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B 8348

:2002

著作権法により無断での複製,転載等は禁止されております。

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本フルードパワー工業会 (JFPA) /

財団法人日本規格協会 (JSA) から,団体規格  (JFPS 1004

:1999)  を元に作成した工業標準原案を具して

日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した

日本工業規格である。

JIS B 8348

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)  測定器の許容系統誤差

附属書 2(参考)  試験回路図

附属書 3(参考)  試験成績表


B 8348

:2002

(2)

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目  次

ページ

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定義

1

4.

  試験の種類

1

5.

  試験項目

1

5.1

  ポンプ

1

5.2

  モータ

2

6.

  試験条件,試験方法及び測定精度

2

6.1

  試験条件及び試験方法

2

6.2

  測定精度

2

7.

  試験装置

2

8.

  試験報告書

2

附属書 1(規定)測定器の許容系統誤差

9

附属書 2(参考)試験回路図

10

附属書 3(参考)試験成績表

15

解  説

20


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日本工業規格

JIS

 B

8348

:2002

油圧−ポンプ及びモータ−試験方法

Hydraulic fluid power

−Pumps and motors−Test methods

1.

適用範囲  この規格は,油圧ポンプ及びモータの性能及び耐久性の試験方法について規定する。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0142

  油圧及び空気圧用語

JIS B 8350

  油圧ポンプ及び油圧モータの騒音レベル測定方法

JIS B 8385

  油圧−ポンプ・モータ及び一体形トランスミッション−パラメータの定義及び文字記号

JIS B 9933

  油圧−作動油−固体微粒子に関する汚染度のコード表示

JIS K 2213

  タービン油

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS B 0142 及び JIS B 8385 によるほか,次による。

a)

最低回転速度  ポンプの場合は,定格圧力又は定格有効圧力を保持できる最低の回転速度。モータの

場合は,定格圧力又は定格有効圧力を保持でき円滑な回転ができる最低の回転速度,又は製造業者が

推奨できる最低の回転速度。

b)

最高回転速度  破損又は急速な摩耗がなく,通常の使用に耐える最高の回転速度。

c)

無負荷  ポンプの場合,実際の試験に際しての無負荷とは,装置の許す範囲で吐出し口側の配管及び

機器の圧力損失をできるだけ小さくした状態。モータの場合,出力軸端からすべての負荷を取り除い

た状態。実際の試験に際しては,装置の許す範囲で出力軸端の負荷をできるだけ小さくした状態。

4.

試験の種類  試験は,形式試験及び受渡試験の 2 種類とする。

5.

試験項目  形式試験及び受渡試験の項目は,次による。

5.1

ポンプ

a)

形式試験

1)

最低回転速度試験

2)

効率試験

3)

自吸性能試験又はキャビテーション試験

4)

圧力脈動試験

5)

騒音試験

6)

低温起動試験


2

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:2002

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7)

温度上昇試験

8)

高温試験

9)

超過回転速度試験

10)

過負荷試験

11)

圧力オンオフ試験

12)

連続耐久試験

b)

受渡試験

1)

性能試験

5.2

モータ

a)

形式試験

1)

最低回転速度試験

2)

効率試験

3)

圧力脈動試験

4)

騒音試験

5)

起動トルク試験

6)

スリップ試験

7)

低温起動試験

8)

温度上昇試験

9)

高温試験

10)

超過回転速度試験

11)

過負荷試験

12)

圧力オンオフ試験

13)

連続耐久試験

b)

受渡試験

1)

性能試験

6.

試験条件,試験方法及び測定精度

6.1

試験条件及び試験方法  試験条件及び試験方法は,付表 1によるほか,次による。

a)

作動油の種類  JIS K 2213 の 2 種相当で,ISO VG 32 又は ISO VG 46 相当とする。

b)

温度  入口油温 50±5  ℃    ただし,特に指定をしている試験項目についてはその指定に従う。

c)

汚染度  JIS B 9933 の汚染度表示 20/18/16 以内のものとする。

d)

準備運転  形式試験及び受渡試験の各項目を実施するに先立ち,準備運転を行うことが望ましい。

e)

回転方向  モータの試験は,正逆回転とも行うことが望ましい。

備考  これ以外の条件については受渡当事者間で決めることが望ましい。

6.2

測定精度  測定精度は,A,B,C の 3 等級とし,附属書 による。

7.

試験装置  各項目の試験は,おおむね附属書 付図 1に準じた回路をもつ試験装置で行うことが望

ましい。

8.

試験報告書


3

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a)

運転状況の記録  各項目の試験中に,騒音,振動,温度上昇,油漏れなどの異常の有無を記録する。

b)

試験成績の記録  各項目の試験結果を,附属書 付表 1及び附属書 付図 1の様式に準じて記

録することが望ましい。

付表  1  ポンプの形式試験

番号

項目

試験条件及び試験方法

1

最低回転速度試験

試験条件

圧力

押しのけ容積

定格圧力

最大押しのけ容積

試験方法

上記の条件で定格回転速度から回転速度を徐々に下げていき,定格圧力を保持
できる最低の回転速度を記録する。

2

効率試験 
(容積効率,トルク効
率及び全効率)

試験条件

圧力 
回転速度

押しのけ容積

温度

定格圧力の 100 %,50 %及び無負荷の 3 点以上とする。 
最高回転速度,定格回転速度及び最低回転速度を含む 3 点以
上とする。ある定まった回転速度だけで使用するように特に

製作されたポンプは,この定まった一点又は数点の回転速度
だけでよい。ただし,定格回転速度を超える場合,圧力は参
考値とし,規定しない。

容積を変えられるものは,最大押しのけ容積を含む 2 点以上
とする。 
入口油温 50  ℃及び 80  ℃とし,これ以外の条件で測定した場

合は,その値を記録する。

試験方法

附属書 付表 に示す各項目を測定し,容積効率,トルク効率,全効率,入力
動力及び出力動力を,次の式から算出し記録する。

2

e

v

i

10

qv

qv

η

=

×

g

2

hm

e

10

2

p V

T

η

π

×

=

×

×

5

e

t

e

10

2

p qv

η

π

×

=

×

× ×

4

1

e

1.047 10

P

T

n

=

×

× ×

2

2

e

1.667 10

P

p qv

=

×

×

×

ここに,

v

η : 容積効率(%)

hm

η : トルク効率(%)

t

η : 全効率(%)

t

η =

v

η ×

hm

η ×10

2

P

1

: 入力動力(kW)

P

2

: 出力動力(kW)

qv

e

: 有効流量(L/min)

qv

i

: 理論流量(L/min)

qv

i

V

g

×n×10

3

又は V

i

×n×10

3

V

g

: 押しのけ容積(cm

3

)  V

i

: 推定吐出し容積(cm

3

n

: 回転速度(min

1

T

e

: 有効トルク(N・m)

p

: 差圧(MPa)

{ p

p

2

p

1

p

1

: 入口圧力(MPa)

p

2

: 出口圧力(MPa)

3

自吸性能試験又は 
キャビテーション試験

試験条件

圧力 
回転速度 
押しのけ容積

任意の一定圧力とする。 
定格回転速度 
容積を変えられるものは,最大押しのけ容積を含む 2 点以上

とする。


4

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付表  1  ポンプの形式試験(続き)

番号

項目

試験条件及び試験方法

試験方法

上記の条件で運転し,入口圧力を徐々に低下させて,入口圧力に対する流量の

変化の状態を記録する。

この条件以外で測定した場合は,

その条件を記録する。

なお,この項目は,自吸可能なポンプについて適用する。

4

圧力脈動試験

試験条件

圧力 
回転速度 
押しのけ容積

定格圧力 
定格回転速度 
容積を変えられるものは,最大押しのけ容積を含む 2 点以上

とする。

試験方法

上記の条件で運転し,出口圧力脈動を記録する。 
また,負荷ボリューム,圧力測定位置などの測定条件を記録する。

5

騒音試験

試験条件

圧力 
回転速度 
押しのけ容積

定格圧力の 100 %,50 %及び無負荷の 3 点以上とする。 
定格回転速度 
容積を変えられるものは最大押しのけ容積を含む 2 点以上と

する。

試験方法

JIS B 8350

に準拠する。

6

低温起動試験

試験条件

圧力 
回転速度

押しのけ容積

温度

無負荷 
定格回転速度

最大押しのけ容積とする。ただし,可変容量形ポンプの場合
は,最大押しのけ容積から最小押しのけ容積まで押しのけ容
積を変化させる。

起動時のポンプ本体及び作動油ともに通常−10  ℃以下とし,
その値を記録する。

試験方法

1

分間以内に定格回転速度まで上昇させる。

押しのけ容積変化時間は 5 分間以内とする。

上記の条件で起動し,起動状況を記録する。

7

温度上昇試験

試験条件

圧力 
回転速度

押しのけ容積

定格圧力 
定格回転速度

容積を変えられるものは最大押しのけ容積を含む 2 点以上と
する。

試験方法

測定時間は,入口側油温安定後,ポンプ表面の温度が安定するまでとする。

測定部位は,入口側油温,出口側油温及びポンプケーシング温度とする。 
上記の条件で運転し,ポンプ表面における異常な温度上昇の有無を記録する。

8

高温試験

試験条件

圧力

回転速度 
押しのけ容積
温度

定格圧力

定格回転速度 
最大押しのけ容積 
ポンプ本体及び入口油温ともに 90  ℃以上とする。この条件以

外で測定した場合は,その値を記録する。

試験方法

上記の条件で 30 分間以上運転し,運転状況の異常の有無を記録する。

入口側油温,出口側油温及びポンプケーシング温度を測定し記録する。 
試験終了後,部品に焼付きなどの異常がないかを確認し記録する。


5

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付表  1  ポンプの形式試験(続き)

番号

項目

試験条件及び試験方法

9

超過回転速度試験

試験条件

圧力

押しのけ容積
回転速度

無負荷及び定格圧力

最大押しのけ容積 
定格回転速度の 115 %とする。

試験方法

上記の条件で 5 分間以上運転し,運転状態を記録する。

試験終了後部品に焼付きなどの異常がないかを確認し記録する。

10

過負荷試験

試験条件

圧力

回転速度 
押しのけ容積

定格圧力の 120 %又は最高圧力のいずれか高い方とする。

定格回転速度 
最大押しのけ容積

試験方法

上記の条件で 5 分間以上運転し,運転状態を記録する。

試験終了後部品に焼付きなどの異常がないかを確認し記録する。

11

圧力オンオフ試験

試験条件

圧力 
回転速度

押しのけ容積
切換回数

定格圧力 
定格回転速度

最大押しのけ容積 
無負荷と上記圧力のオンオフ切換回数 100 万回以上とする。
両方向吐出しポンプの場合は,各々100 万回以上とする。

試験方法

上記の条件で運転し,運転状態を記録する。 
試験終了後,部品に破損などの異常がないかを確認し記録する。

12

連続耐久試験

試験条件

圧力 
回転速度 
押しのけ容積

定格圧力 
定格回転速度 
最大押しのけ容積

試験方法

上記の条件で,定格圧力を保持している時間の合計が,500 h になるまで実施
する。その前後に,

付表 番号 2 の効率試験及び主要部品の寸法検査を実施す

る。

付表  2  ポンプの受渡試験

番号

項目

試験条件及び試験方法

1

性能試験

試験条件

圧力 
回転速度

押しのけ容積

無負荷及び定格圧力を含む 2 点以上とする。 
定格回転速度

容積を変えられるものは,最大押しのけ容積を含む 2 点以上
とする。

試験方法

付表 番号 2 に準じて測定し,容積効率及びトルク効率などを記録する。 
圧力補償制御付ポンプ効率は,全効率だけで表してもよい。


6

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付表  3  モータの形式試験

番号

項目

試験条件及び試験方法

1

最低回転速度試験

試験条件

圧力

押しのけ容積

定格圧力の 100 %,50 %及び無負荷の 3 点以上とする。

容積を変えられるものは最大押しのけ容積を含む 2 点以上と
する。

試験方法

上記の条件で定格回転速度から回転速度を徐々に下げていき,定格圧力を保持
できる最低の回転速度を求める。負荷側装置の影響を受けないように変速装置
などを利用するのが望ましい。正逆両回転方向について測定する。

2

効率試験(容積効率,
ト ル ク 効 率 及 び 全 効
率)

試験条件

圧力 
回転速度

押しのけ容積

温度

定格圧力の 100 %,50 %及び無負荷の 3 点以上とする。 
正逆回転時の各々の場合において,最高回転速度,定格回転
速度及び最低回転速度を含む 3 点以上とする。ただし,ある

定まった回転方向,回転速度だけで使用するように特に製作
されたモータは,この定まった一方向,一回転速度だけでよ
い。ただし,定格回転速度を超える場合,圧力は参考値とし,

規定しない。 
容積を変えられるものは最大押しのけ容積を含む 2 点以上と
する。

入口油温 50  ℃及び 80  ℃とし,これ以外の条件で測定した場
合は,その値を記録する。

試験方法

附属書 付表 に示す各項目を測定し,容積効率,トルク効率,全効率を,次
の式から算出し記録する。

2

i

v

e

d

10

qv

qv

qv

η

=

×

+

2

e

hm

g

2

10

T

p V

π

η

×

=

×

×

(

)

1

e

t

e

d

2

10

n T

p

qv

qv

π

η

× ×

=

×

×

+

ここに,

v

η

: 容積効率(%)

hm

η

: トルク効率(%)

t

η

: 全効率(%)

t

η

v

η

×

hm

η

10

2

qv

e

: 有効流量(L/min)

qv

d

: ドレン流量(L/min)

qv

i

: 理論流量(L/min)

qv

i

V

g

×n×10

3

又は V

i

×n×10

3

V

g

: 押しのけ容積(cm

3

)  V

i

: 推定吐出し容積(cm

3

n

: 回転速度(min

1

T

e

: 有効トルク(N・m)

p

: 差圧(MPa)

{ p

p

1

p

2

p

1

: 入口圧力(MPa)

p

2

: 出口圧力(MPa)

3

圧力脈動試験

試験条件

圧力 
回転速度

押しのけ容積

定格圧力 
定格回転速度

容積を変えられるものは,最大押しのけ容積を含む 2 点以上
とする。

試験方法

上記の条件で運転し,圧力脈動を記録する。 
また,負荷,圧力測定位置などの測定条件を記録する。

4

騒音試験

試験条件

圧力 
回転速度 
押しのけ容積

定格圧力の 100 %,50 %及び無負荷の 3 点以上とする。 
定格回転速度,及び任意の回転速度を追加してもよい。 
容積を変えられるものは最大押しのけ容積を含む 2 点以上と

する。


7

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付表  3  モータの形式試験(続き)

番号

項目

試験条件及び試験方法

試験方法

JIS B 8350

に準拠する。

5

起動トルク試験

試験条件

圧力

回転速度 
押しのけ容積

定格圧力の 100 %,50 %及び無負荷の 3 点以上とする。

軸端固定状態のゼロとする。 
容積を変えられるものは最大押しのけ容積及び最小押しのけ
容積を含む 2 点以上とする。

試験方法

軸端を固定状態とし,上記の条件における有効トルクを測定する。 
異なる軸位置での測定数は,最小起動トルクが信頼度 95 %を得られるように

決めなければならない。

6

スリップ試験

試験条件

圧力 
押しのけ容積

定格圧力の 75 %,50 %及び 25 %の 3 点以上とする。 
容積を変えられるものは最大押しのけ容積及び最小押しのけ

容積を含む 2 点以上とする。

試験方法

モータの出口を閉じ,軸にトルクを加えて上記の圧力で保持した状態で,軸の

回転速度を測定する。原則として 1 回転以上計測する。

7

低温起動試験

試験条件

圧力

回転速度

押しのけ容積

温度

無負荷

最低回転速度から定格回転速度までとする。正逆回転(2 方向
回転)について試験する。1 分以内に定格回転速度まで上昇さ
せる。ただし,ある定まった回転方向,回転速度だけで使用

するように製作されたモータは,この定まった一方向,一回
転速度だけでよい。 
最大押しのけ容積及び最小押しのけ容積を含む 2 点以上とす

る。 
起動時のモータ本体及び作動油を−10  ℃以下とし,その値を
記録する。

試験方法

上記の条件で運転し,定格回転速度に達するまでの回転速度の変化を記録す
る。さらに,加速時及び一定回転速度に達したときの異常の有無を記録する。

8

温度上昇試験

試験条件

圧力 
回転速度 
押しのけ容積

定格圧力 
定格回転速度 
容積を変えられるものは最大押しのけ容積を含む 2 点以上と

する。

試験方法

測定時間は,入口側油温安定後,モータ表面の温度が安定するまでとする。

測定部位は,入口側油温,出口側油温及びモータケーシング温度とする。 
上記の条件で運転し,モータ表面における異常な温度上昇の有無を記録する。

9

高温試験

試験条件

圧力

回転速度 
押しのけ容積
温度

定格圧力

定格回転速度 
最大押しのけ容積 
モータ本体及び入口油温ともに 90  ℃以上とする。この条件以

外で測定した場合は,その値を記録する。

試験方法

上記の条件で 30 分間以上運転し,運転状況の異常の有無を記録する。 
入口側油温,出口側油温及びモータケーシング温度を測定し記録する。

試験終了後,部品に焼付きなどの異常がないかを確認し記録する。


8

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付表  3  モータの形式試験(続き)

番号

項目

試験条件及び試験方法

10

超過回転速度試験

試験条件

圧力

回転速度 
押しのけ容積

無負荷及び定格圧力

定格回転速度の 125 %とする。 
容積を変えられるものは,最大押しのけ容積を含む 2 点以上
とする。

試験方法

上記の条件で 5 分間以上運転して流量を測定し,運転状態を記録する。 
試験終了後,部品に焼付きなどの異常がないかを確認し記録する。

11

過負荷試験

試験条件

圧力 
回転速度 
押しのけ容積

定格圧力の 120 %又は最高圧力のいずれか高い方とする。 
定格回転速度 
容積を変えられるものは,最大押しのけ容積を含む 2 点以上

とする。

試験方法

上記の条件で 5 分間以上運転し,運転状態を記録する。

試験終了後,部品に焼付きなどの異常がないかを確認し記録する。

12

圧力オンオフ試験

試験条件

圧力

回転速度 
押しのけ容積
切換回転数

定格圧力

軸固定 
最大押しのけ容積 
無負荷と上記圧力のオンオフ切換を,両ポートについて各々

100

万回以上実施する。

試験方法

上記の条件で運転し,運転状態を記録する。試験終了後,部品に破損などの異
常がないかを確認し記録する。

13

連続耐久試験

試験条件

圧力 
回転速度

押しのけ容積

定格圧力 
定格回転速度

最大押しのけ容積

試験方法

上記の条件で,定格圧力を保持している時間の合計が,500 h になるまで実施
する。

その前後に

付表 番号 2 の効率試験及び主要部品の寸法検査を実施する。

付表  4  モータの受渡試験

番号

項目

試験条件及び試験方法

1

性能試験

試験条件

圧力 
回転速度

押しのけ容積

定格圧力の 100 %,50 %及び無負荷とする。 
定格回転速度

容積を変えられるものは,最大押しのけ容積を含む 2 点以上
とする。

試験方法

付表 番号 2 に準じ,測定し,容積効率及びトルク効率を記録する。


9

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附属書 1(規定)  測定器の許容系統誤差

1.

測定精度等級  測定精度等級は,当事者間の合意により A,B 又は C の測定精度のいずれかに基づい

て実施されるものとする。

備考1.  A 級及び B 級の試験は,より正確に決定する必要のある特別な場合に対応するもである。

2.

A

級及び B 級の試験は,より正確な装置と手法を必要とするため,試験の費用が増加するこ

とに留意する。

2.

誤差  試験に用いられる装置又は手法は,校正又は国際標準器と比較することにより,附属書 付表

1

に示す限度を超えない系統誤差で測定可能であることが証明されていなければならない。

備考1.  附属書 付表 の%値は測定された値に対する割合で,測定値及び測定器目盛の最大値に対

する割合ではない。

2.

“系統誤差”とは,何らかの明確な要因によって,測定値全体にある一定の“かたより”を

もたらす誤差のことである。この誤差は,その要因による影響の大きさが常時知れるならば,

補正するなどの対策を講じ,誤差成分を除去することができることに特徴があり,

“ばらつ

き”の現れ方に規則性のない“偶然誤差”及び不注意に起因する“過失誤差”と対比される。

附属書 付表  1  校正中に決定される測定器の許容系統誤差

測定精度等級に対する許容系統誤差

測定項目

A B  C

回転速度 %

±0.5

±1

±2

流量 %

±0.5

±1.5

±2.5

ゲージ圧力 p<0.2 MPa であるときの圧力 MPa

±0.001

±0.003

±0.005

ゲージ圧力 p≧0.2 MPa であるときの圧力 %

±0.5

±1.5

±2.5

作動油温度  ℃ ±0.5

±1

±2

トルク %

±0.5

±1

±2


10

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附属書 2(参考) 試験回路図

番号

名      称

番号

名      称

番号

名      称

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

油タンク 
フィルタ 
可変絞り弁

ゲージコック 
圧力計 
温度計

供試ポンプ 
トルク計 
電動機

回転速度計

11

12

13

14

15

16

17

18

19

20

圧力変換器 
記録装置 
圧力変換器

止め弁 
圧力計 
温度計

止め弁 
リリーフ弁 
電磁切換弁

可変絞り弁

21

22

23

24

25

26

手動切換弁 
止め弁 
流量計

フィルタ 
冷却器 
温度計

附属書 付図  1  ポンプの試験回路(開回路)


11

B 8348

:2002

著作権法により無断での複製,転載等は禁止されております。

番号

名      称

番号

名      称

番号

名      称

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

供試ポンプ 
電動機

変速装置 
油タンク 
温度計

フィルタ 
補助ポンプ 
電動機

フィルタ 
リリーフ弁

11

12

13

14

15

16

17

18

19

20

チェック弁 
チェック弁

リリーフ弁 
フィルタ 
温度調節器

冷却器 
流量計 
圧力計

温度計 
圧力計

21

22

23

24

25

26

止め弁 
回転速度計

トルク計 
圧力変換器 
記録装置

流量計

附属書 付図  2  ポンプの試験回路(閉回路)


12

B 8348

:2002

著作権法により無断での複製,転載等は禁止されております。

番号

名      称

番号

名      称

番号

名      称

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

供試ポンプ

電動機 
油タンク 
温度計

フィルタ 
補助歯車ポンプ 
フィルタ

リリーフ弁 
チェック弁 
チェック弁

11

12

13

14

15

16

17

18

19

20

チェック弁

リリーフ弁 
電磁切換弁 
フラッシング弁

リリーフ弁 
フィルタ 
冷却器

止め弁 
圧力計 
温度計

21

22

23

24

ゲージコック

圧力計 
圧力変換器 
記録装置

附属書 付図  3  ポンプの試験回路(圧力オンオフ試験回路)


13

B 8348

:2002

著作権法により無断での複製,転載等は禁止されております。

番号

名      称

番号

名      称

番号

名      称

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

油タンク

電動機 
電動機 
ポンプ

ポンプ 
供試モータ 
ポンプ・モータ

温度補償付き流量調整弁 
リリーフ弁 
リリーフ弁

11

12

13

14

15

16

17

18

19

20

リリーフ弁

方向切換弁 
流量計 
流量計

冷却器 
冷却器 
フィルタ

チェック弁 
チェック弁 
チェック弁

21

22

23

24

25

26

27

28

29

止め弁

止め弁 
圧力計 
回転速度計

トルク計 
圧力変換器 
記録装置

温度計 
電磁切換弁

附属書 付図  4  モータの試験回路(モータ負荷回路)


14

B 8348

:2002

著作権法により無断での複製,転載等は禁止されております。

番号

名      称

番号

名      称

番号

名      称

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

タンク 
電動機

電動機 
ポンプ 
ポンプ

供試モータ 
回転慣性体 
リリーフ弁

リリーフ弁 
リリーフ弁

11

12

13

14

15

16

17

18

19

20

方向切換弁 
可変絞り付きチェック弁

電磁方向切換弁 
冷却器 
フィルタ

チェック弁 
チェック弁 
止め弁

圧力計 
回転速度計

21

22

23

24

圧力変換器 
記録装置

温度計 
フィルタ

附属書 付図  5  モータの試験回路(慣性負荷回路)


15

B 8348

:2002

附属書 3(参考) 試験成績表

附属書 付表  1  ポンプの形式試験成績表

試験年月日                             
試験回路                               
試験項目                               
作動油

 
供試品仕様  押しのけ容積                    cm

3

            定格回転速度                   min

1

            定格圧力                       MPa

供 試 品 名                       
製造業者名                       
製 造 番 号                       
試験担当者

項目


しのけ


転速度


口圧力


口圧力


効流量


積効率


転時間


換回数


転方向


験回路

 
付表番号 
付表項目

℃  入


mm

2

/s

cm

3

min

1

MPa MPa MPa

N

・m L/min L/min dB (A)  kW

kW

附属書 

付表 1- 1 
最低回転速度試験  ○

●  ○

付図 又は付図 2

付表 1- 2 
効率試験

○  ●  ○

付図 又は付図 2

付表 1- 3 
自吸性能試験

○  ●  ○

付図 1

付表 1- 4 
圧力脈動試験

○  ●  ○

付図 又は付図 2

付表 1- 5 
騒音試験

○  ●  ○

付図 又は付図 2

付表 1- 6 
低温起動試験

○  ●  ○

付図 又は付図 2

付表 1- 7 
温度上昇試験

○  ●  ○

付図 又は付図 2

付表 1- 8 
高温試験

○  ●  ○

付図 又は付図 2

付表 1- 9 
超過回転速度試験  ○

●  ○

付図 又は付図 2

付表 1-10 
過負荷試験

○  ●  ○

付図 又は付図 2

付表 1-11 
圧力オンオフ試験  −  −  −

付図 1 又は付図 3

付表 1-12 
連続耐久試験

○  ●  ○

付図 又は付図 2

付表 2- 1 
性能試験

○  ●  ○

付図 又は付図 2

 備考  ●:計測項目[必す(須)],○:計測項目(任意),■:計算項目(必す),□:計算項目(任意)

15

B 8348


2002

著作権法により

無断での複製,転載等は禁止されてお

ります。


16

B 8348

:2002

附属書 付表  2  モータの形式試験成績表

試験年月日                             
試験回路                               
試験項目                               
作動油

 
供試品仕様  押しのけ容積                    cm

3

            定格回転速度                   min

1

            定格圧力                       MPa

供 試 品 名                       
製造業者名                       
製 造 番 号                       
試験担当者

項目


しのけ


転速度


口圧力


口圧力


効流量


積効率


転時間


換回数


転方向


験回路

 
付表番号 
付表項目

℃  入


mm

2

/s

cm

3

min

1

MPa MPa MPa

N

・m L/min L/min dB (A)  %

附属書 

付表 3- 1 
最低回転速度試験  ○

●  ○

付図 4

付表 3- 2 
効率試験

○  ●  ○

付図 4

付表 3- 3 
圧力脈動試験

○  ●  ○

付図 

付表 3- 4 
騒音試験

○  ●  ○

付図 

付表 3- 5 
起動トルク試験  ○  ●  ○

付図 

付表 3- 6 
スリップ試験

○  ●  ○

付図 

付表 3- 7 
低温起動試験

○  ●  ○

付図 

付表 3- 8 
温度上昇試験

○  ●  ●

付図 

付表 3- 9 
高温試験

○  ●  ●

付図 

付表 3-10 
超過回転速度試験  ○

●  ○

付図 

付表 3-11 
過負荷試験

○  ●  ○

付図 

付表 3-12 
圧力オンオフ試験  −  −  −

付図 又は付図 5

付表 3-13 
連続耐久試験

○  ●  ○

付図 

付表 4- 1 
性能試験

○  ●  ○

付図 

備考  ●:計測項目(必す),○:計測項目(任意),■:計算項目(必す),□:計算項目(任意)

16

B 8348


2002

著作権法により

無断での複製,転載等は禁止されてお

ります。


17

B 8348

:2002

附属書 付図  1  ポンプの形式試験性能線図


18

B 8348

:2002

著作権法により無断での複製,転載等は禁止されております。

附属書 付図  2  モータの形式試験性能線図(その 1


19

B 8348

:2002

附属書 付図  3  モータの形式試験性能線図(その 2


20

B 8348

:2002

著作権法により無断での複製,転載等は禁止されております。

日本工業標準調査会標準部会  産業機械技術専門委員会  構成表

氏名

          所属

(委員会長)

岡  村  弘  之

東京理科大学理工学部

(委員)

朝  田  泰  英

財団法人電力中央研究所

伊  藤  正  人

厚生労働省労働基準局安全衛生部安全課

大  地  昭  生

日本内燃機関連合会

大  湯  孝  明

社団法人日本農業機械工業会

重  久  吉  弘

財団法人エンジニアリング振興協会

鈴  木  通  友

社団法人全国木工機械工業会

筒  井  康  賢

独立行政法人産業技術総合研究所機械システム研究部門

橋  元  和  男

国土交通省総合政策局建設施工企画課

平  野  正  明

社団法人日本機械工業連合会

藤  咲  浩  二

社団法人日本産業機械工業会

松  山  新一郎

株式会社豊田自動織機

吉  田  岳  志

農林水産省生産局生産資材課

渡  邉  和  夫

社団法人日本建設機械化協会