>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

B 8627

:2015

(1) 

目  次

ページ

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

3

3.1

  方式及び構成に関する用語  

3

3.2

  冷房性能及び暖房性能に関する用語  

5

3.3

  期間成績係数の算出に関する用語 

8

3.4

  騒音試験方法に関する用語(附属書 参照)  

9

3.5

  NO

x

濃度試験方法に関する用語(附属書 参照)  

10

3.6

  部分負荷運転時の簡易動作確認試験方法に関する用語(附属書 参照)  

10

3.7

  その他の用語  

11

4

  種類 

12

5

  ガスの種類,定格電圧及び定格周波数  

12

5.1

  ガスの種類  

12

5.2

  定格電圧及び定格周波数  

13

6

  性能 

13

6.1

  直吹き形ガスヒートポンプ  

13

6.2

  ダクト接続形ガスヒートポンプ  

15

6.3

  マルチ形ガスヒートポンプ  

17

6.4

  絶縁抵抗  

20

6.5

  耐衝撃電圧  

20

6.6

  温度  

20

6.7

  散水時の性能  

20

6.8

  騒音性能  

20

6.9

  エンジン性能  

21

6.10

  燃料ガス通路の気密  

21

6.11

  電源異常  

21

6.12

  電気安全性能  

21

6.13

  異常  

21

6.14

  耐電圧  

22

6.15

  始動電流  

22

7

  構造 

22

7.1

  一般  

22

7.2

  各部の構造  

22

7.3

  電気部の構造  

23

7.4

  冷媒設備  

24


B 8627

:2015  目次

(2) 

ページ

7.5

  冷凍機油  

24

8

  材料 

24

8.1

  一般  

24

8.2

  燃料ガス通路  

24

8.3

  燃焼ガス通路  

24

8.4

  断熱材など  

24

8.5

  防振材  

25

8.6

  発電機  

25

9

  試験方法  

25

9.1

  直吹き形ガスヒートポンプ  

25

9.2

  ダクト接続形ガスヒートポンプ  

27

9.3

  マルチ形ガスヒートポンプ  

29

9.4

  絶縁抵抗試験  

31

9.5

  耐衝撃電圧試験  

31

9.6

  温度試験  

31

9.7

  散水時性能試験  

31

9.8

  騒音試験  

31

9.9

  エンジン始動試験  

31

9.10

  CO 濃度試験  

31

9.11

  NO

x

濃度試験  

31

9.12

  燃料ガス通路気密試験  

31

9.13

  電源異常試験  

31

9.14

  異常試験  

31

9.15

  耐電圧試験  

31

9.16

  始動電流試験  

32

10

  検査  

32

10.1

  形式検査  

32

10.2

  受渡検査  

33

11

  表示  

34

11.1

  本体への表示  

34

11.2

  技術資料などでの公表  

35

12

  取扱説明書  

37

附属書 A(規定)期間成績係数算出基準  

39

附属書 B(規定)電気安全に関する材料,構造及び性能  

84

附属書 C(規定)耐衝撃電圧試験方法  

98

附属書 D(規定)散水時性能試験方法  

99

附属書 E(規定)騒音試験方法  

100

附属書 F(規定)エンジン始動試験方法  

111

附属書 G(規定)CO 濃度試験方法  

112


B 8627

:2015

(3) 

ページ

附属書 H(規定)NO

x

濃度試験方法  

114

附属書 I(規定)燃料ガス通路気密試験方法  

126

附属書 J(規定)電源異常試験方法  

127

附属書 K(規定)異常試験方法  

128

附属書 L(規定)ガス消費量試験方法 

129

附属書 M(規定)部分負荷運転時の簡易動作確認試験方法  

132

B 8627

:2015  目次


B 8627

:2015  目次

(4) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本冷凍空調工業会(JRAIA)

及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出

があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

これによって,JIS B 8627-1:2006,JIS B 8627-2:2000 及び JIS B 8627-3:2000 は廃止され,この規格に置

き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


   

日本工業規格

JIS

 B

8627

:2015

ガスヒートポンプ冷暖房機

Gas engine driven heat pump air conditioners

適用範囲 

この規格は,室内の快適な空気調和を目的として,都市ガス又は液化石油ガスを燃料とするガスエンジ

ン(以下,エンジンという。

)によって,蒸気圧縮冷凍サイクルの圧縮機を駆動し,かつ,暖房時にエンジ

ン排熱を回収利用するヒートポンプ式の冷暖房機(以下,ガスヒートポンプという。

)であって定格冷房標

準能力が 85 kW 以下のものについて規定する。

なお,次に掲げるものは含まない。

a)

冷房専用のもの。

b)

冷房時の凝縮器の冷却方式が水冷式のもの。

c)

電気ヒータ又は補助電気ヒータによる暖房機能をもつもの。

d)

吸込み空気などの温度条件が特殊なもの

1)

e)

機械類及び食料品に対する空気調和を主目的としたもの。

f)

外気だけを室内へ導入して空気調和を図ることを主目的としたもの。

g)

車両内の空気調和を図ることを主目的としたもの。

h)

同時に冷房及び暖房ができるもの。

i)

発電機を付加し,発電した電力をガスヒートポンプの室外機の外部に出力するもの

2)

j)

エンジンで駆動する圧縮機と同一の冷凍サイクルに電動式の圧縮機を搭載し,それを商用電力で駆動

するもの。

k)

その他 a)j)  に掲げるものに準じる特殊な用途に使用することを目的としたもの。

1)

  例えば,電算機室用,オールフレッシュ形など。

2)

  消費電力自給装置(3.7.11 参照)を付加し,発電した電力をガスヒートポンプの室外機の内部

だけで消費するものは,適用範囲に含める。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。

は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0203

  管用テーパねじ

JIS B 2401-1

  O リング−第 1 部:O リング

JIS B 7411-1

  一般用ガラス製温度計−第 1 部:一般計量器

JIS B 7951

  大気中の一酸化炭素自動計測器

JIS B 7982

  排ガス中の窒素酸化物自動計測システム及び自動計測器


2

B 8627

:2015

   

JIS B 8009-5

  往復動内燃機関駆動発電装置−第 5 部:発電装置

JIS B 8571

  ガスメーター

JIS B 8615-1:2013

  エアコンディショナ−第 1 部:直吹き形エアコンディショナ及びヒートポンプ−

定格性能及び運転性能試験法

JIS B 8615-2:2015

  エアコンディショナ−第 2 部:ダクト接続形エアコンディショナ及び空気対空気

ヒートポンプ−定格性能及び運転性能試験方法

JIS B 8615-3:2015

  エアコンディショナ−第 3 部:マルチ形エアコンディショナ及び空気対空気ヒー

トポンプ−定格性能及び運転性能試験方法

JIS B 8620:2002

  小形冷凍装置の安全基準

JIS C 1604

  測温抵抗体

JIS C 1605

  シース熱電対

JIS C 3306

  ビニルコード

JIS C 3312

  600 V ビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル

JIS C 3316

  電気機器用ビニル絶縁電線

JIS C 3327

  600 V ゴムキャブタイヤケーブル

JIS C 3406

  自動車用低圧電線

JIS C 4212

  高効率低圧三相かご形誘導電動機

JIS C 9335-1:2014

  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 1 部:通則

JIS C 9335-2-40:2004

  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 2-40 部:エアコンディショナ及

び除湿機の個別要求事項

JIS C 9815-1

  エアコンディショナ及び空気熱源ヒートポンプの定格音響パワーレベル−第 1 部:直吹

き形室外機

JIS C 9815-2

  エアコンディショナ及び空気熱源ヒートポンプの定格音響パワーレベル−第 2 部:直吹

き形室内機

JIS K 0151

  赤外線ガス分析計

JIS K 2211

  冷凍機油

JIS K 2301

  燃料ガス及び天然ガス−分析・試験方法

JIS K 5600-5-4

  塗料一般試験方法−第 5 部:塗膜の機械的性質−第 4 節:引っかき硬度(鉛筆法)

JIS K 6351

  ガス用強化ゴムホース及びホースアセンブリ

JIS K 8116

  塩化アンモニウム(試薬)

JIS M 7653

  携帯形可燃性ガス検知器

JIS S 2093:2010

  家庭用ガス燃焼機器の試験方法

JIS S 2145

  ガス用金属フレキシブルホース

JIS S 6006

  鉛筆,色鉛筆及びそれらに用いるしん

JIS Z 8732

  音響−音圧法による騒音源の音響パワーレベルの測定方法−無響室及び半無響室におけ

る精密測定方法

JIS Z 8733

  音響−音圧法による騒音源の音響パワーレベルの測定方法−反射面上の準自由音場にお

ける実用測定方法

JIS Z 8734

  音響−音圧法による騒音源の音響パワーレベルの測定方法−残響室における精密測定方


3

B 8627

:2015

JIS Z 8736-1

  音響−音響インテンシティによる騒音源の音響パワーレベルの測定方法−第 1 部:離散

点による測定

JIS Z 8736-2

  音響−音響インテンシティによる騒音源の音響パワーレベルの測定方法−第 2 部:スキ

ャニングによる測定

JIS Z 8736-3

  音響−音響インテンシティ法による騒音源の音響パワーレベルの測定方法−第 3 部:ス

キャニングによる精密測定

JIS Z 9211

  エネルギー管理用語(その 1)

ISO 3743-1

,Acoustics−Determination of sound power levels and sound energy levels of noise sources using

sound pressure − Engineering methods for small movable sources in reverberant fields − Part 1: 
Comparison method for a hard-walled test room

ISO 3743-2

,Acoustics−Determination of sound power levels of noise sources using sound pressure−

Engineering methods for small, movable sources in reverberant fields−Part 2: Methods for special 
reverberation test rooms

ISO 5801

,Industrial fans−Performance testing using standardized airways

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1 

方式及び構成に関する用語 

3.1.1 

直吹き形 

主に室内に直接空気を吹き出して使用する方式。

3.1.2 

ダクト接続形 

主にダクトを接続して使用する方式。

3.1.3 

複数組合せ形 

1 台の室外機に対し,その室外機と室内機との組合せを複数もつガスヒートポンプの構成。

3.1.4 

代表組合せ 

複数組合せ形ガスヒートポンプの室内機の代表的な組合せの構成。

室内機の形態は使用上最適なものとし,四方向吹出し天井埋込みカセット形(以下,四方向カセット形

という。

)を基本とする。

3.1.5 

マルチ形 

1 台の室外機に 2 台以上の室内機を接続し,かつ,室内機を個別に制御するガスヒートポンプの構成。

3.1.6 

標準組合せ 

マルチ形ガスヒートポンプの室外機と室内機との標準的な組合せの構成。

標準組合せは,次の条件を満たすものをいう。

−  室内機の形態は,使用上最適なものとし,四方向カセット形を基本とする。


4

B 8627

:2015

   

−  室内機の台数は,

室外機に室内機ごとの接続口がある場合はその口数,

個別の接続口がない場合には,

定格冷房標準能力 28.0 kW までは 2 台,50.0 kW までは 4 台とする。室外機の定格冷房標準能力に応

じた室内機に表示する定格冷房標準能力の種類及び台数の例を

表 に示す。50.0 kW を超える場合は,

表 の室内機最大接続台数以下で製造業者指定の台数とする。

−  室内機の能力は,その定格冷房標準能力の合計と室外機の定格冷房標準能力との比が 1 となるもの(1

となる組合せがないものは,最も近いもの)を選定する。

表 1−室外機と室内機との能力の組合せの例 

単位  kW

室外機

定格冷房標準能力

室内機

定格冷房標準能力

8.0 4.0×2 台

11.2 5.6×2 台

14.0 7.1×2 台 
16.0 8.0×2 台 
22.4 11.2×2 台 
28.0 14.0×2 台 
33.5 8.0×2 台+9.0×2 台 
35.5 9.0×4 台 
40.0 9.0×2 台+11.2×2 台 
45.0 11.2×4 台 
50.0 11.2×2 台+14.0×2 台

表 2−定格冷房標準能力及び室内機最大接続台数 

(定格冷房標準能力 50.0 kW を超える場合) 

定格冷房標準能力

(kW)

室内機最大接続台数

(台)

61.5 以下 6

 61.5 を超え 85.0 以下 8

3.1.7 

標準配管長さ 

分離形の室外機と室内機とを接続する冷媒配管の標準的な長さ。

定格冷房標準能力に応じて

表 に示す標準配管長さとする。JIS B 8615-1:2013 の A.2.5JIS B 8615-2:2015

の B.2.5 又は JIS B 8615-3:2015 の B.2.5 の接続冷媒配管の長さは,

表 の標準配管長さに読み換える。接

続冷媒配管長さは,相当長さではなく実際の長さとする。

表 3−定格冷房標準能力及び標準配管長さ 

定格冷房標準能力

(kW)

標準配管長さ

(m)

5.6 以下 5.0

 5.6 を超え 50.0 以下 7.5 
 50.0 を超え 85.0 以下 10.0


5

B 8627

:2015

3.2 

冷房性能及び暖房性能に関する用語 

3.2.1 

定格冷房標準能力 

ガスヒートポンプが 9.1.2 a)9.2.2 a)  及び 9.3.2 a)  に規定する試験において,室内から除去する熱量。

注記  定格冷房標準能力は,箇条 の c)  によってキロワット(kW)で表す。

3.2.2 

定格冷房標準顕熱比,SHF 

9.1.2 a)

9.2.2 a)  及び 9.3.2 a)  に規定する試験において求める,ガスヒートポンプの冷房能力(全冷房能

力)に対する顕熱冷房能力の割合。

注記  定格冷房標準顕熱比は,有効数字を 2 桁で表す。

3.2.3 

定格冷房標準ガス消費量 

ガスヒートポンプが 9.1.2 a)9.2.2 a)  及び 9.3.2 a)  に規定する試験において,消費するガス量。

注記  定格冷房標準ガス消費量は,キロワット(kW)かつ 0.1 kW 単位で表す。

3.2.4 

定格冷房標準消費電力 

ガスヒートポンプが 9.1.2 a)9.2.2 a)  及び 9.3.2 a)  に規定する試験において,消費する実効消費電力。

注記  定格冷房標準消費電力は,キロワット(kW)かつ有効数字を 3 桁で表す。

3.2.5 

中間冷房標準能力 

ガスヒートポンプが 9.1.2 b) 1)9.2.2 b) 1)  及び 9.3.2 b) 1)  に規定する試験において,室内から除去する

熱量。

注記  中間冷房標準能力は,定格冷房標準能力の (50±5) %の範囲でキロワット(kW)かつ 0.1 kW 単

位で表す。ただし,最小冷房中温能力(3.2.11 参照)を設定しない場合は,定格冷房標準能力

の 55 %を超える値で設定してもよい。

3.2.6 

中間冷房標準ガス消費量 

ガスヒートポンプが 9.1.2 b) 1)9.2.2 b) 1)  及び 9.3.2 b) 1)  に規定する試験において,消費するガス量。

注記  中間冷房標準ガス消費量は,キロワット(kW)かつ 0.1 kW 単位で表す。

3.2.7 

中間冷房標準消費電力 

ガスヒートポンプが 9.1.2 b) 1)9.2.2 b) 1)  及び 9.3.2 b) 1)  に規定する試験において,消費する実効消費

電力。

注記  中間冷房標準消費電力は,キロワット(kW)かつ有効数字を 3 桁で表す。

3.2.8 

中間冷房中温能力 

ガスヒートポンプが 9.1.2 b) 2)9.2.2 b) 2)  及び 9.3.2 b) 2)  に規定する試験において,室内から除去する

熱量。

注記  中間冷房中温能力は,キロワット(kW)かつ 0.1 kW 単位で表す。


6

B 8627

:2015

   

3.2.9 

中間冷房中温ガス消費量 

ガスヒートポンプが 9.1.2 b) 2)9.2.2 b) 2)  及び 9.3.2 b) 2)  に規定する試験において,消費するガス量。

注記  中間冷房中温ガス消費量は,キロワット(kW)かつ 0.1 kW 単位で表す。

3.2.10 

中間冷房中温消費電力 

ガスヒートポンプが 9.1.2 b) 2)9.2.2 b) 2)  及び 9.3.2 b) 2)  に規定する試験において,消費する実効消費

電力。

注記  中間冷房中温消費電力は,キロワット(kW)かつ有効数字を 3 桁で表す。

3.2.11 

最小冷房中温能力 

ガスヒートポンプが 9.1.2 c)9.2.2 c)  及び 9.3.2 c)  に規定する試験において,室内から除去する熱量。

注記  最小冷房中温能力は,定格冷房標準能力の 25 %以上かつ 45 %未満の範囲で設定し,キロワッ

ト(kW)かつ 0.1 kW 単位で表す。ただし,最小冷房中温能力が定格冷房標準能力の 45 %以上

の場合は,最小冷房中温能力は設定しない。

3.2.12 

最小冷房中温ガス消費量 

ガスヒートポンプが 9.1.2 c)9.2.2 c)  及び 9.3.2 c)  に規定する試験において,消費するガス量。

注記  最小冷房中温ガス消費量は,キロワット(kW)かつ 0.1 kW 単位で表す。

3.2.13 

最小冷房中温消費電力 

ガスヒートポンプが 9.1.2 c)9.2.2 c)  及び 9.3.2 c)  に規定する試験において,消費する実効消費電力。

注記  最小冷房中温消費電力は,キロワット(kW)かつ有効数字を 3 桁で表す。

3.2.14 

定格暖房標準能力 

ガスヒートポンプが 9.1.3 a)9.2.3 a)  及び 9.3.3 a)  に規定する試験において,室内に加える熱量。

注記  定格暖房標準能力は,箇条 の c)  によってキロワット(kW)で表す。

3.2.15 

定格暖房標準ガス消費量 

ガスヒートポンプが 9.1.3 a)9.2.3 a)  及び 9.3.3 a)  に規定する試験において,消費するガス量。

注記  定格暖房標準ガス消費量は,キロワット(kW)かつ 0.1 kW 単位で表す。

3.2.16 

定格暖房標準消費電力 

ガスヒートポンプが 9.1.3 a)9.2.3 a)  及び 9.3.3 a)  に規定する試験において,消費する実効消費電力。

注記  定格暖房標準消費電力は,キロワット(kW)かつ有効数字を 3 桁で表す。

3.2.17 

中間暖房標準能力 

ガスヒートポンプが 9.1.3 b)9.2.3 b)  及び 9.3.3 b)  に規定する試験において,室内に加える熱量。

注記  中間暖房標準能力は,定格暖房標準能力の (50±5) %の範囲でキロワット(kW)かつ 0.1 kW 単

位で表す。ただし,最小暖房標準能力(3.2.20 参照)を設定しない場合は,定格暖房標準能力


7

B 8627

:2015

の 55 %を超える値で設定してもよい。

3.2.18 

中間暖房標準ガス消費量 

ガスヒートポンプが 9.1.3 b)9.2.3 b)  及び 9.3.3 b)  に規定する試験において,消費するガス量。

注記  中間暖房標準ガス消費量は,キロワット(kW)かつ 0.1 kW 単位で表す。

3.2.19 

中間暖房標準消費電力 

ガスヒートポンプが 9.1.3 b)9.2.3 b)  及び 9.3.3 b)  に規定する試験において,消費する実効消費電力。

注記  中間暖房標準消費電力は,キロワット(kW)かつ有効数字を 3 桁で表す。

3.2.20 

最小暖房標準能力 

ガスヒートポンプが 9.1.3 c)9.2.3 c)  及び 9.3.3 c)  に規定する試験において,室内に加える熱量。

注記  最小暖房標準能力は,定格暖房標準能力の 25 %以上かつ 45 %未満の範囲で設定し,キロワッ

ト(kW)かつ 0.1 kW 単位で表す。ただし,最小暖房標準能力が定格暖房標準能力の 45 %以上

の場合は,最小暖房標準能力は設定しない。

3.2.21 

最小暖房標準ガス消費量 

ガスヒートポンプが 9.1.3 c)9.2.3 c)  及び 9.3.3 c)  に規定する試験において,消費するガス量。

注記  最小暖房標準ガス消費量は,キロワット(kW)かつ 0.1 kW 単位で表す。

3.2.22 

最小暖房標準消費電力 

ガスヒートポンプが 9.1.3 c)9.2.3 c)  及び 9.3.3 c)  に規定する試験において,消費する実効消費電力。

注記  最小暖房標準消費電力は,キロワット(kW)かつ有効数字を 3 桁で表す。

3.2.23 

最大暖房低温能力 

ガスヒートポンプが 9.1.3 d) 1)9.2.3 d) 1)  及び 9.3.3 d) 1)  に規定する試験において,室内に加える熱量。

注記  最大暖房低温能力は,キロワット(kW)かつ 0.1 kW 単位で表す。

3.2.24 

最大暖房低温ガス消費量 

ガスヒートポンプが 9.1.3 d) 1)9.2.3 d) 1)  及び 9.3.3 d) 1)  に規定する試験において,消費するガス量。

注記  最大暖房低温ガス消費量は,キロワット(kW)かつ 0.1 kW 単位で表す。

3.2.25 

最大暖房低温消費電力 

ガスヒートポンプが 9.1.3 d) 1)9.2.3 d) 1)  及び 9.3.3 d) 1)  に規定する試験において,消費する実効消費

電力。

注記  最大暖房低温消費電力は,キロワット(kW)かつ有効数字を 3 桁で表す。

3.2.26 

最大暖房極低温能力 

ガスヒートポンプが 9.1.3 d) 2)9.2.3 d) 2)  及び 9.3.3 d) 2)  に規定する試験において,室内に加える熱量。

注記  最大暖房極低温能力は,キロワット(kW)かつ 0.1 kW 単位で表す。


8

B 8627

:2015

   

3.2.27 

最大暖房極低温ガス消費量 

ガスヒートポンプが 9.1.3 d) 2)9.2.3 d) 2)  及び 9.3.3 d) 2)  に規定する試験において,消費するガス量。

注記  最大暖房極低温ガス消費量は,キロワット(kW)かつ 0.1 kW 単位で表す。

3.2.28 

最大暖房極低温消費電力 

ガスヒートポンプが 9.1.3 d) 2)9.2.3 d) 2)  及び 9.3.3 d) 2)  に規定する試験において,消費する実効消費

電力。

注記  最大暖房極低温消費電力は,キロワット(kW)かつ有効数字を 3 桁で表す。

3.2.29 

実効消費電力 

規定の時間内のガスヒートポンプへの平均電気入力。電気入力とは,ガスヒートポンプの全ての制御装

置及び安全装置への電気入力並びにガスヒートポンプ内の熱搬送装置(例えば,送風機,ポンプ)への電

気入力をいう。

3.3 

期間成績係数の算出に関する用語 

3.3.1 

冷房期間総合負荷,CSTL(cooling seasonal total load)

冷房期間中にガスヒートポンプを冷房運転したことによって室内から除去できた熱量の和。

注記  附属書 によって算定した冷房期間総合負荷をいう。

3.3.2 

暖房期間総合負荷,HSTL(heating seasonal total load)

暖房期間中にガスヒートポンプを暖房運転したことによって室内に加えられた熱量の和。

注記  附属書 によって算定した暖房期間総合負荷をいう。

3.3.3 

冷房期間エネルギー消費量,CSEC

p

(primary cooling seasonal energy consumption)

冷房期間中にガスヒートポンプを冷房運転したことによって消費された一次エネルギー消費量の和。

注記  附属書 によって算定した冷房期間エネルギー消費量をいう。

3.3.4 

暖房期間エネルギー消費量,HSEC

p

(primary heating seasonal energy consumption)

暖房期間中にガスヒートポンプを暖房運転したことによって消費された一次エネルギー消費量の和。

注記  附属書 によって算定した暖房期間エネルギー消費量をいう。

3.3.5 

期間エネルギー消費量,AEC

p

(primary annual energy consumption)

冷房期間エネルギー消費量と暖房期間エネルギー消費量との和。

注記  附属書 によって算定した期間エネルギー消費量をいう。

3.3.6 

冷房期間成績係数,CSPF

p

(primary cooling seasonal performance factor)

冷房期間総合負荷を冷房期間エネルギー消費量で除した値。

注記  附属書 によって算定した冷房期間成績係数をいう。冷房期間成績係数の代表値としては,東

京地区の外気温度発生時間に基づいて,ガスヒートポンプの種類に応じて,店舗又は事務所で


9

B 8627

:2015

の負荷を想定して算出した値を用いる。

3.3.7 

暖房期間成績係数,HSPF

p

(primary heating seasonal performance factor)

暖房期間総合負荷を暖房期間エネルギー消費量で除した値。

注記  附属書 によって算定した暖房期間成績係数をいう。暖房期間成績係数の代表値としては,東

京地区の外気温度発生時間に基づいて,ガスヒートポンプの種類に応じて,店舗又は事務所で

の負荷を想定して算出した値を用いる。

3.3.8 

期間成績係数,APF

p

(primary annual performance factor)

冷房総合負荷及び暖房総合負荷を期間エネルギー消費量で除した値。

注記 1  附属書 によって算定した期間成績係数をいう。期間成績係数の代表値としては,東京地区

の外気温度発生時間に基づいて,ガスヒートポンプの種類に応じて,店舗又は事務所での負

荷を想定して算出した値を用いる。

注記 2  期間成績係数は,小数点以下 3 桁を切り捨てて,小数点以下 2 桁まで表す。

3.3.9 

一次/二次エネルギー換算値 

消費電力を一次エネルギーに換算するときに使用する換算値。消費電力 1 kW 時を熱量 9 760  kJ として

換算することを基本とするが,その他の値を採用してもよい。その他の値とする場合は,箇条 11 に規定す

る“技術資料などでの公表”の中で記載する。

3.3.10 

部分負荷率,PLF(part load factor)

同一温湿度条件の下で,断続運転を行ったときの成績係数と連続運転を行ったときの成績係数との比。

3.3.11 

効率低下係数,C

D

(degradation coefficient)

断続運転を行うことによって生じる成績係数の低下を表す係数。

3.4 

騒音試験方法に関する用語(附属書 参照) 

3.4.1 

定格騒音 

送風機及びエンジンをスイッチ操作によって定格能力を発揮する状態で運転して測定した騒音値。

注記  定格騒音は,A 特性音響パワーレベル(LWA)とし,デシベル(dB)で表す。

3.4.2 

騒音試験ダクト 

ダクト吹出又はダクト吸込の騒音試験で,供試機の騒音を残響室又は測定面に伝ぱ(播)させるために

用いるダクト。

3.4.3 

騒音試験エルボ 

試験を容易にするために,騒音試験ダクトに追加してもよいエルボ。

3.4.4 

ダクト終端補正値 

騒音試験ダクトの終端で生じる音響インピーダンスの不整合が原因で,試験空間への伝ぱ(播)が妨げ


10

B 8627

:2015

   

られる騒音試験ダクト内の音響エネルギーを考慮した補正値。

3.4.5 

エルボ補正値 

騒音試験ダクト内を伝ぱ(播)する音響エネルギーに対して,エルボの挿入損失を考慮した補正値。

3.5 NO

x

濃度試験方法に関する用語(附属書 参照) 

3.5.1 

エンジン最高回転数 

9.1.2 a)

9.2.2 a)  及び 9.3.2 a)  に規定する試験,又は 9.1.3 a)9.2.3 a)  及び 9.3.3 a)  に規定する試験にお

いて,ガスヒートポンプを運転するときの毎分当たりのエンジン回転数(以下,回転数という。

3.5.2 

エンジン最低回転数 

供試機のエンジン回転数の運転下限値。

3.5.3 

NO

x

12

モード値 

標準的な運転を行った場合に供試機が排出する燃焼ガス中の NO

x

の年間平均濃度で,9.11 に規定する方

法によって求められた値。

3.6 

部分負荷運転時の簡易動作確認試験方法に関する用語(附属書 参照) 

3.6.1 

中間冷房回転数及び能力制御装置の作動状態 

9.1.2 b) 1)

9.2.2 b) 1)  及び 9.3.2 b) 1)  に規定する試験において,ガスヒートポンプを運転するときのエ

ンジン回転数及び能力制御装置の作動状態。中間冷房回転数及び能力制御装置の作動状態は,製造業者が

あらかじめ指定する。

3.6.2 

最小冷房回転数及び能力制御装置の作動状態 

9.1.2 c)

9.2.2 c)  及び 9.3.2 c)  に規定する試験において,ガスヒートポンプを運転するときのエンジン回

転数及び能力制御装置の作動状態。最小冷房回転数及び能力制御装置の作動状態は,製造業者があらかじ

め指定する。

3.6.3 

中間暖房回転数及び能力制御装置の作動状態 

9.1.3 b)

9.2.3 b)  及び 9.3.3 b)  に規定する試験において,ガスヒートポンプを運転するときのエンジン

回転数及び能力制御装置の作動状態。中間暖房回転数及び能力制御装置の作動状態は,製造業者があらか

じめ指定する。

3.6.4 

最小暖房回転数及び能力制御装置の作動状態 

9.1.3 c)

9.2.3 c)  及び 9.3.3 c)  に規定する試験において,ガスヒートポンプを運転するときのエンジン回

転数及び能力制御装置の作動状態。最小暖房回転数及び能力制御装置の作動状態は,製造業者があらかじ

め指定する。

3.6.5 

サーモオン 

ガスヒートポンプが運転している状態(圧縮機が運転し,室内機に冷媒を供給し,熱交換を行っている


11

B 8627

:2015

状態)

3.6.6 

サーモオフ 

ガスヒートポンプが停止している状態(圧縮機が停止し,室内機に冷媒を供給せず,熱交換を行ってい

ない状態)

3.6.7 

室内機サーモオフ 

マルチ形ガスヒートポンプにおいて,複数の室内機のうち一部の室内機において吸込温度が設定温度に

近づいたために空調を停止した状態。この場合,その他の室内機及び圧縮機は,運転を継続する。室内機

のサーモオフの特定条件については,製造業者があらかじめ指定する。

3.7 

その他の用語 

3.7.1 

都市ガス 

配管によって都市の家庭,工場などに供給する燃料ガス(JIS Z 9211 参照)

3.7.2 

液化石油ガス 

主成分として炭素数が 3 及び 4 の炭化水素を加圧又は冷却によって液化したもの(JIS Z 9211 参照)

3.7.3 

基準風量 

温度 20  ℃で標準大気圧 101.325 kPa の乾き空気(密度 1.204 kg/m

3

)に換算した風量。

3.7.4 

定格風量 

ダクト接続形ガスヒートポンプを定格機外静圧で送風運転したときの製造業者が指定した風量で,基準

風量に換算した風量。

3.7.5 

定格機外静圧 

ダクト接続形ガスヒートポンプの製造業者が指定した機外静圧。

3.7.6 

CO

濃度 

年間を通して標準的な運転をした場合に供試機が排出する燃焼ガス中の CO の最高濃度で,9.10 に規定

する方法によって求めた値。

3.7.7 

冷媒設備 

圧縮機,凝縮器,蒸発器などの冷媒が通り圧力が加わる設備。冷媒設備には,冷媒の圧力を受ける潤滑

油系統を含む。

3.7.8 

供試機 

試験を行うガスヒートポンプ。

3.7.9 

室内機 


12

B 8627

:2015

   

供試機のうち空気を調整する側の部分。

3.7.10 

室外機 

供試機のうち室内側以外の側の部分。

3.7.11 

消費電力自給装置 

発電機を付加し,発電した電力をガスヒートポンプの室外機の内部で消費する装置。

種類 

ガスヒートポンプの種類は,次による。

a) 

ガスヒートポンプの構成による分類 

1) 

複数組合せ形 

2) 

マルチ形 

b) 

送風方式による分類 

1) 

直吹き形 

2) 

ダクト接続形 

3) 

直吹き・ダクト接続兼用形 

c) 

定格冷房標準能力及び定格暖房標準能力による分類  定格冷房標準能力及び定格暖房標準能力によ

る分類は,

表 による。

表 4−定格冷房標準能力及び定格暖房標準能力 

単位  kW

能力

定格冷房

標準能力

1.0 1.1 1.2 1.4 1.6

1.8

2.0

2.2

2.5

2.8

− 3.2

− 3.6

− 4.0 − 4.5 − 5.0

− 5.6

− 6.3

− 7.1

− 8.0

− 9.0 − 10.0  − 11.2

− 12.5

− 14.0

− 16.0 − 18.0

− 20.0  − 22.4  − 25.0

− 28.0

− 31.5

33.5 35.5 − 40.0

− 45.0  − 50.0  − 56.0

60.0

61.5

63.0

67.0

71.0 73.0 75.0

77.5

− 80.0  − 85.0  −

定格暖房

標準能力

1.0 1.1 1.2 1.4 1.6

1.8

2.0

2.2

2.5

2.8

3.0 3.2 3.4

3.6

3.8 4.0 4.2 4.5 4.8

5.0

5.3

5.6

6.0

6.3

6.7 7.1 7.5

8.0

8.5 9.0 9.5 10.0 10.6

11.2

11.8

12.5

13.2

14.0

15.0 16.0 17.0

18.0

19.0 20.0 21.2 22.4 23.6

25.0

26.5

28.0

30.0

31.5

33.5 35.5 37.5

40.0

42.5 45.0 47.5 50.0 53.0

56.0

60.0

61.5

63.0

67.0

69.0 71.0 73.0

75.0

77.5 80.0 82.5 85.0 87.5

90.0

95.0

100  106  109  112  118  122  125

ガスの種類,定格電圧及び定格周波数 

5.1 

ガスの種類 

エンジンの燃料として使用するガスの種類は,次による。

a) 

都市ガス  都市ガスの種類及びガス圧力は,表 に示すガスグループのガスとする。

注記  都市ガスの種類は,ガス事業法(昭和二十九年法律第五十一号)に基づくガス用品の技術上

の基準等に関する省令(昭和四十六年四月一日通商産業省令第二十七号)別表第三の(備考)


13

B 8627

:2015

1  適用すべきガスグループに規定する種類をいう。

表 5−ガスグループ及びガス圧力 

単位  kPa

ガスグループ 13A,12A 6A  L1

(5B,6C,7C)  L2 (5A,5AN,5B)  L3 (4A,4B,4C)  5C

最高圧力 2.5

2.2

2.0

最低圧力 1.0

0.7

0.5

b) 

液化石油ガス  液化石油ガスの種類は,い号液化石油ガス,ろ号液化石油ガス及びは号液化石油ガス

とし,ガス圧力は,最低圧力 2.0 kPa 及び最高圧力 3.3 kPa とする。

注記  液化石油ガスの種類は,液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律施行規則

で規定する種類をいう。

5.2 

定格電圧及び定格周波数 

ガスヒートポンプの定格電圧は,単相交流 100 V,単相交流 200 V 又は三相交流 200 V とし,定格周波

数は,50 Hz 専用,60 Hz 専用又は 50 Hz・60 Hz 共用とする。

性能 

6.1 

直吹き形ガスヒートポンプ 

6.1.1 

冷媒漏れ 

直吹き形ガスヒートポンプは,9.1.1 によって試験を行ったとき,冷媒漏れがあってはならない。

6.1.2 

冷房性能 

直吹き形ガスヒートポンプの冷房性能は,次による。

a) 

定格冷房性能  定格冷房性能は,次による。

1) 

定格冷房標準能力  定格冷房標準能力は,9.1.2 a)  によって試験を行ったとき,箇条 11 によって表

示する定格冷房標準能力の 97 %以上でなければならない。

2) 

定格冷房標準ガス消費量  定格冷房標準ガス消費量は,9.1.2 a)  によって試験を行ったとき,箇条

11

によって表示する定格冷房標準ガス消費量の 105 %以下でなければならない。

3) 

定格冷房標準消費電力  定格冷房標準消費電力は,9.1.2 a)  によって試験を行ったとき,箇条 11 

よって表示する定格冷房標準消費電力の 105 %以下でなければならない。

b) 

中間冷房性能  中間冷房性能は,中間冷房標準能力によって表す。中間冷房標準能力は,9.1.2 b) 1)  に

よって試験を行ったとき,箇条 11 によって表示する中間冷房標準能力の±10 %以内でなければなら

ない。

c) 

最小冷房性能  最小冷房性能は,最小冷房中温能力によって表す。最小冷房中温能力は,9.1.2 c)  に

よって試験を行ったとき,箇条 11 によって表示する最小冷房中温能力の±10 %以内でなければなら

ない。

d) 

冷房過負荷性能  冷房過負荷性能は,9.1.2 d)  によって試験を行ったとき,次の性能要求事項を満足

しなければならない。

1)

冷房過負荷試験の一連の試験を行う間において,ガスヒートポンプは異常なく運転できる。

2)

最初の 1 時間,ガスヒートポンプのエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動がなく,連続

運転できる。


14

B 8627

:2015

   

3)  3

分間の停止後,運転を再開したとき,最初の 5 分間はエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置

の作動があってもよいが,その後 1 時間は連続運転できる。

4)

運転再開後 5 分間以内にエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動があり,その同じ 5 分間

にそれらが復帰しないように設計している場合は,エンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作

動から 30 分間運転できなくてもよいが,エンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動からの復

帰後 1 時間は連続運転できる。

e) 

冷房低温性能  冷房低温性能は,9.1.2 e)  によって試験を行ったとき,次の性能要求事項を満足しな

ければならない。

1)

保護装置が作動しないで 4 時間連続運転できる。

なお,圧縮機の自動復帰による発停(オン・オフ)は,保護装置の作動とはみなさない。

2)  4

時間の連続運転終了時に,蒸発器への霜又は氷の蓄積は蒸発器の室内側表面積(コイル正面面積)

の 50 %以下とする。ただし,目視確認が困難な場合は,室内側吹出し風量の初期風量からの低下が

25 %以下であればよい。

f) 

露付き及び凝縮水排水性能  露付き及び凝縮水排出性能は,9.1.2 f)  によって試験を行ったとき,ガス

ヒートポンプから凝縮水の滴下,漏れ又は飛散があってはならない。

g) 

氷結性能  氷結性能は,9.1.2 g)  によって試験を行ったとき,ガスヒートポンプから室内側に氷が落

下したり,水が滴下したり,吹き出したりしてはならない。

6.1.3 

暖房性能 

直吹き形ガスヒートポンプの暖房性能は,次による。

a) 

定格暖房性能  定格暖房性能は,次による。

1) 

定格暖房標準能力  定格暖房標準能力は,9.1.3 a)  によって試験を行ったとき,箇条 11 によって表

示する定格暖房標準能力の 97 %以上でなければならない。

2) 

定格暖房標準ガス消費量  定格暖房標準ガス消費量は,9.1.3 a)  によって試験を行ったとき,箇条

11

によって表示する定格暖房標準ガス消費量の 105 %以下でなければならない。

3) 

定格暖房標準消費電力  定格暖房標準消費電力は,9.1.3 a)  によって試験を行ったとき,箇条 11 

よって表示する定格暖房標準消費電力の 105 %以下でなければならない。

b) 

中間暖房性能  中間暖房性能は,中間暖房標準能力によって表す。中間暖房標準能力は,9.1.3 b)  に

よって試験を行ったとき,箇条 11 によって表示する中間暖房標準能力の±10 %以内でなければなら

ない。

c) 

最小暖房性能  最小暖房性能は,最小暖房標準能力によって表す。最小暖房標準能力は,9.1.3 c)  に

よって試験を行ったとき,箇条 11 によって表示する最小暖房標準能力の±10 %以内でなければなら

ない。

d) 

最大暖房性能  最大暖房低温性能は,次の 1)3)  による。また,最大暖房極低温性能は,次の 4)6)

による。

1) 

最大暖房低温能力  最大暖房低温能力は,9.1.3 d) 1)  によって試験を行ったとき,箇条 11 によって

表示する最大暖房低温能力の 95 %以上でなければならない。

2) 

最大暖房低温ガス消費量  最大暖房低温ガス消費量は,9.1.3 d) 1)  によって試験を行ったとき,箇

条 11 によって表示する最大暖房低温ガス消費量の 105 %以下でなければならない。

3) 

最大暖房低温消費電力  最大暖房低温消費電力は,9.1.3 d) 1)  によって試験を行ったとき,箇条 11

によって表示する最大暖房低温消費電力の 105 %以下でなければならない。


15

B 8627

:2015

4) 

最大暖房極低温能力  最大暖房極低温能力は,9.1.3 d) 2)  によって試験を行ったとき,箇条 11 によ

って表示する最大暖房極低温能力の 95 %以上でなければならない。

5) 

最大暖房極低温ガス消費量  最大暖房極低温ガス消費量は,9.1.3 d) 2)  によって試験を行ったとき,

箇条 11 によって表示する最大暖房極低温ガス消費量の 105 %以下でなければならない。

6) 

最大暖房極低温消費電力  最大暖房極低温消費電力は,9.1.3 d) 2)  によって試験を行ったとき,箇

条 11 によって表示する最大暖房極低温消費電力の 105 %以下でなければならない。

e) 

暖房過負荷性能  暖房過負荷性能は,9.1.3 e)  によって試験を行ったとき,次の性能要求事項を満足

しなければならない。

1)

一連の試験を行う間,ガスヒートポンプは異常なく運転できる。

2)

最初の 1 時間,ガスヒートポンプのエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動がなく,連続

運転できる。

3)  3

分間の停止後,運転を再開したとき,最初の 5 分間はエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置

の作動があってもよいが,その後 1 時間は連続運転できる。

4)

運転再開後 5 分間以内にエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動があり,その同じ 5 分間

にそれらが復帰しないように設計している場合は,エンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作

動から 30 分間運転できなくてもよいが,エンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動からの復

帰後 1 時間は連続運転できる。

f) 

自動除霜性能  自動除霜性能は,9.1.3 f)  によって試験を行ったとき,除霜運転中,室内側吹出し空気

温度は,1 分間以上 18  ℃以下になってはならない。

g) 

暖房極低温性能  暖房極低温性能は,9.1.3 g)  によって試験を行ったとき,ガスヒートポンプは,い

かなる保護装置も動作しないで運転できなければならない。

6.1.4 

期間成績係数 

直吹き形ガスヒートポンプの期間成績係数は,9.1.2 a)c)  及び 9.1.3 a)d)  の試験によって得た値(た

だし,建物の冷房負荷は表示する定格冷房標準能力の値)を用いて,

附属書 によって算出した値が,箇

条 11 によって表示する期間成績係数の 97 %以上でなければならない。

6.2 

ダクト接続形ガスヒートポンプ 

6.2.1 

冷媒漏れ 

ダクト接続形ガスヒートポンプは,9.2.1 によって試験を行ったとき,冷媒漏れがあってはならない。

6.2.2 

冷房性能 

ダクト接続形ガスヒートポンプの冷房性能は,次による。

a) 

定格冷房性能  定格冷房性能は,次による。

1) 

定格冷房標準能力  定格冷房標準能力は,9.2.2 a)  によって試験を行ったとき,箇条 11 によって表

示する定格冷房標準能力の 97 %以上でなければならない。

2) 

定格冷房標準ガス消費量  定格冷房標準ガス消費量は,9.2.2 a)  によって試験を行ったとき,箇条

11

によって表示する定格冷房標準ガス消費量の 105 %以下でなければならない。

3) 

定格冷房標準消費電力  定格冷房標準消費電力は,9.2.2 a)  によって試験を行ったとき,箇条 11 

よって表示する定格冷房標準消費電力の 105 %以下でなければならない。

b) 

中間冷房性能  中間冷房性能は,中間冷房標準能力によって表す。中間冷房標準能力は,9.2.2 b)  に

よって試験を行ったとき,箇条 11 によって表示する中間冷房標準能力の±10 %以内でなければなら

ない。


16

B 8627

:2015

   

c) 

最小冷房性能  最小冷房性能は,最小冷房中温能力によって表す。最小冷房中温能力は,9.2.2 c)  に

よって試験を行ったとき,箇条 11 によって表示する最小冷房中温能力の±10 %以内でなければなら

ない。

d) 

冷房過負荷性能  冷房過負荷性能は,9.2.2 d)  によって試験を行ったとき,次の性能要求事項を満足

しなければならない。

1)

冷房過負荷試験の一連の試験を行う間において,ガスヒートポンプは異常なく運転できる。

2)

最初の 1 時間,ガスヒートポンプのエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動がなく,連続

運転できる。

3)  3

分間の停止後,運転を再開したとき,最初の 5 分間はエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置

の作動があってもよいが,その後 1 時間は連続運転できる。

4)

運転再開後 5 分間以内にエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動があり,その同じ 5 分間

にそれらが復帰しないように設計している場合は,エンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作

動から 30 分間運転できなくてもよいが,エンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動からの復

帰後 1 時間は連続運転できる。

e) 

冷房低温性能  冷房低温性能は,9.2.2 e)  によって試験を行ったとき,次の性能要求事項を満足しな

ければならない。

1)

保護装置が作動しないで 4 時間連続運転できる。

なお,圧縮機の自動復帰による発停(オン・オフ)は,保護装置の作動とはみなさない。

2)  4

時間の連続運転終了時に,蒸発器への霜又は氷の蓄積は蒸発器の室内側表面積(コイル正面面積)

の 50 %以下とする。ただし,目視確認が困難な場合は,室内側吹出し風量の初期風量からの低下が

25 %以下であればよい。

f) 

露付き及び凝縮水排水性能  露付き及び凝縮水排出性能は,9.2.2 f)  によって試験を行ったとき,ガス

ヒートポンプから凝縮水の滴下,漏れ又は飛散があってはならない。

6.2.3 

暖房性能 

ダクト接続形ガスヒートポンプの暖房性能は,次による。

a) 

定格暖房性能  定格暖房性能は,次による。

1) 

定格暖房標準能力  定格暖房標準能力は,9.2.3 a)  によって試験を行ったとき,箇条 11 によって表

示する定格暖房標準能力の 97 %以上でなければならない。

2) 

定格暖房標準ガス消費量  定格暖房標準ガス消費量は,9.2.3 a)  によって試験を行ったとき,箇条

11

によって表示する定格暖房標準ガス消費量の 105 %以下でなければならない。

3) 

定格暖房標準消費電力  定格暖房標準消費電力は,9.2.3 a)  によって試験を行ったとき,箇条 11 

よって表示する定格暖房標準消費電力の 105 %以下でなければならない。

b) 

中間暖房性能  中間暖房性能は,中間暖房標準能力によって表す。中間暖房標準能力は,9.2.3 b)  に

よって試験を行ったとき,箇条 11 によって表示する中間暖房標準能力の±10 %以内でなければなら

ない。

c) 

最小暖房性能  最小暖房性能は,最小暖房標準能力によって表す。最小暖房標準能力は,9.2.3 c)  に

よって試験を行ったとき,箇条 11 によって表示する最小暖房標準能力の±10 %以内でなければなら

ない。

d) 

最大暖房性能  最大暖房低温性能は,次の 1)3)  による。また,最大暖房極低温性能は,次の 4)6)

による。


17

B 8627

:2015

1) 

最大暖房低温能力  最大暖房低温能力は,9.2.3 d) 1)  によって試験を行ったとき,箇条 11 によって

表示する最大暖房低温能力の 95 %以上でなければならない。

2) 

最大暖房低温ガス消費量  最大暖房低温ガス消費量は,9.2.3 d) 1)  によって試験を行ったとき,箇

条 11 によって表示する最大暖房低温ガス消費量の 105 %以下でなければならない。

3) 

最大暖房低温消費電力  最大暖房低温消費電力は,9.2.3 d) 1)  によって試験を行ったとき,箇条 11

によって表示する最大暖房低温消費電力の 105 %以下でなければならない。

4) 

最大暖房極低温能力  最大暖房極低温能力は,9.2.3 d) 2)  によって試験を行ったとき,箇条 11 によ

って表示する最大暖房極低温能力の 95 %以上でなければならない。

5) 

最大暖房極低温ガス消費量  最大暖房極低温ガス消費量は,9.2.3 d) 2)  によって試験を行ったとき,

箇条 11 によって表示する最大暖房極低温ガス消費量の 105 %以下でなければならない。

6) 

最大暖房極低温消費電力  最大暖房極低温消費電力は,9.2.3 d) 2)  によって試験を行ったとき,箇

条 11 によって表示する最大暖房極低温消費電力の 105 %以下でなければならない。

e) 

暖房過負荷性能  暖房過負荷性能は,9.2.3 e)  によって試験を行ったとき,次の性能要求事項を満足

しなければならない。

1)

一連の試験を行う間,ガスヒートポンプは異常なく運転できる。

2)

最初の 1 時間,ガスヒートポンプのエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動がなく,連続

運転できる。

3)  3

分間の停止後,運転を再開したとき,最初の 5 分間はエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置

の作動があってもよいが,その後 1 時間は連続運転できる。

4)

運転再開後 5 分間以内にエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動があり,その同じ 5 分間

にそれらが復帰しないように設計している場合は,エンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作

動から 30 分間運転できなくてもよいが,エンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動からの復

帰後 1 時間は連続運転できる。

f) 

自動除霜性能  自動除霜性能は,9.2.3 f)  によって試験を行ったとき,除霜運転中,室内側吹出し空気

温度は,1 分間以上 18  ℃以下になってはならない。

g) 

暖房極低温性能  暖房極低温性能は,9.2.3 g)  によって試験を行ったとき,ガスヒートポンプは,い

かなる保護装置も動作しないで運転できなければならない。

6.2.4 

期間成績係数 

ダクト接続形ガスヒートポンプの期間成績係数は,9.2.2 a)c)  及び 9.2.3 a)d)  の試験によって得た値

(ただし,建物の冷房負荷は表示する定格冷房標準能力の値)を用いて,

附属書 によって算出した値が,

箇条 11 によって表示する期間成績係数の 97 %以上でなければならない。

6.2.5 

風量 

ダクト接続形ガスヒートポンプの風量は,9.2.4 によって試験を行ったとき,その結果を基準風量に換算

した値が,箇条 11 によって表示する定格風量の 90 %以上でなければならない。

6.3 

マルチ形ガスヒートポンプ 

6.3.1 

冷媒漏れ 

マルチ形ガスヒートポンプは,9.3.1 によって試験を行ったとき,冷媒漏れがあってはならない。

6.3.2 

冷房性能 

マルチ形ガスヒートポンプの冷房性能は,次による。

a) 

定格冷房性能  定格冷房性能は,次による。


18

B 8627

:2015

   

1) 

定格冷房標準能力  定格冷房標準能力は,9.3.2 a)  によって試験を行ったとき,箇条 11 によって表

示する定格冷房標準能力の 97 %以上でなければならない。

2) 

定格冷房標準ガス消費量  定格冷房標準ガス消費量は,9.3.2 a)  によって試験を行ったとき,箇条

11

によって表示する定格冷房標準ガス消費量の 105 %以下でなければならない。

3) 

定格冷房標準消費電力  定格冷房標準消費電力は,9.3.2 a)  によって試験を行ったとき,箇条 11 

よって表示する定格冷房標準消費電力の 105 %以下でなければならない。

b) 

中間冷房性能  中間冷房性能は,中間冷房標準能力によって表す。中間冷房標準能力は,9.3.2 b)  に

よって試験を行ったとき,箇条 11 によって表示する中間冷房標準能力の±10 %以内でなければなら

ない。

c) 

最小冷房性能  最小冷房性能は,最小冷房中温能力によって表す。最小冷房中温能力は,9.3.2 c)  に

よって試験を行ったとき,箇条 11 によって表示する最小冷房中温能力の±10 %以内でなければなら

ない。

d) 

冷房過負荷性能  冷房過負荷性能は,9.3.2 d)  によって試験を行ったとき,次の性能要求事項を満足

しなければならない。

1)

冷房過負荷試験の一連の試験を行う間において,ガスヒートポンプは異常なく運転できる。

2)

最初の 1 時間,ガスヒートポンプのエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動がなく,連続

運転できる。

3)  3

分間の停止後,運転を再開したとき,最初の 5 分間はエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置

の作動があってもよいが,その後 1 時間は連続運転できる。

4)

運転再開後 5 分間以内にエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動があり,その同じ 5 分間

にそれらが復帰しないように設計している場合は,エンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作

動から 30 分間運転できなくてもよいが,エンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動からの復

帰後 1 時間は連続運転できる。

e) 

冷房低温性能  冷房低温性能は,9.3.2 e)  によって試験を行ったとき,次の性能要求事項を満足しな

ければならない。

1)

保護装置が作動しないで 4 時間連続運転できる。

なお,圧縮機の自動復帰による発停(オン・オフ)は,保護装置の作動とはみなさない。

2)  4

時間の連続運転終了時に,蒸発器への霜又は氷の蓄積は蒸発器の室内側表面積(コイル正面面積)

の 50 %以下とする。ただし,目視確認が困難な場合は,室内側吹出し風量の初期風量からの低下が

25 %以下であればよい。

f) 

露付き及び凝縮水排出性能  露付き及び凝縮水排出性能は,9.3.2 f)  によって試験を行ったとき,ガス

ヒートポンプから凝縮水の滴下,漏れ又は飛散があってはならない。

g) 

氷結性能  直吹き形ガスヒートポンプの氷結性能は,9.3.2 g)  によって試験を行ったとき,ガスヒー

トポンプから室内側に氷が落下したり,水が滴下したり,吹き出したりしてはならない。

6.3.3 

暖房性能 

マルチ形ガスヒートポンプの暖房性能は,次による。

a) 

定格暖房性能  定格暖房性能は,次による。

1) 

定格暖房標準能力  定格暖房標準能力は,9.3.3 a)  によって試験を行ったとき,箇条 11 によって表

示する定格暖房標準能力の 97 %以上でなければならない。

2) 

定格暖房標準ガス消費量  定格暖房標準ガス消費量は,9.3.3 a)  によって試験を行ったとき,箇条


19

B 8627

:2015

11

によって表示する定格暖房標準ガス消費量の 105 %以下でなければならない。

3) 

定格暖房標準消費電力  定格暖房標準消費電力は,9.3.3 a)  によって試験を行ったとき,箇条 11 

よって表示する定格暖房標準消費電力の 105 %以下でなければならない。

b) 

中間暖房性能  中間暖房性能は,中間暖房標準能力によって表す。中間暖房標準能力は,9.3.3 b)  に

よって試験を行ったとき,箇条 11 によって表示する中間暖房標準能力の±10 %以内でなければなら

ない。

c) 

最小暖房性能  最小暖房性能は,最小暖房標準能力によって表す。最小暖房標準能力は,9.3.3 c)  に

よって試験を行ったとき,箇条 11 によって表示する最小暖房標準能力の±10 %以内でなければなら

ない。

d) 

最大暖房性能  最大暖房低温性能は,次の 1)3)  による。また,最大暖房極低温性能は,次の 4)6)

による。

1) 

最大暖房低温能力  最大暖房低温能力は,9.3.3 d) 1)  によって試験を行ったとき,箇条 11 によって

表示する最大暖房低温能力の 95 %以上でなければならない。

2) 

最大暖房低温ガス消費量  最大暖房低温ガス消費量は,9.3.3 d) 1)  によって試験を行ったとき,箇

条 11 によって表示する最大暖房低温ガス消費量の 105 %以下でなければならない。

3) 

最大暖房低温消費電力  最大暖房低温消費電力は,9.3.3 d) 1)  によって試験を行ったとき,箇条 11

によって表示する最大暖房低温消費電力の 105 %以下でなければならない。

4) 

最大暖房極低温能力  最大暖房極低温能力は,9.3.3 d) 2)  によって試験を行ったとき,箇条 11 によ

って表示する最大暖房極低温能力の 95 %以上でなければならない。

5) 

最大暖房極低温ガス消費量  最大暖房極低温ガス消費量は,9.3.3 d) 2)  によって試験を行ったとき,

箇条 11 によって表示する最大暖房極低温ガス消費量の 105 %以下でなければならない。

6) 

最大暖房極低温消費電力  最大暖房極低温消費電力は,9.3.3 d) 2)  によって試験を行ったとき,箇

条 11 によって表示する最大暖房極低温消費電力の 105 %以下でなければならない。

e) 

暖房過負荷性能  暖房過負荷性能は,9.3.3 e)  によって試験を行ったとき,次の性能要求事項を満足

しなければならない。

1)

一連の試験を行う間,ガスヒートポンプは異常なく運転できる。

2)

最初の 1 時間,ガスヒートポンプのエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動がなく,連続

運転できる。

3)  3

分間の停止後,運転を再開したとき,最初の 5 分間はエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置

の作動があってもよいが,その後 1 時間は連続運転できる。

4)

運転再開後 5 分間以内にエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動があり,その同じ 5 分間

にそれらが復帰しないように設計している場合は,エンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作

動から 30 分間運転できなくてもよいが,エンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動からの復

帰後 1 時間は連続運転できる。

f) 

自動除霜性能  自動除霜性能は,9.3.3 f)  によって試験を行ったとき,除霜運転中,室内側吹出し空気

温度は,1 分間以上 18  ℃以下になってはならない。

g) 

暖房極低温性能  暖房極低温性能は,9.3.3 g)  によって試験を行ったとき,ガスヒートポンプは,い

かなる保護装置も動作しないで運転できなければならない。

6.3.4 

期間成績係数 

マルチ形ガスヒートポンプの期間成績係数は,9.3.2 a)c)  及び 9.3.3 a)d)  の試験によって得た値(た


20

B 8627

:2015

   

だし,建物の冷房負荷は表示する定格冷房標準能力の値)を用いて,

附属書 によって算出した値が,箇

条 11 によって表示する期間成績係数の 97 %以上でなければならない。

6.3.5 

風量 

マルチ形ガスヒートポンプの風量は,ダクト接続形ガスヒートポンプについて,9.3.4 によって試験を行

ったとき,その結果を基準風量に換算した値が,箇条 11 によって表示する定格風量の 90 %以上でなけれ

ばならない。

6.4 

絶縁抵抗 

絶縁抵抗は,9.4 の試験を行ったとき,B.4.2 の規定に適合しなければならない。

6.5 

耐衝撃電圧 

室外機の耐衝撃電圧性能は,9.5 によって試験を行ったとき,これに耐えなければならない。

6.6 

温度 

冷房運転時及び暖房運転時における各部の温度は,9.6 によって試験を行ったとき,

表 に示す温度以下

で,かつ,その他の箇所においても異常な高温が生じてはならない。

表 6−各部の温度の上限 

単位  ℃

人が触れて使用するもの

金属製のもの,陶磁器製のもの及びガラス製のもの

55

その他のもの 70

人が容易に触れるおそれがあるもの。ただし,

発熱部の保護枠及び温風出口を除く。

金属製のもの,陶磁器製のもの及びガラス製のもの

85

その他のもの 100

燃料ガス閉止弁本体の燃料ガスの通る部分の外表面 85

a)

ゼロガバナの燃料ガスの通る部分の外表面 70

b)

排気口の燃焼ガス温度

260

a)

 85 ℃を超えた場合は,JIS S 2093:2010 の表 16 の項目 1 に適合することを確認しなければならない。

b)

 70 ℃を超えた場合は,JIS S 2093:2010 の表 16 の項目 3 に適合することを確認しなければならない。

6.7 

散水時の性能 

散水時の性能は,ガスヒートポンプの室外側の部分について,9.7 によって試験を行ったとき,次の性能

要求事項を満足しなければならない。

a)

散水中にエンジン停止などの異常が発生しない。

b)

散水終了後に運転操作を 3 回行ったとき,毎回異常なく始動し,かつ,始動時,運転中及び停止時に

バックファイヤを生じない。

c)

散水終了後,絶縁抵抗の値が 1 MΩ 以上でなければならない。耐電圧は,JIS C 9335-1 の規定に適合

するか,又は

附属書 の規定に適合しなければならない。

6.8 

騒音性能 

騒音性能は,次の各項目を満足しなければならない。

a)

定格騒音は,9.8 によって試験を行ったとき,箇条 11 によって表示する定格騒音の+2 dB 以下でなけ

ればならない。

b)

定格騒音は,9.8 によって試験を行ったとき,

表 の値以下でなければならない。


21

B 8627

:2015

表 7−定格騒音 

単位  dB

定格冷房標準能力(kW)

室内側

室外側

2.5 以下 65  65

 2.5 を超え 4.0 以下 70  70 
 4.0 を超え 10.0 以下 75  75 
 10.0 を超え 16.0 以下 78  80 
 16.0 を超え 28.0 以下 81  83 
 28.0 を超え 56.0 以下 86  86 
 56.0 を超え 85.0 以下 86  86

6.9 

エンジン性能 

エンジン性能は,次の各項目を満足しなければならない。

a)

エンジン始動性能は,9.9 によって試験を行ったとき,3 回の運転操作において,全て最初の始動用電

動機の駆動によって始動でき,かつ,始動時,運転中及び停止時にバックファイヤを生じない。

b)

理論乾燥燃焼ガス中の CO 濃度(体積%)は,9.10 によって試験を行ったとき,0.28 %以下である。

c) NO

x

12 モード値は,9.11 によって試験を行う。

6.10 

燃料ガス通路の気密 

燃料ガス通路の気密は,9.12 によって試験を行ったとき,次の各項目に適合しなければならない。

a)

運転を停止している状態において,閉止弁を通して漏れる内部漏れ量は 0.07 L/h 以下である。

b)

ガス接続口からエンジン入口までの部分で外部漏れがない。

6.11 

電源異常 

電源異常は,次による。

a) 

停電  9.13 によって停電試験を行ったとき,安全性に支障があってはならない。

b) 

電圧降下  9.13 によって電圧降下試験を行ったとき,安全性に支障があってはならない。

c) 

電源雑音  9.13 によって電源雑音試験を行ったとき,安全性に支障があってはならない。

6.12 

電気安全性能 

電気安全性能は,JIS C 9335-2-40 の規定に適合するか,又は

附属書 の規定に適合しなければならない。

6.13 

異常 

9.14

によって試験を行ったとき,安全性を損なうような機械的損傷がなく,試験後の絶縁抵抗の値が 0.1

MΩ 以上で,かつ,耐電圧は,6.12 の規定に適合しなければならない。このときの送風機用電動機の表面

温度は 150  ℃以下で,かつ,巻線の温度が

表 に示す値以下でなければならない。

表 8−異常試験における温度上限 

単位  ℃

送風機用電動機の保護装置の種類

巻線の絶縁階級

A E B F H

インピーダンス保護の場合

150 165 175 190 210

保 護 装 置 が 付

いている場合

最初の 1 時間(最大値)

200 215 225 240 260

1 時間以後(最大値)

175 190 200 215 235

1 時間以後(相加平均値)  150 165 175 190 210


22

B 8627

:2015

   

6.14 

耐電圧 

耐電圧は,9.15 の試験を行ったとき,B.4.3 の規定に適合しなければならない。

6.15 

始動電流 

始動電流は,9.16 の試験を行ったとき,B.4.1 の規定に適合しなければならない。

構造 

7.1 

一般 

ガスヒートポンプの構造は,安全性及び耐久性に配慮し,次の条件を満たさなければならない。

a)

使用中又は保守点検の際に人が手を触れる部分の端部は,十分に滑らかである。

b)

制御部及び電気部は,気象条件によって影響を受けない。

c)

断熱材などは,通常の使用状態において,剝離又は脱落を生じない。

d)

送風機などの可動部分は,通常の使用状態において人体が容易に接触しない。

e)

電装部の近傍(50 mm 未満)に使用する断熱材などは,難燃性のものとする。ただし,その断熱材な

どが仮に燃焼しても,感電,火災などの危険が生じるおそれがない場合は,この限りでない。

f)

凝縮水の排水確認が容易にできる。

g)

冷媒回収のための接続口などをもつ。

h)

冷媒回路は,異常な圧力上昇に対して安全である。

i)

電源に接続した場合及びガスヒートポンプの普通の使用方法によって運転した場合に,感電,火災及

び傷害を生じない。

7.2 

各部の構造 

7.2.1 

燃料ガス接続口 

燃料ガス接続口は,次による。

a)

燃料ガス接続口は,外部に露出しているか,又は外部から容易に視認できる位置にする。

b)

燃料ガス接続口のねじは,JIS B 0203 に規定するものを使用する。

7.2.2 

燃料ガス閉止弁 

燃料ガス閉止弁は,次による。

a)

エンジンへの燃料ガス通路は,エンジン停止時に,直列に設けた 2 個以上の燃料ガス閉止弁によって

閉止しなければならない。

b)

それぞれの燃料ガス閉止弁は,独立した機能をもつものとする。

7.2.3 

燃料ガス通路 

燃料ガス通路は,JIS K 6351 に規定するもの又は同等以上の品質をもつものとするほか,次による。

a)

負圧となる部分に使用する燃料ガス通路は,負圧に対して十分な強度をもつものとする。通常の運転

状態において,燃料ガス接続口側のガス栓が閉じてエンジンが停止するまでの間,燃料ガス通路の各

部に変形などの異常があってはならない。

b)

燃料ガス通路に使用する内径 2 mm 以下の銅管の内面には,すずめっきなどの表面処理を施していな

ければならない。

c)

正圧となる部分に使用する燃料ガス通路は,正圧に対して十分な強度をもつ構造とする。

d)

正圧となる部分に使用する燃料ガス通路から燃料ガスが漏れた場合,漏れた燃料ガスを容易に大気に

放出する構造とする。

7.2.4 

燃焼ガス通路 


23

B 8627

:2015

燃焼ガス通路は,次による。

a)

燃焼ガス通路は,燃焼ガスの性状,ドレン水の性状,エンジンの振動などに十分耐える構造とする。

b)

燃焼ガス排出口の開口部は,直径 16 mm の鋼球が入らず,鳥などが侵入できない構造とする。

c)

燃焼ガス通路は,燃焼生成物が閉塞することなくドレン水を容易に排出する構造とし,水素イオン指

数を調整しエンジンオイルの流出を防止する機能をもつ。

7.2.5 

ケーシング 

ケーシングは,次による。

a)

燃焼用空気を取り入れるケーシングの開口部は,直径 16 mm の鋼球が入らず,鳥などが侵入できない

構造とし,落ち葉などによって影響を受けない構造とする。

b)

点検用及び保守用のパネルは,取付け及び取外しの繰返し使用に耐える構造とする。

7.2.6 

エンジン始動用電動機 

エンジン始動用電動機は,過熱を防止する機能をもたなければならない。

7.2.7 

エンジン点火装置 

エンジン点火装置は,エンジン点火装置によって発生する雑音放射(電波雑音)が,他の機器に障害を

与えない構造とする。

7.2.8 

エンジン保護装置 

エンジン保護装置は,次による。

a)

エンジン回転数が製造業者の指定する回転数を超えたとき,

又は下回ったときに,

エンジンが停止し,

燃料ガス通路が自動的に閉じる機能をもたなければならない。

b)

エンジンオイルが製造業者の指定する状態にまで減少したとき,又はエンジンオイルが製造業者の指

定する状態にまで圧力が低下したときには,エンジンが停止し,燃料ガス通路が自動的に閉じる機能

をもたなければならない。

c)

エンジンオイルが製造業者の指定する温度を超えたときに,エンジンが停止し,燃料ガス通路が自動

的に閉じる機能をもたなければならない。ただし,エンジンオイルの温度をエンジン冷却水の温度で

管理してもよい。

d)

エンジン冷却水(不凍液)が製造業者の指定する温度を超えたときに,エンジンが停止し,燃料ガス

通路が自動的に閉じる機能をもたなければならない。

7.3 

電気部の構造 

電気部の構造は,

JIS C 9335-2-40

の規定に適合するか,

又は

附属書 の規定に適合しなければならない。

ただし,消費電力自給装置の発電機は,7.3.1 及び 7.3.2 による。

7.3.1 

発電機 

発電機の構造は,次による。

a)

発電機は,エンジンの振動及び回転トルク変動に耐える構造とする。

b)

同期発電機(自励式・他励式)又は誘導発電機とする。

c)

発電機の駆動方式は,直結駆動方式又はベルト引き駆動方式とする。

d)

同期発電機(自励式)は,巻線方式(直流による自励)又は永久磁石方式とする。

e)

発電機のうち同期発電機は JIS B 8009-5,誘導発電機は JIS C 4212 の規定と同等以上の品質をもたな

ければならない。

f)

発電機は,製造業者が指定する最大速度の 120 %の速度において,2 分間以上耐える構造とする。

g)

発電機は,製造業者が指定する定格電流の 150 %の電流において,30 秒間以上耐える構造とする。


24

B 8627

:2015

   

7.3.2 

発電機保護装置 

発電機保護装置は,発電機電流が製造業者の指定する定格電流の 150 %を超えたときに,エンジンが停

止し,燃料ガス通路が自動的に閉じる機能をもたなければならない。

7.4 

冷媒設備 

冷媒設備の各部の強さは,JIS B 8620:2002 の規定に適合するとともに,エンジンの振動などに十分耐え

る構造としなければならない。

注記 JIS 

8620:2002

の適用範囲外で呼び冷凍能力が 19.3 kW 以上の冷媒設備は,高圧ガス保安法の

対象となる。

7.5 

冷凍機油 

冷凍機油は,JIS K 2211 に規定するもの又はそれと同等以上の品質のものを用いる。

材料 

8.1 

一般 

ガスヒートポンプに用いる材料は,JIS C 9335-2-40 の規定に適合するか,又は

附属書 の規定に適合し

なければならない。ただし,消費電力自給装置の発電機は,

附属書 によるほか 8.6 による。

8.2 

燃料ガス通路 

燃料ガスを内包する部分に使用する材料は,次による。

a)

金属材料は,耐食性のある材料,又は表面に耐食処理を施した材料とする。

b)

ゴムホースは,燃料ガスの圧力及び成分に十分耐える品質とし,JIS K 6351 の規定に適合するもの又

はそれと同等以上のものとする。

c)

金属フレキシブルホースは,JIS S 2145 に適合するもの又はそれと同等以上のものとする。

d)

ゼロガバナから下流のガス圧力が負圧となる部分の燃料ガス通路は,その負圧に十分耐える材料とす

る。

e)

パッキン類のゴム,プラスチックなどの材料は,JIS S 2093:2010 の

表 19 の 3 a)  の試験を実施し,質

量変化率が 20 %以内であり使用上支障のある軟化,ぜい(脆)化などがないこと。

f)

パッキン類のゴムは,JIS B 2401-1 

表 2(O リングに用いる材料の種類及びその識別記号)のうち一

般用ニトリルゴム[NBR]

,燃料用ニトリルゴム[NBR]

,ふっ素ゴム[FKM]

,エチレンプロピレン

ゴム[EPDM]及びシリコーンゴム[VMQ]の規定に適合するもの,それらと同等以上のもの,又は

JIS S 2093:2010

表 19 の 3 b)  の試験を実施し,n-ペンタンの 1 時間当たりの透過量が 0.005 g 以下で

あるものとする。

g)

シール材及び燃料ガス閉止弁に使用するグリースは,

JIS S 2093:2010

表 19 の 3 c)  の試験を実施し,

質量変化率がガス温度 20  ℃の場合 10 %以内で,かつ,ガス温度 4  ℃の場合 25 %以内であるものと

する。

8.3 

燃焼ガス通路 

燃焼ガス通路に使用する材料は,次による。

a)

金属材料は,耐熱性及び耐食性のある材料,又は表面に耐食処理を施した材料とする。

b)

金属以外の材料は,燃焼ガス及びドレン水に対し耐久力のある材料とする。

8.4 

断熱材など 

エンジン周囲の断熱材,吸音材などは,燃焼しないもの又は燃焼したときに 10 秒以内に自然に消火する

ものを使用する。


25

B 8627

:2015

8.5 

防振材 

エンジンを支持する防振材は,耐油性,耐熱性及び耐久性のある材料を用いる。

8.6 

発電機 

発電機の材料は,エンジンの振動及び使用環境温度に耐えるものとする。

試験方法 

9.1 

直吹き形ガスヒートポンプ 

9.1.1 

冷媒漏れ試験 

直吹き形ガスヒートポンプの冷媒漏れ試験は,JIS B 8620:2002 の 10. 及び 11.3 によって行う。

注記 JIS 

8620:2002

の適用範囲外で呼び冷凍能力が 19.3 kW 以上の冷媒設備は,高圧ガス保安法の

対象となる。

9.1.2 

冷房試験 

直吹き形ガスヒートポンプの冷房試験は,次による。

a) 

定格冷房標準性能試験  定格冷房標準性能試験は,定格冷房標準能力を発揮する設定で行う。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。定格冷房標準能

力,

定格冷房標準ガス消費量及び定格冷房標準消費電力の試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-1:2013

の 5.1 による。供給電源が 2 種類以上の場合は,供給電源の種類ごとに測定する。

b) 

中間冷房性能試験  中間冷房性能試験は,中間冷房標準能力を発揮する設定で行う。中間冷房回転数

及び能力制御装置の作動状態は,

附属書 の方法によって確認した部分負荷運転時に出現する回転数

及び能力制御装置の作動状態の範囲でなければならない。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。次の 1)  及び 2)  は,

同じ設定で行う。試験ガスは,L.2 に規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧

力は標準圧力とする。その他の試験方法は,次による。

1) 

中間冷房標準性能試験  中間冷房標準能力,中間冷房標準ガス消費量及び中間冷房標準消費電力の

試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-1:2013 の 5.1 による。

2) 

中間冷房中温性能試験  中間冷房中温能力,中間冷房中温ガス消費量及び中間冷房中温消費電力の

試験は,

表 の条件で行い,その他の試験方法は,附属書 及び JIS B 8615-1:2013 の 5.1 による。

表 9−冷房中温性能試験条件 

単位  ℃

温度

吸込空気

室内側

室外側

乾球温度 27  29

湿球温度 19  19

c) 

最小冷房中温性能試験  最小冷房中温性能試験は,最小冷房中温能力を発揮する設定で行う。最小冷

房回転数及び能力制御装置の作動状態は,

附属書 の方法によって確認した部分負荷運転時に出現す

る回転数及び能力制御装置の作動状態の範囲でなければならない。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 


26

B 8627

:2015

   

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。最小冷房中温能

力,最小冷房中温ガス消費量及び最小冷房中温消費電力試験は,

表 の条件で行い,その他の試験方

法は,

附属書 及び JIS B 8615-1:2013 の 5.1 による。

d) 

冷房過負荷試験  冷房過負荷試験方法は,JIS B 8615-1:2013 の 5.2 による。試験ガスは,L.2 に規定す

る試験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。

e) 

冷房低温試験  冷房低温試験方法は,JIS B 8615-1:2013 の 5.3 による。試験ガスは,L.2 に規定する試

験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。

f) 

露付き及び凝縮水排水試験  露付き及び凝縮水排水試験方法は,JIS B 8615-1:2013 の 5.5 による。試

験ガスは,L.2 に規定する試験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力

とする。

g) 

氷結滴下試験  氷結滴下試験方法は,JIS B 8615-1:2013 の 5.4 による。試験ガスは,L.2 に規定する試

験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。

9.1.3 

暖房試験 

直吹き形ガスヒートポンプの暖房試験は,次による。

a) 

定格暖房標準性能試験  定格暖房標準性能試験は,定格暖房標準能力を発揮する設定で行う。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。定格暖房標準能

力,

定格暖房標準ガス消費量及び定格暖房標準消費電力の試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-1:2013

の 6.1 によって,JIS B 8615-1:2013 の

表 の室外側吸込空気温度が標準の条件で行う。供給電源が 2

種類以上の場合は,供給電源の種類ごとに測定する。

b) 

中間暖房標準性能試験  中間暖房標準性能試験は,中間暖房標準能力を発揮する設定で行う。中間暖

房回転数及び能力制御装置の作動状態は,

附属書 の方法によって確認した部分負荷運転時に出現す

る回転数及び能力制御装置の作動状態の範囲でなければならない。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。中間暖房標準能

力,

中間暖房標準ガス消費量及び中間暖房標準消費電力の試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-1:2013

の 6.1 によって,JIS B 8615-1:2013 の

表 の室外側吸込空気温度が標準の条件で行う。

c) 

最小暖房標準性能試験  最小暖房標準性能試験は,最小暖房標準能力を発揮する設定で行う。最小暖

房回転数及び能力制御装置の作動状態は,

附属書 の方法によって確認した部分負荷運転時に出現す

る回転数及び能力制御装置の作動状態の範囲でなければならない。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。最小暖房標準能

力,

最小暖房標準ガス消費量及び最小暖房標準消費電力の試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-1:2013

の 6.1 によって,JIS B 8615-1:2013 の

表 の室外側吸込空気温度が標準の条件で行う。

d) 

最大暖房性能試験  最大暖房性能試験は,最大暖房能力を発揮する設定で行う。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。その他の試験方

法は,次による。

1) 

最大暖房低温性能試験  最大暖房低温能力,最大暖房低温ガス消費量及び最大暖房低温消費電力の

試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-1:2013 の 6.1 によって,JIS B 8615-1:2013 の表 の室外側吸


27

B 8627

:2015

込空気温度が低温の条件で行う。

2) 

最大暖房極低温性能試験  最大暖房極低温能力,最大暖房極低温ガス消費量及び最大暖房極低温消

費電力の試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-1:2013 の 6.1 によって,JIS B 8615-1:2013 の表 

室外側吸込空気温度が極低温の条件で行う。

e) 

暖房過負荷試験  暖房過負荷試験方法は,JIS B 8615-1:2013 の 6.2 による。試験ガスは,L.2 に規定す

る試験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。

f) 

自動除霜試験  自動除霜試験方法は,JIS B 8615-1:2013 の 6.4 による。試験ガスは,L.2 に規定する試

験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。

g) 

暖房極低温試験  暖房極低温試験方法は,JIS B 8615-1:2013 の 6.3 による。試験ガスは,L.2 に規定す

る試験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。

9.2 

ダクト接続形ガスヒートポンプ 

9.2.1 

冷媒漏れ試験 

ダクト接続形ガスヒートポンプの冷媒漏れ試験は,JIS B 8620:2002 の 10. 及び 11.3 によって行う。

注記 JIS 

8620:2002

の適用範囲外で呼び冷凍能力が 19.3 kW 以上の冷媒設備は,高圧ガス保安法の

対象となる。

9.2.2 

冷房試験 

ダクト接続形ガスヒートポンプの冷房試験は,次による。

a) 

定格冷房標準性能試験  定格冷房標準性能試験は,定格冷房標準能力を発揮する設定で行う。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。定格冷房標準能

力,

定格冷房標準ガス消費量及び定格冷房標準消費電力の試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-2:2015

の 6.1 による。供給電源が 2 種類以上の場合は,供給電源の種類ごとに測定する。

b) 

中間冷房性能試験  中間冷房性能試験は,中間冷房標準能力を発揮する設定で行う。中間冷房回転数

及び能力制御装置の作動状態は,

附属書 の方法によって確認した部分負荷運転時に出現する回転数

及び能力制御装置の作動状態の範囲でなければならない。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。次の 1)  及び 2)  は,

同じ設定で行う。試験ガスは,L.2 に規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧

力は標準圧力とする。その他の試験方法は,次による。

1) 

中間冷房標準性能試験  中間冷房標準能力,中間冷房標準ガス消費量及び中間冷房標準消費電力の

試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-2:2015 の 6.1 による。

2) 

中間冷房中温性能試験  中間冷房中温能力,中間冷房中温ガス消費量及び中間冷房中温消費電力の

試験は,

表 の条件で行い,その他の試験方法は,附属書 及び JIS B 8615-2:2015 の 6.1 による。

c) 

最小冷房中温性能試験  最小冷房中温性能試験は,最小冷房中温能力を発揮する設定で行う。最小冷

房回転数及び能力制御装置の作動状態は,

附属書 の方法によって確認した部分負荷運転時に出現す

る回転数及び能力制御装置の作動状態の範囲でなければならない。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。最小冷房中温能

力,最小冷房中温ガス消費量及び最小冷房中温消費電力試験は,

表 の条件で行い,その他の試験方

法は,

附属書 及び JIS B 8615-2:2015 の 6.1 による。

d) 

冷房過負荷試験  冷房過負荷試験方法は,JIS B 8615-2:2015 の 6.2 による。試験ガスは,L.2 に規定す


28

B 8627

:2015

   

る試験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。

e) 

冷房低温試験  冷房低温試験方法は,JIS B 8615-2:2015 の 6.3 による。試験ガスは,L.2 に規定する試

験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。

f) 

露付き及び凝縮水排水試験  露付き及び凝縮水排水試験方法は,JIS B 8615-2:2015 の 6.4 による。試

験ガスは,L.2 に規定する試験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力

とする。

9.2.3 

暖房試験 

ダクト接続形ガスヒートポンプの暖房試験は,次による。

a) 

定格暖房標準性能試験  定格暖房標準性能試験は,定格暖房標準能力を発揮する設定で行う。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。定格暖房標準能

力,

定格暖房標準ガス消費量及び定格暖房標準消費電力の試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-2:2015

の 7.1 によって,JIS B 8615-2:2015 の

表 の室外側吸込空気温度が標準の条件で行う。供給電源が 2

種類以上の場合は,供給電源の種類ごとに測定する。

b) 

中間暖房標準性能試験  中間暖房標準性能試験は,中間暖房標準能力を発揮する設定で行う。中間暖

房回転数及び能力制御装置の作動状態は,

附属書 の方法によって確認した部分負荷運転時に出現す

る回転数及び能力制御装置の作動状態の範囲でなければならない。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。中間暖房標準能

力,

中間暖房標準ガス消費量及び中間暖房標準消費電力の試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-2:2015

の 7.1 によって,JIS B 8615-2:2015 の

表 の室外側吸込空気温度が標準の条件で行う。

c) 

最小暖房標準性能試験  最小暖房標準性能試験は,最小暖房標準能力を発揮する設定で行う。最小暖

房回転数及び能力制御装置の作動状態は,

附属書 の方法によって確認した部分負荷運転時に出現す

る回転数及び能力制御装置の作動状態の範囲でなければならない。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。最小暖房標準能

力,

最小暖房標準ガス消費量及び最小暖房標準消費電力の試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-2:2015

の 7.1 によって,JIS B 8615-2:2015 の

表 の室外側吸込空気温度が標準の条件で行う。

d) 

最大暖房性能試験  最大暖房性能試験は,最大暖房能力を発揮する設定で行う。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。その他の試験方

法は,次による。

1) 

最大暖房低温性能試験  最大暖房低温能力,最大暖房低温ガス消費量及び最大暖房低温消費電力の

試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-2:2015 の 7.1 によって,JIS B 8615-2:2015 の表 の室外側吸

込空気温度が低温の条件で行う。

2) 

最大暖房極低温性能試験  最大暖房極低温能力,最大暖房極低温ガス消費量及び最大暖房極低温消

費電力の試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-2:2015 の 7.1 によって,JIS B 8615-2:2015 の表 

室外側吸込空気温度が極低温の条件で行う。

e) 

暖房過負荷試験  暖房過負荷試験方法は,JIS B 8615-2:2015 の 7.2 による。試験ガスは,L.2 に規定す

る試験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。


29

B 8627

:2015

f) 

自動除霜試験  自動除霜試験方法は,JIS B 8615-2:2015 の 7.4 による。試験ガスは,L.2 に規定する試

験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。

g) 

暖房極低温試験  暖房極低温試験方法は,JIS B 8615-2:2015 の 7.3 による。試験ガスは,L.2 に規定す

る試験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。

9.2.4 

風量試験 

ダクト接続形ガスヒートポンプの風量試験方法は,JIS B 8615-2:2015 の 5.2 による。

なお,定格能力 8 kW 未満,かつ,定格機外静圧 25 kPa 未満のダクト接続形ガスヒートポンプについて

も,定格機外静圧で風量試験を行う。

9.3 

マルチ形ガスヒートポンプ 

9.3.1 

冷媒漏れ試験 

マルチ形ガスヒートポンプの冷媒漏れ試験は,JIS B 8620:2002 の 10. 及び 11.3 によって行う。

注記 JIS 

8620:2002

の適用範囲外で呼び冷凍能力が 19.3 kW 以上の冷媒設備は,高圧ガス保安法の

対象となる。

9.3.2 

冷房試験 

マルチ形ガスヒートポンプの冷房試験は,次による。

a) 

定格冷房標準性能試験  定格冷房標準性能試験は,定格冷房標準能力を発揮する設定で行う。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。定格冷房標準能

力,

定格冷房標準ガス消費量及び定格冷房標準消費電力の試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-3:2015

の 6.1 による。供給電源が 2 種類以上の場合は,供給電源の種類ごとに測定する。

b) 

中間冷房性能試験  中間冷房性能試験は,中間冷房標準能力を発揮する設定で行う。中間冷房回転数

及び能力制御装置の作動状態は,

附属書 の方法によって確認した部分負荷運転時に出現する回転数

及び能力制御装置の作動状態の範囲でなければならない。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。次の 1)  及び 2)  は,

同じ設定で行う。試験ガスは,L.2 に規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧

力は標準圧力とする。その他の試験方法は,次による。

1) 

中間冷房標準性能試験  中間冷房標準能力,中間冷房標準ガス消費量及び中間冷房標準消費電力の

試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-3:2015 の 6.1 による。

2) 

中間冷房中温性能試験  中間冷房中温能力,中間冷房中温ガス消費量及び中間冷房中温消費電力の

試験は,

表 の条件で行い,その他の試験方法は,附属書 及び JIS B 8615-3:2015 の 6.1 による。

c) 

最小冷房中温性能試験  最小冷房中温性能試験は,最小冷房中温能力を発揮する設定で行う。最小冷

房回転数及び能力制御装置の作動状態は,

附属書 の方法によって確認した部分負荷運転時に出現す

る回転数及び能力制御装置の作動状態の範囲でなければならない。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。運転する室内機

の定格冷房標準能力の合計と,室外機の定格冷房標準能力との比が 1/2 となる室内機(1/2 になる組合

せがないものは最も近いもの)を選定する。運転しない室内機はリモコンを停止し,風が流れないよ

うにする。最小冷房中温能力,最小冷房中温ガス消費量及び最小冷房中温消費電力試験は,

表 の条

件で行い,その他の試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-3:2015 の 6.1 による。

d) 

冷房過負荷試験  冷房過負荷試験方法は,JIS B 8615-3:2015 の 6.2 による。試験ガスは,L.2 に規定す


30

B 8627

:2015

   

る試験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。

e) 

冷房低温試験  冷房低温試験方法は,JIS B 8615-3:2015 の 6.3 による。試験ガスは,L.2 に規定する試

験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。

f) 

露付き及び凝縮水排水試験  露付き及び凝縮水排水試験方法は,JIS B 8615-3:2015 の 6.5 による。試

験ガスは,L.2 に規定する試験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力

とする。

g) 

氷結滴下試験  氷結滴下試験方法は,直吹き形ガスヒートポンプについて,JIS B 8615-3:2015 の 6.4

による。試験ガスは,L.2 に規定する試験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力

は標準圧力とする。

9.3.3 

暖房試験 

マルチ形ガスヒートポンプの暖房試験は,次による。

a) 

定格暖房標準性能試験  定格暖房標準性能試験は,定格暖房標準能力を発揮する設定で行う。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。定格暖房標準能

力,

定格暖房標準ガス消費量及び定格暖房標準消費電力の試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-3:2015

の 7.1 によって,JIS B 8615-3:2015 の

表 の室外側吸込空気温度が標準の条件で行う。供給電源が 2

種類以上の場合は,供給電源の種類ごとに測定する。

b) 

中間暖房標準性能試験  中間暖房標準性能試験は,中間暖房標準能力を発揮する設定で行う。中間暖

房回転数及び能力制御装置の作動状態は,

附属書 の方法によって確認した部分負荷運転時に出現す

る回転数及び能力制御装置の作動状態の範囲でなければならない。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。中間暖房標準能

力,

中間暖房標準ガス消費量及び中間暖房標準消費電力の試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-3:2015

の 7.1 によって,JIS B 8615-3:2015 の

表 の室外側吸込空気温度が標準の条件で行う。

c) 

最小暖房標準性能試験  最小暖房標準性能試験は,最小暖房標準能力を発揮する設定で行う。最小暖

房回転数及び能力制御装置の作動状態は,

附属書 の方法によって確認した部分負荷運転時に出現す

る回転数及び能力制御装置の作動状態の範囲でなければならない。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。運転する室内機

の定格冷房標準能力の合計と,室外機の定格冷房標準能力との比が 1/2 となる室内機(1/2 になる組合

せがないものは最も近いもの)を選定する。運転しない室内機はリモコンを停止し,風が流れないよ

うにする。最小暖房標準能力,最小暖房標準ガス消費量及び最小暖房標準消費電力の試験方法は,

属書 及び JIS B 8615-3:2015 の 7.1 によって,JIS B 8615-3:2015 の表 の室外側吸込空気温度が標準

の条件で行う。

d) 

最大暖房性能試験  最大暖房性能試験は,最大暖房能力を発揮する設定で行う。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。試験ガスは,L.2 

規定する試験ガスのうち 13A 又はプロパンとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。その他の試験方

法は,次による。

1) 

最大暖房低温性能試験  最大暖房低温能力,最大暖房低温ガス消費量及び最大暖房低温消費電力の

試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-3:2015 の 7.1 によって,JIS B 8615-3:2015 の表 の室外側吸


31

B 8627

:2015

込空気温度が低温の条件で行う。

2) 

最大暖房極低温性能試験  最大暖房極低温能力,最大暖房極低温ガス消費量及び最大暖房極低温消

費電力の試験方法は,

附属書 及び JIS B 8615-3:2015 の 7.1 によって,JIS B 8615-3:2015 の表 

室外側吸込空気温度が極低温の条件で行う。

e) 

暖房過負荷試験  暖房過負荷試験方法は,JIS B 8615-3:2015 の 7.2 による。試験ガスは,L.2 に規定す

る試験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。

f) 

自動除霜試験  自動除霜試験方法は,JIS B 8615-3:2015 の 7.4 による。試験ガスは,L.2 に規定する試

験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。

g) 

暖房極低温試験  暖房極低温試験方法は,JIS B 8615-3:2015 の 7.3 による。試験ガスは,L.2 に規定す

る試験ガスのうち製造業者が指定したものとし,試験ガスの圧力は標準圧力とする。

9.3.4 

風量試験 

マルチ形ガスヒートポンプの風量試験方法は,ダクト接続形ガスヒートポンプについて,JIS B 

8615-3:2015

の 5.2 による。

なお,定格能力 8 kW 未満,かつ,定格機外静圧 25 kPa 未満のダクト接続形ガスヒートポンプについて

も,定格機外静圧で風量試験を行う。

9.4 

絶縁抵抗試験 

絶縁抵抗試験方法は,B.5.2 による。

9.5 

耐衝撃電圧試験 

耐衝撃電圧試験方法は,

附属書 による。

9.6 

温度試験 

温度試験方法は,B.5.4 による。

9.7 

散水時性能試験 

散水時性能試験方法は,

附属書 による。

9.8 

騒音試験 

騒音試験方法は,

附属書 による。

9.9 

エンジン始動試験 

エンジン始動試験方法は,

附属書 による。

9.10 CO

濃度試験 

CO 濃度試験方法は,附属書 による。

9.11 NO

x

濃度試験 

NO

x

濃度試験方法は,

附属書 による。

注記 CO 濃度試験及び NO

x

濃度試験は,同時に行うことができる。

9.12 

燃料ガス通路気密試験 

燃料ガス通路気密試験方法は,

附属書 による。

9.13 

電源異常試験 

電源異常試験方法は,

附属書 による。

9.14 

異常試験 

異常試験方法は,

附属書 による。

9.15 

耐電圧試験 

耐電圧試験方法は,B.5.3 による。


32

B 8627

:2015

   

9.16 

始動電流試験 

始動電流試験方法は,B.5.1 による。

10 

検査 

10.1 

形式検査 

形式検査は,箇条 に規定する方法によって行い,次の各項目が箇条 6∼箇条 の規定に適合しなけれ

ばならない。

a)

構造及び材料

b)

冷媒漏れ

c)

定格冷房標準能力

d)

定格冷房標準ガス消費量

e)

定格冷房標準消費電力

f)

中間冷房標準能力

g)

中間冷房標準ガス消費量

h)

中間冷房標準消費電力

i)

中間冷房中温能力

5)

j)

中間冷房中温ガス消費量

5)

k)

中間冷房中温消費電力

5)

l)

最小冷房中温能力

5)

m)

最小冷房中温ガス消費量

5)

n)

最小冷房中温消費電力

5)

o)

定格暖房標準能力

p)

定格暖房標準ガス消費量

q)

定格暖房標準消費電力

r)

中間暖房標準能力

s)

中間暖房標準ガス消費量

t)

中間暖房標準消費電力

u)

最小暖房標準能力

5)

v)

最小暖房標準ガス消費量

5)

w)

最小暖房標準消費電力

5)

x)

最大暖房低温能力

y)

最大暖房低温ガス消費量

z)

最大暖房低温消費電力

aa)

最大暖房極低温能力

3)

ab)

最大暖房極低温ガス消費量

3)

ac)

最大暖房極低温消費電力

3)

ad)

期間成績係数

ae)

風量(ダクト接続形ガスヒートポンプの場合)

af)

冷房過負荷性能

ag)

暖房過負荷性能


33

B 8627

:2015

ah)

氷結性能(直吹き形ガスヒートポンプの場合)

ai)

自動除霜性能

aj)

冷房低温性能

ak)

露付き及び凝縮水排水性能

al)

暖房極低温性能

4)

am)

絶縁抵抗

an)

耐電圧

ao)

耐衝撃電圧

ap)

始動電流

aq)

温度

ar)

散水時性能

as)

騒音

at)

エンジン始動性能

au) CO

濃度

av) NO

x

濃度

aw)

燃料ガス通路気密

ax)

電源異常

ay)

電気安全性能

az)

異常

注記  形式検査とは,製品の品質が設計で示した品質項目を満足するか否かを判定するための検査

をいう。

3)

  製造業者が,使用範囲として暖房極低温条件以下の温度での運転に適していることを仕様書,

取扱説明書などに表示している機器について確認する。

4)

  aa)  の検査を行う場合は,省略してもよい。

5)

  必要に応じて検査する項目を示す。

10.2 

受渡検査 

受渡検査は,次の各項目について実施し,箇条 の規定に適合しなければならない。

なお,a)ac)  及び af)ah)  は抜取り検査によって行い,ad)ae)  及び ai)  については全数検査による。

a)

冷媒漏れ

b)

定格冷房標準能力

c)

定格冷房標準ガス消費量

d)

定格冷房標準消費電力

e)

中間冷房標準能力

f)

中間冷房標準ガス消費量

g)

中間冷房標準消費電力

h)

中間冷房中温能力

5)

i)

中間冷房中温ガス消費量

5)

j)

中間冷房中温消費電力

5)

k)

最小冷房中温能力

5)

l)

最小冷房中温ガス消費量

5)


34

B 8627

:2015

   

m)

最小冷房中温消費電力

5)

n)

定格暖房標準能力

o)

定格暖房標準ガス消費量

p)

定格暖房標準消費電力

q)

中間暖房標準能力

r)

中間暖房標準ガス消費量

s)

中間暖房標準消費電力

t)

最小暖房標準能力

5)

u)

最小暖房標準ガス消費量

5)

v)

最小暖房標準消費電力

5)

w)

最大暖房低温能力

x)

最大暖房低温ガス消費量

y)

最大暖房低温消費電力

z)

最大暖房極低温能力

4)

aa)

最大暖房極低温ガス消費量

4)

ab)

最大暖房極低温消費電力

4)

ac)

期間成績係数

ad)

絶縁抵抗

ae)

耐電圧

af)

始動電流

ag)

温度

ah)

騒音

ai)

燃料ガス通路気密

注記  受渡検査とは,既に形式検査に合格したものと同じ設計・製造の製品の受渡しに際して,必

要と認める品質項目を満足するか否かを判定するための検査をいう。

11 

表示 

11.1 

本体への表示 

ガスヒートポンプには,

表 10 に示す表示項目を容易に消えない方法で表示した装置銘板を,通常の据付

け状態で見やすい位置

6)

  に取り付けなければならない。

6)

  外郭表面,又は工具などを使用せずに容易に開閉できる,蓋で覆った外郭内部の表面。


35

B 8627

:2015

表 10−本体への表示項目 

表示項目

表示

 (1) 規格名称

a)

 (2) 形式

 (3) ガス種

b)

 (4) 定格電圧(V)

c)

 (5) 相数(単相又は三相)

 (6) 定格周波数(Hz)

c)

 (7) 定格冷房標準能力(kW)

d)

 (8) 定格冷房標準ガス消費量(kW)

d)

 (9) 定格冷房標準消費電力(kW)

c) d) e)

(10)  定格暖房標準能力(kW)

d)

(11)  定格暖房標準ガス消費量(kW)

d)

(12)  定格暖房標準消費電力(kW)

c) d) e)

(13)  冷媒名又はその記号,及び冷媒封入量(kg)

e)

(14)  設計圧力(高圧部及び低圧部)(MPa)

f)

(15) IP コード

g)

(16)  製造業者名又はその記号

(17)  製造年月

(18)  製造番号又はロット番号

(19)  総質量[大略の質量(kg)]

e)

(20)  定格風量(m

3

/min)

c) h)

(21)  定格機外静圧(Pa)

h)

表中の◎は,必ず表示する項目を示す。○は,必要に応じて表示する項目を示す。 

a)

  規格名称は,単に“ガスヒートポンプエアコン”としてもよい。

b)

  都市ガス用は,例えば“都市ガス 13A 用”,“都市ガス L1(6B,6C,7C)用”などとし,液化石

油ガス用は,

“LP ガス用(い号プロパン)

”などとする。

c)

 50

Hz・60 Hz 共用のものは,それぞれの周波数について表示する。ただし,50 Hz 及び 60 Hz の

値が同一となるものはこの限りではない。

d)

  複数組合せ形のものは,代表組合せのときの値の表示でよい。マルチ形のものは,標準組合せの

ときの値を表示する。

e)

  消費電力の単位及び質量の単位は,数値が 1 000 未満の場合は,ワット(W)及びグラム(g)の

単位を用いてもよい。

f)

  設計圧力は DP,高圧部は H,低圧部は L と表示してもよい。

g)

  電気安全性能が JIS C 9335-2-40 によるものについて表示する。

h)

  ダクト接続形ガスヒートポンプについて表示する。

11.2 

技術資料などでの公表 

ガスヒートポンプの技術資料などには,

表 11 に示す項目を,適切に公表しなければならない。


36

B 8627

:2015

   

表 11−技術資料などでの公表項目 

公表項目

表示

 (1) 規格名称

a)

 (2) 形式

 (3) ガス種

b)

 (4) 定格電圧(V)

c)

 (5) 相数(単相又は三相)

 (6) 定格周波数(Hz)

c)

 (7) 定格冷房標準能力(kW)

 (8) 定格冷房標準顕熱比

 (9) 定格冷房標準ガス消費量(kW)

(10)  定格冷房標準消費電力(kW)

c) d)

(11)  定格冷房標準運転電流(A)

c)

(12)  中間冷房標準能力(kW)

(13)  中間冷房標準ガス消費量(kW)

(14)  中間冷房標準消費電力(kW)

c) d)

(15)  中間冷房中温能力(kW)

e)

(16)  中間冷房中温ガス消費量(kW)

e)

(17)  中間冷房中温消費電力(kW)

c) d) e)

(18)  最小冷房中温能力(kW)

f)

(19)  最小冷房中温ガス消費量(kW)

f)

(20)  最小冷房中温消費電力(kW)

c) d) f)

(21)  定格暖房標準能力(kW)

(22)  定格暖房標準ガス消費量(kW)

(23)  定格暖房標準消費電力(kW)

c) d)

(24)  定格暖房標準運転電流(A)

c)

(25)  中間暖房標準能力(kW)

(26)  中間暖房標準ガス消費量(kW)

(27)  中間暖房標準消費電力(kW)

c) d)

(28)  最小暖房標準能力(kW)

g)

(29)  最小暖房標準ガス消費量(kW)

g)

(30)  最小暖房標準消費電力(kW)

c) d) g)

(31)  最大暖房低温能力(kW)

(32)  最大暖房低温ガス消費量(kW)

(33)  最大暖房低温消費電力(kW)

c) d)

(34)  最大暖房極低温能力(kW)

h)

(35)  最大暖房極低温ガス消費量(kW)

h)

(36)  最大暖房極低温消費電力(kW)

c) d) h)

(37)  期間成績係数

i)

(38)  始動電流(A)

(39)  冷媒名又はその記号,及び冷媒封入量(kg)

d)

(40)  設計圧力(高圧部及び低圧部)(MPa)

j)

(41) IP コード

k)

(42)  総質量[大略の質量(kg)]

d)

(43)  定格騒音(dB)

(44)  定格風量(m

3

/min)

c) l)

(45)  定格機外静圧(Pa)

l)


37

B 8627

:2015

表 11−技術資料などでの公表項目(続き) 

表中の◎は,必ず表示する項目を示す。○は,必要に応じて表示する項目を示す。 

a)

  規格名称は,“ガスヒートポンプエアコン”とするか,又はこの規格を適用している範囲の製品で

あることを示す製造業者固有の名称を用いてもよい。

b)

  都市ガス用は,例えば“都市ガス 13A 用”,“都市ガス L1(6B,6C,7C)用”など。液化石油ガ

ス用は,

“LP ガス用(い号プロパン)

”などとする。

c)

 50

Hz・60 Hz 共用のものは,それぞれの周波数について表示する。ただし,50 Hz 及び 60 Hz の値

が同一となるものはこの限りではない。

d)

  消費電力の単位及び質量の単位は,数値が 1 000 未満の場合は,ワット(W)及びグラム(g)の

単位を用いてもよい。

e)

  中間冷房中温能力を実測に基づく場合は,表示する。

f)

  最小冷房能力を設定する場合は,表示する。

g)

  最小暖房能力を設定する場合は,表示する。

h)

  使用範囲として極低温条件以下の温度での連続運転が可能であると仕様書,取扱説明書などに表

示している場合について,表示する。

i)

  一次/二次エネルギー換算値に 3.3.9 に定めるその他の値を採用する場合は,その値を表示する。

j)

  設計圧力は DP,高圧部は H,低圧部は L と表示してもよい。

k)

  電気安全性能が JIS C 9335-2-40 によるものについて表示する。

l)

  ダクト接続形ガスヒートポンプについて表示する。

12 

取扱説明書 

ガスヒートポンプには,次の事項を記載した説明書などを添付しなければならない。

a)

取扱いに関する注意事項

1)

ガスヒートポンプの取扱いに関する事項

2)

日常の点検,掃除及び定期点検に関する事項

3)

故障及び異常のときの見分け方並びにその措置方法及び連絡先に関する事項

4)

ガスヒートポンプを安全に使用する上での注意事項

b)

仕様

1)

名称

2)

形式

3)

ガス種

4)

定格電圧(V)

5)

相数

6)

定格周波数(Hz)

7)

定格冷房標準能力(kW)

8)

定格冷房標準ガス消費量(kW)

9)

定格冷房標準消費電力(kW)

10)

定格暖房標準能力(kW)

11)

定格暖房標準ガス消費量(kW)

12)

定格暖房標準消費電力(kW)

13)

製造業者名又はその記号

14)

定格騒音(dB)

15)

期間成績係数


38

B 8627

:2015

   

c)

工事に関する注意事項

1)

設置場所に関する事項

2)

設置要領に関する事項

3)

試運転に関する事項

4)

工事上の安全に関する事項


39

B 8627

:2015

附属書 A

(規定)

期間成績係数算出基準

A.1 

一般 

この附属書は,本体に規定するガスヒートポンプの期間成績係数の算出方法について規定する。

A.2 

期間成績係数を算出する組合せ 

ガスヒートポンプの期間成績係数を算出する室外機と室内機との組合せは,複数組合せ形については代

表組合せ,マルチ形については標準組合せとする。

A.3 

建物負荷,運転時間及び外気温度発生時間 

A.3.1 

建物負荷の設定 

ガスヒートポンプの期間成績係数を算出する想定建物負荷は,店舗及び事務所の 2 種類とし,その冷房

時及び暖房時の負荷は,次による。技術資料などで公表しなければならない期間成績係数は,店舗で算出

する。ただし,マルチ形ガスヒートポンプ,室内機が床置形でダクト接続形のもの及びこれらに類するも

のについては事務所で算出する。

a) 

店舗 

1) 

冷房時  店舗の冷房時の建物負荷は,定格冷房標準能力の値を外気温度 35  ℃における負荷点とし,

外気温度 21  ℃を冷房負荷がなくなる点として,これら 2 点を結んだ直線で示す負荷とする。この

ときの室内温度は,27  ℃とする。

2) 

暖房時  店舗の暖房時の建物負荷は,定格冷房標準能力に 0.93 を乗じた値を外気温度 0  ℃の暖房負

荷とし,外気温度 15  ℃を暖房負荷がなくなる点として,これら 2 点を結んだ直線で示す負荷とす

る。このときの室内温度は,20  ℃とする。

b) 

事務所 

1) 

冷房時  事務所の冷房時の建物負荷は,定格冷房標準能力の値を外気温度 35  ℃における負荷点と

し,外気温度 18  ℃を冷房負荷がなくなる点として,これら 2 点を結んだ直線で示す負荷とする。

このときの室内温度は,27  ℃とする。

2) 

暖房時  事務所の暖房時の建物負荷は,定格冷房標準能力に 0.55 を乗じた値を外気温度 0  ℃の暖房

負荷とし,外気温度 12  ℃を暖房負荷がなくなる点として,これら 2 点を結んだ直線で示す負荷と

する。このときの室内温度は,20  ℃とする。

A.3.2 

運転時間の設定 

ガスヒートポンプの期間成績係数を算出する想定運転日数・想定運転時間は,週間及び日間についてそ

れぞれ

表 A.1 に示すとおりとする。


40

B 8627

:2015

   

表 A.1−週間の想定運転日数・日間の想定運転時間 

項目

店舗

事務所

週間の想定運転日数

7 日間

6 日間

日間の

想定運転時間

開始時刻

8 時

8 時

終了時刻 21 時 20 時

注記  週間の運転日数とは 1 週間における運転日をいい,日間の運転時間とは 1 日間における運転

時間をいう。

A.3.3 

外気温度発生時間及び代表地域 

ガスヒートポンプを運転する期間中における温度別の外気温度発生時間は,各地域,用途,期間などに

応じて,

表 A.19∼表 A.22 のとおりとする。ガスヒートポンプの期間成績係数として技術資料などで公表

しなければならない代表地域は,東京とする。使用範囲として暖房極低温条件以下の温度での運転に適し

ていると仕様書,取扱説明書などに表示している機器について,寒冷地域における期間成績係数を算出す

る場合は,寒冷地域の代表地域を盛岡とする。

冷房期間とは,ガスヒートポンプを冷房運転する期間をいい,その期間は標準気象データの日平均気温

が一定温度(店舗の場合 20  ℃,事務所の場合 17  ℃)以上となる 3 回目の日から,日平均気温が一定温度

以上である最終日から 3 回前の日までとする。空調負荷が発生する外気温度は,店舗の場合 22  ℃,事務

所の場合 19  ℃とし,その温度未満では空調負荷がないため集計結果を 0 時間とする。

暖房期間とは,ガスヒートポンプを暖房運転する期間をいい,その期間は標準気象データの日平均気温

が一定温度(店舗の場合 12  ℃,事務所の場合 9  ℃)以下となる 3 回目の日から,日平均気温が一定温度

以下である最終日から 3 回前の日までとする。空調負荷が発生する外気温度は,店舗の場合 14  ℃,事務

所の場合 11  ℃とし,その温度を超えるときには空調負荷がないため集計結果を 0 時間とする。

注記 1  冷房期間の外気温度発生時間の集計については,日本における電力会社の料金体系が年間を

通じて二つの季節に別れているため,電気料金に換算する場合の便宜をはかり,夏季(7 月 1

日∼9 月 30 日)及びその他季(10 月 1 日∼6 月 30 日)の二つの区分に分離する。

注記 2  暖房期間の外気温度発生時間の集計については,日本におけるガス会社の料金体系が年間を

通じて二つの期間に別れており,ガス料金に換算する場合の便宜をはかるため,冬期(12 月

1 日∼3 月 31 日)及びその他期(4 月 1 日∼11 月 30 日)の二つの区分に分離する。

A.4 

記号 

この附属書で用いる記号は,次による。

記号

内容

単位

C

AEp

期間エネルギー消費量,AEC

p

 kWh

C

CSEp

冷房期間エネルギー消費量,CSEC

p

 kWh

C

c

(t)

外気温度 において建物の冷房負荷に応じた能力で運転する場合の冷房成績係数

C

cl

(t)

外気温度 において最小設定で運転する場合の冷房成績係数

C

cm

(t)

外気温度 において中間設定で運転する場合の冷房成績係数

C

cr

(t)

外気温度 において定格設定で運転する場合の冷房成績係数

C

D

効率低下係数

C

HSEp

暖房期間エネルギー消費量,HSEC

p

 kWh

C

h

(t)

外気温度 t(無着霜領域)において建物の暖房負荷に応じた能力で運転する場合の暖房成績係

C

hdef

(t)

外気温度 t(着霜領域)において建物の暖房負荷に応じた能力で運転する場合の暖房成績係数  −


41

B 8627

:2015

C

he

(t)

外気温度 t(無着霜領域)において最大設定で運転する場合の暖房成績係数

C

hedef

(t)

外気温度 t(着霜領域)において最大設定で運転する場合の暖房成績係数

C

hl

(t)

外気温度 t(無着霜領域)において最小設定で運転する場合の暖房成績係数

C

hldef

(t)

外気温度 t(着霜領域)において最小設定で運転する場合の暖房成績係数

C

hm

(t)

外気温度 t(無着霜領域)において中間設定で運転する場合の暖房成績係数

C

hmdef

(t)

外気温度 t(着霜領域)において中間設定で運転する場合の暖房成績係数

C

hr

(t)

外気温度 t(無着霜領域)において定格設定で運転する場合の暖房成績係数

C

hrdef

(t)

外気温度 t(着霜領域)において定格設定で運転する場合の暖房成績係数

E

c

(t)

外気温度 において,建物の冷房負荷に応じた能力で運転する場合の冷房エネルギー消費量 kW

E

cl

(t)

外気温度 において最小設定で運転する場合の冷房エネルギー消費量 kW

E

cm

(t)

外気温度 において中間設定で運転する場合の冷房エネルギー消費量 kW

E

cr

(t)

外気温度 において定格設定で運転する場合の冷房エネルギー消費量 kW

E

h

(t)

外気温度 において,建物の暖房負荷に応じた能力で運転する場合の暖房エネルギー消費量 kW

E

he

(t)

外気温度 t(無着霜領域)において最大設定で運転する場合の暖房エネルギー消費量 kW

E

hedef

(t)

外気温度 t(着霜領域)において最大設定で運転する場合の暖房エネルギー消費量 kW

E

hl

(t)

外気温度 t(無着霜領域)において最小設定で運転する場合の暖房エネルギー消費量 kW

E

hldef

(t)

外気温度 t(着霜領域)において最小設定で運転する場合の暖房エネルギー消費量 kW

E

hm

(t)

外気温度 t(無着霜領域)において中間設定で運転する場合の暖房エネルギー消費量 kW

E

hmdef

(t)

外気温度 t(着霜領域)において中間設定で運転する場合の暖房エネルギー消費量 kW

E

hr

(t)

外気温度 t(無着霜領域)において定格設定で運転する場合の暖房エネルギー消費量 kW

E

hrdef

(t)

外気温度 t(着霜領域)において定格設定で運転する場合の暖房エネルギー消費量 kW

E

RH

(t)

外気温度 における,補助暖房機の暖房エネルギー消費量 kW

F

APp

期間成績係数,APF

p

F

CSPp

冷房期間成績係数,CSPF

p

F

HSPp

暖房期間成績係数,HSPF

p

F

PLc

(t)

外気温度 において断続運転する場合の冷房成績係数と連続運転する場合の冷房成績係数と
の比

F

PLh

(t)

外気温度 t(無着霜領域)において断続運転する場合の暖房成績係数と連続運転する場合の暖

房成績係数との比

F

PLhdef

(t)

外気温度 t(着霜領域)において断続運転する場合の暖房成績係数と連続運転する場合の暖房

成績係数との比

G

c

(t)

外気温度 において,建物の冷房負荷に応じた能力でガスヒートポンプを運転する場合の冷

房ガス消費量

kW

G

cw

(t)

外気温度 における,冷房ガス比率を算出するための仮想冷房ガス消費量 kW

G

h

(t)

外気温度 において,建物の暖房負荷に応じた能力でガスヒートポンプを運転する場合の暖

房ガス消費量

kW

G

hw

(t)

外気温度 における,暖房ガス比率を算出するための仮想暖房ガス消費量 kW

温度区分(次のとおり整数で示す。

j=1,2,3…

定格冷房標準能力と建物の冷房負荷とが一致する外気温度以下の温度区分で,最も大きい区

L

CST

冷房期間総合負荷,CSTL kWh

L

c

(t)

外気温度 のときの建物の冷房負荷 kW

L

c100

外気温度 T

c100

における建物の冷房負荷 kW

L

HST

暖房期間総合負荷,HSTL kWh

L

h

(t)

外気温度 のときの建物の暖房負荷 kW

L

h100

外気温度 T

h100

における建物の暖房負荷 kW

最大暖房能力と建物の暖房負荷とが一致する外気温度以下の温度区分で,最も大きい区分

L

r

建物の冷房負荷と暖房負荷との比


42

B 8627

:2015

   

全冷房範囲の最高温度 t

j

に対応する温度区分 j

全暖房範囲の最高温度 t

j

に対応する温度区分 j

n

j

 

各温度発生時間

hr

P

c

(t)

外気温度 において,建物の冷房負荷に応じた能力でガスヒートポンプを運転する場合の冷

房消費電力

kW

P

cwp

(t)

外気温度 における,冷房ガス比率を算出するための仮想冷房消費電力(一次エネルギー換
算)

kW

P

h

(t)

外気温度 において,建物の暖房負荷に応じた能力でガスヒートポンプを運転する場合の暖
房消費電力

kW

P

hwp

(t)

外気温度 における,暖房ガス比率を算出するための仮想暖房消費電力(一次エネルギー換

算)

kW

R

ge

一次/二次エネルギー換算値 kJ/kWh

T

c0

建物の冷房負荷が 0 になる外気温度

T

c100

建物の冷房負荷を設定する外気温度

T

h0

建物の暖房負荷が 0 になる外気温度

T

h100

建物の暖房負荷を設定する外気温度

外気温度

t

j

 

温度区分における各温度

W

c

冷房ガス比率

W

h

暖房ガス比率

X

c

(t)

外気温度 における建物の冷房負荷と,外気温度 において連続運転するときの冷房能力との

X

h

(t)

外気温度 における建物の暖房負荷と,外気温度 t(無着霜領域)において連続運転する場合
の暖房能力との比

X

hdef

(t)

外気温度 における建物の暖房負荷と,外気温度 t(着霜領域)において連続運転する場合の

暖房能力との比

α

c

冷房能力補正係数

1

α

cm

中間冷房能力補正係数

1

α

h

暖房能力補正係数

1

β

c

冷房エネルギー消費量補正係数

1

β

cm

中間冷房エネルギー消費量補正係数

1

β

h

暖房エネルギー消費量補正係数

1

γ

h

能力除霜係数

δ

h

エネルギー消費量除霜係数

θ

cl

建物の冷房負荷と最小能力とが釣り合う外気温度

θ

cm

建物の冷房負荷と中間能力とが釣り合う外気温度

θ

cr

建物の冷房負荷と定格能力とが釣り合う外気温度

θ

he

建物の暖房負荷と最大能力とが釣り合う外気温度(無着霜領域)

θ

hedef

建物の暖房負荷と最大能力とが釣り合う外気温度(着霜領域)

θ

hl

建物の暖房負荷と最小能力とが釣り合う外気温度(無着霜領域)

θ

hldef

建物の暖房負荷と最小能力とが釣り合う外気温度(着霜領域)

θ

hm

建物の暖房負荷と中間能力とが釣り合う外気温度(無着霜領域)

θ

hmdef

建物の暖房負荷と中間能力とが釣り合う外気温度(着霜領域)

θ

hr

建物の暖房負荷と定格能力とが釣り合う外気温度(無着霜領域)

θ

hrdef

建物の暖房負荷と定格能力とが釣り合う外気温度(着霜領域)

Φ

cl

(t)

外気温度 において最小設定で運転する場合の冷房能力 kW

Φ

cm

(t)

外気温度 において中間設定で運転する場合の冷房能力 kW

Φ

cr

(t)

外気温度 において定格設定で運転する場合の冷房能力 kW

Φ

he

(t)

外気温度 t(無着霜領域)において最大設定で運転する場合の暖房能力 kW


43

B 8627

:2015

Φ

hedef

(t)

外気温度 t(着霜領域)において最大設定で運転する場合の暖房能力 kW

Φ

hl

(t)

外気温度 t(無着霜領域)において最小設定で運転する場合の暖房能力 kW

Φ

hldef

(t)

外気温度 t(着霜領域)において最小設定で運転する場合の暖房能力 kW

Φ

hm

(t)

外気温度 t(無着霜領域)において中間設定で運転する場合の暖房能力 kW

Φ

hmdef

(t)

外気温度 t(着霜領域)において中間設定で運転する場合の暖房能力 kW

Φ

hr

(t)

外気温度 t(無着霜領域)において定格設定で運転する場合の暖房能力 kW

Φ

hrdef

(t)

外気温度 t(着霜領域)において定格設定で運転する場合の暖房能力 kW

Φ

RH

(t)

外気温度 t(無着霜領域)のときの,補助暖房機の暖房能力 kW

Φ

RHdef

(t)

外気温度 t(着霜領域)のときの,補助暖房機の暖房能力 kW

A.5 

期間成績係数の算出 

A.5.1 

冷房期間エネルギー消費量(CSEC

p

)の算出 

A.5.1.1 

冷房期間エネルギー消費量の算出に用いる数値 

冷房期間エネルギー消費量の算出に用いる数値は,

表 A.2∼表 A.6 による。

表 A.2−各条件における性能 

特性

記号

計算式

適用

定格冷房標準能力(kW)

定格冷房標準ガス消費量(kW) 
定格冷房標準消費電力(kW)

定格冷房標準エネルギー消費量(kW)

Φ

cr

(35)

G

cr

(35)

P

cr

(35)

E

cr

(35)

 
 
 
E

cr

(35)=G

cr

(35)+P

cr

(35)×R

ge

 / 3 600

中間冷房標準能力(kW)

中間冷房標準ガス消費量(kW) 
中間冷房標準消費電力(kW)

中間冷房標準エネルギー消費量(kW)

Φ

cm

(35)

G

cm

(35)

P

cm

(35)

E

cm

(35)

 
 
 
E

cm

(35)=G

cm

(35)+P

cm

(35)×R

ge

 / 3 600

中間冷房中温能力(kW)

中間冷房中温ガス消費量(kW)

中間冷房中温消費電力(kW) 
中間冷房中温エネルギー消費量(kW)

Φ

cm

(29)

G

cm

(29)

P

cm

(29)

E

cm

(29)

 
 
 
E

cm

(29)=G

cm

(29)+P

cm

(29)×R

ge

 / 3 600

最小冷房中温能力(kW)

最小冷房中温ガス消費量(kW)

最小冷房中温消費電力(kW) 
最小冷房中温エネルギー消費量(kW)

Φ

cl

(29)

G

cl

(29)

P

cl

(29)

E

cl

(29)

 
 
 
E

cl

(29)=G

cl

(29)+P

cl

(29)×R

ge

 / 3 600

a)

◎:実測必須  ○:省略可能 
R

ge

:一次/二次エネルギー換算値(kJ/kWh)

3.3.9 による。

a)

  最小冷房能力を設定する場合は,実測必須とする。

表 A.3−能力及びエネルギー消費量に対する外気温度補正係数 

単位  ℃

1

能力補正係数

エネルギー消費量補正係数

α

c

=−0.009

β

c

=0.010

表 A.4−効率低下係数 C

D

効率低下係数

C

D

=0.5


44

B 8627

:2015

   

表 A.5−建物の冷房負荷の設定(代表負荷を用いる場合) 

冷房負荷(kW)

外気温度(℃)

L

c100

=定格冷房標準能力(表示値)

T

c100

=35

表 A.6−建物の冷房負荷が になる外気温度(代表負荷を用いる場合)T

c0

単位  ℃

用途

店舗

事務所

T

c0

 21  18

A.5.1.2 

建物の冷房負荷及び性能特性計算式 

建物の冷房負荷及びガスヒートポンプの性能特性の計算式は,次による。

a) 

建物の冷房負荷  外気温度 のときの建物の冷房負荷 L

c

(t)  は,次の式(A.1)による。

c0

c100

c0

c100

c

)

(

T

T

T

t

L

t

L

×

=

  (A.1)

ここに,

T

c100

建物の冷房負荷を設定する外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は,

表 A.5 による。

T

c0

建物の冷房負荷が

0

になる外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は,

表 A.6 による。

L

c100

外気温度

T

c100

における建物の冷房負荷(

kW

代表負荷を用いる場合は,

表 A.5 による。

b) 

ガスヒートポンプを定格設定で運転する場合の性能特性  ガスヒートポンプを定格設定で運転する

場合の冷房能力,冷房エネルギー消費量及び冷房成績係数は,次の式

(A.2)

(A.4)

による。

)

35

(

)]

35

(

1

[

)

(

cr

c

cr

Φ

t

t

Φ

×

×

+

=

α

  (A.2)

)

35

(

]

)

35

(

1

[

)

(

cr

c

cr

E

t

t

E

×

×

+

=

β

  (A.3)

)

(

)

(

)

(

cr

cr

cr

t

E

t

Φ

t

C

=

  (A.4)

ここに,

Φ

cr

(t)

外気温度

t

において定格設定で運転する場合の冷房能力

kW

Φ

cr

(35)

定格冷房標準能力(

kW

表 A.2 による。

E

cr

(t)

外気温度

t

において定格設定で運転する場合の冷房エネ

ルギー消費量(

kW

E

cr

(35)

定格冷房標準エネルギー消費量(

kW

表 A.2 による。

C

cr

(t)

外気温度

t

において定格設定で運転する場合の冷房成績

係数

α

c

能力補正係数(℃

1

表 A.3 による。

β

c

エネルギー消費量補正係数(℃

1

表 A.3 による。

c) 

ガスヒートポンプを中間設定で運転する場合の性能特性  ガスヒートポンプを中間設定で運転する

場合の性能特性の計算式は,次による。

1) 

冷房能力及び冷房エネルギー消費量  冷房能力及び冷房エネルギー消費量は,次による。

1.1) 

中間冷房中温を実測しない場合  中間冷房中温を実測しない場合は,次の式

(A.5)

及び

(A.6)

による。

)

35

(

)]

35

(

1

[

)

(

cm

c

cm

Φ

t

t

Φ

×

×

+

=

α

  (A.5)

)

35

(

)]

35

(

1

[

)

(

cm

c

cm

E

t

t

E

×

×

+

=

β

   (A.6)


45

B 8627

:2015

ここに,

Φ

cm

(t)

外気温度

t

において中間設定で運転する場合の冷房能力

kW

Φ

cm

(35)

中間冷房標準能力(

kW

表 A.2 による。

E

cm

(t)

外気温度

t

において中間設定で運転する場合の冷房エネ

ルギー消費量(

kW

E

cm

(35)

中間冷房標準エネルギー消費量(

kW

表 A.2 による。

α

c

能力補正係数(℃

1

表 A.3 による。

β

c

エネルギー消費量補正係数(℃

1

表 A.3 による。

1.2) 

中間冷房中温を実測する場合  中間冷房中温を実測する場合は,実測による温度補正係数を次の

(A.7)

及び

(A.8)

によって算出する。

29

35

)

35

(

)

29

(

1

cm

cm

cm

=

Φ

Φ

α

  (A.7)

29

35

)

35

(

)

29

(

1

cm

cm

cm

=

E

E

β

  (A.8)

ここに,

α

cm

中間冷房能力補正係数(℃

1

β

cm

中間冷房エネルギー消費量補正係数(℃

1

Φ

cm

(29)

中間冷房中温能力(

kW

表 A.2 による。

Φ

cm

(35)

中間冷房標準能力(

kW

表 A.2 による。

E

cm

(29)

中間冷房中温エネルギー消費量(

kW

表 A.2 による。

E

cm

(35)

中間冷房標準エネルギー消費量(

kW

表 A.2 による。

冷房能力及び冷房エネルギー消費量は,次の式

(A.9)

及び

(A.10)

による。

)

35

(

)]

35

(

1

[

)

(

cm

cm

cm

Φ

t

t

Φ

×

×

+

=

α

  (A.9)

)

35

(

)]

35

(

1

[

)

(

cm

cm

cm

E

t

t

E

×

×

+

=

β

  (A.10)

ここに,

Φ

cm

(t)

外気温度

t

において中間設定で運転する場合の冷房能力

kW

Φ

cm

(35)

中間冷房標準能力(

kW

表 A.2 による。

E

cm

(t)

外気温度

t

において中間設定で運転する場合の冷房エネ

ルギー消費量(

kW

E

cm

(35)

中間冷房標準エネルギー消費量(

kW

表 A.2 による。

α

cm

中間冷房能力補正係数(℃

1

。式

(A.7)

による。

β

cm

中間冷房エネルギー消費量補正係数(℃

1

。式

(A.8)

よる。

2) 

冷房成績係数  冷房成績係数は,次の式

(A.11)

によって算出する。

)

(

)

(

)

(

cm

cm

cm

t

E

t

Φ

t

C

=

  (A.11)

ここに,

C

cm

(t)

外気温度

t

において中間設定で運転する場合の冷房成績

係数

Φ

cm

(t)

外気温度

t

において中間設定で運転する場合の冷房能力

kW

中間冷房中温を実測しない場合は式

(A.5)

,中間冷房中温

を実測する場合は式

(A.9)

による。

E

cm

(t)

外気温度

t

において中間設定で運転する場合の冷房エネ

ルギー消費量(

kW

中間冷房中温を実測しない場合は式

(A.6

,中間冷房中温

を実測する場合は式

(A.10)

による。


46

B 8627

:2015

   

d) 

ガスヒートポンプを最小設定で運転する場合の性能特性(最小能力を設定する場合)

ガスヒートポ

ンプを最小設定で運転する場合の性能特性の計算式は,次による。

1) 

冷房能力及び冷房エネルギー消費量  冷房能力及び冷房エネルギー消費量は,次による。

1.1) 

中間冷房中温を実測しない場合  中間冷房中温を実測しない場合は,次の式

(A.12)

及び

(A.13)

によ

る。

)

29

(

)]

29

(

)

35

29

(

1

1

[

)

(

cl

c

c

cl

Φ

t

t

Φ

×

×

×

+

+

=

α

α

  (A.12)

)

29

(

)]

29

(

)

35

29

(

1

1

[

)

(

cl

c

c

cl

E

t

t

E

×

×

×

+

+

=

β

β

  (A.13)

ここに,

Φ

cl

(t)

外気温度

t

において最小設定で運転する場合の冷房能力

kW

Φ

cl

(29)

最小冷房中温能力(

kW

表 A.2 による。

E

cl

(t)

外気温度

t

において最小設定で運転する場合の冷房エネ

ルギー消費量(

kW

E

cl

(29)

最小冷房中温エネルギー消費量(

kW

表 A.2 による。

α

c

能力補正係数(℃

1

表 A.3 による。

β

c

エネルギー消費量補正係数(℃

1

表 A.3 による。

1.2) 

中間冷房中温を実測する場合  中間冷房中温を実測する場合は,次の式

(A.14)

及び

(A.15)

による。

)

29

(

)]

29

(

)

35

29

(

1

1

[

)

(

cl

cm

cm

cl

Φ

t

t

Φ

×

×

×

+

+

=

α

α

  (A.14)

)

29

(

)]

29

(

)

35

29

(

1

1

[

)

(

cl

cm

cm

cl

E

t

t

E

×

×

×

+

+

=

β

β

  (A.15)

ここに,

Φ

cl

(t)

外気温度

t

において最小設定で運転する場合の冷房能力

kW

Φ

cl

(29)

最小冷房中温能力(

kW

表 A.2 による。

E

cl

(t)

外気温度

t

において最小設定で運転する場合の冷房エネ

ルギー消費量(

kW

E

cl

(29)

最小冷房中温エネルギー消費量(

kW

表 A.2 による。

α

cm

中間冷房能力補正係数(℃

1

。式

(A.7)

による。

β

cm

中間冷房エネルギー消費量補正係数(℃

1

。式

(A.8)

よる。

2) 

冷房成績係数  冷房成績係数は,次の式

(A.16)

によって算出する。

)

(

)

(

)

(

cl

cl

cl

t

E

t

Φ

t

C

=

  (A.16)

ここに,

C

cl

(t)

外気温度

t

において最小設定で運転する場合の冷房成績

係数

Φ

cl

(t)

外気温度

t

において最小設定で運転する場合の冷房能力

kW

中間冷房中温を実測しない場合は式

(A.12)

,中間冷房中

温を実測する場合は式

(A.14)

による。

E

cl

(t)

外気温度

t

において最小設定で運転する場合の冷房エネ

ルギー消費量(

kW

中間冷房中温を実測しない場合は式

(A.13)

,中間冷房中

温を実測する場合は式

(A.15)

による。

A.5.1.3 

建物の冷房負荷に応じた冷房成績係数の計算式(最小能力を設定しない場合)(図 A.1 参照) 

建物の冷房負荷に応じてガスヒートポンプを運転する場合の計算式は,次による。


47

B 8627

:2015

a) 

ガスヒートポンプを中間能力で断続運転する場合(T

c0

tθ

cm

 

1) 

中間冷房中温を実測しない場合  冷房成績係数は,次の式

(A.17)

による。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

PLc

c0

c0

cm

c0

cm

cm

cm

c0

cm

c

t

F

T

t

T

T

C

C

T

C

t

C

×

×

+

=

θ

θ

  (A.17)

ここに,

C

c

(t)

外気温度

t

において建物の冷房負荷に応じた能力で運転

する場合の冷房成績係数

C

cm

(t)

外気温度

t

において中間設定で運転する場合の冷房成績

係数。式

(A.11)

による。

T

c0

建物の冷房負荷が

0

になる外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は,

表 A.6 による。

θ

cm

建物の冷房負荷と中間能力とが釣り合う外気温度(℃)

次の式

(A.18)

による。

F

PLc

(t)

外気温度

t

において断続運転する場合の冷房成績係数と

中間設定で連続運転する場合の冷房成績係数との比で,
次の式

(A.19)

による。

)

35

(

)

35

(

)

35

1

(

cm

c

c0

c100

c100

cm

c

c0

c100

c100

c0

cm

Φ

T

T

L

Φ

T

T

L

T

×

×

×

+

×

=

α

α

θ

  (A.18)

[

]

)

(

1

1

)

(

c

D

PLc

t

X

C

t

F

×

=

  (A.19)

)

(

)

(

)

(

cm

c

c

t

Φ

t

L

t

X

=

  (A.20)

ここに,

T

c100

建物の冷房負荷を設定する外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は,

表 A.5 による。

L

c100

外気温度

T

c100

における建物の冷房負荷(

kW

代表負荷を用いる場合は,

表 A.5 による。

α

c

能力補正係数(℃

1

表 A.3 による。

Φ

cm

(35)

中間冷房標準能力(

kW

表 A.2 による。

C

D

効率低下係数。

表 A.4 による。

X

c

(t)

外気温度

t

における建物の冷房負荷と,外気温度

t

にお

いて中間設定で連続運転するときの冷房能力との比

L

c

(t)

外気温度

t

のときの建物の冷房負荷(

kW

。式

(A.1)

によ

る。

Φ

cm

(t)

外気温度

t

において中間設定で運転する場合の冷房能力

kW

。式

(A.5)

による。

2) 

中間冷房中温を実測する場合  冷房成績係数は,次の式

(A.21)

による。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

PLc

c0

c0

cm

c0

cm

cm

cm

c0

cm

c

t

F

T

t

T

T

C

C

T

C

t

C

×

×

+

=

θ

θ

  (A.21)

ここに,

C

c

(t)

外気温度

t

において建物の冷房負荷に応じた能力で運転

する場合の冷房成績係数

C

cm

(t)

外気温度

t

において中間設定で運転する場合の冷房成績

係数。式

(A.11)

による。

T

c0

建物の冷房負荷が

0

になる外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は,

表 A.6 による。

θ

cm

建物の冷房負荷と中間能力とが釣り合う外気温度(℃)

次の式

(A.22)

による。


48

B 8627

:2015

   

F

PLc

(t)

外気温度

t

において断続運転する場合の冷房成績係数と

中間設定で連続運転する場合の冷房成績係数との比で,
次の式

(A.23)

による。

)

35

(

)

35

(

)

35

1

(

cm

cm

c0

c100

c100

cm

cm

c0

c100

c100

c0

cm

Φ

α

T

T

L

Φ

T

T

L

T

×

×

×

+

×

=

α

θ

  (A.22)

[

]

)

(

1

1

)

(

c

D

PLc

t

X

C

t

F

×

=

  (A.23)

)

(

)

(

)

(

cm

c

c

t

Φ

t

L

t

X

=

  (A.24)

ここに,

T

c100

建物の冷房負荷を設定する外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は,

表 A.5 による。

L

c100

外気温度

T

c100

における建物の冷房負荷(

kW

代表負荷を用いる場合は,

表 A.5 による。

α

cm

中間能力補正係数(℃

1

。式

(A.7)

による。

Φ

cm

(35)

中間冷房標準能力(

kW

表 A.2 による。

C

D

効率低下係数。

表 A.4 による。

X

c

(t)

外気温度

t

における建物の冷房負荷と,外気温度

t

にお

いて中間設定で連続運転するときの冷房能力との比

L

c

(t)

外気温度

t

のときの建物の冷房負荷(

kW

。式

(A.1)

によ

る。

Φ

cm

(t)

外気温度

t

において中間設定で運転する場合の冷房能力

kW

。式

(A.9)

による。

b) 

ガスヒートポンプを中間能力以上定格能力未満で建物負荷に応じた能力で連続運転する場合(θ

cm

t

θ

cr

冷房成績係数は,次の式

(A.25)

による。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

cm

cm

cr

cm

cm

cr

cr

cm

cm

c

θ

θ

θ

θ

θ

θ

×

+

=

t

C

C

C

t

C

  (A.25)

ここに,

C

c

(t)

外気温度

t

において建物の冷房負荷に応じた能力で運転

する場合の冷房成績係数

C

cm

(t)

外気温度

t

において中間設定で運転する場合の冷房成績

係数。式

(A.11)

による。

C

cr

(t)

外気温度

t

において定格設定で運転する場合の冷房成績

係数。式

(A.4)

による。

θ

cm

建物の冷房負荷と中間能力とが釣り合う外気温度(℃)
中間冷房中温を実測しない場合は式

(A.18)

によって,中

間冷房中温を実測する場合は式

(A.22)

による。

θ

cr

建物の冷房負荷と定格能力とが釣り合う外気温度(℃)

次の式

(A.26)

による。

)

35

(

)

35

(

)

35

1

(

cr

c

c0

c100

c100

cr

c

c0

c100

c100

c0

cr

Φ

α

T

T

L

Φ

α

T

T

L

T

×

×

×

+

×

=

θ

  (A.26)

ここに,

T

c0

建物の冷房負荷が

0

になる外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は,

表 A.6 による。

T

c100

建物の冷房負荷を設定する外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は,

表 A.5 による。


49

B 8627

:2015

L

c100

外気温度

T

c100

における建物の冷房負荷(

kW

代表負荷を用いる場合は,

表 A.5 による。

α

c

能力補正係数(℃

1

表 A.3 による。

Φ

cr

(35)

定格冷房標準能力(

kW

表 A.2 による。

図 A.1−建物の冷房負荷に応じた冷房成績係数(最小能力を設定しない場合) 

A.5.1.4 

建物の冷房負荷に応じた冷房成績係数の計算式(最小能力を設定する場合)(図 A.2 参照) 

建物の冷房負荷に応じてガスヒートポンプを運転する場合の計算式は,次による。

a) 

ガスヒートポンプを最小能力で断続運転する場合(T

c0

tθ

cl

 

1) 

中間冷房中温を実測しない場合  冷房成績係数は,次の式

(A.27)

による。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

PLc

c0

c0

cl

c0

cl

cl

cl

c0

cl

c

t

F

T

t

T

T

C

C

T

C

t

C

×

×

+

=

θ

θ

  (A.27)

ここに,

C

c

(t)

外気温度

t

において建物の冷房負荷に応じた能力で運転

する場合の冷房成績係数

C

cl

(t)

外気温度

t

において最小設定で運転する場合の冷房成績

係数。式

(A.16)

による。

T

c0

建物の冷房負荷が

0

になる外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は,

表 A.6 による。


50

B 8627

:2015

   

θ

cl

建物の冷房負荷と最小能力とが釣り合う外気温度(℃)

次の式

(A.28)

による。

F

PLc

(t)

外気温度

t

において断続運転する場合の冷房成績係数と

最小設定で連続運転する場合の冷房成績係数との比で,
次の式

(A.29)

による。

)

29

(

)

35

29

(

1

)

29

(

)

35

29

(

1

29

1

cl

c

c

c0

c100

c100

cl

c

c

c0

c100

c100

c0

cl

Φ

T

T

L

Φ

T

T

L

T

×

×

+

×

×

+

×

+

×

=

α

α

α

α

θ

  (A.28)

[

]

)

(

1

1

)

(

c

D

PLc

t

X

C

t

F

×

=

  (A.29)

)

(

)

(

)

(

cl

c

c

t

Φ

t

L

t

X

=

  (A.30)

ここに,

T

c100

建物の冷房負荷を設定する外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は,

表 A.5 による。

L

c100

外気温度

T

c100

における建物の冷房負荷(

kW

代表負荷を用いる場合は,

表 A.5 による。

α

c

能力補正係数(℃

1

表 A.3 による。

Φ

cl

(29)

最小冷房中温能力(

kW

表 A.2 による。

C

D

効率低下係数。

表 A.4 による。

X

c

(t)

外気温度

t

における建物の冷房負荷と,外気温度

t

にお

いて最小設定で連続運転するときの冷房能力との比

L

c

(t)

外気温度

t

のときの建物の冷房負荷(

kW

。式

(A.1)

によ

る。

Φ

cl

(t)

外気温度

t

において最小設定で運転する場合の冷房能力

kW

。式

(A.12)

による。

2) 

中間冷房中温を実測する場合  冷房成績係数は,次の式

(A.31)

による。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

PLc

c0

c0

cl

c0

cl

cl

cl

c0

cl

c

t

F

T

t

T

T

C

C

T

C

t

C

×

×

+

=

θ

θ

  (A.31)

ここに,

C

c

(t)

外気温度

t

において建物の冷房負荷に応じた能力で運転

する場合の冷房成績係数

C

cl

(t)

外気温度

t

において最小設定で運転する場合の冷房成績

係数。式

(A.16)

による。

T

c0

建物の冷房負荷が

0

になる外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は,

表 A.6 による。

θ

cl

建物の冷房負荷と最小能力とが釣り合う外気温度(℃)

次の式

(A.32)

による。

F

PLc

(t)

外気温度

t

において断続運転する場合の冷房成績係数と

最小設定で連続運転する場合の冷房成績係数との比で,
次の式

(A.33)

による。

)

29

(

)

35

29

(

1

)

29

(

)

35

29

(

1

29

1

cl

cm

cm

c0

c100

c100

cl

cm

cm

c0

c100

c100

c0

cl

Φ

α

α

T

T

L

Φ

α

α

T

T

L

T

×

×

+

×

×

+

×

+

×

=

θ

  (A.32)

[

]

)

(

1

1

)

(

c

D

PLc

t

X

C

t

F

×

=

  (A.33)

)

(

)

(

)

(

cl

c

c

t

Φ

t

L

t

X

=

  (A.34)


51

B 8627

:2015

ここに,

T

c100

建物の冷房負荷を設定する外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は

表 A.5 による。

L

c100

外気温度

T

c100

における建物の冷房負荷(

kW

代表負荷を用いる場合は

表 A.5 による。

α

cm

中間能力補正係数(℃

1

。式

(A.7)

による。

Φ

cl

(29)

最小冷房中温能力(

kW

表 A.2 による。

C

D

効率低下係数。

表 A.4 による。

X

c

(t)

外気温度

t

における建物の冷房負荷と,外気温度

t

にお

いて最小設定で連続運転するときの冷房能力との比

L

c

(t)

外気温度

t

のときの建物の冷房負荷(

kW

。式

(A.1)

によ

る。

Φ

cl

(t)

外気温度

t

において最小設定で運転する場合の冷房能力

kW

。式

(A.14)

による。

b) 

ガスヒートポンプを最小能力以上中間能力未満で建物負荷に応じた能力で連続運転する場合(θ

cl

t

θ

cm

冷房成績係数は,次の式

(A.35)

による。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

cl

cl

cm

cl

cl

cm

cm

cl

cl

c

θ

θ

θ

θ

θ

θ

×

+

=

t

C

C

C

t

C

  (A.35)

ここに,

C

c

(t)

外気温度

t

において建物の冷房負荷に応じた能力で運転

する場合の冷房成績係数

C

cl

(t)

外気温度

t

において最小設定で運転する場合の冷房成績

係数。式

(A.16)

による。

C

cm

(t)

外気温度

t

において最小設定で運転する場合の冷房成績

係数。式

(A.11)

による。

θ

cl

建物の冷房負荷と最小能力とが釣り合う外気温度(℃)
中間冷房中温を実測しない場合は,式

(A.28)

によって,

中間冷房中温を実測する場合は,式

(A.32)

による。

θ

cm

建物の冷房負荷と中間能力とが釣り合う外気温度(℃)
中間冷房中温を実測しない場合は,式

(A.18)

によって,

中間冷房中温を実測する場合は,式

(A.22)

による。

c) 

ガスヒートポンプを中間能力以上定格能力未満で建物負荷に応じた能力で連続運転する場合(θ

cm

t

θ

cr

冷房成績係数は,式

(A.25)

による。


52

B 8627

:2015

   

図 A.2−建物の冷房負荷に応じた冷房成績係数(最小能力を設定する場合) 

A.5.1.5 

冷房期間エネルギー消費量(CSEC

p

)の計算式 

冷房期間エネルギー消費量の計算式は,次による。

a) 

冷房エネルギー消費量  外気温度

t

において,建物の冷房負荷に応じた能力でガスヒートポンプを運

転する場合の冷房エネルギー消費量

E

c

(t)

は,次の式

(A.36)

による。

)

(

)

(

)

(

c

c

c

t

C

t

L

t

E

=

  (A.36)

ここに,

L

c

(t)

外気温度

t

のときの建物の冷房負荷(

kW

。式

(A.1)

によ

る。

C

c

(t)

外気温度

t

において建物の冷房負荷に応じた能力で運転

する場合の冷房成績係数。

表 A.7 及び表 A.8 による。


53

B 8627

:2015

表 A.7−条件別冷房成績係数の算出式(最小能力を設定しない場合) 

負荷条件

温度条件

冷房成績係数算出式

中間冷房中温を

実測しない場合

中間冷房中温を

実測する場合

中間能力未満 
L

c

(t)<

Φ

cm

(t)

T

c0

tθ

cm

式(A.17)

式(A.21)

中間能力以上定格能力以下

Φ

cm

(t)≦L

c

(t)≦

Φ

cr

(t)

θ

cm

tθ

cr

式(A.25)

式(A.25)

表 A.8−条件別冷房成績係数の算出式(最小能力を設定する場合) 

負荷条件

温度条件

冷房成績係数算出式

中間冷房中温を 
実測しない場合

中間冷房中温を

実測する場合

最小能力未満 
L

c

(t)<

Φ

cl

(t)

T

c0

tθ

cl

式(A.27)

式(A.31)

最小能力以上中間能力未満

Φ

cl

(t)≦L

c

(t)<

Φ

cm

(t)

θ

cl

tθ

cm

式(A.35)

式(A.35)

中間能力以上定格能力以下

Φ

cm

(t)≦L

c

(t)≦

Φ

cr

(t)

θ

cm

tθ

cr

式(A.25)

式(A.25)

b) 

冷房期間総合負荷  冷房期間総合負荷(

CSTL

L

CST

は,次の式

(A.37)

による。

j

m

k

j

j

j

k

j

j

n

t

Φ

n

t

L

L

×

+

=

=

+

×

=

1

cr

1

c

CST

)

(

)

(

(A.37)

ここに,

L

c

(t

j

): 外気温度 t

j

のときの建物の冷房負荷(kW)

。式(A.1)によ

る。

t

j

冷房期間中,冷房を必要とする各温度(℃)

。都市及び

建物用途による温度を

表 A.19 及び表 A.20 に示す。

n

j

冷房期間中,冷房を必要とする各温度発生時間(hr)

。都

市及び建物用途による発生時間を

表 A.19 及び表 A.20 

示す。

j: 温度区分で,次のとおり。

j=1,2,3…

k: 定格冷房標準能力と建物の冷房負荷が一致する外気温

度以下の温度区分で,最も が大きい区分

m: 全冷房範囲の最高温度 t

j

に対応する温度区分 j

Φ

cr

(t

j

): 冷房期間中に発生する温度 t

j

において,定格設定で運転

する場合の冷房能力(kW)

。式(A.2)による。L

c

(t)≧Φ

cr

(t)

の場合は,これを冷房負荷とみなす。

c) 

冷房期間エネルギー消費量  冷房期間エネルギー消費量(CSEC

p

C

CSEp

は,次の式(A.38)による。

j

m

k

j

j

j

k

j

j

n

t

E

n

t

E

C

×

+

×

=

+

=

=

1

cr

1

c

CSEp

)

(

)

(

  (A.38)

ここに,

E

c

(t

j

): 外気温度 t

j

において,建物の冷房負荷に応じた能力で運

転する場合の冷房エネルギー消費量。式(A.36)による。

E

cr

(t

j

): 外気温度 t

j

において,定格設定で運転する場合の冷房エ

ネルギー消費量。式(A.3)による。

t

j

冷房期間中,冷房を必要とする各温度(℃)

。都市及び

建物用途による温度を

表 A.19 及び表 A.20 に示す。


54

B 8627

:2015

   

n

j

冷房期間中,冷房を必要とする各温度発生時間(hr)

。都

市及び建物用途による発生時間を

表 A.19 及び表 A.20 

示す。

j: 温度区分で,次のとおり。

j=1,2,3…

k: 定格冷房標準能力と建物の冷房負荷とが一致する外気

温度以下の温度区分で,最も が大きい区分

m: 全冷房範囲の最高温度 t

j

に対応する温度区分 j

A.5.2 

暖房期間エネルギー消費量(HSEC

p

)の算出 

A.5.2.1 

暖房期間エネルギー消費量の算出に用いる数値 

暖房期間エネルギー消費量の算出に用いる数値は,

表 A.9∼表 A.14 による。

表 A.9−各条件における性能 

特性

記号

計算式

適用

定格暖房標準能力(kW) 
定格暖房標準ガス消費量(kW)

定格暖房標準消費電力(kW)

定格暖房標準エネルギー消費量(kW)

Φ

hr

(7)

G

hr

(7)

P

hr

(7)

E

hr

(7)

 
 
 
E

hr

(7)=G

hr

(7)+P

hr

(7)×R

ge

 / 3 600

中間暖房標準能力(kW) 
中間暖房標準ガス消費量(kW)

中間暖房標準消費電力(kW)

中間暖房標準エネルギー消費量(kW)

Φ

hm

(7)

G

hm

(7)

P

hm

(7)

E

hm

(7)

 
 
 
E

hm

(7)=G

hm

(7)+P

hm

(7)×R

ge

 / 3 600

最小暖房標準能力(kW)

最小暖房標準ガス消費量(kW) 
最小暖房標準消費電力(kW)

最小暖房標準エネルギー消費量(kW)

Φ

hl

(7)

G

hl

(7)

P

hl

(7)

E

hl

(7)

 
 
 
E

hl

(7)=G

hl

(7)+P

hl

(7)×R

ge

 / 3 600

a)

最大暖房低温能力(kW)

最大暖房低温ガス消費量(kW) 
最大暖房低温消費電力(kW)

最大暖房低温エネルギー消費量(kW)

Φ

hedef

(2)

G

hedef

(2)

P

hedef

(2)

E

hedef

(2)

 
 
 
E

hedef

(2)=G

hedef

(2)+P

hedef

(2)×R

ge

 / 3 600

最大暖房極低温能力(kW)

最大暖房極低温ガス消費量(kW)

最大暖房極低温消費電力(kW) 
最大暖房極低温エネルギー消費量(kW)

Φ

he

(-7)

G

he

(-7)

P

he

(-7)

E

he

(-7)

 
 
 
E

he

(-7)=G

he

(-7)+P

he

(-7)×R

ge

 / 3 600

b)

◎:実測必須  ○:省略可能 
R

ge

:一次/二次エネルギー換算値(kJ/kWh)

3.3.9 による。

a)

  最小暖房能力を設定する場合は,実測必須とする。

b)

  最大暖房極低温能力を設定する場合は,実測必須とする。

表 A.10−能力及びエネルギー消費量に対する外気温度補正係数 

単位  ℃

1

能力補正係数

エネルギー消費量補正係数

α

h

=0.025

β

h

=0.005

表 A.11−効率低下係数 C

D

効率低下係数

C

D

=0.5


55

B 8627

:2015

表 A.12−除霜運転に対する係数 

能力除霜係数

エネルギー消費量除霜係数

γ

h

=1.105

δ

h

=1.060

注記 1  γ

h

:最大暖房低温能力において,除霜運転が終了し,次の暖房運転に入っ

た 10 分後から 20 分間測定した値を単位時間当たりに換算した暖房能力で
最大暖房低温能力を除した数。

注記 2  δ

h

:最大暖房低温エネルギー消費量において,除霜運転が終了し,次の暖

房運転に入った 10 分後から 20 分間測定した値を単位時間当たりに換算し
たエネルギー消費量で最大暖房低温エネルギー消費量を除した数。

表 A.13−建物の暖房負荷の設定(代表負荷を用いる場合) 

用途

店舗

事務所

建物の冷房負荷と暖房負荷との比

l

r

=0.93

l

r

=0.55

外気温度(℃)

T

h100

=0

表 A.14−建物の暖房負荷が になる温度(代表負荷を用いる場合)T

h0

単位  ℃

用途

店舗

事務所

T

h0

 15  12

A.5.2.2 

建物の暖房負荷及び性能特性計算式 

建物の暖房負荷及びガスヒートポンプの性能特性の計算式は,次による。

a) 

建物の暖房負荷  外気温度 のときの建物の暖房負荷 L

h

(t)  は,次の式(A.39)による。

h100

h0

h0

h100

h

)

(

T

T

t

T

L

t

L

×

=

  (A.39)

ここに,

T

h100

建物の暖房負荷を設定する外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.13 による。

T

h0

建物の暖房負荷が 0 になる外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.14 による。

L

h100

外気温度 T

h100

における建物の暖房負荷(kW)

代表負荷を用いる場合は,次の式による。l

r

は,

表 A.13

による。 
L

h100

L

c100

×l

r

b) 

ガスヒートポンプを定格設定で運転する場合の性能特性  ガスヒートポンプを定格設定で運転する

場合の性能特性の計算式は,次による。

1) 

無着霜領域(t≦−7  ℃及び 4.5  ℃≦t)の場合  暖房能力,暖房エネルギー消費量及び暖房成績係

数は,次の式(A.40)∼(A.42)による。

)

7

(

)]

7

(

1

[

)

(

hr

h

hr

Φ

t

t

Φ

×

×

+

=

α

  (A.40)

)

7

(

)]

7

(

1

[

)

(

hr

h

hr

E

t

t

E

×

×

+

=

β

  (A.41)

)

(

)

(

)

(

hr

hr

hr

t

E

t

Φ

t

C

=

  (A.42)

ここに,

Φ

hr

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において定格設定で運転する

場合の暖房能力(kW)

Φ

hr

(7): 定格暖房標準能力(kW)。表 A.9 による。


56

B 8627

:2015

   

E

hr

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において定格設定で運転する

場合の暖房エネルギー消費量(kW)

E

hr

(7): 定格暖房標準エネルギー消費量(kW)。表 A.9 による。

C

hr

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において定格設定で運転する

場合の暖房成績係数

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10 による。

β

h

エネルギー消費量補正係数(℃

1

表 A.10 による。

2) 

着霜領域(−7  ℃<t4.5  ℃)の場合  暖房能力,暖房エネルギー消費量及び暖房成績係数は,次

の式(A.43)∼(A.45)による。

)

7

(

7

2

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

)

7

(

)]

7

2

(

1

[

)

(

hr

h

h

hr

h

hrdef

+

×

+

×

×

+

×

×

+

=

t

Φ

Φ

t

Φ

α

γ

α

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

hr

h

Φ

α

×

×

+

+

  (A.43)

)

7

(

7

2

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

)

7

(

)]

7

2

(

1

[

)

(

hr

h

h

hr

h

hrdef

+

×

+

×

×

+

×

×

+

=

t

E

E

t

E

β

δ

β

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

hr

h

E

×

×

+

+

β

  (A.44)

)

(

)

(

)

(

hrdef

hrdef

hrdef

t

E

t

Φ

t

C

=

  (A.45)

ここに,

Φ

hrdef

(t): 外気温度 t(着霜領域)において定格設定で運転する場

合の暖房能力(kW)

Φ

hr

(7): 定格暖房標準能力(kW)。表 A.9 による。

E

hrdef

(t): 外気温度 t(着霜領域)において定格設定で運転する場

合の暖房エネルギー消費量(kW)

E

hr

(7): 定格暖房標準エネルギー消費量(kW)。表 A.9 による。

C

hrdef

(t): 外気温度 t(着霜領域)において定格設定で運転する場

合の暖房成績係数

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10 による。

β

h

エネルギー消費量補正係数(℃

1

表 A.10 による。

γ

h

能力除霜係数。

表 A.12 による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,γ

h

=1.000 とする。

δ

h

エネルギー消費量除霜係数。

表 A.12 による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,δ

h

=1.000 とする。

c) 

ガスヒートポンプを中間設定で運転する場合の性能特性  ガスヒートポンプを中間設定で運転する

場合の性能特性の計算式は,次による。

1) 

無着霜領域(t≦−7  ℃及び 4.5  ℃≦t)の場合  暖房能力,暖房エネルギー消費量及び暖房成績係

数は,次の式(A.46)∼(A.48)による。

)

7

(

)]

7

(

1

[

)

(

hm

h

hm

Φ

t

t

Φ

×

×

+

=

α

  (A.46)

)

7

(

]

7)

(

1

[

)

(

hm

h

hm

E

t

t

E

×

×

+

=

β

  (A.47)

)

(

)

(

)

(

hm

hm

hm

t

E

t

Φ

t

C

=

  (A.48)

ここに,

Φ

hm

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において中間設定で運転する

場合の暖房能力(

kW

Φ

hm

(7)

中間暖房標準能力(

kW

表 A.9

による。


57

B 8627

:2015

E

hm

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において中間設定で運転する

場合の暖房エネルギー消費量(

kW

E

hm

(7)

中間暖房標準エネルギー消費量(

kW

表 A.9

による。

C

hm

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において中間設定で運転する

場合の暖房成績係数

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10

による。

β

h

エネルギー消費量補正係数(℃

1

表 A.10

による。

2) 

着霜領域(−7  ℃<t4.5  ℃)の場合

  暖房能力,暖房エネルギー消費量及び暖房成績係数は,次

の式

(A.49)

(A.51)

による。

)

7

(

7

2

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

)

7

(

)]

7

2

(

1

[

)

(

hm

h

h

hm

h

hmdef

+

×

+

×

×

+

×

×

+

=

t

Φ

Φ

t

Φ

α

γ

α

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

hm

h

Φ

×

×

+

+

α

  (A.49)

)

7

(

7

2

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

)

7

(

)]

7

2

(

1

[

)

(

hm

h

h

hm

h

hmdef

+

×

+

×

×

+

×

×

+

=

t

E

E

t

E

β

δ

β

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

hm

h

E

×

×

+

+

β

  (A.50)

)

(

)

(

)

(

hmdef

hmdef

hmdef

t

E

t

Φ

t

C

=

  (A.51)

ここに,

Φ

hmdef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において中間設定で運転する場

合の暖房能力(

kW

Φ

hm

(7)

中間暖房標準能力(

kW

表 A.9

による。

E

hmdef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において中間設定で運転する場

合の暖房エネルギー消費量(

kW

E

hm

(7)

中間暖房標準エネルギー消費量(

kW

表 A.9

による。

C

hmdef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において中間設定で運転する場

合の暖房成績係数

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10

による。

β

h

エネルギー消費量補正係数(℃

1

表 A.10

による。

γ

h

能力除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,

γ

h

1.000

とする。

δ

h

エネルギー消費量除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,

δ

h

1.000

とする。

d) 

ガスヒートポンプを最小設定で運転する場合の性能特性(最小能力を設定する場合)

ガスヒートポ

ンプを最小設定で運転する場合の性能特性の計算式は,次による。

1) 

無着霜領域(t≦−7  ℃及び 4.5  ℃≦t)の場合

  暖房能力,暖房エネルギー消費量及び暖房成績係

数は,次の式

(A.52)

(A.54)

による。

)

7

(

)]

7

(

1

[

)

(

hl

h

hl

Φ

t

t

Φ

×

×

+

=

α

  (A.52)

)

7

(

]

7)

(

1

[

)

(

hl

h

hl

E

t

t

E

×

×

+

=

β

  (A.53)

)

(

)

(

)

(

hl

hl

hl

t

E

t

Φ

t

C

=

  (A.54)

ここに,

Φ

hl

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において最小設定で運転する

場合の暖房能力(

kW

Φ

hl

(7)

最小暖房標準能力(

kW

表 A.9

による。


58

B 8627

:2015

   

E

hl

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において最小設定で運転する

場合の暖房エネルギー消費量(

kW

E

hl

(7)

最小暖房標準エネルギー消費量(

kW

表 A.9

による。

C

hl

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において最小設定で運転する

場合の暖房成績係数

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10

による。

β

h

エネルギー消費量補正係数(℃

1

表 A.10

による。

2) 

着霜領域(−7  ℃<t4.5  ℃)の場合

  暖房能力,暖房エネルギー消費量及び暖房成績係数は,次

の式

(A.55)

(A.57)

による。

)

7

(

7

2

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

)

7

(

)]

7

2

(

1

[

)

(

hl

h

h

hl

h

hldef

+

×

+

×

×

+

×

×

+

=

t

Φ

α

Φ

t

Φ

γ

α

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

hl

h

Φ

α

×

×

+

+

  (A.55)

)

7

(

7

2

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

)

7

(

)]

7

2

(

1

[

)

(

hl

h

h

hl

h

hldef

+

×

+

×

×

+

×

×

+

=

t

E

E

t

E

β

δ

β

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

hl

h

E

×

×

+

+

β

(A.56)

)

(

)

(

)

(

hldef

hldef

hldef

t

E

t

Φ

t

C

=

  (A.57)

ここに,

Φ

hldef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において最小設定で運転する場

合の暖房能力(

kW

Φ

hl

(7)

最小暖房標準能力(

kW

表 A.9

による。

E

hldef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において最小設定で運転する場

合の暖房エネルギー消費量(

kW

E

hl

(7)

最小暖房標準エネルギー消費量(

kW

表 A.9

による。

C

hldef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において最小設定で運転する場

合の暖房成績係数

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10

による。

β

h

エネルギー消費量補正係数(℃

1

表 A.10

による。

γ

h

能力除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,

γ

h

1.000

とする。

δ

h

エネルギー消費量除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,

δ

h

1.000

とする。

e) 

ガスヒートポンプを最大設定で運転する場合の性能特性

  ガスヒートポンプを最大設定で運転する

場合の性能特性の計算式は,次による。

1) 

無着霜領域(t≦−7  ℃及び 4.5  ℃≦t)の場合 

1.1) 

暖房能力及び暖房エネルギー消費量

  暖房能力及び暖房エネルギー消費量は,次による。

1.1.1) 

最大暖房極低温能力を設定しない場合

  最大暖房極低温能力を設定しない場合は,次の式

(A.58)

及び

(A.59)

による。

h

hedef

h

h

he

)

2

(

)]

2

(

)

7

2

(

1

1

[

)

(

γ

α

α

×

×

×

×

+

+

=

Φ

t

t

Φ

  (A.58)

h

hedef

h

h

he

)

2

(

]

2)

(

)

7

2

(

1

1

[

)

(

δ

β

β

×

×

×

×

+

+

=

E

t

t

E

  (A.59)


59

B 8627

:2015

ここに,

Φ

he

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において最大設定で運転する

場合の暖房能力(

kW

Φ

hedef

(2)

最大暖房低温能力(

kW

表 A.9

による。

E

he

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において最大設定で運転する

場合の暖房エネルギー消費量(

kW

E

hedef

(2)

最大暖房低温エネルギー消費量(

kW

表 A.9

による。

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10

による。

β

h

エネルギー消費量補正係数(℃

1

表 A.10

による。

γ

h

能力除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,

γ

h

1.000

とする。

δ

h

エネルギー消費量除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,

δ

h

1.000

とする。

1.1.2) 

最大暖房極低温能力を設定する場合

  最大暖房極低温能力を設定する場合は,次の式

(A.60)

及び

(A.61)

による。

h

hedef

h

hedef

he

he

)

2

(

)

2

(

2

7

)

2

(

)

7

(

)

(

γ

γ

×

+

×

×

=

Φ

t

Φ

Φ

t

Φ

  (A.60)

h

hedef

h

hedef

he

he

)

2

(

)

2

(

2

7

)

2

(

)

7

(

)

(

δ

δ

×

+

×

×

=

E

t

E

E

t

E

  (A.61)

ここに,

Φ

he

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において最大設定で運転する

場合の暖房能力(

kW

Φ

he

(

7)

最大暖房極低温能力(

kW

表 A.9

による。

Φ

hedef

(2)

最大暖房低温能力(

kW

表 A.9

による。

E

he

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において最大設定で運転する

場合の暖房エネルギー消費量(

kW

E

he

(

7)

最大暖房極低温エネルギー消費量(

kW

表 A.9

による。

E

hedef

(2)

最大暖房低温エネルギー消費量(

kW

表 A.9

による。

γ

h

能力除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,

γ

h

1.000

とする。

δ

h

エネルギー消費量除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,

δ

h

1.000

とする。

1.2) 

暖房成績係数

  暖房成績係数は,次の式(

A.62

)によって算出する。

)

(

)

(

)

(

he

he

he

t

E

t

Φ

t

C

=

  (A.62)

ここに,

C

he

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において最大設定で運転する

場合の暖房成績係数

Φ

he

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において最大設定で運転する

場合の暖房能力(

kW

最大暖房極低温能力を設定しない場合は式

(A.58)

,最大

暖房極低温能力を設定する場合は式

(A.60)

による。

E

he

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において最大設定で運転する

場合の暖房エネルギー消費量(

kW

最大暖房極低温能力を設定しない場合は式

(A.59)

,最大

暖房極低温能力を設定する場合は式

(A.61)

による。

1.3) 

補助暖房機の暖房能力

  最大暖房能力よりも建物の暖房負荷が大きい場合,ガスヒートポンプは

最大能力で運転し,能力の足りない部分を補助暖房機で補うものとする。外気温度

t

(無着霜領域)


60

B 8627

:2015

   

のときの,補助暖房機の暖房能力

Φ

RH

(t)

は,次の式

(A.63)

による。

)

(

)

(

)

(

he

h

RH

t

Φ

t

L

t

Φ

=

  (A.63)

ここに,

L

h

(t)

外気温度

t

のときの建物の暖房負荷(

kW

。式

(A.39)

によ

る。

Φ

he

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において最大設定で運転する

場合の暖房能力(

kW

最大暖房極低温能力を設定しない場合は式

(A.58)

,最大

暖房極低温能力を設定する場合は式

(A.60)

による。

2) 

着霜領域(−7  ℃<t4.5  ℃)の場合 

2.1) 

暖房能力及び暖房エネルギー消費量

  暖房能力及び暖房エネルギー消費量は,次による。

2.1.1) 

最大暖房極低温能力を設定しない場合

  最大暖房極低温能力を設定しない場合は,次の式

(A.64)

及び

(A.65)

による。

)

2

(

2

7

)

2

(

)

2

(

)]

2

7

(

)

7

2

(

1

1

[

)

(

hedef

h

hedef

h

h

hedef

×

×

×

×

×

+

+

=

t

Φ

Φ

t

Φ

γ

α

α

)

2

(

hedef

Φ

+

  (A.64)

)

2

(

2

7

)

2

(

)

2

(

)]

2

7

(

)

7

2

(

1

1

[

)

(

hedef

h

hedef

h

h

hedef

×

×

×

×

×

+

+

=

t

E

E

t

E

δ

β

β

)

2

(

hedef

E

+

  (A.65)

ここに,

Φ

hedef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において最大設定で運転する場

合の暖房能力(

kW

Φ

hedef

(2)

最大暖房低温能力(

kW

表 A.9

による。

E

hedef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において最大設定で運転する場

合の暖房エネルギー消費量(

kW

E

hedef

(2)

最大暖房低温エネルギー消費量(

kW

表 A.9

による。

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10

による。

β

h

エネルギー消費量補正係数(℃

1

表 A.10

による。

γ

h

能力除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,

γ

h

1.000

とする。

δ

h

エネルギー消費量除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,

δ

h

1.000

とする。

2.1.2) 

最大暖房極低温能力を設定する場合

  最大暖房極低温能力を設定する場合は,次の式

(A.66)

及び

(A.67)

による。

)

2

(

)

2

(

2

7

)

2

(

)

7

(

)

(

hedef

hedef

he

hedef

Φ

t

Φ

Φ

t

Φ

+

×

=

  (A.66)

)

2

(

)

2

(

2

7

)

2

(

)

7

(

)

(

hedef

hedef

he

hedef

E

t

E

E

t

E

+

×

=

  (A.67)

ここに,

Φ

hedef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において最大設定で運転する場

合の暖房能力(

kW

Φ

he

(

7)

最大暖房極低温能力(

kW

表 A.9

による。

Φ

hedef

(2)

最大暖房低温能力(

kW

表 A.9

による。


61

B 8627

:2015

E

hedef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において最大設定で運転する場

合の暖房エネルギー消費量(

kW

E

he

(

7)

最大暖房極低温エネルギー消費量(

kW

表 A.9

による。

E

hedef

(2)

最大暖房低温エネルギー消費量(

kW

表 A.9

による。

2.2) 

暖房成績係数

  暖房成績係数は,次の式

(A.68)

によって算出する。

)

(

)

(

)

(

hedef

hedef

hedef

t

E

t

Φ

t

C

=

  (A.68)

ここに,

C

hedef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において最大設定で運転する場

合の暖房成績係数

Φ

hedef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において最大設定で運転する場

合の暖房能力(

kW

最大暖房極低温能力を設定しない場合は式

(A.64)

,最大

暖房極低温能力を設定する場合は式

(A.66)

による。

E

hedef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において最大設定で運転する場

合の暖房エネルギー消費量(

kW

最大暖房極低温能力を設定しない場合は式

(A.65)

,最大

暖房極低温能力を設定する場合は式

(A.67)

による。

2.3) 

補助暖房機の暖房能力

  最大暖房能力よりも建物の暖房負荷が大きい場合,ガスヒートポンプは

最大能力で運転し,能力の足りない部分を補助暖房機で補うものとする。外気温度

t

(着霜領域)

のときの,補助暖房機の暖房能力

Φ

RHdef

(t)

は,次の式

(A.69)

による。

)

(

)

(

)

(

hedef

h

RHdef

t

Φ

t

L

t

Φ

=

  (A.69)

ここに,

L

h

(t)

外気温度

t

のときの建物の暖房負荷(

kW

。式

(A.39)

によ

る。

Φ

hedef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において最大設定で運転する場

合の暖房能力(

kW

最大暖房極低温能力を設定しない場合は式

(A.64)

,最大

暖房極低温能力を設定する場合は式

(A.66)

による。

A.5.2.3 

建物の暖房負荷に応じた暖房成績係数の計算式(最小能力を設定しない場合)(図 A.3 参照) 

建物の暖房負荷に応じてガスヒートポンプを運転する場合の計算式は,次による。

a) 

ガスヒートポンプを中間能力で断続運転する場合 

1) 

無着霜領域(θ

hm

tT

h0

)かつ(t≦−7  ℃及び 4.5  ℃≦t)の場合

  暖房成績係数は,次の式

(A.70)

による。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

PLh

hm

hm

h0

hm

hm

h0

hm

hm

hm

h

t

F

t

T

C

T

C

C

t

C

×

×

+

=

θ

θ

θ

θ

  (A.70)

ここに,

C

h

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において建物の暖房負荷に応

じた能力で運転する場合の暖房成績係数

C

hm

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において中間設定で運転する

場合の暖房成績係数。式

(A.48)

による。

T

h0

建物の暖房負荷が

0

になる外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は,

表 A.14

による。

θ

hm

建物の暖房負荷と中間能力とが釣り合う外気温度(℃)

次の式

(A.71)

による。

F

PLh

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において断続運転する場合の

暖房成績係数と中間能力で連続運転する場合の暖房成
績係数との比で,次の式

(A.72)

及び

(A.73)

による。


62

B 8627

:2015

   

)

7

(

)

7

(

)

7

1

(

hm

h

h0

h100

h100

hm

h

h0

h100

h100

h0

hm

Φ

α

T

T

L

Φ

α

T

T

L

T

×

×

×

+

×

=

θ

(A.71)

[

]

)

(

1

1

)

(

h

D

PLh

t

X

C

t

F

×

=

  (A.72)

)

(

)

(

)

(

hm

h

h

t

Φ

t

L

t

X

=

  (A.73)

ここに,

T

h100

建物の暖房負荷を設定する外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は,

表 A.13

による。

L

h100

外気温度

T

h100

における建物の暖房負荷(

kW

代表負荷を用いる場合は,次の式による。

l

r

表 A.13

よる。

L

h100

L

c100

×

l

r

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10

による。

Φ

hm

(7)

中間暖房標準能力(

kW

表 A.9

による。

C

D

効率低下係数。

表 A.11

による。

X

h

(t)

外気温度

t

における建物の暖房負荷と,外気温度

t

(無着

霜領域)において中間設定で連続運転する場合の暖房能
力との比

L

h

(t)

外気温度

t

のときの建物の暖房負荷(

kW

。式

(A.39)

によ

る。

Φ

hm

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において中間設定で運転する

場合の暖房能力(

kW

。式

(A.46)

による。

2) 

着霜領域(θ

hmdef

tT

h0

)かつ(−7  ℃<t4.5  ℃)の場合

  暖房成績係数は,次の式

(A.74)

によ

る。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

PLhdef

hmdef

hmdef

h0

hmdef

hmdef

h0

hmdef

hmdef

hmdef

hdef

t

F

t

T

C

T

C

C

t

C

×

×

+

=

θ

θ

θ

θ

  (A.74)

ここに,

C

hdef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において建物の暖房負荷に応じ

た能力で運転する場合の暖房成績係数

C

hmdef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において中間設定で運転する場

合の暖房成績係数。式

(A.51)

による。

T

h0

建物の暖房負荷が

0

になる外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は,

表 A.14

による。

θ

hmdef

建物の暖房負荷と中間能力とが釣り合う外気温度(℃)

次の式

(A.75)

による。

F

PLhdef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において断続運転する場合の暖

房成績係数と中間能力で連続運転する場合の暖房成績
係数との比で,次の式

(A.76)

及び

(A.77)

による。

[

7

2

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

7

)

7

(

)]

7

2

(

1

[

7

hm

h

h

hm

h

h0

h100

h100

h0

hmdef

+

×

×

+

×

×

×

+

×

+

×

=

Φ

Φ

T

T

L

T

α

γ

α

θ

]

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

hm

h

Φ

×

×

+

+

α

[

]

7

2

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

)

7

(

)]

7

2

(

1

[

hm

h

h

hm

h

h0

h100

h100

+

×

×

+

×

×

+

Φ

Φ

T

T

L

α

γ

α


63

B 8627

:2015

  (A.75)

[

]

)

(

1

1

)

(

hdef

D

PLhdef

t

X

C

t

F

×

=

  (A.76)

)

(

)

(

)

(

hmdef

h

hdef

t

Φ

t

L

t

X

=

  (A.77)

ここに,

T

h100

建物の暖房負荷を設定する外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.13

による。

L

h100

外気温度 T

h100

における建物の暖房負荷(kW)

代表負荷を用いる場合は,次の式による。l

r

は,

表 A.13

による。 
L

h100

L

c100

×l

r

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10

による。

γ

h

能力除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,γ

h

=1.000 とする。

Φ

hm

(7): 中間暖房標準能力(kW)。

表 A.9

による。

C

D

効率低下係数。

表 A.11

による。

X

hdef

(t): 外気温度 における建物の暖房負荷と,外気温度 t(着霜

領域)において中間設定で連続運転する場合の暖房能力
との比

L

h

(t): 外気温度 のときの建物の暖房負荷(kW)。式(A.39)によ

る。

Φ

hmdef

(t): 外気温度 t(着霜領域)において中間設定で運転する場

合の暖房能力(kW)

。式(A.49)による。

b) 

ガスヒートポンプを中間能力以上定格能力未満で建物負荷に応じた能力で連続運転する場合 

1) 

無着霜領域(θ

hr

tθ

hm

)かつ(t≦−7  ℃及び 4.5  ℃≦t)の場合

  暖房成績係数は,次の式(A.78)

による。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

hr

hr

hm

hr

hr

hm

hm

hr

hr

h

θ

θ

θ

θ

θ

θ

×

+

=

t

C

C

C

t

C

  (A.78)

ここに,

C

h

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において建物の暖房負荷に応

じた能力で運転する場合の暖房成績係数

C

hm

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において中間設定で運転する

場合の暖房成績係数。式(A.48)による。

C

hr

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において定格設定で運転する

場合の暖房成績係数。式(A.42)による。

θ

hm

建物の暖房負荷と中間能力とが釣り合う外気温度(℃)

式(A.71)による。

θ

hr

建物の暖房負荷と定格能力とが釣り合う外気温度(℃)

次の式(A.79)による。

)

7

(

)

7

(

)

7

1

(

hr

h

h0

h100

h100

hr

h

h0

h100

h100

h0

hr

Φ

α

T

T

L

Φ

α

T

T

L

T

×

×

×

+

×

=

θ

  (A.79)

ここに,

T

h0

建物の暖房負荷が 0 になる外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.14

による。

T

h100

建物の暖房負荷を設定する外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.13

による。


64

B 8627

:2015

   

L

h100

外気温度 T

h100

における建物の暖房負荷(kW)

代表負荷を用いる場合は,次の式による。l

r

は,

表 A.13

による。 
L

h100

L

c100

×l

r

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10

による。

Φ

hr

(7): 定格暖房標準能力(kW)。

表 A.9

による。

2) 

着霜領域(θ

hrdef

tθ

hmdef

)かつ(−7  ℃<t4.5  ℃)の場合

  暖房成績係数は,次の式(A.80)によ

る。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

hrdef

hrdef

hmdef

hrdef

hrdef

hmdef

hmdef

hrdef

hrdef

hdef

θ

θ

θ

θ

θ

θ

×

+

=

t

C

C

C

t

C

  (A.80)

ここに,

C

hdef

(t): 外気温度 t(着霜領域)において建物の暖房負荷に応じ

た能力で運転する場合の暖房成績係数

C

hmdef

(t): 外気温度 t(着霜領域)において中間設定で運転する場

合の暖房成績係数。式(A.51)による。

C

hrdef

(t): 外気温度 t(着霜領域)において定格設定で運転する場

合の暖房成績係数。式(A.45)による。

θ

hmdef

建物の暖房負荷と中間能力とが釣り合う外気温度(℃)

式(A.75)による。

θ

hrdef

建物の暖房負荷と定格能力とが釣り合う外気温度(℃)

次の式(A.81)による。

[

7

2

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

7

)

7

(

)]

7

2

(

1

[

7

hr

h

h

hr

h

h0

h100

h100

h0

hrdef

+

×

×

+

×

×

×

+

×

+

×

=

Φ

Φ

T

T

L

T

α

γ

α

θ

]

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

hr

h

Φ

×

×

+

+

α

[

]

7

2

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

)

7

(

)]

7

2

(

1

[

hr

h

h

hr

h

h0

h100

h100

+

×

×

+

×

×

+

Φ

Φ

T

T

L

α

γ

α

  (A.81)

ここに,

T

h0

建物の暖房負荷が 0 になる外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.14

による。

T

h100

建物の暖房負荷を設定する外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.13

による。

L

h100

外気温度 T

h100

における建物の暖房負荷(kW)

代表負荷を用いる場合は,次の式による。l

r

は,

表 A.13

による。 
L

h100

L

c100

×l

r

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10

による。

γ

h

能力除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,γ

h

=1.000 とする。

Φ

hr

(7): 定格暖房標準能力(kW)。

表 A.9

による。

c) 

ガスヒートポンプを定格能力以上最大能力未満で建物負荷に応じた能力で連続運転する場合 

1) 

無着霜領域(θ

he

tθ

hr

)かつ(t≦−7  ℃及び 4.5  ℃≦t)の場合

  暖房成績係数は,次の式(A.82)

による。


65

B 8627

:2015

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

he

he

hr

he

he

hr

hr

he

he

h

θ

θ

θ

θ

θ

θ

×

+

=

t

C

C

C

t

C

  (A.82)

ここに,

C

h

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において建物の暖房負荷に応

じた能力で運転する場合の暖房成績係数

C

hr

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において定格設定で運転する

場合の暖房成績係数。式(A.42)による。

C

he

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において最大設定で運転する

場合の暖房成績係数。式(A.62)による。

θ

hr

建物の暖房負荷と定格能力とが釣り合う外気温度(℃)

式(A.79)による。

θ

he

建物の暖房負荷と最大能力とが釣り合う外気温度(℃)
最大暖房極低温能力を設定しない場合は式(A.83),最大
暖房極低温能力を設定する場合は式(A.84)による。

1.1) 

最大暖房極低温能力を設定しない場合 

)

2

(

)

7

2

(

1

)

2

(

)

7

2

(

1

2

1

hedef

h

h

h

h0

h100

h100

hedef

h

h

h

h0

h100

h100

h0

he

Φ

α

α

T

T

L

Φ

α

α

T

T

L

T

×

×

×

+

×

×

×

+

×

+

×

=

γ

γ

θ

  (A.83)

ここに,

T

h0

建物の暖房負荷が 0 になる外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.14

による。

T

h100

建物の暖房負荷を設定する外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.13

による。

L

h100

外気温度 T

h100

における建物の暖房負荷(kW)

代表負荷を用いる場合は,次の式による。l

r

は,

表 A.13

による。 
L

h100

L

c100

×l

r

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10

による。

γ

h

能力除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,γ

h

=1.000 とする。

Φ

hedef

(2): 最大暖房低温能力(kW)。

表 A.9

による。

1.2) 

最大暖房極低温能力を設定する場合 

2

7

)

2

(

)

7

(

)

2

(

2

7

)

2

(

)

7

(

2

hedef

h

he

h0

h100

h100

hedef

h

hedef

h

he

h0

h100

h100

h0

he

×

×

+

×

×

×

=

Φ

Φ

T

T

L

Φ

Φ

Φ

T

T

L

T

γ

γ

γ

θ

  (A.84)

ここに,

T

h0

建物の暖房負荷が 0 になる外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.14

による。

T

h100

建物の暖房負荷を設定する外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.13

による。

L

h100

外気温度 T

h100

における建物の暖房負荷(kW)

代表負荷を用いる場合は,次の式による。l

r

は,

表 A.13

による。 
L

h100

L

c100

×l

r

γ

h

能力除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,γ

h

=1.000 とする。

Φ

hedef

(2): 最大暖房低温能力(kW)。

表 A.9

による。


66

B 8627

:2015

   

Φ

he

(−7): 最大暖房極低温能力(kW)。

表 A.9

による。

2) 

着霜領域(θ

hedef

tθ

hrdef

)かつ(−7  ℃<t4.5  ℃)の場合

  暖房成績係数は,次の式(A.85)によ

る。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

hedef

hedef

hrdef

hedef

hedef

hrdef

hrdef

hedef

hedef

hdef

θ

θ

θ

θ

θ

θ

×

+

=

t

C

C

C

t

C

  (A.85)

ここに,

C

hdef

(t): 外気温度 t(着霜領域)において建物の暖房負荷に応じ

た能力で運転する場合の暖房成績係数

C

hrdef

(t): 外気温度 t(着霜領域)において定格設定で運転する場

合の暖房成績係数。式(A.45)による。

C

hedef

(t): 外気温度 t(着霜領域)において最大設定で運転する場

合の暖房成績係数。式(A.68)による。

θ

hrdef

建物の暖房負荷と定格能力とが釣り合う外気温度(℃)

式(A.81)による。

θ

hedef

建物の暖房負荷と最大能力とが釣り合う外気温度(℃)
最大暖房極低温能力を設定しない場合は式(A.86),最大
暖房極低温能力を設定する場合は式(A.87)による。

2.1) 

最大暖房極低温能力を設定しない場合 

[

2

h0

h100

h100

h0

hedef

×

=

T

T

L

T

θ

]

)

2

(

2

7

)

2

(

)

2

(

)]

2

7

(

)

7

2

(

1

1

[

hedef

hedef

hedef

h

h

h

Φ

Φ

Φ

+

×

×

×

×

+

+

×

γ

α

α

[

h0

h100

h100

T

T

L

]

2

7

)

2

(

)

2

(

)]

2

7

(

)

7

2

(

1

1

[

hedef

hedef

h

h

h

×

×

×

×

+

+

Φ

Φ

γ

α

α

  (A.86)

ここに,

T

h0

建物の暖房負荷が 0 になる外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.14

による。

T

h100

建物の暖房負荷を設定する外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.13

による。

L

h100

外気温度 T

h100

における建物の暖房負荷(kW)

代表負荷を用いる場合は,次の式による。l

r

は,

表 A.13

による。 
L

h100

L

c100

×l

r

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10

による。

γ

h

能力除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,γ

h

=1.000 とする。

Φ

hedef

(2): 最大暖房低温能力(kW)。

表 A.9

による。

2.2) 

最大暖房極低温能力を設定する場合 

2

7

)

2

(

)

7

(

)

2

(

2

7

)

2

(

)

7

(

2

hedef

he

h0

h100

h100

hedef

hedef

he

h0

h100

h100

h0

hedef

+

×

×

=

Φ

Φ

T

T

L

Φ

Φ

Φ

T

T

L

T

θ

  (A.87)


67

B 8627

:2015

ここに,

T

h0

建物の暖房負荷が 0 になる外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.14

による。

T

h100

建物の暖房負荷を設定する外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.13

による。

L

h100

外気温度 T

h100

における建物の暖房負荷(kW)

代表負荷を用いる場合は,次の式による。l

r

は,

表 A.13

による。 
L

h100

L

c100

×l

r

Φ

hedef

(2): 最大暖房低温能力(kW)。

表 A.9

による。

Φ

he

(−7): 最大暖房極低温能力(kW)。

表 A.9

による。

図 A.3

建物の暖房負荷に応じた暖房成績係数(最小能力を設定しない場合) 

A.5.2.4 

建物の暖房負荷に応じた暖房成績係数の計算式(最小能力を設定する場合)(図 A.4 参照) 

建物の暖房負荷に応じてガスヒートポンプを運転する場合の計算式は,次による。

a) 

ガスヒートポンプを最小能力で断続運転する場合 


68

B 8627

:2015

   

1) 

無着霜領域(θ

hl

tT

h0

)かつ(t≦−7  ℃及び 4.5  ℃≦t)の場合

  暖房成績係数は,次の式(A.88)

による。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

PLh

hl

hl

h0

hl

hl

h0

hl

hl

hl

h

t

F

t

T

C

T

C

C

t

C

×

×

+

=

θ

θ

θ

θ

  (A.88)

ここに,

C

h

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において建物の暖房負荷に応

じた能力で運転する場合の暖房成績係数

C

hl

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において最小設定で運転する

場合の暖房成績係数。式(A.54)による。

T

h0

建物の暖房負荷が 0 になる外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.14

による。

θ

hl

建物の暖房負荷と中間能力とが釣り合う外気温度(℃)

次の式(A.89)による。

F

PLh

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において断続運転する場合の

暖房成績係数と最小能力で連続運転する場合の暖房成
績係数との比で,次の式(A.90)による。

)

7

(

)

7

(

)

7

1

(

hl

h

h0

h100

h100

hl

h

h0

h100

h100

h0

hl

Φ

α

T

T

L

Φ

α

T

T

L

T

×

×

×

+

×

=

θ

  (A.89)

[

]

)

(

1

1

)

(

h

D

PLh

t

X

C

t

F

×

=

  (A.90)

)

(

)

(

)

(

hl

h

h

t

Φ

t

L

t

X

=

  (A.91)

ここに,

T

h100

建物の暖房負荷を設定する外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.13

による。

L

h100

外気温度 T

h100

における建物の暖房負荷(kW)

代表負荷を用いる場合は,次の式による。l

r

は,

表 A.13

による。 
L

h100

L

c100

×l

r

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10

による。

Φ

hl

(7): 最小暖房標準能力(kW)。

表 A.9

による。

C

D

効率低下係数。

表 A.11

による。

X

h

(t): 外気温度 における建物の暖房負荷と,外気温度 t(無着

霜領域)において最小設定で連続運転する場合の暖房能
力との比

L

h

(t): 外気温度 のときの建物の暖房負荷(kW)。式(A.39)によ

る。

Φ

hl

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において最小設定で運転する

場合の暖房能力(kW)

。式(A.52)による。

2) 

着霜領域(θ

hldef

tT

h0

)かつ(−7  ℃<t4.5  ℃)の場合

  暖房成績係数は,次の式(A.92)による。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

PLhdef

hldef

hldef

h0

hldef

hldef

h0

hldef

hldef

hldef

hdef

t

F

t

T

C

T

C

C

t

C

×

×

+

=

θ

θ

θ

θ

 · (A.92)

ここに,

C

hdef

(t): 外気温度 t(着霜領域)において建物の暖房負荷に応じ

た能力で運転する場合の暖房成績係数

C

hldef

(t): 外気温度 t(着霜領域)において最小設定で運転する場

合の暖房成績係数。式(A.57)による。

T

h0

建物の暖房負荷が 0 になる外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.14

による。


69

B 8627

:2015

θ

hldef

建物の暖房負荷と中間能力とが釣り合う外気温度(℃)

次の式(A.93)による。

F

PLhdef

(t): 外気温度 t(着霜領域)において断続運転する場合の暖

房成績係数と最小能力で連続運転する場合の暖房成績
係数との比で,次の式(A.94)及び(A.95)による。

[

h0

h100

h100

h0

hldef

T

T

L

T

×

=

θ

7

2

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

7

)

7

(

)]

7

2

(

1

[

7

hl

h

h

hl

h

+

×

×

+

×

×

×

+

×

+

Φ

Φ

α

γ

α

]

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

hl

h

Φ

×

×

+

+

α

[

]

7

2

)

7

(

)]

7

7

(

1

[

)

7

(

)]

7

2

(

1

[

hl

h

h

hl

h

h0

h100

h100

+

×

×

+

×

×

+

Φ

Φ

T

T

L

α

γ

α

  (A.93)

[

]

)

(

1

1

)

(

hdef

D

PLhdef

t

X

C

t

F

×

=

  (A.94)

)

(

)

(

)

(

hldef

h

hdef

t

Φ

t

L

t

X

=

  (A.95)

ここに,

T

h100

建物の暖房負荷を設定する外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は

表 A.13

による。

L

h100

外気温度 T

h100

における建物の暖房負荷(kW)

代表負荷を用いる場合は,次の式による。l

r

は,

表 A.13

による。 
L

h100

L

c100

×l

r

α

h

能力補正係数(℃

1

表 A.10

による。

γ

h

能力除霜係数。

表 A.12

による。

最大暖房低温性能試験において,除霜運転しない場合
は,γ

h

=1.000 とする。

Φ

hl

(7): 最小暖房標準能力(kW)。

表 A.9

による。

C

D

効率低下係数。

表 A.11

による。

X

hdef

(t): 外気温度 における建物の暖房負荷と,外気温度 t(着霜

領域)において最小設定で連続運転する場合の暖房能力
との比

L

h

(t): 外気温度 のときの建物の暖房負荷(kW)。式(A.39)によ

る。

Φ

hldef

(t): 外気温度 t(着霜領域)において最小設定で運転する場

合の暖房能力(kW)

。式(A.55)による。

b) 

ガスヒートポンプを最小能力以上中間能力未満で建物負荷に応じた能力で連続運転する場合 

1) 

無着霜領域(θ

hm

tθ

hl

)かつ(t≦−7  ℃及び 4.5  ℃≦t)の場合

  暖房成績係数は,次の式(A.96)

による。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

hm

hm

hl

hm

hm

hl

hl

hm

hm

h

θ

θ

θ

θ

θ

θ

×

+

=

t

C

C

C

t

C

  (A.96)

ここに,

C

h

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において建物の暖房負荷に応

じた能力で運転する場合の暖房成績係数


70

B 8627

:2015

   

C

hl

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において最小設定で運転する

場合の暖房成績係数。式(A.54)による。

C

hm

(t): 外気温度 t(無着霜領域)において中間設定で運転する

場合の暖房成績係数。式(A.48)による。

θ

hl

建物の暖房負荷と最小能力とが釣り合う外気温度(℃)

式(A.89)による。

θ

hm

建物の暖房負荷と中間能力とが釣り合う外気温度(℃)

式(A.71)による。

2) 

着霜領域(θ

hmdef

tθ

hldef

)かつ(−7  ℃<t4.5  ℃)の場合

  暖房成績係数は,次の式(A.97)によ

る。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

hmdef

hmdef

hldef

hmdef

hmdef

hldef

hldef

hmdef

hmdef

hdef

θ

θ

θ

θ

θ

θ

×

+

=

t

C

C

C

t

C

  (A.97)

ここに,

C

hdef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において建物の暖房負荷に応じ

た能力で運転する場合の暖房成績係数

C

hldef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において最小設定で運転する場

合の暖房成績係数。式

(A.57)

による。

C

hmdef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において中間設定で運転する場

合の暖房成績係数。式

(A.51)

による。

θ

hldef

建物の暖房負荷と最小能力とが釣り合う外気温度(℃)

(A.93)

による。

θ

hmdef

建物の暖房負荷と中間能力とが釣り合う外気温度(℃)

(A.75)

による。

c) 

ガスヒートポンプを中間能力以上定格能力未満で建物負荷に応じた能力で連続運転する場合 

1) 

無着霜領域(θ

hr

tθ

hm

)かつ(t≦−7  ℃及び 4.5  ℃≦t)の場合

  暖房成績係数は,式

(A.78)

によ

る。

2) 

着霜領域(θ

hrdef

tθ

hmdef

)かつ(−7  ℃<t4.5  ℃)の場合

  暖房成績係数は,式

(A.80)

による。

d) 

ガスヒートポンプを定格能力以上最大能力未満で建物負荷に応じた能力で連続運転する場合 

1) 

無着霜領域(θ

he

tθ

hr

)かつ(t≦−7  ℃及び 4.5  ℃≦t)の場合

  暖房成績係数は,式

(A.82)

によ

る。

2) 

着霜領域(θ

hedef

tθ

hrdef

)かつ(−7  ℃<t4.5  ℃)の場合

  暖房成績係数は,式

(A.85)

による。


71

B 8627

:2015

図 A.4

建物の暖房負荷に応じた暖房成績係数(最小能力を設定する場合) 

A.5.2.5 

暖房期間エネルギー消費量(HSEC

p

)の計算式 

暖房期間エネルギー消費量の計算式は,次による。

a) 

暖房エネルギー消費量

  暖房エネルギー消費量の計算式は,次による。

1) 

無着霜領域(t≦−7  ℃及び 4.5  ℃≦t)の場合

  外気温度

t

(無着霜領域)において,建物の暖房負

荷に応じた能力でガスヒートポンプを運転する場合の暖房エネルギー消費量

E

h

(t)

は,次の式

(A.98)

による。

)

(

)

(

)

(

h

h

h

t

C

t

L

t

E

=

  (A.98)

ここに,

L

h

(t)

外気温度

t

における建物の暖房負荷(

kW

。式

(A.39)

によ

る。

C

h

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)において建物の暖房負荷に応

じた能力で運転する場合の暖房成績係数。

表 A.15

及び

表 A.16

による。


72

B 8627

:2015

   

表 A.15

条件別暖房成績係数の算出式(最小能力を設定しない場合の無着霜領域) 

負荷条件

無着霜領域(t≦−7  ℃及び 4.5  ℃≦t

温度条件

暖房成績係数算出式

中間能力未満 
L

h

(t)<

Φ

hm

(t)

θ

hm

tT

h0

式(A.70)

中間能力以上定格能力未満

Φ

hm

(t)≦L

h

(t)<

Φ

hr

(t)

θ

hr

tθ

hm

式(A.78)

定格能力以上最大能力未満

Φ

hr

(t)≦L

h

(t)<

Φ

he

(t)

θ

he

tθ

hr

式(A.82)

表 A.16

条件別暖房成績係数の算出式(最小能力を設定する場合の無着霜領域) 

負荷条件

無着霜領域(t≦−7  ℃及び 4.5  ℃≦t

温度条件

暖房成績係数算出式

最小能力未満 
L

h

(t)<

Φ

hl

(t)

θ

hl

tT

h0

式(A.88)

最小能力以上中間能力未満

Φ

hl

(t)≦L

h

(t)<

Φ

hm

(t)

θ

hm

tθ

hl

式(A.96)

中間能力以上定格能力未満

Φ

hm

(t)≦L

h

(t)<

Φ

hr

(t)

θ

hr

tθ

hm

式(A.78)

定格能力以上最大能力未満

Φ

hr

(t)≦L

h

(t)<

Φ

he

(t)

θ

he

tθ

hr

式(A.82)

2) 

着霜領域(−7  ℃<t4.5  ℃)の場合

  外気温度

t

(着霜領域)において,建物の暖房負荷に応じ

た能力でガスヒートポンプを運転する場合の暖房エネルギー消費量

E

h

(t)

は,次の式

(A.99)

による。

)

(

)

(

)

(

hdef

h

h

t

C

t

L

t

E

=

  (A.99)

ここに,

L

h

(t)

外気温度

t

における建物の暖房負荷(

kW

。式

(A.39)

によ

る。

C

hdef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)において建物の暖房負荷に応じ

た能力で運転する場合の暖房成績係数。

表 A.17

及び

A.18

による。

表 A.17

条件別暖房成績係数の算出式(最小能力を設定しない場合の着霜領域) 

負荷条件

着霜領域(−7  ℃<t<4.5  ℃)

温度条件

暖房成績係数算出式

中間能力未満 
L

h

(t)<

Φ

hmdef

(t)

θ

hmdef

tT

h0

式(A.74)

中間能力以上定格能力未満

Φ

hmdef

(t)≦L

h

(t)<

Φ

hrdef

(t)

θ

hrdef

tθ

hmdef

式(A.80)

定格能力以上最大能力未満

Φ

hrdef

(t)≦L

h

(t)<

Φ

hedef

(t)

θ

hedef

tθ

hrdef

式(A.85)


73

B 8627

:2015

表 A.18

条件別暖房成績係数の算出式(最小能力を設定する場合の着霜領域) 

負荷条件

着霜領域(−7  ℃<t<4.5  ℃)

温度条件

暖房成績係数算出式

最小能力未満 
L

h

(t)<

Φ

hldef

(t)

θ

hldef

tT

h0

式(A.92)

最小能力以上中間能力未満

Φ

hldef

(t)≦L

h

(t)<

Φ

hmdef

(t)

θ

hmdef

tθ

hldef

式(A.97)

中間能力以上定格能力未満

Φ

hmdef

(t)≦L

h

(t)<

Φ

hrdef

(t)

θ

hrdef

tθ

hmdef

式(A.80)

定格能力以上最大能力未満

Φ

hrdef

(t)≦L

h

(t)<

Φ

hedef

(t)

θ

hedef

tθ

hrdef

式(A.85)

b) 

補助暖房機エネルギー消費量

  補助暖房機のエネルギー消費量の計算式は,次による。

1) 

無着霜領域(t≦−7  ℃及び 4.5  ℃≦t)の場合

  外気温度

t

(無着霜領域)における,最大暖房能力

よりも建物の暖房負荷が大きい場合の補助暖房機の暖房エネルギー消費量

E

RH

(t)

は,次の式

(A.100)

による。

600

3

)

(

)

(

ge

RH

RH

R

t

Φ

t

E

×

=

  (A.100)

ここに,

Ф

RH

(t)

外気温度

t

(無着霜領域)のときの補助暖房機の暖房能

力(

kW

。式

(A.63)

による。

R

ge

一次/二次エネルギー換算値(

kJ/kWh

3.3.9

による。

2) 

着霜領域(−7  ℃<t4.5  ℃)の場合

  外気温度

t

(着霜領域)における,最大暖房能力よりも建

物の暖房負荷が大きい場合の補助暖房機の暖房エネルギー消費量

E

RH

(t)

は,次の式

(A.101)

による。

600

3

)

(

)

(

ge

RHdef

RH

R

t

Φ

t

E

×

=

   (A.101)

ここに,

Ф

RHdef

(t)

外気温度

t

(着霜領域)のときの補助暖房機の暖房能力

kW

。式

(A.69)

による。

R

ge

一次/二次エネルギー換算値(

kJ/kWh

3.3.9

による。

c) 

暖房期間総合負荷

  暖房期間総合負荷(

HSTL

L

HST

は,次の式

(A.102)

による。

j

n

j

j

n

t

L

L

×

=

=1

h

HST

)

(

  (A.102)

ここに,

L

h

(t

j

)

外気温度

t

j

のときの建物の暖房負荷(

kW

。式

(A.39)

よる。

t

j

暖房期間中,暖房を必要とする各温度(℃)

。都市及び

建物用途による温度を

表 A.21

及び

表 A.22

に示す。

n

全暖房範囲の最高温度

t

j

に対応する温度区分

j

n

j

暖房期間中,暖房を必要とする各温度発生時間(

hr

。都

市及び建物用途による発生時間を

表 A.21

及び

表 A.22

示す。

j

温度区分で,次のとおり。

j

1

2

3

d) 

暖房期間エネルギー消費量

  暖房期間エネルギー消費量(

HSEC

p

C

HSEp

は,次の式

(A.103)

による。

j

l

j

j

l

j

j

j

j

n

l

j

j

n

t

E

n

t

E

n

t

E

C

×

+

×

+

×

=

=

=

+

=

1

RH

1

he

1

h

HSEp

)

(

)

(

)

(

  (A.103)


74

B 8627

:2015

   

ここに,

E

h

(t

j

)

外気温度

t

j

において,建物の暖房負荷に応じた能力で運

転する場合の暖房エネルギー消費量。

無着霜領域(

t

j

≦−

7

℃及び

4.5

℃≦

t

j

)の場合は,式

(A.98)

による。

着霜領域(−

7

℃<

t

j

4.5

℃)の場合は,式

(A.99)

によ

る。

E

he

(t

j

)

外気温度

t

j

において,最大設定で運転する場合の暖房エ

ネルギー消費量

無着霜領域(

t

j

≦−

7

℃及び

4.5

℃≦

t

j

)で,最大暖房極

低温能力を設定しない場合は,式

(A.59)

による。最大暖

房極低温能力を設定する場合は,式

(A.61)

による。

着霜領域(−

7

℃<

t

j

4.5

℃)で,最大暖房極低温能力

を設定しない場合は,式

(A.65)

による。最大暖房極低温

能力を設定する場合は,式

(A.67)

による。

E

RH

(t

j

)

外気温度

t

j

における,補助暖房機の暖房エネルギー消費

量。

無着霜領域(

t

j

≦−

7

℃及び

4.5

℃≦

t

j

)の場合は,式

(A.100)

による。

着霜領域(−

7

℃<

t

j

4.5

℃)の場合は,式

(A.101)

によ

る。

t

j

暖房期間中,暖房を必要とする各温度(℃)

。都市及び

建物用途による温度を

表 A.21

及び

表 A.22

に示す。

n

全暖房範囲の最高温度

t

j

に対応する温度区分

j

n

j

暖房期間中,暖房を必要とする各温度発生時間(

hr

。都

市及び建物用途による発生時間を

表 A.21

及び

表 A.22

示す。

j

温度区分で,次のとおり。

j

1

2

3

l

最大暖房能力と建物の暖房負荷とが一致する外気温度
以下の温度区分で,最も

j

が大きい区分。

A.5.3 

期間エネルギー消費量(AEC

p

 

期間消費エネルギー量(

AEC

p

C

AEp

は,次の式

(A.104)

による。

HSEp

CSEp

AEp

C

C

C

+

=

  (A.104)

A.5.4 

期間成績係数(APF

p

 

期間成績係数(

APF

P

)は,次による。

a) 

冷房期間成績係数

  冷房期間成績係数(

CSPF

p

F

CSp

は,次の式

(A.105)

による。

CSEp

CST

CSp

C

L

F

=

  (A.105)

b) 

暖房期間成績係数

  暖房期間成績係数(

HSPF

p

F

HSp

は,次の式

(A.106)

による。

HSEp

HST

HSp

C

L

F

=

   (A.106)

c) 

期間成績係数(APF

p

期間成績係数(

APF

p

F

APp

は,次の式

(A.107)

による。

AEp

HST

CST

APp

C

L

L

F

+

=

  (A.107)


75

B 8627

:2015

A.6 

エネルギー消費量のガス消費量及び消費電力への分離方法 

A.6.1 

冷房エネルギー消費量の冷房ガス消費量及び冷房消費電力への分離方法 

冷房エネルギー消費量の冷房ガス消費量及び冷房消費電力への分離方法は,次による。

a) 

冷房ガス比率の算出

  冷房ガス比率の算出は,次による。

1) 

仮想冷房ガス消費量及び仮想冷房消費電力

  仮想冷房ガス消費量及び仮想冷房消費電力の算出は,

次による。

1.1) 

最小冷房能力を設定しない場合

  最小冷房能力を設定しない場合は,次の式

(A.108)

及び

(A.109)

よる。

)

(

35

)

35

(

)

(

c0

c0

cr

cw

T

t

T

G

t

G

×

=

  (A.108)

)

(

35

)

35

(

)

(

c0

c0

crp

cwp

T

t

T

P

t

P

×

=

  (A.109)

ここに,

G

cw

(t)

外気温度

t

における,冷房ガス比率を算出するための仮

想冷房ガス消費量(

kW

G

cr

(35)

定格冷房標準ガス消費量(

kW

表 A.2

による。

T

c0

建物の冷房負荷が

0

になる外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は,

表 A.6

による。

P

cwp

(t)

外気温度

t

における,冷房ガス比率を算出するための仮

想冷房消費電力(一次エネルギー換算)

kW

P

crp

(35)

P

cr

(35)

×

R

ge

 / 3 600

P

cr

(35)

定格冷房標準消費電力(

kW

表 A.2

による。

R

ge

一次/二次エネルギー換算値(

kJ/kWh

3.3.9

による。

1.2) 

最小冷房能力を設定する場合

  最小冷房能力を設定する場合は,次による。

1.2.1)

外気温度

t

が,

T

c0

t

29

の場合は,次の式

(A.110)

及び

(A.111)

による。

)

(

29

)

29

(

)

(

c0

c0

cl

cw

T

t

T

G

t

G

×

=

  (A.110)

)

(

29

)

29

(

)

(

c0

c0

clp

cwp

T

t

T

P

t

P

×

=

  (A.111)

ここに,

G

cw

(t)

外気温度

t

における,冷房ガス比率を算出するための仮

想冷房ガス消費量(

kW

G

cl

(29)

最小冷房中温ガス消費量(

kW

表 A.2

による。

T

c0

建物の冷房負荷が

0

になる外気温度(℃)

代表負荷を用いる場合は

表 A.6

による。

P

cwp

(t)

外気温度

t

における,冷房ガス比率を算出するための仮

想冷房消費電力(一次エネルギー換算)

kW

P

clp

(29)

P

cl

(29)

×

R

ge

 / 3 600

P

cl

(29)

最小冷房中温消費電力(

kW

表 A.2

による。

R

ge

一次/二次エネルギー換算値(

kJ/kWh

3.3.9

による。

1.2.2)

外気温度

t

が,

29

t

の場合は,次の式

(A.112)

及び

(A.113)

による。

)

29

(

)

29

(

29

35

)

29

(

)

35

(

)

(

cl

cl

cr

cw

G

t

G

G

t

G

+

×

=

  (A.112)

)

29

(

)

29

(

29

35

)

29

(

)

35

(

)

(

clp

clp

crp

cwp

P

t

P

P

t

P

+

×

=

  (A.113)


76

B 8627

:2015

   

ここに,

G

cw

(t): 外気温度 における,冷房ガス比率を算出するための仮

想冷房ガス消費量(kW)

G

cr

(35): 定格冷房標準ガス消費量(kW)。

表 A.2

による。

G

cl

(29): 最小冷房中温ガス消費量(kW)。

表 A.2

による。

P

cwp

(t): 外気温度 における,冷房ガス比率を算出するための仮

想冷房消費電力(一次エネルギー換算)

(kW)

P

crp

(35): P

cr

(35)×R

ge

 / 3 600

P

clp

(29): P

cl

(29)×R

ge

 / 3 600

P

cr

(35): 定格冷房標準消費電力(kW)。

表 A.2

による。

P

cl

(29): 最小冷房中温消費電力(kW)。

表 A.2

による。

R

ge

一次/二次エネルギー換算値(kJ/kWh)

3.3.9

による。

2) 

冷房ガス比率

  冷房ガス比率 W

c

は,次の式(A.114)による。



×

+

×

×

=

=

=

=

j

m

j

j

m

j

j

j

m

j

j

j

n

t

P

n

t

G

n

t

G

W

1

cwp

1

cw

1

cw

c

)

(

)

(

)

(

  (A.114)

ここに,

G

cw

(t

j

)

外気温度

t

j

における,冷房ガス比率を算出するための仮

想冷房ガス消費量(

kW

。最小冷房能力を設定しない場

合は式

(A.108)

,最小冷房能力を設定する場合で,

T

c0

t

j

29

の場合は式

(A.110)

,最小冷房能力を設定する場合

で,

29

t

j

の場合は式

(A.112)

による。

P

cwp

(t

j

)

外気温度

t

j

における,冷房ガス比率を算出するための仮

想冷房消費電力(一次エネルギー換算)

kW

。最小冷

房能力を設定しない場合は式

(A.109)

,最小冷房能力を設

定する場合で,

T

c0

t

j

29

の場合は式

(A.111)

,最小冷房

能力を設定する場合で,

29

t

j

の場合は式

(A.113)

による。

t

j

冷房期間中,冷房を必要とする各温度(℃)

。都市及び

建物用途による温度を

表 A.19

及び

表 A.20

に示す。

n

j

冷房期間中,冷房を必要とする各温度発生時間(

hr

。都

市及び建物用途による発生時間を

表 A.19

及び

表 A.20

示す。

j

温度区分で,次のとおり。

j

1

2

3

m

全冷房範囲の最高温度

t

j

に対応する温度区分

j

b) 

冷房ガス消費量及び冷房消費電力

  外気温度

t

において,建物の冷房負荷に応じた能力でガスヒート

ポンプを運転する場合の冷房ガス消費量

G

c

(t)

及び冷房消費電力

P

c

(t)

は,次の式

(A.115)

及び

(A.116)

による。

c

c

c

)

(

)

(

W

t

E

t

G

×

=

(A.115)

ge

c

c

c

600

3

)

1

(

)

(

)

(

R

W

t

E

t

P

×

×

=

  (A.116)

ここに,

E

c

(t)

外気温度

t

において建物の冷房負荷に応じた能力で運転

する場合の冷房エネルギー消費量(

kW

。式

(A.36)

によ

る。

W

c

冷房ガス比率。式

(A.114)

による。

R

ge

一次/二次エネルギー換算値(

kJ/kWh

3.3.9

による。

A.6.2 

暖房エネルギー消費量の暖房ガス消費量及び暖房消費電力への分離方法 

暖房エネルギー消費量の暖房ガス消費量及び暖房消費電力への分離方法は,次による。

a) 

暖房ガス比率の算出

  暖房ガス比率の算出は,次による。


77

B 8627

:2015

1) 

仮想暖房ガス消費量及び仮想暖房消費電力

  仮想暖房ガス消費量及び仮想暖房消費電力の算出は,

次による。

1.1) 

最小暖房能力を設定しない場合

  最小暖房能力を設定しない場合は,次による。

1.1.1)

外気温度

t

が,

t

7

の場合は,次の式

(A.117)

及び

(A.118)

による。

)

2

(

)

2

(

2

7

)

2

(

)

7

(

)

(

hedef

hedef

hm

hw

G

t

G

G

t

G

+

×

=

  (A.117)

)

2

(

)

2

(

2

7

)

2

(

)

7

(

)

(

hedefp

hedefp

hmp

hwp

P

t

P

P

t

P

+

×

=

  (A.118)

ここに,

G

hw

(t): 外気温度 における,暖房ガス比率を算出するための仮

想暖房ガス消費量(kW)

G

hm

(7): 中間暖房標準ガス消費量(kW)。

表 A.9

による。

G

hedef

(2): 最大暖房低温ガス消費量(kW)。

表 A.9

による。

P

hwp

(t): 外気温度 における,暖房ガス比率を算出するための仮

想暖房消費電力(一次エネルギー換算)

(kW)

P

hmp

(7): P

hm

(7)×R

ge

 / 3 600

P

hedefp

(2): P

hedef

(2)×R

ge

 / 3 600

P

hm

(7): 中間暖房標準消費電力(kW)。

表 A.9

による。

P

hedef

(2): 最大暖房低温消費電力(kW)。

表 A.9

による。

R

ge

一次/二次エネルギー換算値(kJ/kWh)

3.3.9

による。

1.1.2)

  外気温度 が,7<の場合は,次の式(A.119)及び(A.120)による。

)

7

(

)

7

(

7

)

7

(

)

(

hm

h0

hm

hw

G

t

T

G

t

G

+

×

=

  (A.119)

)

7

(

)

7

(

7

)

7

(

)

(

hmp

h0

hmp

hwp

P

t

T

P

t

P

+

×

=

  (A.120)

ここに,

G

hw

(t): 外気温度 における,暖房ガス比率を算出するための仮

想暖房ガス消費量(kW)

G

hm

(7): 中間暖房標準ガス消費量(kW)。

表 A.9

による。

T

h0

建物の暖房負荷が 0 になる外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.14

による。

P

hwp

(t): 外気温度 における,暖房ガス比率を算出するための仮

想暖房消費電力(一次エネルギー換算)

(kW)

P

hmp

(7): P

hm

(7)×R

ge

 / 3 600

P

hm

(7): 中間暖房標準消費電力(kW)。

表 A.9

による。

R

ge

一次/二次エネルギー換算値(kJ/kWh)

3.3.9

による。

1.2) 

最小暖房能力を設定する場合

  最小暖房能力を設定する場合は,次による。

1.2.1)

  外気温度 が,t≦7 の場合は,次の式(A.121)及び(A.122)による。

)

2

(

)

2

(

2

7

)

2

(

)

7

(

)

(

hedef

hedef

hl

hw

G

t

G

G

t

G

+

×

=

  (A.121)

)

2

(

)

2

(

2

7

)

2

(

)

7

(

)

(

hedefp

hedefp

hlp

hwp

P

t

P

P

t

P

+

×

=

  (A.122)

ここに,

G

hw

(t): 外気温度 における,暖房ガス比率を算出するための仮

想暖房ガス消費量(kW)

G

hl

(7): 最小暖房標準ガス消費量(kW)。

表 A.9

による。

G

hedef

(2): 最大暖房低温ガス消費量(kW)。

表 A.9

による。


78

B 8627

:2015

   

P

hwp

(t): 外気温度 における,暖房ガス比率を算出するための仮

想暖房消費電力(一次エネルギー換算)

(kW)

P

hlp

(7): P

hl

(7)×R

ge

 / 3 600

P

hedefp

(2): P

hedef

(2)×R

ge

 / 3 600

P

hl

(7): 最小暖房標準消費電力(kW)。

表 A.9

による。

P

hedef

(2): 最大暖房低温消費電力(kW)。

表 A.9

による。

R

ge

一次/二次エネルギー換算値(kJ/kWh)

3.3.9

による。

1.2.2)

  外気温度 が,7<の場合は,次の式(A.123)及び(A.124)による。

)

7

(

)

7

(

7

)

7

(

)

(

hl

h0

hl

hw

G

t

T

G

t

G

+

×

=

  (A.123)

)

7

(

)

7

(

7

)

7

(

)

(

hlp

h0

hlp

hwp

P

t

T

P

t

P

+

×

=

  (A.124)

ここに,

G

hw

(t): 外気温度 における,暖房ガス比率を算出するための仮

想暖房ガス消費量(kW)

G

hl

(7): 最小暖房標準ガス消費量(kW)。

表 A.9

による。

T

h0

建物の暖房負荷が 0 になる外気温度(℃) 
代表負荷を用いる場合は,

表 A.14

による。

P

hwp

(t): 外気温度 における,暖房ガス比率を算出するための仮

想暖房消費電力(一次エネルギー換算)

(kW)

P

hlp

(7): P

hl

(7)×R

ge

 / 3 600

P

hl

(7): 最小暖房標準消費電力(kW)。

表 A.9

による。

R

ge

一次/二次エネルギー換算値(kJ/kWh)

3.3.9

による。

2) 

暖房ガス比率

  暖房ガス比率 W

h

は,次の式(A.125)による。



×

+

×

×

=

=

=

=

j

n

j

j

n

j

j

j

n

j

j

j

n

t

P

n

t

G

n

t

G

W

1

hwp

1

hw

1

hw

h

)

(

)

(

)

(

(A.125)

ここに,

G

hw

(t

j

): 外気温度 t

j

における,暖房ガス比率を算出するための仮

想暖房ガス消費量(kW)

。最小暖房能力を設定しない場

合で,t

j

≦7 の場合は式(A.117),最小暖房能力を設定しな

い場合で,7<t

j

の場合は式(A.119),最小暖房能力を設定

する場合で,t

j

≦7 の場合は式(A.121),最小暖房能力を設

定する場合で,7<t

j

の場合は式(A.123)による。

P

hwp

(t

j

): 外気温度 t

j

における,暖房ガス比率を算出するための仮

想暖房消費電力(一次エネルギー換算)

(kW)

。最小暖

房能力を設定しない場合で,t

j

≦7 の場合は式(A.118),最

小暖房能力を設定しない場合で,7<t

j

の場合は式

(A.120),最小暖房能力を設定する場合で,t

j

≦7 の場合は

式(A.122),最小暖房能力を設定する場合で,7<t

j

の場合

は式(A.124)による。

t

j

暖房期間中,暖房を必要とする各温度(℃)

。都市及び

建物用途による温度を

表 A.21

及び

表 A.22

に示す。

n

j

暖房期間中,暖房を必要とする各温度発生時間(hr)

。都

市及び建物用途による発生時間を

表 A.21

及び

表 A.22

示す。

j: 温度区分で,次のとおり。

j=1,2,3…

n: 全暖房範囲の最高温度 t

j

に対応する温度区分 j


79

B 8627

:2015

b) 

暖房ガス消費量及び暖房消費電力

  外気温度 において,建物の暖房負荷に応じた能力でガスヒート

ポンプを運転する場合の暖房ガス消費量 G

h

(t)  及び暖房消費電力 P

h

(t)  は,次の式(A.126)及び(A.127)

による。

h

h

h

)

(

)

(

W

t

E

t

G

×

=

  (A.126)

ge

h

h

h

600

3

)

1

(

)

(

)

(

R

W

t

E

t

P

×

×

=

  (A.127)

ここに,

E

h

(t): 外気温度 において建物の暖房負荷に応じた能力で運転

する場合の暖房エネルギー消費量(kW)

。式(A.98)によ

る。

W

h

暖房ガス比率。式(A.125)による。

R

ge

一次/二次エネルギー換算値(kJ/kWh)

3.3.9

による


80

B 8627

:2015

表 A.19−店舗における地域ごとの冷房期間及び外気温度発生時間 

単位  外気温度:℃,発生時間:h

地域

冷房期間 温度区分

1

2

3

4

5

6

7

8

9

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9

0

1

2

3

4

5

6 合計

外気温度

15

16

17

8

19

20

21

22

3

24

25

26

27

28

29

30

31

32

33

34

35

36

37

38

39

40

0 / 7

夏季

0

0

0

0

0

0

0

6

7

6

8

1

2

1 4

1 5

1 3

1 8

5

9

10

0

0

0

0

0

0

0 4

東京

その他季

0

0

0

0

0

0

0

1 3

1 2

7

2

7

1

6

12

3

3

1

0

0

0

0

0

0

0

0

5 7

1 / 7

合計

0

0

0

0

0

0

0

1 9

1 9

1 3

1 0

1 8

1 3

1 0

1 7

1 6

1 1

6

9

10

0

0

0

0

0

0

6 1

0 / 4

夏季

0

0

0

0

0

0

0

7

7

0

3

5

1

2

1 8

1 0

1 1

1 4

1 9

2

15

1

0

0

0

0

1 5

大阪

その他季

0

0

0

0

0

0

0

8

6

3

8

8

6

5

2

14

8

3

0

0

0

0

0

0

0

0

6 1

1 / 5

合計

0

0

0

0

0

0

0

1 5

1 3

1 3

1 1

1 3

1 7

1 7

1 0

1 4

1 9

1 7

1 9

2

15

1

0

0

0

0

7 6

0 / 6

夏季

0

0

0

0

0

0

0

1

3

3

5

1 1

1 6

1 7

1 5

1 1

2

6

2

23

8

5

0

0

0

0

1 8

名古屋

その他季

0

0

0

0

0

0

0

1 7

8

7

9

1

0

6

2

18

8

0

5

1

0

0

0

0

0

0

5 2

1 / 9

合計

0

0

0

0

0

0

0

1 8

1 1

1 0

1 4

1 2

1 6

1 3

1 7

1 9

1 0

6

7

24

8

5

0

0

0

0

6 0

0 / 4

夏季

0

0

0

0

0

0

0

7

4

1 4

1 2

8

4

2

0

3

3

25

6

3

0

0

0

0

0

0

7 1

仙台

その他季

0

0

0

0

0

0

0

5

4

18

9

8

6

8

1

1

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0 / 2

合計

0

0

0

0

0

0

0

2

8

1 2

1 1

1 6

0

0

1

4

3

25

6

3

0

0

0

0

0

0

8 1

0 / 0

夏季

0

0

0

0

0

0

0

9

8

5

4

5

4

1 0

1 6

1 1

1 6

1 8

4

28

9

0

0

0

0

0

1 7

福岡

その他季

0

0

0

0

0

0

0

1 2

1 7

1 1

0

4

2

2

7

20

7

0

0

0

0

0

0

0

0

0

5 2

1 / 4

合計

0

0

0

0

0

0

0

1 1

1 5

1 6

1 4

1 9

1 6

1 2

1 3

1 1

1 3

1 8

4

28

9

0

0

0

0

0

6 9

0 / 3

夏季

0

0

0

0

0

0

0

0

5

5

6

3

1 9

1 1

1 7

1 5

1 2

1 2

2

4

14

3

0

0

0

0

1 8

広島

その他季

0

0

0

0

0

0

0

1 0

1 9

1 4

1 0

9

1

6

14

8

2

0

0

0

0

0

0

0

0

0

6 3

1 / 3

合計

0

0

0

0

0

0

0

1 0

1 4

1 9

1 6

1 2

1 0

1 7

1 1

1 3

1 4

1 2

2

4

14

3

0

0

0

0

7 1

0 / 1

夏季

0

0

0

0

0

0

0

8

9

7

7

0

6

1 8

1 1

1 7

1 7

1 5

2

22

3

2

0

0

0

0

1 4

高松

その他季

0

0

0

0

0

0

0

8

2

7

5

4

3

9

3

14

4

0

0

0

0

0

0

0

0

0

5 9

1 / 3

合計

0

0

0

0

0

0

0

1 6

1 1

1 4

1 2

1 4

1 9

1 7

1 4

1 1

1 1

1 5

2

22

3

2

0

0

0

0

6 3

0 / 1

夏季

0

0

0

0

0

0

0

5

3

1 2

1 1

1 2

1 3

6

8

6

4

6

9

6

10

0

0

0

0

0

0 1

富山

その他季

0

0

0

0

0

0

0

1 0

3

9

3

5

3

3

14

3

3

0

0

0

0

0

0

0

0

0

3 6

1 / 8

合計

0

0

0

0

0

0

0

1 5

1 6

1 1

1 4

1 7

1 6

1 9

1 2

9

7

6

9

6

10

0

0

0

0

0

4 7

0 / 3

夏季

0

0

0

0

0

0

0

8

3

4

7

1 7

1 0

5

1

9

0

8

1

9

2

14

4

5

2

0

0 9

前橋

その他季

0

0

0

0

0

0

0

7

0

5

1

3

0

4

8

13

5

0

0

0

0

0

0

0

0

0

3 6

1 / 1

合計

0

0

0

0

0

0

0

1 5

1 3

1 9

1 8

1 0

1 0

1 9

1 9

2

5

8

1

9

2

14

4

5

2

0

4 5

0 / 8

夏季

0

0

0

0

0

0

0

3

1 3

8

6

2

6

7

8

9

15

4

0

0

0

0

0

0

0

0

7 1

盛岡

その他季

0

0

0

0

0

0

0

6

8

8

6

19

8

3

4

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

1 2

0 / 8

合計

0

0

0

0

0

0

0

1 9

1 1

1 6

1 2

1

4

0

2

9

15

4

0

0

0

0

0

0

0

0

8 3

0 / 5

夏季

0

0

0

0

0

0

0

0

1 4

6

3

5

3

9

12

2

1

0

0

0

0

0

0

0

0

0

5 5

札幌

その他季

0

0

0

0

0

0

0

2

4

6

4

5

3

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

4

0 / 3

合計

0

0

0

0

0

0

0

2

1 8

2

7

0

6

9

12

2

1

0

0

0

0

0

0

0

0

0

5 9

0 / 8

夏季

0

0

0

0

0

0

0

0

3

1

5

6

1 0

1 0

2 1

1 9

1 6

4

57

0

0

0

0

0

0

0

1 2

鹿児島

その他季

0

0

0

0

0

0

0

1 0

1 7

1 2

1 5

1 9

9

3

6

15

9

10

3

0

0

0

0

0

0

0

9 8

1 / 4

合計

0

0

0

0

0

0

0

1 0

2 0

2 3

2 0

1 5

1 9

2 3

2 7

2 4

1 5

1 4

60

0

0

0

0

0

0

0

1 0

4

B 86

27

201

5


81

B 8627

:2015

表 A.20−事務所における地域ごとの冷房期間及び外気温度発生時間 

単位  外気温度:℃,発生時間:h

地域

冷房期間 温度区分

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

12

13

14

15

16

17

18

19

20

21

22

23

24

25

26 合計

外気温度

15

16

17

18

19

20

21

22

23

24

25

26

27

28

29

30

31

32

33

34

35

36

37

38

39

40

04 19

夏季

0

0

0

0

16

33

35

51

45

34

41

58

66

101

17

1 9

101

73

33

9

0

0

0

0

0

0

42

東京

その他季

0

0

0

0

105

133

131

134

123

94

65

59

43

14

10

3

3

1

0

0

0

0

0

0

0

0

918

11/11

合計

0

0

0

0

121

166

166

185

168

128

106

117

109

115

127

132

104

74

33

9

0

0

0

0

0

0 1860

04 21

夏季

0

0

0

0

0

6

16

26

27

39

57

67

62

66

90

1 2

112

106

93

53

13

1

0

0

0

0

46

大阪

その他季

0

0

0

0

90

117

121

105

111

96

74

72

46

47

27

12

7

3

0

0

0

0

0

0

0

0

928

11/03

合計

0

0

0

0

90

123

137

131

138

135

131

139

108

113

117

124

119

109

93

53

13

1

0

0

0

0 1874

04 20

夏季

0

0

0

0

16

18

18

24

33

58

63

75

101

93

04

93

79

74

62

20

7

4

0

0

0

0

42

名古屋

その他季

0

0

0

0

72

68

106

122

108

85

72

61

52

24

19

15

7

0

4

1

0

0

0

0

0

0

816

10/23

合計

0

0

0

0

88

86

124

146

141

143

135

136

153

117

123

108

86

74

66

21

7

4

0

0

0

0 1758

04 30

夏季

0

0

0

0

51

73

87

60

68

81

87

85

61

53

51

37

20

21

5

3

0

0

0

0

0

0

43

仙台

その他季

0

0

0

0

81

83

73

63

37

36

15

9

5

7

1

1

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

11

10/06

合計

0

0

0

0

132

156

160

123

105

117

102

94

66

60

52

38

20

21

5

3

0

0

0

0

0

0 1254

04 14

夏季

0

0

0

0

3

5

16

49

45

58

60

72

70

85

05

1 5

87

93

55

24

8

0

0

0

0

0

40

福岡

その他季

0

0

0

0

108

123

134

121

117

98

63

40

45

19

22

18

6

0

0

0

0

0

0

0

0

0

914

11/11

合計

0

0

0

0

111

128

150

170

162

156

123

112

115

104

127

123

93

93

55

24

8

0

0

0