B 8605：2002
（1）
著作権法により無断での複製，転載等は禁止されております。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，社団法人日本冷凍
空調学会(JSRAE)／財団法人日本規格協会(JSA)から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきと
の申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これに
よって，JIS B 8605:1999は改正され，この規格に置き換えられる。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。主務大臣及び日本工業標準調査会は，
このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新案登
録出願にかかわる確認について，責任はもたない。
JIS B 8605には，次に示す附属書がある。
附属書1（規定）止め弁の試験及び検査方法
附属書2（規定）グランド式止め弁
附属書3（規定）ベローズ式及びダイアフラム式止め弁
B 8605：2002
（2）
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
1. 適用範囲 ························································································································ 1
2. 引用規格 ························································································································ 1
3. 止め弁一般 ····················································································································· 1
3.1 主要部の名称 ················································································································ 1
3.2 種類 ···························································································································· 1
3.3 形名の構成 ··················································································································· 2
3.4 性能 ···························································································································· 2
3.5 材料 ···························································································································· 2
3.6 構造一般 ······················································································································ 2
3.7 寸法 ···························································································································· 3
3.8 外観 ···························································································································· 5
3.9 止め弁の呼び方 ············································································································· 5
3.10 表示 ··························································································································· 5
附属書1（規定）止め弁の試験及び検査方法 ·············································································· 8
附属書2（規定）グランド式止め弁 ························································································· 10
附属書3（規定）ベローズ式及びダイアフラム式止め弁 ······························································ 22
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日本工業規格 JIS
B 8605：2002
冷媒用止め弁
Stop valves for refrigerants
1. 適用範囲 この規格は，冷媒用止め弁（以下，止め弁という。）について規定する。
なお，一般的事項を本体に，試験及び検査方法を附属書1に，グランド式止め弁を附属書2に，ベロー
ズ式及びダイアフラム式止め弁を附属書3に示す。
備考 この規格の中で用いる圧力は，ゲージ圧力である。
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 0203 管用テーパねじ
JIS B 0405 普通公差−第1部：個々に公差の指示がない長さ寸法及び角度寸法に対する公差
JIS B 2238 鋼製管フランジ通則
JIS B 8270 圧力容器（基盤規格）
JIS B 8602 冷媒用管フランジ
JIS B 8607 冷媒用フレア及びろう付け管継手
JIS G 5501 ねずみ鋳鉄品
JIS G 5502 球状黒鉛鋳鉄品
JIS G 5705 可鍛鋳鉄品
3. 止め弁一般
3.1
主要部の名称 止め弁の主要各部の名称を，付図1〜4に示す。
3.2
種類 止め弁の種類は，最高使用圧力，止め弁形式，弁箱の形状，管接続部の形式及び大きさによ
って，次のように区分する。
a) 最高使用圧力 最高使用圧力及びその記号は，表1に示す。
表 1 最高使用圧力及びその記号
最高使用圧力
記号
2.00 MPa
2
3.00 MPa
3
3.45 MPa
3.45
4.30 MPa
4.3
5.00 MPa
5
b) 止め弁形式 止め弁形式及びその記号は，弁棒と弁箱との間のシールの方法によって区分し，表2に
示す。
2
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表 2 止め弁形式
止め弁形式
シールの方法
記号
グランド式
グランドパッキン，Oリングなどでシールを行うもの
P
ベローズ式
ベローズでシールを行うもの
B
ダイアフラム式
ダイアフラムでシールを行うもの
D
c) 弁箱の形状 弁箱の形状及びその記号は，止め弁の出入口の方向が直角となっているか，直線となっ
ているかによって区分し，表3に示す。
表 3 弁箱の形状
弁箱の形状
止め弁の出入口の方向
記号
アングル
直角のもの
A
グローブ
直線のもの
G
d) 管接続部の形式 管接続部の形式は，配管に取り付ける場合の接続形式によって区分し，表4に示す。
表 4 管接続部の形式
管接続部の形式
記号
ねじ込み式
T
フランジ式Aグループ
A
フランジ式Rグループ
R
フレア式
F
ろう付け式
B
鋼管突合せ式
W
鍛造突合せ式又は差込み式
D
e) 大きさ 止め弁の大きさは，管接続部の大きさの呼びで表す。
なお，大きさを記号化して表す場合は，Ａ列で表す。
3.3
形名の構成 止め弁の形名は，3.2 a)〜e)に規定した記号を，その順序に配列して表し，次による。
例：3 MPaグランド式グローブ形止め弁フランジ式Aグループ100Aの場合
3 P G A−100A
大きさを表す記号
管接続部の形式を表す記号
弁箱の形状を表す記号
止め弁形式を表す記号
最高使用圧力を表す記号
3.4
性能 附属書1によって試験を行ったとき，止め弁の性能は次による。
a) 耐圧性能 止め弁は，割れ，変形，漏れなどの異常があってはならない。
b) 気密性能 止め弁は，漏れがあってはならない。
3.5
材料 止め弁の材料は，冷媒，吸収溶液，潤滑油又はこれらの混合物の作用によって劣化してはな
らない。
3.6
構造一般 止め弁の構造は，次による。
a) 止め弁は開閉操作が滑らかであり，弁棒が時計回りで閉じる構造とする。
b) 止め弁は，開閉操作によってふたが回転してはならない。
なお，ふたがねじ取付方式の場合は，付図4のように回り止めを施すこと。ただし，付図3のよう
にふたが外れても外部に漏れが生じない構造のものは，この限りではない。
c) 管接続部がフランジ式の止め弁のガスケット座は，グルーブ座（溝形）とし，相フランジ及び締付け
3
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ボルトはJIS B 8602による。
d) 管接続部がフレア式の止め弁は，弁箱にスパナなどの掛部又はそれに代わるものがなければならない。
e) 止め弁には逆座を設けるか，二重シール構造でなければならない。
3.7
寸法 止め弁の主要寸法は，附属書2表3〜12及び附属書3表2〜5によるほか，次による。
a) 削り加工部は，JIS B 0405の中級による。
b) ねじ込み式 管接続部がねじ込み式の止め弁の寸法許容差は，次による。
1) 管用ねじは，JIS B 0203による。
2) 図1の面間寸法（端面機械加工の場合）の寸法許容差は，グローブ弁で±1.5 mm，アングル弁で±
0.8 mmとする。
3) 図1の両端のねじ部の軸線間の角度の許容差は，ねじ込み端から300 mmの距離において±2 mmと
する。
単位 mm
図 1 ねじ部の平行度及び直角度の測定方法
c) フランジ式 管接続部がフランジ式の止め弁の寸法許容差は，次による。
1) フランジ部の寸法許容差は，JIS B 2238による。
2) 図2の両端のフランジの平行度及び直角度の許容差は，表5による。
3) 図2の面間寸法の許容差は，表5による。
表 5 フランジ式及び差込み式止め弁の寸法許容差
止め弁の呼び径
許容差
平行度及び直角度 α分
面間寸法 mm
グローブ弁
アングル弁
100 A以下
±30
±1.5
±0.8
125 A以上200 A以下
±20
±1.5
±0.8
4
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図 2 フランジ部の平行度及び直角度の測定方法
d) フレア式 管接続部がフレア式の止め弁の寸法許容差は，次による。
1) 管継手端部及びフレアナットの寸法許容差は，JIS B 8607による。
2) 両端の継手面の面間寸法の許容差は，グローブ弁で±1.5 mm，アングル弁で±0.8 mmとする。
e) 差込み式 管接続部が銅管差込み式の止め弁の寸法許容差は，次による。
1) 弁箱の管差込み部内径の寸法許容差は，表6を満足しなければならない。
2) 弁箱の両端面の平行度及び直角度の許容差は，表5による。
表 6 差込み式止め弁の寸法許容差
単位 mm
銅管の基準外径
寸法許容差(銅管の基準外径に対して)
6.35
＋0.14〜＋0.26
9.52
＋0.14〜＋0.26
12.70
＋0.14〜＋0.30
15.88
＋0.17〜＋0.33
19.05
＋0.17〜＋0.33
25.40
＋0.20〜＋0.40
31.75
＋0.20〜＋0.40
f)
突合せ式 管接続部が図3の突合せ式の止め弁の寸法許容差は，次による。
1) 管継手部の外径及び肉厚の寸法許容差は，規定された管材料のそれぞれの規格による。
2) 両端面の平行度及び直角度の許容差は，表7による。また，面間寸法の許容差は，表8による。
表 7 突合せ式止め弁の角度の許容差
止め弁の呼び
角度αの許容差
100 A以下
±1°
125 A以上200 A以下
±45′
5
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図 3 突合せ式止め弁の寸法許容差
表 8 突合せ式止め弁の寸法許容差
単位 mm
面間寸法の区分 L
200未満
200以上400未満
400以上650未満
寸法許容差
±2.0
±3.0
±4.0
3.8
外観 止め弁の外観は，次による。
a) 鋳造品は，内外面とも有害な鋳巣，鋳ばり，砂焼付き，砂かみ，スケール，割れなどがないものとす
る。
b) 鍛造品は，かぶり，せぎり傷などがないものとする。
c) 溶接品は，内外面ともに溶接部の全長にわたって溶込み不良，割れなどの有害な欠陥がなく，余盛り
は滑らかな形状であるものとする。
d) 機械加工面には，有害なきず及び仕上げ程度の不同がないものとする。
e) 寸法の指定がない角又は隅部には，適切な面取り・丸みが付いているものとする。
f)
流体の通過する部分は，適切な仕上げ及び清掃がなされたものとする。
3.9
止め弁の呼び方 止め弁の呼び方は，規格番号又は規格名称に続く形名による。ただし，A列の呼
びで表す。ただし，ねじ込み式のものは，B列で表してもよい。
3.10 表示 止め弁には，次の事項を容易に消えない方法で表示する。
a) 大きさ
b) 管接続部の形式
c) 弁箱の形状
d) 止め弁の形式
e) 最高使用圧力
f)
流れの方向
g) 開閉の方向
h) 製造業者名又はその略号
ただし，表示が困難な場合には，b)〜d)を表す記号は省略してもよい。
6
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付図 1 グランド式（フランジ接続形）
付図 2 ベローズ式（フランジ接続形）
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付図 3 ベローズ式（フレア接続形）
付図 4 ダイアフラム式（ろう付け接続形）
備考 付図1〜4は，それぞれ，グランド式，ベローズ式，ダイアフラム式の各部の名称を示したもの
で，これらの構造を規定するものではない。
8
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附属書1（規定）止め弁の試験及び検査方法
1. 適用範囲 この附属書は，本体に基づいて製作した止め弁の試験方法及び検査方法について規定する。
2. 試験及び検査の項目 試験及び検査の項目は，次による。
a) 性能
1) 耐圧性能
2) 気密性能
b) 構造
c) 寸法
d) 外観
e) 表示
3. 試験温度 試験温度は，特に指定のない限り常温とする。
4. 性能試験
4.1
耐圧性能 耐圧性能の試験は，次による。
a) 耐圧性能の試験圧力は，最高使用圧力の1.5倍以上の圧力とする。ただし，鋳鉄品及び鉄鋳造品を用
いた止め弁は，附属書1表1の圧力以上とする。
附属書1表 1 鋳鉄品及び鋳造品の止め弁の耐圧試験圧力
適用冷媒
最高使用圧力
MPa
大きさの呼び
材料
JIS G 5501
JIS G 5502
JIS G 5705
JIS B 8270
付表2.1及び附属書5
FC250
FC300
FC350
FCD-S
FCMB-S
アンモニア
2.00
100A (4B) 以下
−
1.5倍
2倍
1.5倍
1.5倍
100A (4B) を超え
−
1.5倍
−
1.5倍
1.5倍
3.00
100A (4B) 以下
−
−
−
2倍
2倍
100A (4B) を超え
−
−
−
−
−
フルオロカーボン
2.00
100A (4B) 以下
2倍
2倍
2倍
1.5倍
1.5倍
100A (4B) を超え
−
−
−
1.5倍
1.5倍
3.00
100A (4B) 以下
−
−
−
2倍
2倍
100A (4B) を超え
−
−
−
−
−
備考1. 最高使用圧力が3.45，4.30及び5.00 MPaの止め弁には，これらの材料を使用してはならない。
2. −の記号を記入した箇所の大きさの呼びの止め弁には，これらの材料を使用してはならない。
b) 止め弁を半開状態で，弁箱及びふたを適切に保持して弁箱及びふた内に液体を満たして空気を排除し
た後，規定した耐圧試験圧力を加えて1分間以上保持したとき，弁箱，ふたの破壊及びその表面から
の漏れ，液体のにじみなどがあってはならない。ただし，耐圧試験は，ベローズ，ダイアフラムなど
の永久変形のおそれのある部品を除いて試験を行ってもよい。
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4.2
気密性能 気密性能の試験は，次による。
a) 気密性能の試験圧力は最高使用圧力以上の圧力とし，空気又は不燃性ガス（酸素及び毒性ガスを除く。）
を気密試験圧力になるまで加えて1分間以上保持して行う。
b) 止め弁を半開状態で適切に保持し，止め弁の表面その他からの漏れがあってはならない。
c) 止め弁を閉じた状態で適切に保持し，弁の入口側から出口側へ漏れがあってはならない。
d) 止め弁に逆座がある場合には，逆座に弁体を当てた全開状態にして，パッキン押さえを自由状態にな
るように緩めた状態で止め弁を適切に保持し，逆座からの漏れがあってはならない。
5. 構造・寸法検査 止め弁の構造及び寸法は，本体及び，附属書2又は附属書3の規定を満足していな
ければならない。
6. 外観検査及び表示 止め弁の外観及び表示は，本体及び，附属書2又は附属書3の規定を満足してい
なければならない。
10
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附属書2（規定）グランド式止め弁
1. 適用範囲 この附属書は，本体に基づいて製作するグランド式止め弁について規定する。ただし，こ
の附属書に本体と異なる規定がある場合には，この附属書による。
2. 最高使用温度 止め弁の最高使用温度は，150 ℃とする。
3. 種類 止め弁の種類は，最高使用圧力，止め弁形式，弁箱形状，管接続部形式及び大きさの呼びによ
って区分し，附属書2表1及び附属書2表2による。
4. 材料 止め弁各部に使用する材料は，冷媒ガス，吸収溶液，潤滑油又はこれらの混合物の作用によっ
て劣化してはならない。
5. 構造，形状及び寸法 構造，形状及び寸法は，次による。
a) 止め弁の最小開口面積は，附属書2表3〜表12による。
b) 弁体と弁棒は弁押さえによって取り付け，滑らかに回転する構造とし，弁体と弁押さえは適切な方法
で緩まないようにする。
c) 大きさの呼び25A (1B) 以下のものは，弁体と弁棒を一体形にしてもよい。
d) 冷媒の外部への漏れを防ぐために逆座を設けなければならない。
e) 止め弁の主要寸法は，附属書2表3〜表12による。
f)
管接続部がねじ込み式の止め弁のねじ部は，JIS B 0203による。
附属書2表 1 グランド式止め弁の種類
最高使用圧力
止め弁形式
弁箱形状
管接続部形式
大きさの呼び
種類の記号(形名)
2.00 MPa
3.00 MPa
3.45 MPa
4.30 MPa
又は
5.00 MPa
グランド式
グローブ
ねじ込み式
附属書2表3
□PGT△
アングル
附属書2表4
□PAT△
グローブ
フランジ式
Aグループ
附属書2表5
□PGA△
アングル
附属書2表6
□PAA△
グローブ
フランジ式
Rグループ
附属書2表7
□PGR△
アングル
附属書2表8
□PAR△
グローブ
鋼管突合せ式
附属書2表9
□PGW△
アングル
附属書2表10
□PAW△
グローブ
鍛造突合せ式
又は差込み式
附属書2表11
□PGD△
アングル
附属書2表12
□PAD△
備考1. 種類の記号（形名）の□は最高使用圧力を表し，2.00 MPaは2で，3.00 MPaは3で，3.45 MPaは3.45で，4.30
MPaは4.3で，5.00 MPaは5で表示する。また，△は大きさの呼びを表し，25A，又は1/2Bのように表示する。
2. 大きさの呼び及び最高使用圧力は，附属書2表2参照。
11
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附属書2表 2 グランド式止め弁の最高使用圧力
種類の記号
PGT
PAT
PGA
PAA
PGR
PAR
PGW
PAW
PGD
PAD
弁箱形状
グローブ アングル グローブ アングル グローブ アングル グローブ アングル グローブ アングル
接続部形式
ねじ込み式
フランジ式
Aグループ
フランジ式
Rグループ
鋼管
突合せ式
鍛造
突合せ，差込み式
大きさの呼び
最高使用圧力 MPa
A
B
1
3/8
2.00，3.00
又は
5.00
2.00，3.00
又は
5.00
2.00
又は
3.00
2.00
又は
3.00
2.00
又は
3.00
2.00
又は
3.00
3.00
又は
5.00
3.00
又は
5.00
15
1/2
20
3/4
25
1
3.00
又は
4.30
3.00
又は
4.30
32
11/4
40
11/2
50
2
3.00
又は
3.45
3.00
又は
3.45
65
21/2
80
3
(90)
(31/2)
100
4
125
5
150
6
200
8
備考 90Ａは使用しないことが望ましい。
12
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附属書2表 3 PGT形止め弁
単位 mm
大きさの呼び
最小開
口面積
(cm2)
L
(参考)
管用テーパねじ
ハンドル
車径 D1
（参考）
高さ（最大）
A
B
呼び
有効ねじ部
最小長さ I
H1
H2
10
3/8
1
90
Rc 3/8
8
80
180
206
15
1/2
2
100
Rc 1/2
11
100
180
206
20
3/4
3
120
Rc 3/4
11
125
200
210
備考1. 管接続部の形状は，六角又は丸形とする。
2. 弁座及び逆座の当たり面は，上図 a又はbのように円すい形にしてもよい。
3. ハンドルは，上図 cのようにキャップにしてもよい。
13
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附属書2表 4 PAT形止め弁
単位 mm
大きさの呼び
最小開
口面積
(cm2)
L
(参考)
管用テーパねじ
ハンドル
車径 D1
（参考）
高さ（最大）
A
B
呼び
有効ねじ部
最小長さ I
H1
H2
10
3/8
1
45
Rc 3/8
8
80
160
192
15
1/2
2
50
Rc 1/2
11
100
160
192
20
3/4
3
60
Rc 3/4
11
125
180
193
備考1. 管接続部の形状は，六角又は丸形とする。
2. 弁座及び逆座の当たり面は，上図 a又はbのように円すい形にしてもよい。
3. ハンドルは，上図 cのようにキャップにしてもよい。
14
B 8605：2002
著作権法により無断での複製，転載等は禁止されております。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書2表 5 PGA形止め弁
単位 mm
大きさ
の呼び
d
(最小)
最小開
口面積
(cm2)
L
(参考)
フランジ
ハンド
ル車径
D1
(参考)
高さ
(最大)
D
ボルト孔
ボルト
のねじ
の呼び
C1
C2
f
A
B
C
数
h
H1 H2
10
3/8
12
1
120
95
65
4
15
M12
25
37
3
80
190 190
15
1/2
16
2
130
100
70
4
15
M12
28
40
3
100
190 206
20
3/4
21
3
150
105
75
4
15
M12
31
47
4
125
205 210
25
1
27
5.5
160
115
85
4
15
M12
41
57
4
125
240 256
32
11/4
35
9.5
180
140
100
4
19
M16
49
65
4
160
260 288
40
11/2
41
13
200
145
105
4
19
M16
54
70
4
160
280 294
50
2
52
21
230
155
115
4
19
M16
65
81
4
200
320 334
65
21/2
67
35
250
185
140
4
23
M20
81
97
4
200
350 374
80
3
80
50
290
200
155
4
23
M20
98
114
4
225
380 426
(90) (31/2)
93
67
320
215
170
4
23
M20
114
130
4
250
410 467
100
4
105
86
350
245
190
4
25
M22
124
146
4
280
450 500
125
5
130
130
400
260
215
8
23
M20
152
174
4
355
500 564
150
6
155
180
470
290
245
8
23
M20
177
199
5
355
550 611
200
8
204
325
620
345
300
12
23
M20
227
249
5
450
650 727
備考1. 弁座及び逆座の当たり面は，一般には上図cの弁体の形とし，10A〜25Aの場合は上図a又はbのように円す
い形，80 A〜200 Aの場合は上図dの足付き弁体の形にしてもよい。
2. ハンドルは，上図 eのようにキャップにしてもよい。
3. 90 Aは使用しないことが望ましい。
15
B 8605：2002
著作権法により無断での複製，転載等は禁止されております。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書2表 6 PAA形止め弁
単位 mm
大きさ
の呼び
d
(最小)
最小開
口面積
(cm2)
L
(参考)
フランジ
ハンド
ル車径
D1
(参考)
高さ
(最大)
D
ボルト孔
ボルト
のねじ
の呼び
C1
C2
f
A
B
C
数
h
H1 H2
10
3/8
12
1
60
95
65
4
15
M12
25
37
3
80
180 180
15
1/2
16
2
65
100
70
4
15
M12
28
40
3
100
180 192
20
3/4
21
3
75
105
75
4
15
M12
31
47
4
125
195 195
25
1
27
5.5
80
115
85
4
15
M12
41
57
4
125
220 238
32
11/4
35
9.5
90
140
100
4
19
M16
49
65
4
160
240 266
40
11/2
41
13
100
145
105
4
19
M16
54
70
4
160
260 266
50
2
52
21
115
155
115
4
19
M16
65
81
4
200
290 303
65
21/2
67
35
125
185
140
4
23
M20
81
97
4
200
320 346
80
3
80
50
145
200
155
4
23
M20
98
114
4
225
350 378
(90) (31/2)
93
67
160
215
170
4
23
M20
114
130
4
250
380 414
100
4
105
86
175
245
190
4
25
M22
124
146
4
280
400 433
125
5
130
130
200
260
215
8
23
M20
152
174
4
355
450 491
150
6
155
180
235
290
245
8
23
M20
177
199
5
355
500 524
200
8
204
325
310
345
300
12
23
M20
227
249
5
450
600 613
備考1. 弁座及び逆座の当たり面は，一般には上図cの弁体の形とし，10 A〜25 Aの場合は上図a又はbのように円
すい形，80 A〜200 Aの場合は上図dの足付き弁体の形にしてもよい。
2. ハンドルは，上図 eのようにキャップにしてもよい。
3. 90 Aは使用しないことが望ましい。
16
B 8605：2002
著作権法により無断での複製，転載等は禁止されております。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書2表 7 PGR形止め弁
単位 mm
大きさ
の呼び
d
(最小)
最小開
口面積
(cm2)
L
(参考)
フランジ
ハンドル
車径
D1
(参考)
高さ
(最大)
D
ボルト孔
ボルト
のねじ
の呼び
C1
C2
f
A
B
C
数
h
H1 H2
10
3/8
12
1
120
90
65
4
15
M12
27
39
5
80
190 190
15
1/2
16
2
130
95
70
4
15
M12
31
43
5
100
190 206
20
3/4
21
3
150
100
75
4
15
M12
37
51
5
125
205 210
25
1
27
5.5
160
125
90
4
19
M16
44
61
5
125
240 256
32
11/4
35
9.5
180
135
100
4
19
M16
54
71
5
160
260 288
40
11/2
41
13
200
140
105
4
19
M16
59
76
5
160
280 294
50
2
52
21
230
155
120
4
19
M16
69
91
5
200
320 334
65
21/2
67
35
250
175
140
4
21
M18
89
111
5
200
350 374
80
3
80
50
290
200
160
4
23
M20
99
121
5
225
380 426
(90) (31/2)
93
67
320
210
170
8
23
M20
109
131
5
250
410 467
100
4
105
86
350
225
185
8
23
M20
124
146
5
280
450 500
125
5
130
130
400
270
225
8
25
M22
149
176
5
355
500 564
150
6
155
180
470
305
260
12
25
M22
189
216
5
355
550 611
200
8
204
325
620
350
305
12
25
M22
229
261
5
450
650 727
備考1. 弁座及び逆座の当たり面は，一般には上図cの弁体の形とし，10 A〜25 Aの場合は上図a又はbのように円
すい形，80 A〜200 Aの場合は上図dの足付き弁体の形にしてもよい。
2. ハンドルは，上図 eのようにキャップにしてもよい。
3. 90Aは使用しないことが望ましい。
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B 8605：2002
著作権法により無断での複製，転載等は禁止されております。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書2表 8 PAR形止め弁
単位 mm
大きさ
の呼び
d
(最小)
最小開
口面積
(cm2)
L
(参考)
フランジ
ハンド
ル車径
D1
(参考)
高さ
(最大)
D
ボルト孔
ボルト
のねじ
の呼び
C1
C2
f
A
B
C
数
h
H1 H2
10
3/8
12
1
75
90
65
4
15
M12
27
39
5
80
180 180
15
1/2
16
2
75
95
70
4
15
M12
31
43
5
100
180 192
20
3/4
21
3
80
100
75
4
15
M12
37
51
5
125
195 195
25
1
27
5.5
100
125
90
4
19
M16
44
61
5
125
220 238
32 11/4
35
9.5
105
135
100
4
19
M16
54
71
5
160
240 266
40 11/2
41
13
110
140
105
4
19
M16
59
76
5
160
260 266
50
2
52
21
120
155
120
4
19
M16
69
91
5
200
290 303
65 21/2
67
35
130
175
140
4
21
M18
89
111
5
200
320 346
80
3
80
50
145
200
160
4
23
M20
99
121
5
225
350 378
備考1. 弁座及び逆座の当たり面は，一般には上図cの弁体の形とし，10 A〜25 Aの場合は上図a又はbのように円
すい形，80 A〜200 Aの場合は上図dの足付き弁体の形にしてもよい。
2. ハンドルは，上図eのようにキャップにしてもよい。
18
B 8605：2002
著作権法により無断での複製，転載等は禁止されております。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書2表 9 PGW形止め弁
単位 mm
大きさの呼び
最小開口面積
(cm2)
L
（参考）
0
D
ハンドル車径D1
(参考)
1
H
2
H
A
B
(最大)
50
2
21
220
60.5
200
300
340
65
21/2
34
270
76.3
200
360
400
80
3
47
340
89.1
225
405
445
100
4
82
430
114.3
280
490
530
125
5
125
450
139.8
355
580
630
150
6
179
550
165.2
355
650
700
200
8
311
600
216.3
460
805
875
備考 ハンドルは，上図aのようにキャップにしてもよい。
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B 8605：2002
著作権法により無断での複製，転載等は禁止されております。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書2表 10 PAW形止め弁
単位 mm
大きさの呼び
最小開口面積
(cm2)
L
（参考）
0
D
ハンドル車径D1
(参考)
1
H
2
H
A
B
(最大)
50
2
21
145
60.5
200
300
340
65
21/2
34
180
76.3
200
360
400
80
3
47
190
89.1
225
405
445
100
4
82
215
114.3
280
490
530
125
5
125
225
139.8
355
580
630
150
6
179
275
165.2
355
650
700
200
8
311
300
216.3
460
805
875
備考 ハンドルは，上図aのようにキャップにしてもよい。
20
B 8605：2002
著作権法により無断での複製，転載等は禁止されております。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書2表 11 PGD形止め弁
単位 mm
大きさの呼び
d1
最小開口面積
(cm2)
L
（参考）
ハンドル車径D1
(参考)
1
H
2
H
d2
A
B
(最大)
10
3/8
12
1.1
75
80
145
175
17.7
15
1/2
15
1.8
100
100
165
195
22.2
20
3/4
19
2.8
120
100
175
205
27.7
25
1
25
4.9
160
130
215
245
34.5
32
11/4
35
9.6
160
160
250
270
−
40
11/2
41
13.2
165
160
260
300
−
50
2
52
21.2
170
160
290
305
−
備考1. ハンドルは，上図aのようにキャップにしてもよい。
2. 10 A〜25 Aの場合，上図bのように差込み溶接形にしてもよい。
21
B 8605：2002
著作権法により無断での複製，転載等は禁止されております。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書2表 12 PAD形止め弁
単位 mm
大きさの呼び
d1
最小開口面積
(cm2)
L
（参考）
ハンドル車径D1
(参考)
1
H
2
H
d2
Ａ
Ｂ
(最大)
10
3/8
12
1.1
40
80
130
160
17.7
15
1/2
15
1.8
60
100
140
170
22.2
20
3/4
19
2.8
60
100
150
180
27.7
25
1
25
4.9
80
130
165
195
34.5
32
11/4
35
9.6
80
160
230
255
−
40
11/2
41
13.2
80
160
240
265
−
50
2
52
21.2
85
160
270
280
−
備考1. ハンドルは，上図aのようにキャップにしてもよい。
2. 10 A〜25 Aの場合，上図bのように差込み溶接形にしてもよい。
22
B 8605：2002
著作権法により無断での複製，転載等は禁止されております。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書3（規定）ベローズ式及びダイアフラム式止め弁
1. 適用範囲 この附属書3は，本体に基づいて製作するベローズ式及びダイアフラム式止め弁について
規定する。ただし，この附属書に本体と異なる規定がある場合には，この附属書による。
2. 最高使用温度 止め弁の最高使用温度は，150 ℃とする。
3. 種類 止め弁の種類は，最高使用圧力，止め弁形式，弁箱形状，管接続部の形式及び大きさの呼びに
よって区分し，附属書3表1による。
附属書3表 1 ベローズ式及びダイアフラム式止め弁の種類
最高使用圧力
止め弁形式
弁箱形状
管接続部形式
大きさの呼び
種類の記号(形名)
2.00 MPa
3.00 MPa
3.45 MPa
又は
4.30 MPa
ベローズ式
グローブ
ねじ込み式
附属書3表2
□BGT△
アングル
ねじ込み式
附属書3表3
□BAT△
グローブ
フランジ式
附属書3表4
□BGR△
アングル
フランジ式
附属書3表5
□BAR△
グローブ
フレア式
−
□BGF△
ダイアフラム式
グローブ
フレア式
−
□DGF△
グローブ
ろう付け式
−
□DGB△
備考
種類の記号（形名）の□は最高使用圧力を表し，2.00 MPaは2で，3.00 MPaは3で，3.45 MPaは3.45で，4.30
MPaは4.30で表示する。また，△は大きさの呼びを表し，25A又は1/2 Bのように表示する。
4. 材料 止め弁各部に使用する材料は，冷媒ガス，吸収溶液，潤滑油又はこれらの混合物の作用によっ
て劣化してはならない。
5. 構造，形状及び寸法 構造，形状及び寸法は，次による。
a) 冷媒の外部への漏れを防ぐため，逆座を設けるか，二重シール構造にしなければならない。
b) 止め弁の主要寸法は，附属書3表2〜5による。
c) 管接続部がねじ込み式のねじ部は，JIS B 0203による。
23
B 8605：2002
著作権法により無断での複製，転載等は禁止されております。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書3表 2 BGT形止め弁
単位 mm
大きさの呼び
最小開
口面積
(cm2)
L
(参考)
管用テーパねじ
ハンドル車径
D1
（参考）
高さ
H
（最大）
A
B
呼び
有効ねじ部最小長さI
8
1/4
0.44
54
Rc1/4
8
40
70
10
3/8
0.78
60
Rc3/8
8
50
80
15
1/2
1.32
65
Rc1/2
11
50
90
20
3/4
3.14
80
Rc3/4
11
80
110
(25)
(1)
4.90
95
Rc1
14
80
145
(32)
(11/4)
8.03
110
Rc11/4
14
125
165
(40)
(11/2)
12.56
120
Rc11/2
14
125
166
(50)
(2)
19.62
145
Rc2
18
125
180
備考 25 A〜50 Aは使用しないことが望ましい。
24
B 8605：2002
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書3表 3 BAT形止め弁
単位 mm
大きさの呼び
最小開
口面積
(cm2)
L
(参考)
管用テーパねじ
ハンドル車径
D1
（参考）
高さ
H
（最大）
A
B
呼び
有効ねじ部最小長さI
8
1/4
0.44
24
Rc1/4
8
40
70
10
3/8
0.78
28
Rc3/8
8
50
80
15
1/2
1.32
33
Rc1/2
11
50
90
20
3/4
3.14
40
Rc3/4
11
80
110
(25)
(1)
4.90
45
Rc1
14
80
130
(32)
(11/4)
8.03
55
Rc11/4
14
125
150
(40)
(11/2)
12.56
60
Rc11/2
14
125
150
(50)
(2)
19.62
70
Rc2
18
125
175
備考
25 A〜50 Aは使用しないことが望ましい。
25
B 8605：2002
著作権法により無断での複製，転載等は禁止されております。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書3表 4 BGR形止め弁
単位 mm
フランジ
の形状
大きさ
の呼び
d
(最小)
最小開
口面積
(cm2)
L
(参考)
フランジ
ハンド
ル車径
D1
(参考)
高さ
(最大)
H
D
ボルト孔
ボルト
のねじ
の呼び
C1
C2
f
A
B
C 数 h
角形
及び
丸形
10
3/8
10
0.7
110
90
65
4
15
M12
27
39
5
60
80
15
1/2
15
1.7
120
95
70
4
15
M12
31
43
5
70
100
20
3/4
20
3.1
130
100
75
4
15
M12
37
51
5
80
120
25
1
25
4.9
150
125
90
4
19
M16
44
61
5
90
160
32
11/4
32
8.0
160
135
100
4
19
M16
54
71
5
115
180
40
11/2
40
12.5
170
140
105
4
19
M16
59
76
5
125
190
角形
50
2
50
19.6
200
155
120
4
19
M16
69
91
5
135
200
丸形
50
2
50
19.6
200
155
120
8
19
M16
69
91
5
135
200
角形
65
21/2
65
33.0
240
175
140
4
21
M18
89
111
5
150
270
丸形
65
21/2
65
33.0
240
175
140
8
19
M16
86
111
5
150
270
角形
80
3
80
50.0
280
200
160
4
23
M20
99
121
5
160
280
丸形
80
3
80
50.0
280
200
160
8
23
M20
99
121
5
160
280
(90) (31/2)
90
63.0
300
210
170
8
23
M20
109
131
5
200
320
100
4
100
78.0
320
225
185
8
23
M20
124
146
5
200
330
125
5
125
122.0
380
270
225
8
25
M22
149
176
5
225
370
150
6
150
176.0
400
305
260 12 25
M22
189
216
5
225
430
200
8
200
310.0
560
350
305 12 25
M22
229
261
5
355
600
備考 90 Aは使用しないことが望ましい。
26
B 8605：2002
著作権法により無断での複製，転載等は禁止されております。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書3表 5 BAR形止め弁
単位 mm
フランジ
の形状
大きさ
の呼び
d
(最小)
最小開
口面積
(cm2)
L
(参考)
フランジ
ハンド
ル車径
D1
(参考)
高さ
(最大)
H
D
ボルト孔
ボルト
のねじ
の呼び
C1
C2
f
A
B
C 数 h
角形
及び
丸形
10
3/8
10
0.7
70
90
65
4
15
M12
27
39
5
60
70
15
1/2
15
1.7
75
95
70
4
15
M12
31
43
5
70
90
20
3/4
20
3.1
75
100
75
4
15
M12
37
51
5
80
105
25
1
25
4.9
90
125
90
4
19
M16
44
61
5
90
130
32
11/4
32
8.0
95
135
100
4
19
M16
54
71
5
115
150
40
11/2
40
12.5
100
140
105
4
19
M16
59
76
5
125
150
角形
50
2
50
19.6
110
155
120
4
19
M16
69
91
5
135
165
丸形
50
2
50
19.6
110
155
120
8
19
M16
69
91
5
135
165
角形
65
21/2
65
33.0
130
175
140
4
21
M18
89
111
5
160
235
丸形
65
21/2
65
33.0
130
175
140
8
19
M16
89
111
5
160
235
角形
80
3
80
50.0
145
200
160
4
23
M20
99
121
5
160
240
丸形
80
3
80
50.0
145
200
160
8
23
M20
99
121
5
160
240
(90) (31/2)
90
63.0
160
210
170
8
23
M20
109
131
5
200
275
100
4
100
78.0
165
225
185
8
23
M20
124
146
5
200
280
125
5
125
122.0
195
270
225
8
25
M22
149
176
5
225
310
150
6
150
176.0
210
305
260 12 25
M22
189
216
5
225
360
200
8
200
310.0
290
350
305 12 25
M22
229
261
5
355
500
備考 90 Aは使用しないことが望ましい。
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B 8605：2002
著作権法により無断での複製，転載等は禁止されております。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業標準調査会産業機械技術専門委員会
氏名
所属
（委員会長） 岡 村 弘 之 東京理科大学
（委員）
朝 田 泰 英
財団法人電力中央研究所
大 地 昭 生
日本内燃機関連合会
大 湯 孝 明
社団法人日本農業機械工業会
岡 崎 治 義
社団法人日本建設機械化協会
重 久 吉 弘
財団法人エンジニアリング振興協会
竹 原 敏 郎
農林水産省生産局
筒 井 康 賢
独立行政法人産業技術総合研究所
西 本 德 生
厚生労働省労働基準局
橋 元 和 男
国土交通省総合政策局
平 野 正 明
社団法人日本機械工業連合会
藤 咲 浩 二
社団法人日本産業機械工業会
松 山 新一郎
株式会社豊田自動織機
宮 川 嘉 朗
社団法人全国木工機械工業会