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B 8376:2018  

(1) 

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  1 

4 図記号 1 

5 弁の種類 1 

6 使用条件 2 

6.1 周囲温度及び使用空気温度  2 

6.2 使用圧力  2 

6.3 衝撃及び振動  2 

6.4 作動頻度  2 

6.5 使用空気  2 

7 性能 2 

7.1 制御流れの流量特性  2 

7.2 自由流れの流量特性  2 

7.3 耐圧性  2 

7.4 弁のクラッキング圧力  3 

7.5 弁の内部漏れ  3 

7.6 耐久性  3 

7.7 弁の開度と流量との関係  3 

8 構造 3 

8.1 可変絞り弁の調整機構  3 

8.2 ねじ継手  3 

9 外観及び材料  3 

10 試験  3 

10.1 制御流れの流量特性試験  3 

10.2 自由流れの流量特性試験  3 

10.3 耐圧試験  3 

10.4 弁のクラッキング圧力試験  4 

10.5 弁の内部漏れ試験  4 

10.6 耐久性試験  4 

10.7 可変絞り弁の開度と流量との関係試験  4 

11 検査  5 

11.1 形式検査  5 

11.2 受渡検査  5 


 

B 8376:2018 目次 

(2) 

ページ 

12 包装  5 

13 表示  5 

 

 


 

B 8376:2018  

(3) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本

フルードパワー工業会(JFPA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本

工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本

工業規格である。 

これによって,JIS B 8376:1994は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

  

日本工業規格          JIS 

 

B 8376:2018 

 

空気圧用速度制御弁 

Pneumatic fluid power-Speed control valves 

 

序文 

この規格は,1972年に制定され,その後4回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は1994年に

行われたが,関連規格などの改正によって,見直しの必要性があるために改正した。 

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。 

 

適用範囲 

この規格は,機械設備に用いる空気圧システムの中で使用する速度制御弁(以下,弁という。)について

規定する。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 0125-1 油圧・空気圧システム及び機器−図記号及び回路図−第1部:図記号 

JIS B 0142 油圧・空気圧システム及び機器−用語 

JIS B 0202 管用平行ねじ 

JIS B 0203 管用テーパねじ 

JIS B 0205-2 一般用メートルねじ−第2部:全体系 

JIS B 8370 空気圧−システム及びその機器の一般規則及び安全要求事項 

JIS B 8390-1 空気圧−圧縮性流体用機器の流量特性試験方法−第1部:通則及び定常流れ試験方法 

JIS B 8393 空気圧−標準参考空気 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS B 0142による。 

 

図記号 

この規格で用いる主な図記号は,JIS B 0125-1による。 

 

弁の種類 

弁の種類は,ポートの口径の呼び及びねじ継手の呼びによって,表1のように区分する。ただし,ポー

トの口径の呼びが25を超える(ねじ継手の呼びが1を超える)弁については,この規格では区分しない。 

 


B 8376:2018  

  

表1−ポートの口径の呼び及びねじ継手の呼び 

ポートの口径の呼び 

M5 

10 

15 

20 

25 

ねじ継手の呼び 

M5 

1/8 

1/4 

3/8 

1/2 

3/4 

 

使用条件 

弁の標準的な使用条件は,次による。ただし,受渡当事者間の協定がある場合は,その協定によること

ができる。 

6.1 

周囲温度及び使用空気温度 

弁の周囲温度及び使用空気温度は,−5 ℃〜50 ℃とする。弁の内部が結露又は氷結しない空気を使用す

る。 

6.2 

使用圧力 

弁の使用圧力は,0.05 MPa〜0.7 MPaとする。 

6.3 

衝撃及び振動 

弁に対して有害な振動及び衝撃が加わらないように考慮する。 

6.4 

作動頻度 

弁の最大作動頻度は1秒に1回,最少作動頻度は30日に1回とする。 

6.5 

使用空気 

弁の使用空気は,JIS B 8393に規定する標準参考空気とする。 

 

性能 

弁の標準的な性能は,次による。ただし,受渡当事者間の協定がある場合は,その協定によることがで

きる。 

7.1 

制御流れの流量特性 

制御流れの流量特性については,10.1の規定によって試験したとき,表2の音速コンダクタンスとする。 

7.2 

自由流れの流量特性 

自由流れの流量特性については,10.2の規定によって試験したとき,表2の音速コンダクタンスとする。 

 

表2−弁の流量特性 

ポートの 

口径の呼び 

ねじ継手の 

呼び 

音速コンダクタンス 

dm3/(s・bar) 

制御流れ 

自由流れ 

M5 

M5 

0.7 以上 

0.9 以上 

1/8 

1.6 以上 

2 以上 

1/4 

3.2 以上 

4 以上 

10 

3/8 

6 以上 

8 以上 

15 

1/2 

10 以上 

12 以上 

20 

3/4 

18 以上 

22 以上 

25 

28 以上 

36 以上 

 

7.3 

耐圧性 

弁の耐圧性については,10.3の規定によって試験した後,最高使用圧力にしたとき,破壊,亀裂,変形

及び外部漏れがあってはならない。 


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7.4 

弁のクラッキング圧力 

弁のクラッキング圧力については,10.4の規定によって試験したとき,自由流れ側の弁の入口側圧力が

0.05 MPa未満でなければならない。 

7.5 

弁の内部漏れ 

弁の内部漏れについては,10.5の規定によって試験したとき,制御流れ側への空気の漏れ量が50 

cm3/min(ANR)以下でなければならない。 

7.6 

耐久性 

弁の耐久性については,10.6の規定によって試験し,作動回数が500万回に達したとき,7.4及び7.5の

性能に適合しなければならない。 

7.7 

弁の開度と流量との関係 

10.7の規定によって試験したとき,グラフによって弁の開度と流量との関係を表す。 

 

構造 

弁は,可変絞り弁とチェック弁とを一体に構成し,制御流れ又は自由流れを得られるものとし,また,

内圧その他によって変形,破損することがないよう,十分な強さをもつものでなければならない。 

8.1 

可変絞り弁の調整機構 

調整機構は,手動によって流量の調整が連続かつ円滑に行え,調整後,その設定値を確実に保持するた

めのロック機構を備えていなければならない(JIS B 8370参照)。 

また,調整作業中,本体から外れない構造でなければならない。 

8.2 

ねじ継手 

ポートの口径の呼び6以上のねじ継手のねじは,一般にJIS B 0203に規定する管用テーパねじ又はJIS B 

0202に規定する管用平行ねじとし,M5のねじ継手のねじは,JIS B 0205-2に規定するねじとする。 

 

外観及び材料 

弁の外観は,仕上がりは良好で,有害なきず,割れ,鋳巣,ばりなどの欠陥があってはならない。弁は,

外観及び機能を正常に保つことのできる材料を選定しなければならない。また,塗装,その他の処理を施

す又は耐食材料を使用することによって,防せい(錆)及び腐食に考慮する。 

 

10 試験 

弁の試験は,次による。 

10.1 制御流れの流量特性試験 

可変絞り弁を全開にした状態で,弁の制御流れの方向でJIS B 8390-1に規定する試験方法によって試験

を行う。 

10.2 自由流れの流量特性試験 

可変絞り弁を全閉にした状態で,弁の自由流れの方向でJIS B 8390-1に規定する試験方法によって試験

を行う。 

10.3 耐圧試験 

可変絞り弁を全開にした状態で,弁の一方をプラグ等で閉止し,他方から最高使用圧力の1.5倍の圧力

を加え,1分間保持する。 


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10.4 弁のクラッキング圧力試験 

最初に,可変絞り弁を全閉にした状態で,弁の自由流れの方向で,入口側圧力が0.1 MPaのときの出口

側流量を測定する。次に,入口側圧力を大気圧の状態から徐々に上げていき,最初に測定した流量の15 %

の流量が出口側に流れたときの入口側圧力を測定する。 

10.5 弁の内部漏れ試験 

可変絞り弁を全閉にした状態で,弁の制御流れの方向で,弁の入口側から0.5 MPaの圧力を加えたとき,

弁の出口側からの漏れを測定する。 

10.6 耐久性試験 

可変絞り弁を全閉にした状態で,弁の自由流れの方向で,図1に示すように,3ポート切換弁の入口側

から0.5 MPa又は最高使用圧力を加え,3ポート切換弁及び2ポート切換弁を表3に示す順序で作動させ

る。Aには,圧力計など圧力を検出できる装置を設置し,表3の各順序において圧力の検出状態を確認す

る。各順序の時間がほぼ等しくなるように3ポート切換弁及び2ポート切換弁の作動時間を設定する。 

以上の試験を耐久性試験の1作動回数とする。 

この試験に用いる3ポート切換弁及び2ポート切換弁の音速コンダクタンスは,弁の音速コンダクタン

スと同等以上とする。 

 

 

 

注記1 dは配管の内径を表し,10dは配管の内径の10倍の距離を示す。 
注記2 配管は,弁の口径の呼びに相当したものを用いる。 

 

図1−耐久性試験の試験回路 

 

表3−耐久性試験順序 

順序 

3ポート切換弁 

2ポート切換弁 

Aの検出圧力 

開(給気) 

閉 

供給圧の90 %以上 

閉(排気) 

閉 

供給圧の90 %以上 

閉(排気) 

開 

供給圧の10 %未満 

 

10.7 可変絞り弁の開度と流量との関係試験 

可変絞り弁を全閉にした状態で,弁の制御流れの方向で,弁の入口側から0.5 MPa及び0.7 MPaの圧力

を加える。可変絞り弁を徐々に開き,各開度で出口側の流量を測定する。測定は可変絞り弁が全開になる

まで行う。 

横軸を可変絞り弁の開度,縦軸を流量として測定結果をグラフ化する。入口側圧力は,必要に応じて他

の圧力で測定してもよい。 

 


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11 検査 

弁の検査は,次による。 

11.1 形式検査 

形式検査は,新規設計又は改造によって性能に影響を及ぼすとみなされるものについて,次の項目の検

査を行い,箇条7〜箇条9の規定に適合しなければならない。 

a) 構造 

b) 外観 

c) 制御流れの流量特性 

d) 自由流れの流量特性 

e) 耐圧性 

f) 

弁のクラッキング圧力 

g) 弁の内部漏れ 

h) 耐久性 

i) 

可変絞り弁の開度と流量との関係 

11.2 受渡検査 

受渡検査は,形式検査に合格し性能を確認した弁と同種類のものについて次の項目の検査を行い,7.3〜

7.5,箇条8,箇条9,箇条12及び箇条13の規定に適合しなければならない。ただし,検査項目は,受渡

当事者間の協定でその一部を省略することができる。 

a) 構造 

b) 外観 

c) 耐圧性 

d) 弁のクラッキング圧力 

e) 弁の内部漏れ 

f) 

包装 

g) 表示 

なお,ロット検査を行う場合の抜取方式は,受渡当事者間の協定による。 

 

12 包装 

弁の包装は,各ポートに防じん用蓋,その他の方法によって,ちり,ほこりなどの異物が入らないよう

にする。 

 

13 表示 

弁には見やすいところに,銘板その他によって,次の事項を明瞭に表示しなければならない。 

a) 製品形式 

b) 最高使用圧力又は使用圧力範囲 

c) 制御流れ及び自由流れの方向 

d) 製造業者名又はその略号 

e) 製造年月日 

f) 

その他,取扱いに必要な事項