異常のないことを確認する。 

b) 屋内側への結露水の滴下及び本体外表面の結露状態を確認する。 

 


28 

B 8628:2017  

 

附属書G 
(規定) 

騒音測定方法 

 

G.1 

適用範囲 

この附属書は,全熱交換・換気ユニットの騒音測定方法について規定する。 

 

G.2 

測定装置 

G.2.1 騒音計 

騒音計はJIS C 1509-1に規定する普通騒音計又はこれと同等以上の機能をもつ騒音計を使用し,聴覚補

正回路のA特性によって測定を行う。 

G.2.2 測定場所 

測定場所は,反射音の影響が十分小さい場所で,暗騒音は測定値との差が8 dB以上あることとする。た

だし,この差がとれないときは,測定値を表G.1によって補正する。 

 

表G.1−測定値補正表 

単位 dB 

レベル差 

補正値 

−3 

−2 

−1 

 

G.3 

騒音の測定 

G.3.1 測定位置 

騒音の測定は,設置形態による種類に応じて,図G.1〜図G.9に示す位置にマイクロホンを置き,測定

する。 

注記1 ダクトを接続する吸込口及び吹出口をもつものは,補助ダクトを接続する。 

注記2 補助ダクトは,測定ポイントでの測定結果に影響を与えないものを使用する。 

注記3 図中の天井面は製品との位置関係を示すものであり,測定時に天井面を設けることを意図し

ていない。 

 

 

図G.1−壁掛形の場合(側面図) 

 


29 

B 8628:2017  

 

 

図G.2−床置形の場合(側面図) 

 

 

 

図G.3−床置形(壁埋込,機械室設置タイプ)(小形,中形)の場合(平面図及び立面図) 

 

 

 

図G.4−床置形(壁埋込,機械室設置タイプ)(大形)の場合(平面図及び立面図) 

 

 


30 

B 8628:2017  

 

 

図G.5−天井つり形の場合(側面図) 

 

 

 

図G.6−天井つり形(ダクト形)の場合(側面図) 

 

 

 

図G.7−天井埋込カセット形の場合(側面図) 

 

 


31 

B 8628:2017  

 

 

図G.8−天井埋込ダクト形の場合(側面図) 

 

 

 

図G.9−壁埋込形の場合(側面図)