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B 8418 : 2000

1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。


日本工業規格

JIS

 B

8418

: 2000

無圧式温水発生機

Non pressure type hot water generator

序文  この規格は,環境負荷低減を目的とした NO

x

に関する測定方法及び排出基準を盛り込んだ規格を規

定し,低 NO

x

燃焼機器の普及促進並びに使用者の利便などを図るために制定された。

1.

適用範囲  この規格は,灯油,A 重油,都市ガス又は液化石油ガスを燃料とし,定格出力が 46.5kW

{40 000kcal/h}

以上のもので,主として給湯,暖房及び循環加温などに用いる無圧式温水発生機(以下,

温水発生機という。

)について規定する。

備考  この規格の中で{  }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,参

考として併記したものである。

2.

引用規格  付表 に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成

する。これらの規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

3.

種類  温水発生機の種類は,使用燃料,回路方式及び加熱方式によって区分し,次による。

3.1

使用燃料による区分  使用燃料による区分は,表 のとおりとする。

表 1  使用燃料による区分

種類

使用燃料による区分

灯油

JIS K 2203

に規定する 1 号

A

重油

JIS K 2205

に規定する 1 種 1 号

ガス

都市ガス

液化石油ガス

JIS K 2240

に規定する 1 種

3.2

回路方式による区分  回路方式による区分は,表 のとおりとする。

表 2  回路方式による区分

種類

回路方式による区分

缶水式

温水発生機本体内に熱媒水(缶水)を貯蔵し,缶水の取
出口の往き,還り口が 1 個のもの。

1

回路式

熱交換器の取出口の往き,還り口が各 1 個のもの。

2

回路式

熱交換器の取出口の往き,還り口が各 2 個のもの。

3

回路式以上  熱交換器の取出口の往き,還り口が各 3 個以上のもの。

3.3

加熱方式による区分  加熱方式による区分は,表 のとおりとする。


2

B 8418 : 2000

表 3  加熱方式による区分

種類

加熱方式による区分

間接加熱式

温水発生機本体に取り付けた熱交換器に,熱媒水循環ポ

ンプで熱媒水(缶水)を循環させ,温水を取り出す方式
のもの。

温水発生機本体に直接熱交換器を挿入し,温水を取り出
す方式のもの。

直接加熱式

温水発生機本体の熱媒水(缶水)を直接取り出す方式の

もの。

その他の方式  間接加熱式及び直接加熱式を組み合わせて熱交換器を加

温し,温水を取り出す方式のもの。

4.

性能

4.1

使用性能  温水発生機の使用性能は,次による。

a)

点火が容易で,各部の作動が円滑,確実で,使用上有害な欠点がないこと。

b)

熱媒水の温度が異常に上昇したとき,自動的に燃焼を停止すること。

c)

操作が容易で,その際危険を生じるおそれがないこと。

d)

消火の操作は速やかに,確実に行えるものであること。

e)

燃焼量の調節可能な温水発生機にあっては,各燃焼量において火炎が異常に大きくなったり,著しい

煙を生じたり又はその他の異常燃焼を起こさないものであること。

f)

使用中停電した場合には,燃料の供給を遮断し,かつ,再通電した場合に正常な動作が行われるもの

であること。

4.2

品質性能  温水発生機の品質性能は,8.によって試験したとき,表 の基準に適合しなければならな

い。

表 4  品質性能

項目

性能

適用試験箇条



つまみなど手をかける

部分の表面温度(

1

)

測定温度と室温との差が,金属及び陶磁器では

25

℃以下,プラスチックでは 35 度以下

8.2 a)

手の触れるおそれのあ
る部分の表面温度(

2

)

150

℃以下

8.2 b)

温水発生機本体下面の
温度

90

℃以下

8.2 c)

電動機,電磁弁及び電磁
ポンプの巻線温度

A

種絶縁のもの  100℃以下

E

種絶縁のもの  115℃以下

B

種絶縁のもの  120℃以下

F

種絶縁のもの  140℃以下

H

種絶縁のもの  165℃以下

8.2 d)

燃焼状態

燃焼中,火炎が大きくなったり,逆火したり,
目に見える煙など燃焼ガスの漏れが生じたり,
破損などの異常がないこと。

8.3

煙濃度(油だきに限る。

スモークスケール 3 以下

8.4

燃焼排ガス中の一酸化

炭素濃度

300ppm

以下

8.5


3

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項目

性能

適用試験箇条



燃焼排ガス中の窒素酸
化物濃度(

3

)

灯油を用いるもの  130ppm 以下

A

重油を用いるもの  170ppm 以下

ガスを用いるもの  115ppm 以下

液化石油ガスを用いるもの  150ppm 以下

8.6

空気比 1.6 以下

8.7

熱出力(

4

)

表示定格出力に対して±10%

8.8

熱効率 85%以上

8.9

燃料消費量

表示定格燃料消費量に対して±10%以内

8.10

過熱防止装置作動試験

沸騰する以前に支障なく作動して自動復帰しな

いこと。

8.11

温度調節(調節温度を表示し
たものに限る。

温度調節器の設定値に対して±10%以内

8.12

消費電力

定格消費電力に対し,±10%以内

8.13

定格出力 kW {kcal/h}

116 {100 000}

未満のもの 75dB 以下

116 {100 000}

を超え

233 {200 000}

未満のもの

85dB

以下

233 {200 000}

を超え

291 {250 000}

未満のもの

90dB

以下

騒音

291 {250 000}

を超えるもの 100dB 以下

8.14

耐停電性

正常な動作が行われること。

8.15

絶縁抵抗 1M

Ω以上

8.16

耐電圧

1

分間耐えること。

8.17

燃料漏れ

漏れがないこと。

8.18

缶体気密

漏れがないこと。

8.19

熱交換器

漏れがないこと。

8.20

(

1

)

つまみなど手をかける部分とは,使用中燃焼状態を調節するために手を触れると
ころをいう。ただし,ジグ又は調節用工具を用いる場合は,この限りでない。

(

2

)

手の触れるおそれのある部分とは,温水発生機本体外面で,排気筒又は煙突取付

口周辺及びバーナ取付口以外の部分をいう。

(

3

)

燃焼排ガス中の窒素酸化物濃度とは,排ガス中の酸素濃度 0%換算した値をいう。

(

4

)

熱出力とは,加熱源である熱媒水が,バーナの燃焼熱により加熱されることによ

って得られる出力のことをいう。また,定格出力とは,連続して出し得る 1 時間
当たりの最大熱出力 kW {kcal/h}  をいう。

5.

構造

5.1

一般構造  温水発生機の構造は,次による。

なお,温水発生機の構造の例を

付図 に示す。

a)

温水発生機の各部は,運搬,搬入,据付け,運転などに際して,十分な強度と安定性をもった構造と

すること。

b)

鋼製の温水発生機にあっては煙管式又は水管式構造で,鋳鉄製の温水発生機にあっては鋳鉄製セクシ

ョンをニップル,ボルト,ナットによって組み合わせた全面水冷壁形構造とし,本体内に組み込まれ

た燃焼室で燃料を燃焼し発生した高温の燃焼熱によって,熱媒水(缶水)を沸点以下の温度に加熱し,

缶水を取り出すものであること。

なお,熱媒水(缶水)側は大気に開放した構造とし,運転時には缶体内の圧力が大気圧を超えない

ものであること。また,鋳鉄製の温水発生機にあっては,燃焼ガスが燃焼室外部に漏れないよう,各


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セクション間を密閉すること。

c)

本体に組み込む熱交換器は,熱媒水(缶水)によって間接加熱して温水を取り出すもので,その構造

は多管式,コイル式又はプレート式などとし,十分な熱交換能力をもつとともに,必要に応じ取替え

掃除が行えるものであること。

d)

熱媒水(缶水)循環ポンプは,熱媒水(缶水)を強制的に循環させるもので,循環ポンプを使用する

構造のものにあっては温水発生機本体に設け,その構造は JIS B 8313 に準じるものとし,取替・点検

が行えるものであること。

e)

本体の外面にはケーシングを取り付け,本体との間には不燃材料による断熱処理を施し,十分な保温

性能をもつ構造とすること。

f)

バーナは,正しい位置に取付けができ,バーナ内部の点検,清掃が容易に行える構造とすること。

なお,

油バーナにあっては,

燃焼量及び形式によって JIS B 8404 又は JIS B 8405

若しくは JIS B 8406

に該当する場合は,当該 JIS に適合するものとする。

g)

のぞき窓又は耐久性のある表示灯(例えば,ネオンランプ)などによって,燃焼していることを確認

できる構造とすること。

h)

本体は,床又は壁などに堅固に取り付けられる構造とすること。

i)

温水発生機の各部は,燃料漏れがないこと。

5.2

内部配線  温水発生機本体の内部配線は,次による。

a)

被覆をもつ電線を固定する場合は,被覆を損傷しないようにすること。

b)

電線の取付け部は,電線を確実に取り付けることができる構造であること。

c)

2

以上の電線を一つの取付け部に締め付ける場合は,それぞれの電線の間にナット又は座金を用いて

あること。ただし,圧着端子その他の器具によって確実に取り付けができるものにあっては,この限

りでない。

5.3

電源電線等(

5

)

  電源電線及び機器の外部に露出する電線(

6

)

を取り付けるものは,次による。

(

5

)

電源電線等とは,電源電線(口出し線を含む。

,機器間を接続する電線及び機能上やむを得ず

機器の外部に露出する電線をいう。

なお,電源電線等は,固定して使用するもの又は取り付けた状態で外部に露出しないものを

除く。

(

6

)

外部に露出する電線とは,機器間を接続する電線及び機能上やむを得ず機器の外部に露出する

電線をいう。

a)

電源電線等の許容電流は,その電源電線に接続する負荷の最大使用電流以上であること。

b)

電源電線は,JIS C 3301JIS C 3306JIS C 3312 又は JIS C 3327 に規定するもの若しくはこれらと同

等以上のものを用い,その断面積は 0.75mm

2

以上であること。

c)

電源電線等の貫通孔は,電源電線等を損傷するおそれのないように保護ブッシングを設けるか,その

他適当な保護措置を施すこと。ただし,貫通部が金属以外のものであって,その部分が滑らかであり,

かつ,電源電線等を損傷するおそれのないものにあっては,この限りでない。

d)

通常の使用中に温度が 100℃を超える部分に触れるおそれのある電源電線等は,十分な耐熱性をもつ

電線を使用すること。

e)

電源電線の取付け端子のねじは,電源電線以外のものの取り付けに兼用しないこと。ただし,電源電

線を取り付け又は取り外ずした場合において,電源電線以外のものが脱落するおそれのないものにあ

っては,この限りでない。


5

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5.4

接地用端子及び接地線  接地用端子及び接地線を付けるものは,次による。

a)

本体の見やすい箇所に接地用端子を設け,接地用であることを表示すること。

b)

接地用端子は,呼び径 4mm(押し締めねじ形のものにあっては,3.5mm)以上で,接地線を容易に,

かつ,確実に取り付けることができること。

c)

接地線は,次による。

1)

直径が 1.6mm の軟銅線又はこれと同等以上の強さ及び太さをもつ容易に腐食しにくい金属線。

2)

断面積が 1.25mm

2

以上の単心コード又は単心キャブタイヤケーブル。

3)

断面積が 0.75mm

2

以上の 2 心コードであって,その 2 本の導体を両端でより合わせ,かつ,ろう付

け又は圧着したもの。

4)

断面積が 0.75mm

2

以上の多心コード(より合わせコードを除く。

)又は多心キャブタイヤケーブル

の線心の 1。

5.5

安全装置及び制御装置  温水発生機には,次の安全装置及び制御装置を設けるものとし,その構造

は次による。

a)

燃焼安全制御装置は,火炎検出器,制御器などからなり,着火,停止及び燃焼の安全制御を行うもの

で,安全装置が作動したときは,手動によって復帰するものであること。

b)

低水位燃焼遮断装置は,熱媒水(缶水)が不足したとき空だきを防止するもので,低水位燃焼遮断装

置が作動したときは,燃焼を自動的に停止させるものであること。その構造は,フロート式,電極式

又は圧力式などとする。

c)

過熱防止装置は,異常温度上昇における缶体又は熱媒水(缶水)の過熱を防止するもので,過熱防止

装置が作動したときは,燃焼を自動的に停止させるものであること。

d)

熱媒水(缶水)温度制御装置は,本体内部の熱媒水(缶水)を所定の温度に制御するものであること。

e)

水位制御器は,本体内部の熱媒水(缶水)の水位を制御するものであること。その構造は,フロート,

電極式又は圧力式などとする。

f)

地震又はこれに相当する衝撃を受けたときは,自動的に消火する対震自動消火装置を取り付けること。

ただし,ガスを用いるもので,燃料供給設備に感震遮断装置が設けられているものにあっては,この

限りでない。

備考  対震自動消火装置は,JIS S 3021 の 4.2(一般品質性能)の振動に規定する品質性能を満足する

こと。

g)

安全装置及び制御装置は,点検容易な位置に堅固に取り付けること。

h)

運転制御盤は,運転操作及び安全監視に必要な機器を組み込んだものとする。

5.6

附属品  温水発生機には,運転及び保守に必要な附属品として,次の計器類を附属するものとする。

a)

水位計は,本体内部の熱媒水(缶水)の水位を確認するものであること。

b)

熱媒水(缶水)温度計は,本体内部の熱媒水(缶水)温度を表示するものであること。その構造は,

バイメタル式,電子式又は圧力式などとする。

6.

外観  温水発生機の塗装,めっきなどの仕上げは良好で,使用上有害な欠点,きず,むら,さびなど

の醜い欠点があってはならない。


6

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7.

材料  温水発生機に使用される主要部の材料は,鋼製の温水発生機にあっては付表 鋳鉄製の温水発

生機にあっては

付表 に示すもの又はこれらと同等以上の品質のものでなければならない。ただし,使用

上,性能,安全性及び耐久性などに支障のない部分にあっては,この限りでない。

8.

試験方法

8.1

試験の一般条件  試験の一般条件は,次による。

a)

電源電圧は,定格電圧の±10%とする。

b)

電源の周波数は,50Hz 又は 60Hz とする。

c)

試験室内は,温度の測定に影響するような空気の流れが少なく,温度は常温とする。

d)

排ガス採集位置及び排ガス温度測定位置は,排ガス出口部の近傍で排ガスの流れが比較的一様に整流

された位置とする。

e)

使用燃料の性状は,JIS K 2203JIS K 2205,都市ガス又は JIS K 2240 の規定に適合するものとする。

8.2

温度試験  温度試験は,定格燃焼量で運転を行い,熱的平衡状態が得られた後,次の方法によって,

それぞれの温度を測定し,最高温度を求める。

a)

つまみなど手をかける部分の表面温度の測定は,つまみなど手をかける部分に熱電対測温接点を十分

に接触させて行い,そのときの室温との差を求め,その最大値を表面温度とする。

b)

手の触れるおそれのある部分の表面温度の測定は,手の触れるおそれのある部分に熱電対測温接点を

十分に接触させて行い,その最大値を表面温度とする。

c)

温水発生機本体下面の温度測定は,温水発生機本体下面に熱電対測温接点を十分に接触させて行い,

その最大値を表面温度とする。

d)

電動機,電磁弁及び電磁ポンプの巻線温度の測定は,電動機,電磁弁及び電磁ポンプの外表面に熱電

対測温接点を十分に接触させて行い,その最大値をとる。ただし,抵抗法によって測定してもよい。

8.3

燃焼状態試験  燃焼状態試験は,燃焼試験中に,次の事項を確認する。

a)

目に見える煙など燃焼ガスの漏れ

b)

接合箇所,その他構造上の変化

8.4

煙濃度試験  煙濃度の測定は,スモークテスタを用いて測定し,スモークスケールで表す。

8.5

燃焼排ガス中の一酸化炭素濃度試験  燃焼排ガス中の一酸化炭素濃度の測定は,定格燃焼量で運転

を行い,JIS K 0098 又はこれと同等以上のものを用いて測定し,ppm で表す。

8.6

燃焼排ガス中の窒素酸化物濃度試験  燃焼排ガス中の窒素酸化物濃度の測定は,定格燃焼量で運転

を行い,JIS B 7982 による化学発光法又は赤外線吸収法,若しくはこれらと同等以上のものを用いて測定

し,次の式によって算出した濃度(排ガス中の酸素濃度 0%換算)で表す。

s

s

C

O

C

=

21

21

ここに,

C

:  窒素酸化物の換算濃度 (ppm)

O

s

:  実測された乾き排ガス中の酸素濃度 (%)

C

s

:  実測された排ガス中の窒素酸化物濃度 (ppm)

なお,排ガス試料採取時には,次の事項に注意しなければならない。

a)

試料ガス採取管は,排ガス中の腐食性ガスによって侵されないような材質(例えば,ステンレス管,

セラミック管,石英管など)のものを用いる。

b)

試料ガス採取管はできるだけ短くし,水分が凝縮することを防ぐためには,試料ガス採取管及び試料


7

B 8418 : 2000

ガス採取管からろ過材までの間を加熱できる構造とする。

c)

試料ガス中にばいじんなどが混入することを防ぐため,試料ガス採取管の途中に適当なろ過材を入れ

ること。

なお,ろ過材は排ガス中の成分と化学反応を起こさないような材質(例えば,シリカ繊維)を用い,

二酸化窒素と反応するようなセルロース製のろ紙,アルカリ分を含むガラス繊維などは用いてはなら

ない。

8.7

空気比試験  空気比試験は,定格燃焼量で運転を行い,JIS B 7983 又はこれらと同等以上のものを

用い,乾き排ガス中の酸素濃度を測定し,次の式によって算出する。

s

O

m

=

21

21

ここに,

m

:  空気比

O

s

:  乾き排ガス中の酸素濃度 (%)

8.8

熱出力試験  熱出力試験は,次の a)又は b)のいずれかによる。

a)

熱損失法による熱出力試験  熱損失法による熱出力試験は,定格燃焼量で運転を行い,熱的平衡状態

が得られるまで連続燃焼させ,次の式によって熱出力を求める。

(

)

[

]

600

3

q

L

Qs

Q

+

=

{Q

Q

s

  (L

q)}

ここに,

Q

熱出力

 (kW {kcal/h})

Q

s

熱入力

 (kJ/h {kcal/h})

L

排ガス損失

 (kJ/h {kcal/h})

q

缶体放熱損失

  (kJ/h {kcal/h} ) q

Q

s

×

 (0.0075)

Q

s

G

1

H

l

ここに,

  G

1

燃料消費量

 (kg/h, m

3

N

/h {kg/h, Nm

3

/h})

H

l

燃料の低発熱量

 (kJ/kg, kJ/m

3

N

 {kcal/kg, kcal/Nm

3

})

L

G

1

G

2

C

g

 (t

g

t

0

)

ここに,

G

2

排ガス量

 (m

3

N

/kg, m

3

N

/m

3

N

 {Nm

3

/kg, Nm

3

/Nm

3

})

C

g

排ガスの平均比熱

 (1.38kJ/m

3

N

K {0.33kcal/Nm

3

・℃

})

t

g

排ガス温度

  (

)

t

0

燃焼用空気温度

  (

)

1)

液体燃料の場合

(

)

[

]

(

)

Kg

m

m

H

m

G

N

l

/

1

36

.

1

91

.

3

000

10

1

68

.

2

93

.

2

3

2

+

=

(

)

[

]

(

)

Kg

Nm

m

H

m

G

l

/

1

36

.

1

91

.

3

000

10

1

38

.

12

75

.

15

3

2

þ

ý

ü

î

í

ì

+

=

s

O

m

=

21

21

ここに,

m

空気比

O

s

乾き排ガス中の酸素濃度

 (%)

2)

気体燃料(炭化水素)の場合

(

)

[

]

N

N

3

2

3

/m

m

000

10

1

68

.

2

93

.

2

l

H

m

G

+

=


8

B 8418 : 2000

(

)

[

]

þ

ý

ü

î

í

ì

+

=

3

3

2

/Nm

Nm

000

10

1

20

.

11

25

.

12

l

H

m

G

s

O

m

=

21

21

ここに,

m

空気比

O

s

乾き排ガス中の酸素濃度

 (%)

b)

入出熱法による熱出力試験  入出熱法による熱出力試験は,特に指定がない限り,次に示す条件によ

るものとする。

出口温度は

60

℃以上(給湯の場合は,出入口温度差が

50

±

5

℃となるように流量を調節する。暖房

の場合は,出入口温度差が

20

±

5

℃となるように流量を調節する。

)とし,出口温度が安定してから測

定を行い,次の式によって算出する。

(

)

600

3

1

2

th

th

C

G

Q

p

h

=

{Q

G

h

C

p

 (th

2

th

1

)}

ここに,

Q

:  熱出力 (kW {kcal/h})

G

h

:  流量 (kg/h {kg/h})

C

p

:  水の平均比熱 (kJ/kg・K {kcal/kg・℃})

  C

p

=4.19kJ/kg・K {1.0kcal/kg・℃}

th

2

:  出口平衡温度  (℃)

th

1

:  入口温度  (℃)

8.9

熱効率  熱効率は,8.8 熱出力試験の結果より,次の式によって算出する。

100

=

s

Q

Q

η

ここに,

η

:  熱効率 (%)

Q

:  熱出力

Q

s

:  熱入力

8.10

燃料消費量試験  燃料消費量試験は,定格燃焼量で運転を行い,3 回以上測定し,その平均値を算出

する。

8.11

過熱防止装置作動試験  過熱防止装置作動試験は,給湯出口又は暖房出口弁を閉止して,定格燃焼

量で運転を行い,異常過熱を生じさせたとき,沸騰する以前に過熱防止装置が確実に作動するかどうかを

調べる。

8.12

温度調節試験  温度調節試験は,温度調節器を最高目盛に設定して定格燃焼量で運転を行い,温度

調節器の回路が開となったときの缶体出口湯温を測定し,温度調節器との差を求める。

8.13

消費電力試験  消費電力試験は,定格燃焼量で連続運転を行い,消費電力がほぼ一定となったとき

の値を測定する。

8.14

騒音試験  騒音試験は,定格燃焼量で運転を行い,排気音の影響を受けない状態で,バーナハウジ

ング前面(ケーシングがある場合には,その前面とする。

)より 1m(床面からの高さは約 1m とする。

)離

れた位置で,JIS C 1502 の A 特性を用いて測定する。

8.15

耐停電性試験  耐停電性試験は,定格燃焼量で運転をした後通電を止め,再通電した場合に正常な

動作が行われるかどうかを調べる。


9

B 8418 : 2000

8.16

絶縁抵抗試験  絶縁抵抗試験は,500V 絶縁抵抗計を用い,充電部と非充電金属部との間の絶縁抵抗

を測定する。ただし,対地電圧が 30V 以下で電源側から絶縁されている回路については,この試験は行わ

ない。

なお,半導体,電解コンデンサ,電子管などの電子機器を含む回路をもつものは,その回路を取り外し

て行う。

8.17

耐電圧試験  耐電圧試験は,絶縁抵抗試験を行った後,周波数 50Hz 又は 60Hz の正弦波に近い表 5

に示す試験電圧を充電部と非充電金属部との間に加え,これに 1 分間耐えるかどうかを調べる。ただし,

対地電圧が 30V 以下で電源側から絶縁されている回路については,この試験は行わない。

なお,半導体,電解コンデンサ,電子管などの電子機器を含む回路をもつものは,その回路を取り外し

て行う。

表 5  試験電圧

単位 V

定格電圧

試験電圧

30

を超え 150 以下のもの

1 000

150

を超えるもの 1

500

8.18

燃料漏れ試験  燃料漏れ試験は,通常の運転状態で,燃料系統のすべての部分について油漏れ又は

油のにじみがあるかどうかを調べる。

なお,ガスだきにあっては,ガス漏れがあるかどうかを調べる。

8.19

缶体水漏れ試験  缶体水漏れ試験は,満水状態とし,10 分間放置して,水漏れがあるかどうかを調

べる。

なお,鋳鉄製の温水発生機にあっては,次による。

a)

組合せ試験  組合せ試験は,空気又は不活性ガスによる気密試験とし,漏れがあるかどうかを調べる。

b)

各セクション試験  各セクション試験は,水圧試験値 0.6MPa {6kgf/cm

2

}

を加えた圧力を 10 分間放置

し,漏れがあるかどうかを調べる。

8.20

熱交換器の水圧試験  熱交換器の水圧試験は,最高使用圧力に 0.1MPa {1kgf/cm

2

}

を加えた圧力を

10

分間放置し,漏れがあるかどうかを調べる。

9.

表示

9.1

銘板表示  温水発生機には,見やすい箇所に次の事項を表示した銘板を取り付けなければならない。

a)

形式の呼び

b)

使用燃料

c)

燃料消費量(L/h, m

3

N

/h

又は kg/h)

d)

定格出力 (kW)

e)

最高使用圧力 (MPa)

f)

伝熱面積 (m

2

)

g)

定格電圧 (V) 及び定格周波数 (Hz)

h)

製造者名

i)

製造年月

j)

製造番号又はその略号

k)

ガスの種類(ガスだきに限る。


10

B 8418 : 2000

l)

ガスの高発熱量(kJ/m

3

N

又は kJ/kg)

(ガスだきに限る。

m)

ガスの供給圧力 (kPa) (ガスだきに限る。

9.2

取扱表示  温水発生機には,見やすい箇所に脱落及び容易に消えない方法で,次の事項を表示しな

ければならない。

なお,安全装置及び制御装置を本体に取り付けないで,附属品として出荷する場合は,それぞれの取付

位置及び取付方法を明示し,電気回路の接続端子の記号を表示すること。

a)

使用燃料についての注意

b)

運転及び停止の方法

c)

異常時の取扱い

d)

日常の点検,手入れについての注意

e)

その他必要と思われる事項

9.3

取扱説明書  温水発生機には,次の事項を記載した説明書を添付しなければならない。

a)

名称

b)

形式の呼び

c)

構造図及び各部の名称

d)

使用方法(特に温度調節範囲及び最大流量を明示すること。

e)

安全装置についての注意

f)

日常の点検,手入れの要領と注意

g)

故障,異常の際の見分け方と処置方法

h)

仕様(特に熱交換器の定格時における温度条件,流量,圧力損失及び消費電力を明示すること。

i)

配線図

j)

故障,修理のときの連絡先

k)

その他特に注意を必要とする事項

付表 1  引用規格

JIS A 9504

  人造鉱物繊維保温材

JIS B 7982

  排ガス中の窒素酸化物自動計測器

JIS B 7983

  排ガス中の酸素自動計測器

JIS B 8313

  小形うず巻ポンプ

JIS B 8404

  ガンタイプ油バーナ

JIS B 8405

  低圧空気式油バーナ

JIS B 8406

  回転式油バーナ

JIS C 1502

  普通騒音計

JIS C 3301

  ゴムコード

JIS C 3306

  ビニルコード

JIS C 3307

  600V ビニル絶縁電線 (IV)

JIS C 3312

  600V ビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル

JIS C 3317

  600V 二種ビニル絶縁電線 (HIV)

JIS C 3323

  600V けい素ゴム絶縁電線

JIS C 3327

  600V ゴムキャブタイヤケーブル


11

B 8418 : 2000

JIS C 3405

  自動車−高圧電線

JIS C 4034-1

  回転電気機械−第 1 部:定格及び特性

JIS C 8305

  鋼製電線管

JIS C 8309

  金属製可とう電線管

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3103

  ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板

JIS G 3131

  熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3302

  溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3312

  塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3313

  電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3448

  一般配管用ステンレス鋼管

JIS G 3452

  配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3454

  圧力配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3456

  高温配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3459

  配管用ステンレス鋼管

JIS G 3461

  ボイラ・熱交換器用炭素鋼鋼管

JIS G 3462

  ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管

JIS G 3463

  ボイラ・熱交換器用ステンレス鋼管

JIS G 4051

  機械構造用炭素鋼鋼材

JIS G 4303

  ステンレス鋼棒

JIS G 4304

  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 5121

  ステンレス鋼鋳鋼品

JIS G 5501

  ねずみ鋳鉄品

JIS G 5502

  球状黒鉛鋳鉄品

JIS G 5705

  可鍛鋳鉄品

JIS H 3300

  銅及び銅合金継目無管

JIS H 4630

  配管用チタン管

JIS H 4631

  熱交換器用チタン管

JIS H 5120

  銅及び銅合金鋳物

JIS K 0098

  排ガス中の一酸化炭素分析方法

JIS K 2203

  灯油

JIS K 2205

  重油

JIS K 2240

  液化石油ガス(LP ガス)

JIS R 2304

  粘土質耐火れんが

JIS S 3021

  油だき温水ボイラ


12

B 8418 : 2000

付表 2  鋼製温水発生機の材料

構成部品名称

材料名

構成部品名称

材料名

電気材料

JIS C 3323

JIS C 3327

JIS C 3405

JIS C 8305

JIS C 8309

本体及び燃焼

JIS G 3101

JIS G 3103

JIS G 3131

JIS G 3141

JIS G 3452

JIS G 3454

JIS G 3456

JIS G 3461

JIS G 3462

JIS G 3463

JIS G 4051

JIS G 4304

JIS G 4305

ケーシング

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS G 3141

JIS G 3302

JIS G 3312

JIS G 3313

熱交換器

JIS G 3101

JIS G 3452

JIS G 3454

JIS G 3456

JIS G 3459

JIS G 3461

JIS G 3462

JIS G 3463

JIS G 4303

JIS G 4305

JIS G 5121

JIS G 5501

JIS H 3300

JIS H 4630

JIS H 4631

JIS H 5120

ベース

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS G 3141

JIS G 4051

熱媒水配管

JIS G 3452

JIS G 5705

保温材

JIS A 9504

耐火材料

JIS R 2304

電気絶縁材料

JIS C 4034-1

燃料配管

JIS G 3448

JIS G 3452

JIS G 3454

JIS H 3300

電気材料

JIS C 3301

JIS C 3306

JIS C 3307

JIS C 3312

JIS C 3317

バーナ

JIS B 8404

JIS B 8405

JIS B 8406

備考  本体及び燃焼室の板厚は,2.0mm 以上とする。


13

B 8418 : 2000

付表 3  鋳鉄製温水発生機の材料

構成部品名称

材料名

構成部品名称

材料名

本体及び燃焼

JIS G 5501

JIS G 5502

ケーシング

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS G 3141

JIS G 3302

JIS G 3312

JIS G 3313

ベース

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS G 5501

保温材

JIS A 9504

熱交換器

JIS G 3101

JIS G 3452

JIS G 3459

JIS G 3461

JIS G 3463

JIS G 4305

JIS G 5121

JIS G 5501

JIS H 3300

JIS H 4630

JIS H 4631

JIS H 5120

耐火材料

JIS R 2304

電気絶縁材料

JIS C 4034-1

熱媒水配管

JIS G 3452

JIS G 3459

JIS G 5501

JIS G 5705

燃料配管

JIS G 3448

JIS G 3452

JIS G 3454

JIS H 3300

電気材料

JIS C 3301

JIS C 3306

JIS C 3307

JIS C 3312

JIS C 3317

JIS C 3323

JIS C 3327

JIS C 3405

JIS C 8305

JIS C 8309

バーナ

JIS B 8404

JIS B 8405

JIS B 8406

備考  本体及び燃焼室の板厚は,5.0mm 以上とする。


14

B 8418 : 2000

番号

名称

番号

名称

1

温水発生機本体 12

出湯口

2

燃焼室 13

ケーシング

3

煙管 14

保温材

4

大気開放管 15

バーナ

5

熱媒水補給管 16

のぞき窓

6

オーバーフロー 17

低水位燃焼遮断装置

7

熱媒水排水口 18

過熱防止装置

8

煙道接続口 19

熱媒水温度制御装置

9

熱交換器 20

水位制御器

10

熱媒水循環ポンプ 21

水位計

11

給水口 22

熱媒水温度計

付図 1  無圧式温水発生機の構造の例