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B 8341:2008

(1)

目  次

ページ

序文 

1

1  適用範囲

1

2  引用規格

1

3  用語及び定義 

3

4  記号

8

4.1  記号及び単位 

8

4.2  添字

8

5  測定装置,測定方法及び測定の精度 

9

5.1  一般

9

5.2  圧力の測定 

9

5.3  温度の測定 

10

5.4  湿度の測定 

10

5.5  回転速度の測定

10

5.6  流量の測定 

10

5.7  動力及びエネルギーの測定 

10

5.8  その他の測定 

11

5.9  計器の校正 

11

6  試験方法

11

6.1  一般

11

6.2  試験準備 

12

6.3  読みの評価 

13

6.4  試験結果の計算

13

6.5  体積流量の補正

14

6.6  補正体積流量 

16

6.7  動力の補正 

16

6.8  補正動力 

17

6.9  補正比エネルギー

17

7  試験結果及び保証値との比較

17

7.1  一般

17

7.2  測定性能曲線と保証値との比較

18

7.3  一測定点と保証値との比較 

18

7.4  特記事項 

23

8  試験報告書 

24

附属書 A(規定)液封圧縮機に対する試験 

26

附属書 B(規定)空気圧縮機本体の簡易試験 

29


 
B 8341:2008

(2)

ページ

附属書 C(規定)電動機駆動によるパッケージ式空気圧縮機の簡易試験 

34

附属書 D(規定)内燃機関駆動によるパッケージ式空気圧縮機の簡易試験

38

附属書 E(参考)参考の条件

43

附属書 F(参考)参考文献 

44

附属書 JA(規定)空気タンク充てん用圧縮機及び軸動力 11 kW 以下の小形圧縮機の試験方法 

45

附属書 JB(参考)試験装置,効率及び運転状態 

51

附属書 JC(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

56


B 8341:2008

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本産業

機械工業会(JSIM)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正

すべきとの申出があり,

日本工業標準調査会の審議を経て,

経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS B 8341:1995 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。


日本工業規格

JIS

 B

8341

:2008

容積形圧縮機−試験及び検査方法

Displacement compressors Acceptance tests

序文 

この規格は,1996 年に第 3 版として発行された ISO 1217 を基に作成した日本工業規格であるが,我が

国の実情を反映させるため,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JC に示す。また,従来の日本工業規格には記載があるが,対

応国際規格にはない項目で重要な確認要素となる項目及び実務上必要な項目については

附属書 JB で記載

した。

適用範囲 

この規格は,容積形圧縮機(以下,真空ポンプを含めて圧縮機という。

)の体積流量及び動力に関する試

験方法及び検査方法について規定する。また,液封圧縮機の試験方法を

附属書 に規定する。

この規格は,製造業者と購入者との間で合意すべき運転及び試験の条件についても規定する。

バッチ,又は連続生産され,製造業者の営業資料に公表された性能データに従って販売する空気圧縮機

は,

附属書 B,附属書 及び附属書 に記載する試験方法によってもよい。

附属書 は,参考として標準吸込条件を示す。

附属書 JA は,空気タンク充てん用圧縮機及び軸動力 11 kW 以下の小形圧縮機の試験方法を,附属書 JB

は試験装置,効率及び運転状態を示す。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 1217:1996,Displacement compressors−Acceptance tests (MOD)

なお,対応の程度を表す記号(MOD)は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,修正していることを

示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 8002-1  往復動内燃機関−性能−第 1 部:出力・燃料消費量・潤滑油消費量の表示及び試験方法

−一般機関に対する追加要求事項

注記  対応国際規格:ISO 3046-1:1995,Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part

1: Standard reference conditions, declarations of power, fuel and lubricating oil consumptions, and

test methods (MOD)

JIS B 8102  蒸気タービン−受渡試験方法



B 8341:2008

注記  対応国際規格:IEC 60953-1,Rules for steam turbine thermal acceptance tests. Part 1: Method A−

High accuracy for large condensing steam turbines 及び IEC 60953-2,Rules for steam turbine

thermal acceptance tests. Part 2: Method B−Wide range of accuracy for various types and sizes of

turbines(全体評価:MOD)

JIS C 1102-1  直動式指示電気計器−第 1 部:定義及び共通する要求事項

注記  対 応 国 際 規 格 : IEC 60051-1:1997 , Direct acting indicating analogue electrical measuring

instruments and their accessories−Part 1: Definitions and general requirements common to all parts

(MOD)

JIS C 1102-2  直動式指示電気計器    第 2 部:電流計及び電圧計に対する要求事項

注記  対 応 国 際 規 格 : IEC 60051-2:1984 , Direct acting indicating analogue electrical measuring

instruments and their accessories. Part 2: Special requirements for ammeters and voltmeters (IDT)

JIS C 1102-3  直動式指示電気計器    第 3 部:電力計及び無効電力計に対する要求事項

注記  対 応 国 際 規 格 : IEC 60051-3:1984 , Direct acting indicating analogue electrical measuring

instruments and their accessories. Part 3: Special requirements for wattmeters and varmeters,

Amendment 1:1994 (IDT)

JIS C 1102-4  直動式指示電気計器    第 4 部:周波数計に対する要求事項

注記  対 応 国 際 規 格 : IEC 60051-4:1984 , Direct acting indicating analogue electrical measuring

instruments and their accessories. Part 4: Special requirements for frequency meters (IDT)

JIS C 1102-5  直動式指示電気計器    第 5 部:位相計,力率計及び同期検定器に対する要求事項

注記  対 応 国 際 規 格 : IEC 60051-5:1985 , Direct acting indicating analogue electrical measuring

instruments and their accessories. Part 5: Special requirements for phase meters,power factor meters

and synchroscopes (IDT)

JIS C 1102-6  直動式指示電気計器    第 6 部:オーム計(インピーダンス計)及びコンダクタンス計に

対する要求事項

注記  対 応 国 際 規 格 : IEC 60051-6:1984 , Direct acting indicating analogue electrical measuring

instruments and their accessories. Part 6: Special requirements for ohmmeters (impedance meters)

and conductance meters (IDT)

JIS C 1102-7  直動式指示電気計器    第 7 部:多機能計器に対する要求事項

注記  対 応 国 際 規 格 : IEC 60051-7:1984 , Direct acting indicating analogue electrical measuring

instruments and their accessories. Part 7: Special requirements for multi-function instruments (IDT)

JIS C 1102-8  直動式指示電気計器    第 8 部:附属品に対する要求事項

注記  対 応 国 際 規 格 : IEC 60051-8:1984 , Direct acting indicating analogue electrical measuring

instruments and their accessories. Part 8: Special requirements for accessories (IDT)

JIS C 1102-9  直動式指示電気計器    第 9 部:試験方法

注記  対 応 国 際 規 格 : IEC 60051-9:1988 , Direct acting indicating analogue electrical measuring

instruments and their accessories. Part 9: Recommended tests methods,Amendment 1:1994,

Amendment 2:1995 (IDT)

JIS C 1602  熱電対

注記  対応国際規格:IEC 60584-1:1977,Thermocouples Part 1: Reference tables 及び IEC 60584-2:1982,

Thermocouples Part 2: Tolerances(全体評価:MOD)


3

B 8341:2008

JIS Z 8762-1  円形管路の絞り機構による流量測定方法−第 1 部:一般原理及び要求事項

注記  対応国際規格:ISO 5167-1:2003,Measurement of fluid flow by means of pressure differential

devices inserted in circular cross-section conduits running full−Part 1: General principles and

requirements (IDT)

JIS Z 8762-2  円形管路の絞り機構による流量測定方法−第 2 部:オリフィス板

注記  対応国際規格:ISO 5167-2:2003,Measurement of fluid flow by means of pressure differential

devices inserted in circular cross-section conduits running full−Part 2: Orifice plates (IDT)

JIS Z 8762-3  円形管路の絞り機構による流量測定方法−第 3 部:ノズル及びノズル形ベンチュリ管

注記  対応国際規格:ISO 5167-3:2003,Measurement of fluid flow by means of pressure differential

devices inserted in circular cross-section conduits running full−Part 3: Nozzles and Venturi nozzles

(MOD)

JIS Z 8762-4  円形管路の絞り機構による流量測定方法−第 4 部:円すい形ベンチュリ管

注記  対応国際規格:ISO 5167-4:2003,Measurement of fluid flow by means of pressure differential

devices inserted in circular cross-section conduits running full−Part 4: Venturi tubes (IDT)

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1 

一般 

3.1.1 

試験方法及び検査方法(acceptance test 

この規格によって行われる性能試験方法及び検査方法。

3.1.2 

容積形圧縮機(displacement compressor 

可動部の行程によってガスを密閉した空間へ吸込み及び吐出しすることによって静圧上昇を得る機械。

注記  液封圧縮機の定義は,附属書 参照。

3.1.3 

(容積形圧縮機の)行程容積[swept volume (of a displacement compressor) 

圧縮機の 1 段側の 1 回転当たりの行程容積。

3.1.4 

(容積形圧縮機の)押しのけ量[displacement (of a displacement compressor) 

圧縮機の 1 段側の一定時間当たりの押しのけ量。

3.1.5 

(軸駆動)往復圧縮機[(shaft-driven) reciprocating compressor 

軸回転によって圧縮室内の可動部が直線交番運動をすることによってガスを吸込み圧縮する機械。

3.1.6 

回転圧縮機(rotary compressor 

ケーシング内に 1 個以上のロータをもち,その押しのけ量がベーン,かみ合い要素及びロータそのもの

の排除容積によって決定される容積形圧縮機。

3.1.7 

液冷式回転圧縮機(liquid injected rotary compressors 



B 8341:2008

液体を圧縮機の前又は圧縮機中のガス流に噴射する回転形圧縮機。

3.1.8 

パッケージ式圧縮機(packaged compressor 

原動機及び動力伝達手段を含み,内部配管及び内部配線された圧縮機。補器及び周辺機器を含む場合が

あり,定置式又は可搬式がある。

3.1.9 

すき間容積(clearance volume 

圧縮行程終了時の圧縮室の残存容積。

3.1.10 

すき間容積比(relative clearance volume 

該当する段における行程容積とすき間容積との比。

3.1.11 

標準吸込点(standard inlet point 

各圧縮機ごとに決まる吸込点。この点は圧縮機の設計及び設置方式によって異なる。

注記 1  圧縮機本体の標準吸込点は一般的に入口フランジとする。

注記 2  パッケージ式圧縮機の標準吸込点は,製造業者によって特に記載がない限り,外気がパッケ

ージへ入る点とし,カバーのないパッケージの場合は,空気が最初に機械の境界へ入る点(例

えば,吸込フィルタ部)とする。

3.1.12 

標準吐出し点(standard discharge point 

各圧縮機ごとに決まる吐出し点。この点は,圧縮機の設計と設置方式とによって異なる。

注記 1  圧縮機本体の標準吐出し点は,一般的に吐出しフランジとする。

注記 2  パッケージ式圧縮機の標準吐出し点は,製造業者がその点を示さない限りはその出口とする。

3.1.13 

中間冷却(intercooling 

段間でのガス冷却。

3.1.14 

後部冷却(aftercooling 

圧縮完了後のガス冷却。

3.1.15 

外部冷却剤(external coolant 

外部から供給される媒体で,最終的に圧縮機の発熱をもち去るもの。通常は,外気及び冷却水をいう。

3.1.16 

ポリトロープ変化(polytropic process 

理想ガスの圧縮又は膨張過程における圧力と容積の関係。次の式による。

n

pV

=一定

数式は変化する。例えば,

pV =一定

は,等温変化,すなわち,ガス温度一定の変化であり,

κ

pV

=一定


5

B 8341:2008

は,等エントロピー変化,すなわち,ガスのエントロピーが一定の変化を示す。

注記  この変化は断熱変化と呼ばれるが,周囲との熱交換のない断熱変化と可逆断熱(等エントロピ

ー)変化との混乱を避けるため等エントロピー変化と呼ぶのがよい。

3.1.17 

回転速度(shaft rotational speed 

駆動軸の単位時間当たりの回転数。

3.1.18 

速度変動率(shaft-speed irregularity 

1 回転中における瞬間的な最大軸速度と最低軸速度の差をこの二つの算術平均で除した無次元値。

速度変動率=

)

(

)

(

2

min

max

min

max

N

N

N

N

+

×

3.2 

圧力(pressures 

3.2.1 

全圧(total pressure 

ガスの流れが静止しその運動エネルギーが流動状態から,等エントロピー圧縮によって静止状態へ変わ

るとき,そのガスの静止点で測定された圧力。

3.2.2 

静圧(static pressure 

ガスの流速によって測定上の影響を受けないようにガス内で測定された圧力。静止気体では静圧と全圧

とは数値的には同一である。

3.2.3 

動圧[dynamic (velocity) pressure 

全圧から静圧を差し引いた圧力。

3.2.4 

大気圧(atmospheric pressure 

試験場所において測定された大気の絶対圧力。

3.2.5 

ゲージ圧力[effective (gauge) pressure 

大気圧を基準として測定された圧力。

3.2.6 

絶対圧力(absolute pressure 

絶対

0

気圧,すなわち,絶対真空を基準として測定される圧力。大気圧とゲージ圧力との合計値に等し

い。

3.2.7 

吸込圧力(inlet pressure 

標準吸込点における平均絶対全圧。

3.2.8 

吐出し圧力(discharge pressure 

標準吐出し点における平均絶対全圧。

注記

動圧が静圧(絶対圧力)の

0.5

%未満の場合,全圧の代わりに静圧を使用してもよい。



B 8341:2008

3.3 

温度(temperatures 

3.3.1 

全温度(total temperature 

ガスの流れが静止しその運動エネルギーが流動状態から,等エントロピー圧縮によって静止状態へ変わ

るとき,そのガスの静止点で測定された温度。

3.3.2 

吸込温度(inlet temperature 

圧縮機の標準吸込点における全温度。

3.3.3 

吐出し温度(discharge temperature 

圧縮機の標準吐出し点における全温度。

3.3.4 

周囲の空気温度(ambient temperature 

圧縮機の影響を受けない設置場所における圧縮機近傍の大気の全温度。

3.4 

流量(flow rates 

3.4.1 

圧縮機の実体積流量(actual volume flow rate of a compressor 

標準吐出し点において吐出される圧縮ガスの実体積流量。標準吸込点での全温度,全圧及び組成(例え

ば,湿度)条件に換算した値。

注記

“実容量”の表現は,紛らわしいので使用は避ける。

3.4.2 

自由空気(free air 

圧縮機の影響を受けない設置場所における周辺状態での空気。

3.5 

動力(powers 

3.5.1 

等温圧縮動力(isothermal power 

圧縮機に損失がないとして与えられた吸込圧力から吐出し圧力まで温度一定のもとに理想ガスを圧縮す

るために必要な理論動力。

3.5.2 

等エントロピー圧縮動力(isentropic power 

与えられた吸込圧力から吐出し圧力までエントロピー一定のもとに理想ガスを圧縮するための理論動力。

多段圧縮の場合の理論等エントロピー圧縮動力はすべての段の等エントロピー圧縮動力の合計である。

3.5.3 

軸動力(shaft power 

圧縮機の駆動軸で必要とする動力。機械損失と内部動力との合計である。供給範囲外であれば,ギア駆

動,ベルト駆動などの外部伝達の損失は含まない。

3.5.4 

パッケージ式圧縮機の入力(packaged compressor power input 

主電動機入力とパッケージ内の附属機器(オイルポンプ,冷却ファン及びドライヤ)の入力の合計。こ

れらの附属機器は圧縮機軸によって駆動されるか,定格電源(相,電圧,周波数及び電流容量)で別置の


7

B 8341:2008

電動機によって駆動されるものとし,パッケージ内のすべての装置の影響を含むものとする。

この用語は,電動機駆動圧縮機だけに適用する。

3.6 

効率(efficiencies 

3.6.1 

等温効率(isothermal efficiency 

等温圧縮動力と軸動力との比。

3.6.2 

等エントロピー効率(isentropic efficiency 

等エントロピー圧縮動力と軸動力との比。

3.6.3 

体積効率(volumetric efficiency 

圧縮機の押しのけ量に対する実体積流量の比。

3.7 

比エネルギー(specific energy requirements 

3.7.1 

圧縮機本体の比エネルギー(specific energy requirements of a bare compressor 

圧縮機の実体積単位流量当たりの軸動力。

3.7.2 

パッケージ式圧縮機の比エネルギー(specific energy requirements of a packaged compressor 

圧縮機の実体積単位流量当たりのパッケージ式圧縮機の入力。

3.7.3 

比燃料(又は蒸気)消費量[specific fuel (or steam) consumption 

圧縮機の実体積単位流量当たりの燃料(又は蒸気)の質量流量。

3.8 

ガス特性(gas properties 

3.8.1 

圧縮係数(compressibility factor 

理想ガスからの実ガスの偏差を表す係数。

3.8.2 

相対湿度(relative vapour pressure 

同一温度における飽和蒸気圧に対する蒸気分圧の比。

3.8.3 

絶対湿度(absolute humidity 

乾燥ガスの質量に対するガスに含まれる水蒸気の質量の比。



B 8341:2008

記号 

4.1 

記号及び単位 

記号

用語 SI 単位

その他の SI 単位

面積

m

2

 mm

2

燃料消費 kg/m

3

すき間容積比

無次元

燃料消費量 kg/s

kg/h,g/s

補正係数

無次元

PV 線図に於けるポリトロープ指数

無次元

回転速度

s

1

 min

1

圧力 Pa

MPa,bar,mbar

動力 W

MW,kW

q

m

質量流量 kg/s

kg/h

q

V

体積流量(吐出し量)

m

3

/s m

3

/h,m

3

/min,l/s

圧力比

無次元

ガス定数 J/(kg・K)

摂氏温度

絶対温度 K

体積

m

3

 L

仕事量 J

MJ,kJ,kWh

W

m

 

質量比エネルギー J/kg

kJ/kg

W

V

 

体積比エネルギー J/m

3

 J/L,kWh/m

3

絶対湿度 kg/kg

g/kg

圧縮段数

無次元

圧縮係数

無次元

η 

効率

無次元

κ 

等エントロピー指数

無次元

φ 

相対湿度

無次元

4.2 

添字 

添字

定義

説明

0

周囲条件

1

吸込

圧縮機の標準吸込点で測定した量を表示する。

2

吐出し

圧縮機の標準吐出し点で測定した量を表示する。

av

平均

C

契約

契約で規定された量を表示する。

cd

凝縮

corr

補正

corr,C  契約量に対する補正

f

流量測定装置

凝縮水なし

g

ガス

一連の 個の測定における個々の測定

L

作動液

質量

質量流量等の質量をいう。

一連の測定数

P

パッケージ形

R

読み

事前に決められた試験状態下で試験中に読み取った量をいう。


9

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添字(続き)

添字

定義

説明

s

飽和

th

理論

v

蒸気

体積

体積流量及び単位体積当たりのエネルギーの体積を指す。

w

冷却

測定装置,測定方法及び測定の精度 

5.1 

一般 

この規格で示す測定装置及び測定方法は,これと同等又はこれと同等以上の精度をもつ他の装置及び測

定方法を用いてもよい。特別な測定及び器具の形式に関しては,実施する測定及び使用される測定器具は

この規格に従う。試験に影響を与えるすべての検査,測定及び試験装置は,規定された間隔又は使用前に,

公的に認められた規格に適合し証明書をもつ装置と比較して校正及び調整をする。

5.2 

圧力の測定 

5.2.1 

一般 

5.2.1.1  パイプ又はタンクにある圧力検出口は,内壁に垂直で滑らかにする。

注記

低圧及び高流速の状態では,圧力検出口は,けずり目のような小さな凹凸によって重大な誤差

を生じるので注意しなければならない。

5.2.1.2  ゲージを取り付けるパイプは,できる限り短くする。

締付部は,気密試験をし(例えば,せっけん水を用いて)すべての漏れを排除する。

5.2.1.3  接続するパイプは,できる限り短く漏れのないものとし,ごみ及び凝縮水による詰まりを避ける

ため,十分な口径とする。

液体又は気液混合物の測定に当たっては,測定器具は測定位置と同じ高さに取付け,パイプ内の液柱の

高さが影響を及ぼさないよう配置する。又は,高さの差を計算し測定値を補正する。締付部は,気密試験

をし,すべての漏れを排除する。

5.2.1.4  器具は,有害な振動のない場所に取り付ける。

5.2.1.5  測定器具(アナログ又はデジタル)の精度は,測定値の±

1

%とする。

5.2.1.6  全圧は,静圧及び動圧を足したものである。この圧力は,流れに平行な軸をもつピトー管で測定

する。動圧が全圧の

5

%より少ないときは,動圧は計算した平均流速を基礎にして算出できる。

5.2.1.7  吸込管又は吐出し管に低周波数(

1 Hz

以下)の圧力脈動があり平均絶対圧力の

10

%を超えると

きは,試験をする前に配管設備を修正する。

圧力脈動の振幅が規定平均吸込,又は吐出し圧力の

10

%を超えるときは,その試験当事者による文書

での合意がない限り,試験は,この規格で実施してはならない。

5.2.1.8  圧力変換器及びゲージは,その試験中の圧力及び温度に近い状態で,重錘形ゲージを用いて校正

しなければならない。

5.2.1.9  液柱形ゲージ及び重錘形ゲージは,その機器の位置で重力加速度に対する補正をする。

5.2.1.10  液柱形ゲージは,周囲温度に対する補正をする。

5.2.1.11

1 Hz

以下の低周波脈動の場合,入口絞りが付いているレシーバを圧力検出口とマノメータとの間

に取り付ける。

5.2.1.12  ゲージの指針の振れを下げるためにバルブを絞り込んではならない。ただし,絞りオリフィスを


10 
B 8341:2008

使用してもよい。

5.2.2  大気圧の測定は,±

0.15

%以内の精度をもつ気圧計を使う。

5.2.3  中間冷却圧力は,その直後で測定する。

5.3 

温度の測定 

5.3.1  温度は検定又は校正された±

1 K

を超えない精度をもつ測定器,例えば,温度計,電気式温度計器,

抵抗温度計又はサーミスタを使用し,パイプ又は保護管の中に挿入し測定する。

5.3.2  温度計の保護管は薄く,径は小さく,表面は酸化物又は腐食に対し実用上差し支えないものとし,

保護管内は適切な充てん物で満たされている。

5.3.3  温度計又は保護管は,管内

100 mm

又はパイプ径の

1/3

の距離のいずれか小さい方まで差し込む。

5.3.4  読み取り中,温度計を測定物又は保護管から抜き取ってはならない。

5.3.5  測定前の確認事項は,次による。

a)

被測温媒体と保護管が事実上同温度になるように,差し込み部近くと接続する突出部分は十分に絶縁

する。

b)

温度測定装置のセンサー及び温度計保護管は,被測温媒体に良く浸せきする(センサー及び温度計保

護管は,ガスの流れに向けて差し込む。極端な場合,ガスの流れに垂直の位置に取り付けてもよい。

c)

温度計保護管は,正常の流れを乱してはいけない。

5.3.6  熱電対は溶接熱接点をもち,予想される運転範囲に対し線(ワイヤ)と一緒に校正する。

熱電対は,予想される温度とガスに対し適切な材料で作られているものとする。熱電対が温度計保護管

と一緒に使用される場合,熱接点が保護管の底に溶接されていることが望ましい。

熱電対の選定及びその使用については,JIS C 1602 による。

5.4 

湿度の測定 

ガスに水分が含まれている場合は,試験の間に湿度を測定する。湿度は精度±

3

%以内の測定器を用い

て標準吸込点で測定する。

5.5 

回転速度の測定 

回転速度は,±

0.5

%以内の精度をもつ測定器を用いて測定する。

5.6 

流量の測定 

5.6.1  圧縮機の実体積流量は,JIS Z 8762 規格群に示す流量測定方法によって測定する。

吸込流量の測定は,次の場合に用いられる。

吐出し量の測定が実際的でない場合

漏れ量が別に測定でき,吸込量から差し引くことができる場合

液体を注入した回転式圧縮機の状態で外部への圧縮機からの漏れがないと確認された場合

吸込ガスの成分が凝縮することによって,吐出し量の測定にかなりの誤差を生じる場合

注記

流量が JIS Z 8762 規格群の範囲を下回る場合は,これに代わる方法を製造業者と顧客との協定

によって決定する。

5.6.2  冷却剤の流量は,測定値の精度を±

5

%以内の性能をもつ方法によって測定する。

5.7 

動力及びエネルギーの測定 

5.7.1  圧縮機の動力は,直接駆動機の反力を測定するか又はトルクメータで測定する。また,校正された

駆動電動機の入力値の測定又は主原動機の効率から間接的に求めてもよい。

5.7.2  主原動機の軸動力の測定は,日本工業規格がある場合は,その試験規格によって行う。

5.7.3  精密トルクメータは,定格トルクの

1/3

以下で使用してはならない。試験後,試験中と同一の温度


11

B 8341:2008

でねじり計で校正する。負荷が増加中に読み取りを行うときは,負荷が一時でも減少することのないよう

予防策を満たしながら一連の増加負荷での読み取りを行う。

同時に,読み取りが負荷減少中になされるときは負荷は一時も増加してはならない。

出力の計算は,校正された増加負荷,減少負荷値の平均によって行う。増加負荷,減少負荷の間で測定

されたトルクに

1

%以上差があるときは,トルクメータは不適切である。

5.7.4  電動機駆動圧縮機の軸動力は,電動機の入力を測定し校正された電動機から得られた効率を乗じて

決定する。精密計器だけを使用し,電力,電圧及び電流を測定する。

計器の電圧コイルは,ケーブル中の電圧降下が測定に影響を与えないように,電動機の端子の前に直接

接続する。もし,遠隔の計器が使用されるならば,この電圧降下は別個に決定され考慮しなければならな

い(JIS C 1102-1JIS C 1102-9 参照)

ケーブル中の電圧降下のように測定に影響を与える要因及び測定システムは,考慮に入れなければなら

ない。

5.7.5  機械の電力は,入力端子による。ケーブル中の電圧降下のように測定に影響を与える要因及び測定

システムは,考慮に入れなければならない。

5.7.6  三相誘導電動機は,

2

電力計法又は同等以上の精度が得られる方法を用いる。

5.7.7  変流器と変成器は,できる限り定格負荷に近いものを選定し誤差を最小限にする。あらかじめ校正

された電力量計を試験中,回路に組み込んでおくと便利である。

5.8 

その他の測定 

5.8.1 

燃料消費量 

圧縮機が内燃機関,又はガスタービンによって駆動されている場合の燃料消費量は決められた試験条件

JIS B 8002-1 参照)で運転中の単位時間当たりに消費される燃料の質量,又は容積によって決定する。

5.8.2 

蒸気消費量 

圧縮機が蒸気エンジン,又は蒸気タービンで駆動する場合の蒸気消費量は,認められた規定によって決

定する(JIS B 8102 参照)

5.8.3 

ガスの組成 

空気以外のガスで試験をする場合は,試験中圧縮機に吸い込まれるガスの化学組成及び物性値を決める。

必要な場合は,定期的にチェックをする。

5.8.4 

凝縮量 

吐出しフランジ以降で,流量計測装置前までの間にある後部冷却,レシーバ,その他の場所にとどまっ

たドレンも計測する。

試験の前後で,圧縮機の安定した運転状態を乱さないよう,中間冷却及びセパレータからドレンを排出

させる。各クーラごとに排出されたドレン量を運転時間で割ったものが凝縮ドレン量である。

注記

ドレンに含まれる油脂類は,ドレン量を測定する前にドレンから分離する。

5.9 

計器の校正 

試験前に計器の校正記録を用意する。試験に使うことによって狂いが生じやすい重要計器については,

試験後校正する。計器の等級を超えるような狂いを生じる計器校正は,試験結果受入拒絶の要因となる。

試験方法 

6.1 

一般 

6.1.1  試験を始める前に,試験を行う状態にあるかどうかを調べる。外部漏れはできるだけなくし,特に


12 
B 8341:2008

配管系統の漏れを調べる。

6.1.2  沈殿物がたい積しそうなすべての部分を清掃する(特に冷却器はガス側及び冷却側両方とも清掃す

る。

6.2 

試験準備 

6.2.1  予備試験は,例えば,計器の確認及び試験員のトレーニングのために行ってもよい。

両者の合意で試験に対するすべての条件が満足されていれば予備試験をもって受入試験としてもよい。

6.2.2  試験中に性能に関する計測をすべて行う。次項以降に圧縮機の流量及び動力を測定する方法の詳細

を規定する。

6.2.3  試験状態は,保証条件に可能な限り近付ける。偏差は,表 に規定する限界を超えない。

吸込条件が適合しない場合は,

附属書 を適用する。

6.2.4  購入者から指示されたガスでの試験又は表 で示された規定の範囲内での機械の試験ができない場

合,試験の特殊な条件,特殊な補正は購入者と製造業者とで協定しておく。

6.2.5  計測装置は,正常な運転状態に維持する。

6.2.6  試験中,潤滑油及び供給油量は運転要領に従う。

6.2.7  試験中,試験状態を維持するため取扱説明書に記載された正常運転に必要な調整以外は行わない。

6.2.8  読み取りを始める前に,圧縮機は試験中計器の読み取りに系統的な変化が起きないように定常状

態になるまで十分に運転する。ただし,試験状態が系統的な変化を避けることができないか,又は個々の

読みが大きく変わるときは,読みの回数を増やす。

6.2.9  各負荷に対して,十分な読みの数は,定常状態になったことを確認してから行う。

読みの回数と間隔は,必要とする精度を得られるように選択する。

6.2.10  試験後,圧縮機及び測定装置を検査する。試験結果に影響を与える何か不適合を見つけたときは,

これを直してから再度試験を行う。


13

B 8341:2008

表 1−規定値との許容偏差及び平均読みの変動 

(液封圧縮機については

表 A.1 参照) 

測定変数

許容偏差

読みの平均からの許容変動

吸込圧力

p

1

±10  %

±1  %

吐出し圧力

p

2

規定しない

±1  %

圧力比

r

7.3.1 参照

吸込温度

T

1

規定しない

±2 K

吸込絶対湿度

x

1

規定しない

±5  %

等エントロピー指数

κ

±3  %

規定しない

ガス定数×圧縮係数

RZ

±5  %

規定しない

回転速度

N

+10  %

−5  %

±1  %

噴射液温度

a)

±5 K

規定しない

外部の冷却剤の入口温度と

吸込空気の温度差

±10 K:冷却剤が空気 
  ±5 K:冷却剤が水

±2 K

±2 K

外部冷却剤流量

±10  %

±10  %

ノズル又はオリフィス板での温度

規定しない

±2 K

ノズル又はオリフィス板での差圧

規定しない

±2  %

注記 1  規定条件からの偏差が許容値以内であれば,試験を行うことができる。 
注記 2  試験状態での消費動力の偏差が±10  %を超える場合は,この試験を行うことはできない。
注記 3  5.2.1.7 参照 
注記 4  回転速度が規定値と異なる試験は,許容値を超える共振圧脈動が発生するときは,認めら

れない。

注記 5  実際のガスと異なったガスで圧縮機を試験する場合,ガスの特性によって大きな変化がし

ばしば起きることがある。この場合は,受渡当事者間で協議しておく。

a)

  ロータリー圧縮機の内部冷却のための噴射液の温度

6.3 

読みの評価 

6.3.1  最終の計算をする前に,記録値が運転状態に合っていたかどうかを調べる。

1

回の試験中の読みの

変動は,

表 の限界を超えてはならない。

6.3.2  試験から得られるすべての読みは連続している。

6.3.3  試験の始めか又は終わりで,極端な変動を示す読みは省略しても差し支えない。すべての読みはで

きるだけ同時に記録する。

6.3.4  水分含有量は,5.4 によって標準吸込点における湿度計の読みで決める。

各圧縮段及び流量測定装置における水分含有量は,凝縮水を測定して決める。

6.4 

試験結果の計算 

6.4.1  流量測定以外の試験結果は,読みの算術平均値を用いて計算する。

6.4.2  質量流量は 5.6 によって決める。

6.4.3  圧縮されるガスが乾燥していない場合,湿度の影響を考慮して消費動力を補正する必要がある。

6.4.4  吸込実体流量は 6.5.4 及び 6.6 によって測定装置で測定したガス流量を,その状態から標準吸込点の

状態に換算して得られる。そのとき分離した水分を考慮する。

6.4.5  ある種の無負荷制御システムは,部分負荷の場合に吸込口に向かって熱いガスを排出する。したが

って,部分負荷時における吸込温度が全負荷時よりも高くなることによって,体積流量は見かけ上高くな

ったように見える。したがって,そのような場合には,部分負荷の流量は全負荷の場合に相当する吸込温


14 
B 8341:2008

度で計算する。

6.4.6  試験状態は,完全に規定状態と一致することはない。したがって,試験結果と測定値とを比較する

前に,体積流量及び消費動力を補正する。

6.4.7  試験状態が規定状態から偏差している場合は,この規格は,表 に規定する限界内で体積流量及び

消費動力の調整が行えることを示している。

体積流量は回転速度,等エントロピー,又はポリトロープ指数及び外部冷却剤温度と凝縮水の偏差に対

して調整する。

消費動力は,回転速度,吸込圧力,等エントロピー又はポリトロープ指数,湿度と外部冷却剤温度との

偏差に対して調整する。

注記

ガス定数,圧縮係数などの補正も実施することが望ましい。

6.4.8  表 に規定する限界外の場合実際の圧縮機の性能に対する運転状態の影響は,規定運転状態に対す

る各補正値の大きさが,内挿法又は極端な場合,当該受渡当事者間の協定によって,外挿法によって決定

する。

6.4.9  ある量の圧縮された媒体が段間において注入,又は抽出されるプロセス圧縮機に対しては比エネル

ギーの概念は無意味であるので,圧縮機軸に対する入力で考える。

6.4.10  規定以外のガスによって試験を実施する場合は補正を行う。ガス定数の変化は漏れ,及び流量に影

響を及ぼす。そのような補正は,受渡当事者間の協議による。

6.5 

体積流量の補正 

6.5.1 

回転速度に対する補正係数 K

回転速度に対する補正係数 K

1

は,次の式で表す。

R

C

1

N

N

K

=

ここに,

N

C

契約回転速度

N

R

測定回転速度

6.5.2 

ポリトロープ指数が規定状態とテスト状態とでは,異なる場合に於ける補正係数 K

この補正係数は,単段往復圧縮機の試験の場合を除き無視できる。ポリトロープ指数及び圧力比の変化

は,すき間容積に閉じ込められるガスの膨張が影響するので,体積流量に影響を及ぼす。この影響の程度

は,完全には解明されていないので,試験監督者はできる限り規定圧力比の近くで運転させるのがよい。

表 に示す制限内の差異のものに対しては,次の式で表す。

)

1

(

1

)

1

(

1

R

c

/

1

R

/

1

R

2

=

n

n

r

e

r

e

K

ここに,

n: ポリトロープ指数(0.9κ とする。ただし,κ は等エントロピー

指数)

試験中の規定値との偏差及び平均読みの変動が,

表 の制限内に維持されている単段往復圧縮機以外の

すべての圧縮機については,K

2

=1.0 である。

6.5.3 

外部冷却剤温度に対する補正係数 K

3

吸込点における外部冷却剤とガスとの間の温度差は,中間冷却内におけると同様に圧縮機シリンダ内の

ガス温度に影響を及ぼす。この影響は,圧縮機の形式,大きさ及び回転速度によって変化するので,一般

的な体積流量の補正式はない。規定のガス温度と規定の冷却剤温度が与えられ,更に,それらの差が

表 1

の制限内に維持され,補正はしないことが望ましい。

0

.

1

3

=

K


15

B 8341:2008

液冷式回転圧縮機に対しては,体積流量は圧縮機内に噴射される液体の温度差によって影響される。し

たがって,体積流量は,与えられた液温に達するまで液体が冷却器をバイパスできるように取り付けられ

たサーモスタットバルブの作動によって影響される。与えられた空気の吸込温度に対しては,より低温の

液体の噴射は吸込空気の余熱をより少なくし,圧縮中のより効果的な冷却とシール効果によって,通常よ

り高い体積流量を得る。この影響の大きさは,圧縮機の設計,内部すき間,ロータ先端速度及び液体噴射

量,液体粘度などによる。噴射される液体の冷却に空冷式熱交換器を使用する液体噴射式回転圧縮機につ

いては,その熱交換器に接近する冷却空気の温度と,圧縮機の吸込空気の温度は,通常同じぐらいである。

これらの環境では,吸込空気温度が

表 の規定値の±10 K 以内に維持されていれば,体積流量の補正はし

ない。

0

.

1

3

=

K

噴射される液体の冷却に水冷式熱交換器を使用する液体噴射式回転圧縮機については,水の流量は,一

般に規定の液体噴射温度を,おおよそで維持するよう調節される。試験中,液体の噴射温度が

表 に規定

する制限内に維持されるとき,体積流量の補正はしない。

0

.

1

3

=

K

上記の状況に適合しない場合,又は他のタイプの液体噴射式回転圧縮機については,補正係数 K

3

は,そ

れぞれ決められなければならない(6.4.8 参照)

6.5.4 

吸込ガスの蒸気成分によって作られる凝縮の排出を考慮した体積流量の補正 

補正の方法は凝縮質量を実測して求める方法及び代替として吸込状態のデータから計算によって求める

方法がある。吸込状態のデータから計算によって求める方法は,購入者との合意によって使用することが

できる。

6.5.4.1 

凝縮質量を実測して求める方法 

吸気ガス中に含まれる蒸気は,圧縮機を通過する吸込み点から測定点の間(中間冷却,後部冷却,その

他を含む)で凝縮し集め次の式による。ただし,ガス中に,噴射した水は,計算に含めてはならない。

1

1

v

cd

cd

p

T

R

q

q

m

V

×

×

=

ここに,  q

Vcd

圧縮機吸込状態での水蒸気凝縮の体積流量

q

mcd

集められた凝縮水の総流量質量

R

v

水蒸気のガス定数

6.5.4.2 

吸込状態のデータから計算によって求める方法 

吸込状態のデータから計算によって求める場合は,次の式で表す。ただし,空気のときは,R

g

/R

v

は 0.622

としてもよい。

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

×

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

×

=

1

1

v

1

g

vs1

1

1

vs2

2

2

vs2

2

vx1

1

1

vs1

1

v

g

R

cd

p

T

R

T

R

p

p

p

P

p

p

p

p

R

R

q

q

V

V

ϕ

ϕ

ϕ

ϕ

ϕ

ここに,

p

vs1

標準吸込点の温度での飽和蒸気圧力

p

vs2

標準吐出し点の温度での飽和蒸気圧力

φ

1

標準吸込点での相対湿度

φ

2

標準吐出し点での相対湿度

6.5.5 

ガス定数及び圧縮係数の偏差に対する補正 

ガス定数又は圧縮係数の変化は漏れに影響し,したがって,体積流量にも影響を及ぼす。この影響は,


16 
B 8341:2008

ガス定数

R

と圧縮係数

Z

の算出された積,

RZ

表 に示された許容値以内の場合,無視できる。

6.6 

補正体積流量 

試験の間,圧縮機にいかなる温度,及び圧力下でも蒸気成分を含まない吸込ガスが得られる場合は,体

積流量の補正は,次の式で表す。

R

3

2

1

corr

,

V

V

q

K

K

K

q

×

×

×

=

ここに,

q

VR

試験の測定結果から計算された測定体積流量

1

1

f

R

R

p

T

R

q

q

m

V

×

×

=

ここに,

ú

ú

û

ù

ê

ê

ë

é

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

×

+

+

=

1

1

1

g

f

f

g

f

R

R

x

x

R

R

V

測定中圧縮機内で排出された凝縮した水蒸気が集められ計算したとき,等価吸気流量は,次の式で表す。

)

(

cd

R

3

2

1

corr

,

V

V

V

q

q

K

K

K

q

+

×

×

×

=

ここに,  q

Vcd

測定中に圧縮機から排出される凝縮水の 6.5.4 で計算される等
価吸気量

6.7 

動力の補正 

6.7.1 

回転速度に対する補正係数  K

4

(K

1

消費動力は,回転速度によって影響される。規定軸速度からの試験軸速度の偏差が

表 の許容値以内の

ときは,圧縮機の効率は不変である。したがって,補正係数は次の式で表す。

R

C

4

N

N

K

=

6.7.2 

吸込圧力に対する補正係数  K

5

吸込圧力での偏差に対する補正は,次の式で表す。

1R

1C

5

p

p

K

=

6.7.3 

等エントロピー指数に対する補正  K

6

等エントロピー指数が,契約の規定値からずれている場合,冷却及び非冷却式の単段往復動圧縮に対し

て,ピストンの漏れ損失を無視できるものは,下記の補正方法を使用する。

注記  実際のポリトロープ指数は,圧縮行程中に変化する。試験結果が使えない場合は,等エントロ

ピー指数を用いる(空気に対しては,κ=1.40)

ポリトロープ指数が契約の規定数値からずれている場合,次の補正方法を使用する。

2

1

R

1

R

R

C

6

1

1

)

1

(

)

1

(

R

C

K

r

r

n

n

n

n

K

n

n

n

n

×

×

ú

û

ù

ê

ë

é

ú

û

ù

ê

ë

é

=

úû

ù

êë

é −

úû

ù

êë

é −

6.7.4 

多段圧縮機の湿度に対する補正係数  K

7

多段圧縮機において蒸気が中間冷却内で凝縮され,かつ,排出される場合は,次の各段において圧縮さ

れる蒸気量は減少する。その補正係数は次の式で表す。

ú

û

ù

ê

ë

é

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

×

+

=

å

å

=

=

Z

i

i

i

Z

i

i

x

z

x

T

T

x

z

x

T

T

z

z

R

R

K

2

C

C

C

1

1wC

2

R

1R

R

1

1wR

g

V

7

1

1

1

1

1

1


17

B 8341:2008

ここに,

x: 各段の吸込口におけるガスの絶対湿度(絶対湿度は蒸気の分

圧から計算できる)

後部冷却からのように,完全に圧縮行程を経た後にだけ発生する凝縮水については,この補正は適用し

てはならない。それは,補正体積流量の一部と考える(6.6 参照)

6.7.5 

外部冷却剤入口温度に対する補正係数  K

8

外部冷却剤とガスの各入口での温度差は,

中間冷却内と同様,圧縮機シリンダ内のガス温度に影響する。

これは,圧縮機の種類,大きさ,回転速度で変わるため補正動力は一般公式では与えられず,規定ガスと

冷却剤との温度及びその温度差が

表 に示す値以内であれば補正しないことが望ましい。

液冷式回転圧縮機に対しては,特に注入液の温度は粘度とそれによる内部漏えいと液圧損失とに重要な

影響をもつ,吸込空気温度,注入液温度及びそれらの温度差がすべて消費動力に影響を及ぼす。注入液を

冷却する空冷熱交換器を使う液冷式回転圧縮機に対しては,熱交換器近くの冷却風の温度と圧縮機の吸込

空気温度とはほぼ同じである。吸込空気温度が

表 の規定値の±10 K 以内であれば動力は補正しない。

0

.

1

8

=

K

水冷熱交換器を使う液冷式回転圧縮機に対しては,水量は注入液温度を一定に保つように調整し,試験

表 に規定された値以内に注入液温度が保たれるならば動力は補正しない。

0

.

1

8

=

K

上記の条件を満足しない場合と他の種類の液冷式回転圧縮機に対しては,補正係数はそれぞれに決める

必要がある(6.4.8 参照)

6.8 

補正動力 

補正動力は,

R

8

7

6

5

4

corr

P

K

K

K

K

K

P

×

×

×

×

×

=

試験電動機を使用する場合は,電動機特性を参照する。

注記  パッケージ式の圧縮機に対しては,電動機入力は,この方法で補正する。

全消費動力に含まれる他の要素は,全補正入力に加算する。

6.9 

補正比エネルギー 

補正比エネルギーは,補正動力を補正体積流量で除して得られる(6.6 及び 6.8 参照)

試験結果及び保証値との比較 

7.1 

一般 

試験結果は,箇条 に規定する運転条件に補正し保証値又は規定性能と比較する。

比較には,次の事項を含める。

−  補正動力消費量(保証条件に依存する規定動力消費量,燃料消費量又は効率)と保証動力消費量(規

定動力消費量,燃料消費量又は効率)との比較

−  規定の圧力上昇(又は圧力比)での補正体積流量と仕様体積流量との比較

比較する場合は,次の事項を考慮する。

−  使用流体の熱力学特性における信頼限界による誤差

−  試験中の不安定条件による誤差

比較の提示において,その圧縮機が保証条件に合致するか否かを表した試験結果が含まれていなければ


18 
B 8341:2008

ならない。

次に規定する性能比較方法は,受渡当事者間で合意されている比較方法を,優先するものではない。

7.2 

測定性能曲線と保証値との比較 

7.2.1 

性能調整の不可能な圧縮機 

圧縮機の回転速度及び形状が調整できる可能性のない場合,体積流量(q

V

)と比エネルギー(P/q

V

)の

保証比較は

図 に示すように行われる。

7.2.2 

性能曲線が調整可能な圧縮機 

この場合,体積流量の保証比較は,直接保証値を通る性能曲線を使用する。

この性能曲線は,直接又は,差し支えのない範囲で近傍の性能曲線と補間して記録する。比エネルギー

P/q

V

)の保証比較を,

図 に示す。

7.3 

一測定点と保証値との比較 

7.3.1 

性能調整の不可能な圧縮機 

次の方法は,試験圧力比 r

R

で決まる比エネルギー(P/q

V

)の正確な値と契約圧力比 r

C

図 参照)で契

約上要求された要件を比較する方法である。

これは,圧縮機の効率は,0.95r

C

r

R

≦1.05r

C

の範囲で不変であると仮定している。

9

corr

C

corr,

K

q

P

q

P

V

V

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

÷÷ø

ö

ççè

æ


19

B 8341:2008

図 1−性能調整の不可能な圧縮機に対する測定性能曲線の保証比較 


20 
B 8341:2008

図 2−性能曲線が調整可能な圧縮機に対する測定性能曲線の保証比較 

ここに,単段容積形圧縮機(冷却あり又はなし)と中間冷却なしの多段圧縮機に対して

1

1

C

C

1

R

1

C

9

=

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

κ

κ

κ

κ

r

r

K

中間冷却付多段圧縮機に対して

R

C

9

ln

ln

r

r

K

=

ここに,

r

R

試験圧力比(

図 参照)

r

C

契約上の圧力比(

図 参照)


21

B 8341:2008

試験圧力比

r

R

での補正吸込流量

q

V,corr

は,次のように契約上の圧力比

r

C

で契約上の値

q

VC

と同様に比較

できる。

a)

単段ピストン式圧縮機(クリアランスあり)に対して

)

1

(

1

)

1

(

1

R

C

1/n

R

1/n

R

corr

,

C

corr,

,

×

=

r

e

r

e

q

q

V

V

b)

再膨張のある多段圧縮機(ピストン式圧縮機)と再膨張のない容積形圧縮機(回転式圧縮機)に対し

て,一定の体積効率と無補正の吸込流量が適用されると仮定して,

corr

,

C

corr,

,

V

V

q

q

=

7.3.2 

性能曲線の調整可能な圧縮機 

この場合,回転速度又は圧縮機の形状の変更(例えば,設定された容積比又は行程容積の調整)は可能

であり,すなわち,指定した圧力比

r

C

において

q

VC

に対する

q

V

の調整が可能である(

図 参照)。

容積流れ

q

VC

に対する比エネルギー

P/q

V,corr

は,

表 の制限の範囲内で効率が一定であると仮定して指定

された圧力比

r

C

に対して次の式によって調整する。

9

corr

C

corr,

K

q

P

q

P

V

V

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

÷÷ø

ö

ççè

æ


22 
B 8341:2008

a)

  単段ピストン圧縮機(すき間容積がある。)

b)

  再膨張を伴った多段圧縮機,再膨張を伴わない容積形圧縮機

図 3−性能調整が不可能な圧縮機に対する保証の比較 


23

B 8341:2008

図 4−性能の調整が可能な圧縮機に対する保証比較 

7.4 

特記事項 

7.4.1 

設計公差の関連事項 

保証点に関して,体積流量及び圧力比に関し,設計上の変更があった場合は,他の保証点は,同一の比

率で変更する。

7.4.2 

保証点の関連事項 

保証値からの偏差の百分率

∆*

は,次の式から絶対偏差

を用いて求める。

(

)

å

å

×

=

n

i

n

i

i

C

C

*

*
av

上の式によって加重平均偏差が得られる。

C

i

の適切な値が,保証点(加重点)に対する評価係数となる。

もし,供給契約において同意していない場合は,関係値

C

i

1

とされる。

供給者の責任ではない作動条件のために,

作動点がすべて試験されていなくても,

相応する点の保証は,

満足しているものとみなされる。


24 
B 8341:2008

試験報告書 

試験の完了後,実施した試験方法及びその試験結果に従って,次の必要な情報は記録として試験報告書

に記載する。

参考として,

表 に圧縮機試験成績表の例を示す。

a)

試験の日付及び場所,立会者及び関係者の名前

b)

次の技術データ

圧縮機

注文主,納入地,用途及び製造業者名

形式及び製造番号

製造年

その他技術的特記事項

駆動装置

一般的には圧縮機に対するものと同一の項目であるが,特に受入試験に必要な特記事項

c)

契約による条件及び保証の範囲

d)

測定点の位置選定,測定機器の形式及び校正記録を示した手順計画並びに試験装置の一覧図

e)

得られた重要な読みの平均値と時間付きの運転記録,できれば最大値と最小値の記録用紙及び自動記

録で読み取った情報の移し,ガス分析の写しなど

f)

試験中に記録された計画になかった事柄の表示

g)

使用した図表(箇条 参照)によって,試験結果を仕様条件に変換するのに用いられた手法について

の記述,選定された関連プロセスの明確な定義

h)

保証値又は,データと実際の性能との比較。契約値が充足されているかどうかの記述。


25

B 8341:2008

表 2−圧縮機試験成績表(例) 


26 
B 8341:2008

附属書 A

(規定)

液封圧縮機に対する試験

A.1  追加定義 

この附属書で特に関連する定義は,次による。

A.1.1  液封圧縮機 

固定円形ケーシング内に偏心して取り付けられるか,又は固定だ円ケーシング内に同心に取り付けられ

た突出し羽根をもつ機械。羽根車とともに,回転する封液が

1

又は

2

か所の三日月形作動空間を作る。

注記

それぞれ一対の羽根,ハブ及び封液の間に閉じこめられた体積は,周期的に変化し,それによ

って圧力が変化し,圧縮機の吸込側から吐出し側への流れを生じる。

A.2  測定機器,測定方法及び測定の精度 

箇条 参照

A.3  試験方法 

表 を除いて,6.1.16.3.4 を参照。表 は,液封圧縮機に対して次の表 A.1 を使用する。

表 A.1−試験中の規定値からの許容偏差 

測定変数

許容偏差

吸込圧力,p

1

± 5 %

吐出し圧力,p

2

± 5 %

回転速度,N

± 3 %

作動液流量

±10  %

作動液温度

± 5 K

注記 1  圧力比を換算の基礎として用いる場合には,常にそれは規定値に±2  %以

内で一致していなければならない。

注記 2  相対蒸気圧を換算の基礎として用いる場合は,常にそれは規定値にできる

だけ一致していなければならない。

A.4  試験結果の既定状態への換算 

試験状態が規定状態から偏差している場合は,常に吸込体積流量及び吸収動力又は比エネルギーの換算

を行わなければならない。吸込体積流量は回転速度,吸込及び吐出し圧力,含有水分及び液温に影響され

る。

入力は,回転速度,吸込及び吐出し圧力の偏差に影響される。試験を規定ガスで実施しないときは,受

渡当事者間で事前に使用する換算方法について協議する。

A.5  吸込体積流量の補正 
A.5.1  
回転速度に対する補正係数  K

1

補正係数は,次の式で表す。


27

B 8341:2008

R

C

1

N

N

K

=

A.5.2  作動液温度に対する補正係数  K

10

補正係数は,次の式で表す。

LC

LR

LR

1R

LC

C

1

10

T

T

p

p

p

p

K

×

=

ここに,

  p

1C

規定吸込絶対圧力(

MPa

p

LC

規定温度における作動液体の分圧(

MPa

p

1R

測定吸込絶対圧力(

MPa

p

LR

実温度における作動液体の分圧(

MPa

T

LR

作動液体の測定絶対温度(

K

T

LC

作動液体の規定絶対温度(

K

注記

この補正係数は,液体とガスとの間との熱伝達によって,圧縮工程開始前にガスが液体と同温

度に達することが可能な状態において有効である。

A.5.3  ガスの吸込温度に対する補正係数  K

11

補正係数は,次の式で表す。

1R

1C

11

T

T

K

=

ここに,

  T

1C

規定吸込ガス絶対温度(

K

T

1R

測定吸込ガス絶対温度(

K

A.6  補正吸込体積流量 

補正体積流量は,次の式で表す。

R

11

10

1

corr

,

V

V

q

K

K

K

q

×

×

×

=

ここに,

  q

VR

試験結果から計算された測定体積流量

A.7  動力補正 
A.7.1  
回転速度に対する補正係数  K

12

補正係数は,次の式で表す。

2

R

C

12

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

N

N

K

ここに,

N

C

契約回転速度

N

R

測定回転速度

A.8  補正軸動力 

補正軸動力は,次の式で表す。

R

12

corr

P

K

P

×

=

ここに,

P

R

測定消費動力

A.9  補正比エネルギー 

補正比エネルギーは,補正軸動力を補正体積流量で除して得られる(A.6 及び A.8 参照)


28 
B 8341:2008

A.10  規定値との比較 

箇条 参照

A.11  試験報告書 

箇条 参照


29

B 8341:2008

附属書 B

(規定)

空気圧縮機本体の簡易試験

B.1  適用範囲 
B.1.1
  この附属書は,すべての形式の空気圧縮機本体について規定する(特にスクリュ圧縮機本体の場合,

“エアエンド”と呼ぶことがある。

このような圧縮機は,駆動用の電動機又は内燃機関なしで販売される。また,一般的には,最低限必要

な附属機器(例えば,多段圧縮機の中間冷却器)だけが取り付けられている。

B.1.2  この附属書は,製造業者によって決定された仕様で組み立てられ,また,性能データ,すなわち,

製造業者の販売用文書の中で公表された体積流量,吸込と吐出し圧力,比エネルギー量と回転速度に基づ

いて販売された容積形空気圧縮機本体の受入試験について規定する。

このような圧縮機は,通常一定ロットごと,又は連続的に生産され購入者に対し製造業者が提示する性

能保証は販売資料に示された情報によるものとされている。このような圧縮機は,近接した周囲環境から

大気を吸入するものとして設計されており,製造業者の性能データは通常大気吸込圧力による。

B.1.3  製造業者の標準仕様書に記載された単一の条件下での性能を実証するために必要な測定だけに行

う。

B.1.4  試験条件は,製造業者が販売資料で規定した条件に可能な限り近付ける。また,これらの偏差値は,

表 B.1 に規定した限界を超えてはならない。

B.1.5  試験結果が表 B.2 の許容範囲を超えない場合,試験圧縮機は合格とする。

表 B.1−受入試験中における規定値からの許容偏差 

測定変数

許容偏差

回転速度

± 4 %

吸込絶対圧力

±10  %

圧力比

± 2 %

外部冷却剤流量

±10  %

噴射液温度

± 5 K

注記  吐出し圧力は,定められた範囲内の圧力比を保つよう調整する。

表 B.2−試験における許容偏差 

規定状態における

体積流量(q

V

(m

3

/s)×10

3

体積流量

比エネルギー

体積流量ゼロの

ときの所要動力

a)

q

V

<8.3

±7

±8

±20

8.3≦q

V

<25

±6

±7

±20

25≦q

V

≦250

±5

±6

±20

q

V

>250

±4

±5

±20

注記  この表の許容差は,圧縮機の製作公差及び試験中の測定許容差をすべて含む。 

a)

  製造業者によって規定された場合。


30 
B 8341:2008

B.2  追加参考規格 

附属書 参照

B.3  追加定義 

この附属書で特に関連する定義は,次による。

B.3.1  標準吸込点 

1

段目(又は単段)のシリンダ又はロータケーシングの吸込フランジ。製造業者がその他の点を示さ

ない限りは,試験用として一般に使用される吸込フィルタ又は,消音装置の後とみなす。

B.3.2  標準吐出し点 

往復圧縮機の場合は,最終段(又は単段)のシリンダの吐出しフランジ又は,圧縮機の脈動減少用にシ

リンダに標準品として取り付けられている室(チャンバー)の吐出しフランジ。特別な形式の圧縮機の場

合は,製造業者が販売用データの中に示した点を表す。

回転圧縮機の場合は,最終段(又は単段)のロータケーシングの吐出しフランジ。

B.4  単位及び記号 

単位及び記号は,4.1 による。ただし,B.5 で規定する測定方法が,特殊で異なった単位及び記号を規定

した他の規格を引用するとき,製造業者は適切で圧縮機が販売される国で受け入れられる単位を用いて圧

縮機の性能を示してもよい。最終的に単位及び記号は,購入者と製造業者との協定による。

B.5  追加測定方法 
B.5.1  
体積流量の決定方法 

体積流量の測定は,この規格で規定する方法によって決定しなければならないが,B.2 によって確立さ

れた方法によってもよい。決定した方法は試験報告書に記録する。

体積流量は,圧縮機の標準吐出し点で測定されなければならない。

標準吐出し点での吐出し量が空気と噴射液が混合している状態である液噴射回転式空気圧縮(エアエン

ド)の場合は,空気の体積流量の測定は,標準吸込み点か圧縮空気を噴射液から分離した装置の吐出し点

で実施してもよい。

圧縮機の吐出し量が,測定しようとする方法では実施できないとき代替方法を用いてもよい。

購入者に使用された代替方法を知らせなければならない。

B.5.2  凝縮量の決定方法 

体積流量は,吸込み空気から水分を完全に除いて計算する。もし,圧縮機本体が圧縮空気中の水分を凝

縮させる手段をもっていないならば,水分含有の補正は不要である。もし,圧縮機本体が水分を凝縮し排

出するならば,

(例えば,中間冷却,後部冷却などで)体積流量の補正は,B.5.2.1 による試験における凝

縮,排出した水分の収集又は,B.7.1.2 による計算によって実施してもよい。

B.5.2.1  凝縮水の収集及び測定 

仕様の試験条件下で運転される圧縮機の受入試験の前後において,圧縮機の安定した運転状態が,阻害

されないようにして凝縮水は標準吐出し点の前の排出点から排出されなければならない。ドレン排出中の

時間で,

試験後,

排出された全凝縮水の量を除することによって試験中の凝縮水の平均の量は計算される。

凝縮補正係数

K

13

は,B.7.1.2 によって計算する。


31

B 8341:2008

B.5.3  軸動力の決定方法 

容積形圧縮機は,動力を供給する手段として電動機を用いた固定試験装置で試験されなければならない。

軸動力の決定は,次の方法による。

a)

仕様の試験条件下での安定運転中に,圧縮機軸の回転速度(B.5.3.1)とその回転速度におけるトルク

B.5.3.2)の計測から軸動力を算出する。又は,

b)

前もって決定された効率の特性と,場合によっては,電動機の力率を用いて電動機(B.5.3.3)への入

力電力の測定によって,校正された駆動電動機の出力から決定する。

B.5.3.1  回転速度の測定 

回転速度は,±

0.5

%以内の精度をもった方法によって測定しなければならない。

B.5.3.2  トルクの測定 

校正が確認され,かつ,すべての測定範囲で,

2

%以内の精度をもつ精密トルクメータを用いることと

し,しかも定格トルクの

1/3

以下では用いてはいけない。

B.5.3.3  電力の測定 

電力,電圧及び電流の測定には,精密計器を用い,ケーブルの電圧降下が測定に影響しないようにして,

それらのコイルは接続されなければならない。

三相電動機については,二電力計法又は同等以上の精度が得られる方法を用いる(JIS C 1102-1JIS C 

1102-9 を参照)。

計測に使用する変流器,変成器は,誤差を少なくするため,定格負荷近辺のものを選ばなければならな

い。

B.5.3.4  伝達損失 

製造業者は,外部動力伝達損失を明らかにしなければならない。

多くの油噴射式回転式スクリュ圧縮機エアエンドのように,圧縮機の内部部品である駆動ギアについて

は,伝達損失は考慮してはいけない。

B.6  試験方法及び報告 
B.6.1
  圧縮機が受入試験をするのに,ふさわしい状態にあるかどうかを判定するため測定器具をチェック

する予備試験を行ってもよい。

B.6.2  予備試験をした後に,受入試験に必要なすべての要求事項を満足している場合には,申し合わせに

よって,この予備試験を受入試験とみなしてもよい。

B.6.3  試験の間は,試験状態を維持するために必要な調整,及び取扱説明書に述べられている圧縮機の正

常運転に必要な調整以外のいかなる調整もしてはいけない。

B.6.4  読み取り前に,圧縮機が定常状態に達していることを確実にするために十分長く運転しなければな

らない。

B.6.5  試験に関連して,購入者の要求によって,吸込圧力が表 B.1 に規定された範囲内である場合は,圧

縮機が規定の吐出し圧力まで昇圧できることを証明しなければならない。

B.6.6  試験報告書には,公差の計算なしで,不可欠の補正項目だけを入れた,短くて簡潔なものでなけれ

ばならない。

B.7  試験結果の計算 

試験状態は,指定された状態と正確に合致することは決してない。したがって,試験結果と規定の性能


32 
B 8341:2008

値とを比較する前に,体積流量及び軸動力の測定値に補正を加えなければならない。回転速度の偏差及び

水分の凝縮による体積流量の補正,及び回転速度と吸込圧力の偏差による軸動力の補正をする場合は,

B.1 で規定された範囲内である。

B.7.1  体積流量の補正 

補正体積流量,

q

V,corr

は,次の式によって計算する。

R

13

1

corr

,

V

V

q

K

K

q

×

×

=

ここに,

K

1

回転速度に対する補正係数(B.7.1.1 参照)

K

13

規定の自由空気状態において,凝縮する水蒸気に対する補正
係数(B.7.1.2 参照)

B.7.1.1  回転速度の補正係数 

圧縮機の体積効率,圧縮機の機械効率及び原動機の効率は,契約回転速度に対して回転速度の偏差が

B.1 で与えられた範囲内であれば,変化はないとみなしてもよい。

補正係数

K

1

は,次の式で与えられる。

R

C

1

N

N

K

=

ここに,

N

C

契約回転速度

N

R

測定回転速度

B.7.1.2  凝縮水生成の補正係数 

試験中に発生した凝縮水が集められ,計測したとき,これに対する係数

13

K

は,次の式で計算してもよ

い。

1

R

1

v

W

13

1

p

q

T

R

q

K

V

×

×

×

+

=

補正係数

K

13

を計算するために凝縮水を収集して測定する代わりに,次の式を使うことができる。ただ

し,空気の場合,

R

g

/R

v

0.622

にとってもよい。

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

×

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

+

=

1

1

v

1

g

vs1

1

1

vs2

2

2

vs2

2

vs1

1

1

vs1

1

v

g

13

1

p

T

R

T

R

p

p

p

p

p

p

p

p

R

R

K

ϕ

ϕ

ϕ

ϕ

ϕ

ここに,

  p

vs1

標準吸込点の温度での飽和蒸気圧力

p

vs2

標準吐出し点の温度での飽和蒸気圧力

φ

1

標準吸込点での相対湿度

φ

2

標準吐出し点での相対湿度

製造業者は,どの補正方法を使用したかを適切な値とともに明確に規定する。

B.7.2  軸動力の補正 

補正軸動力

P

corr

は,次の式によって計算する。

R

5

4

corr

P

K

K

P

×

×

=

ここに,

K

4

回転速度の補正係数

R

C

N

N

で表す。

K

5

吸込圧力の補正係数

1R

1C

p

p

で表す。

B.7.2.1  吸込圧力補正係数 

吸込圧力の偏差が,B.1 で規定する範囲に保たれる場合,吸込圧力の補正係数

K

5

は,次の式によって与

えられる。

 


33

B 8341:2008

1R

1C

5

p

p

K

=

B.7.3  比エネルギーの計算 

圧縮機の比エネルギー

w

V,corr

は,次の式によって与えられる。

corr

,

corr

corr

,

V

V

q

P

w

=

B.7.4  仕様値との比較 

仕様の圧力比

r

C

への補正がされると,圧縮機の比エネルギー量は,次の式によって与えられる。

6

corr

,

C

corr,

,

K

w

w

V

V

×

=

冷却,非冷却を問わず単段容積形圧縮機と中間冷却器をもたない多段形圧縮機については,

1

1

)

1

(

)

1

(

R

C

1

R

1

C

R

C

6

×

ú

û

ù

ê

ë

é

ú

û

ù

ê

ë

é

=

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

κ

κ

κ

κ

κ

κ

κ

κ

r

r

K

中間冷却器の附属する多段容積形圧縮機については

R

C

6

ln

ln

r

r

K

=


34 
B 8341:2008

附属書 C 
(規定)

電動機駆動によるパッケージ式空気圧縮機の簡易試験

C.1  適用範囲 
C.1.1
  この附属書は,電動機によって駆動される空気圧縮機を組み込むすべての形式のパッケージ式圧縮

機について規定する。また,

附属書 JA の空気タンク充てん用圧縮機及び軸動力

11 kW

以下の小形圧縮機

の試験方法によることもできる。このようなパッケージ式空気圧縮機は,製造業者によって完全に配管配

線され一般的には起動装置も含んだ完備された空気圧縮機ユニットとして,実際の運転に必要なすべての

補助的なものを含み供給される。

主電動機の附属しない圧縮機に対しては,特性が既知の試験用電動機を用いて試験を行う。

C.1.2  この附属書は,電動機駆動の標準形パッケージ式空気圧縮機の試験を規定するものである。標準形

とは,製造業者によって決められた仕様に従い製造され,製造業者の販売資料に示される体積流量,吸込,

吐出し圧力,比エネルギー及び回転速度を性能値として販売される圧縮機である。このような圧縮機は,

通常一定ロットごと,又は連続的に生産され購入者に対し製造業者が提示する性能保証は販売資料に示さ

れた情報によるものとされている。このような圧縮機は,近接した周囲環境から大気を吸入するものとし

て設計されており,製造業者の性能データは通常大気吸込圧力による。

C.1.3  製造業者の標準仕様書に記載された単一の条件下での性能を実証するために必要な測定だけ行わ

れる。

C.1.4  試験条件は,製造業者が販売資料で規定した場合は条件に可能な限り近付ける。また,これらの偏

差値は,

表 C.1 に規定した限度を超えない。

C.1.5  試験結果が表 C.2 の許容範囲を超えない場合,試験圧縮機は合格とする。

表 C.1−試験における規定値からの許容偏差 

測定変数

許容偏差

回転速度

± 4 %

吸込絶対圧力

±10  %

圧力比

± 2 %

外部冷却剤流量

±10  %

噴射液温度

± 5 K

注記  吐出し圧力は,定められた範囲内の圧力比を

保つよう調整する。

表 C.2−試験での最大偏差 

規定状態における

体積流量(q

V

(m

3

/s)×10

3

体積流量

比エネルギー

体積流量ゼロの

ときの所要動力

a)

q

V

<8.3

±7

±8

±20

8.3≦q

V

<25

±6

±7

±20

25≦q

V

≦250

±5

±6

±20

q

V

>250

±4

±5

±20

注記  この表の許容差は,圧縮機の製作公差及び試験中の測定許容差をすべて含む。 

a)

  製造業者によって規定された場合。


35

B 8341:2008

C.2  追加参考規格 

附属書 参照

C.3  追加定義 

この附属書に特に関連する定義は,次による。

C.3.1  標準吸込点 

空気がパッケージ式圧縮機に入る点。又は,周囲を囲まれていないパッケージ式圧縮機の場合は,空気

が最初に吸入される点。製造業者がその点を示さない限りは,空気吸込フィルタ部の一次側とみなす。

C.3.2  標準吐出し点 

製造業者がその点を示さない限りは,パッケージ式圧縮機の出口。

C.3.3  外部冷却剤 

圧縮熱を最終的に取り去るために,外部から圧縮機に供給される媒体。通常は,周囲の大気又は冷却水。

C.4  単位及び記号 

単位及び記号は,4.1 による。ただし,製造業者は圧縮機が販売される国で受け入れられる単位を用いて

適切に圧縮機の性能を示してもよい。最終的に単位及び記号は,購入者と製造業者との協定による。

C.5  追加測定方法 
C.5.1  
体積流量の決定方法 

体積流量の測定は,この規格で規定する方法によって決定しなければならないが,C.2 によって確立さ

れた方法によってもよい。決定した方法は試験報告書に記録する。

体積流量は,パッケージ式圧縮機の標準吐出し点で測定しなければならない。

圧縮機の吐出し量が測定しようとする方法で実施できないとき,代替方法を用いてもよい。

購入者に,使用された代替方法を知らせなければならない。

C.5.2  凝縮量の決定方法 

もし,パッケージ式圧縮機が圧縮空気中の水分を凝縮させる手段をもっていないならば,水分含有の補

正は不要である。もし,圧縮機が水分を凝縮し排出するならば(例えば,中間冷却,後部冷却などで)

,体

積流量の補正は C.5.2.1 による試験における凝縮,排出した水分の収集と測定,又は C.7.1.2 による計算に

よって実施してもよい。

C.5.2.1  凝縮水の収集及び測定 

仕様の試験条件下で運転される圧縮機の受入試験の前後において,圧縮機の安定した運転状態が阻害さ

れないようにして,凝縮水は標準吐出し点の前の排出点から排出されなければならない。ドレン排出中の

時間で,

試験後,

排出された全凝縮水の量を除することによって試験中の凝縮水の平均の量は計算される。

凝縮補正係数

K

13

は,C.7.1.2 によって計算する。

C.5.3  パッケージ式圧縮機の入力の測定 

電動機駆動パッケージ式圧縮機は,試験のため,製造業者の仕様に従った完全なユニットとして組み込

まれなければならない。パッケージ式圧縮機に供給される総電力の測定は,仕様に基づいた回転速度,周

囲の状態,供給電圧及び周波数で行わなければならない。

入力の決定は,次のいずれかの方法を用いてよい。

a)

入力

kW

を直接示す二電力計法又は同等以上の精度が得られる方法を用いる。


36 
B 8341:2008

b)

供給電圧,電流及び力率を個々に測定したものに基づいた計算。

電力,電圧及び電流の測定には,精密計器を用い,ケーブルの電圧降下が測定に影響しないようにして,

それらのコイルは接続しなければならない。計測に使用する変流器,変圧器は,誤差を少なくするため,

定格負荷近辺のものを選ばなければならない(JIS C 1102-1JIS C 1102-9 を参照)

C.5.4  回転速度の測定 

回転速度は,±

0.5

%以内の精度をもった方法によって測定しなければならない。

C.6  試験手順及び報告 
C.6.1
  圧縮機が受入試験をするのに,ふさわしい状態にあるかどうかを判定するため測定器具をチェック

する予備試験を行ってもよい。

C.6.2  予備試験をした後に,受入試験に必要なすべての要求事項を満足している場合には,申し合わせに

よってこの予備試験を受入試験とみなしてもよい。

C.6.3  試験の間は,試験状態を維持するために必要な調整,及び取扱説明書に述べられている圧縮機の正

常運転に必要な調整以外のいかなる調整もしてはならない。

C.6.4  読み取り前に,圧縮機が定常状態に達していることを確実にするために十分長く運転されなければ

ならない。

C.6.5  試験に関連して,購入者の要求によって,吸込圧力が表 C.1 に規定された範囲内であるならば,圧

縮機が規定の吐出し圧力まで昇圧できることを証明しなければならない。

C.6.6  試験報告書は,許容差の計算はなしで,不可欠な補正項目だけを入れた,短くて簡潔なものでなけ

ればならない。

C.6.7  試験用電動機を使う場合は,その電動機の特性について試験報告書の中に記載しなければならない。

C.7  試験結果の計算 

試験状態は,指定された状態と正確に合致することは決してない。したがって,試験結果と規定の性能

値とを比較する前に,体積流量及び軸動力の測定値に補正を加えなければならない。

回転速度の偏差,及び水分の凝縮に基づく体積流量の補正と,回転速度と吸込圧力の偏差によるパッケ

ージの全電力の補正をする場合は,

表 C.1 で規定する範囲内である。

C.7.1  体積流量の補正 

補正体積流量

q

V,corr

は,次の式によって計算する。

R

13

1

corr

,

V

V

q

K

K

q

×

×

=

ここに,

K

1

回転速度に対する補正係数(C.7.1.1 参照)

K

13

規定の自由空気状態において,凝縮する水蒸気に対する補正
係数(C.7.1.2 参照)

C.7.1.1  回転速度の補正係数 

圧縮機の体積効率,圧縮機の機械効率及び原動機の効率は,規定回転速度に対して,回転速度の偏差が

表 C.1 で与えられた範囲内であれば,すべて変化はないとみなしてもよい。

補正係数

K

1

は,次の式で与えられる。

R

C

1

N

N

K

=


37

B 8341:2008

ここに,

N

C

契約回転速度

N

R

測定回転速度

C.7.1.2  凝縮水生成の補正係数 

試験中に発生した凝縮水が集められ,計測するとき,これに対する係数

K

13

は,次の式で計算してもよ

い。

1

R

1

V

W

13

1

p

q

T

R

q

K

V

×

×

×

+

=

補正係数

K

13

を計算するために凝縮水を収集して測定する代わりに次の方法を使うことができる。ただ

し,空気の場合,

R

g

/R

v

0.622

にとってもよい。

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

×

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

+

=

1

1

v

1

g

vs1

1

1

vs2

2

2

vs2

2

vs1

1

1

vs1

1

v

g

13

1

p

T

R

T

R

p

p

p

p

p

p

p

p

R

R

K

ϕ

ϕ

ϕ

ϕ

ϕ

ここに,

  p

vs1

標準吸込点の温度での飽和蒸気圧力

p

vs1

標準吐出し点の温度での飽和蒸気圧力

φ

1

標準吸込点での相対湿度

φ

2

標準吐出し点での相対湿度

製造業者は,どの補正方法を使用したかを適切な値とともに明確に規定しなければならない。

C.7.2  パッケージ式圧縮機の入力の補正 

パッケージ式圧縮機の入力

P

P,corr

は,次の式によって計算する。

PR

5

4

corr

P,

P

K

K

P

×

×

=

ここに,

K

4

回転速度の補正係数は

R

C

N

N

で表される。

K

5

吸込圧力の補正係数(C.7.2.1 参照)

パッケージ式圧縮機の全電力を構成する要素の幾つかは,回転速度及び周囲圧力に左右されないことが

分かっている。例えば,別駆動の冷却ファン,制御システムなどで消費される入力などがそれである。た

だし,これらの装置の電力は,パッケージ全入力の

10

%を超えることはまずありえない。このような状

況においては,補正式の使用が生産現場での試験に使用することは,正当とみなされる。

C.7.2.1  吸込圧力補正係数 

吸込圧力の偏差が,

表 C.1 で規定する範囲に保たれる場合は,吸込圧力の補正係数

K

5

は,次の式によっ

て与えられる。

R

1

C

1

5

p

p

K

=

C.7.3  比エネルギーの計算 

パッケージ形圧縮機の比エネルギー

w

VP,corr

は,次の式によって与えられる。

corr

,

corr

,

P

corr

P,

V

V

q

P

w

=

C.7.4  仕様値との比較 

仕様の圧力比

r

C

への補正がされると,圧縮機の比エネルギーは,次の式によって与えられる。

6

corr

P,

C

corr,

P,

K

w

w

V

V

×

=

ここに,

K

6

B.7.4 による。


38 
B 8341:2008

附属書 D 
(規定)

内燃機関駆動による容積形パッケージ式空気圧縮機の簡易試験

D.1  適用範囲 
D.1.1
  この附属書は,内燃機関によって駆動される容積形空気圧縮機を組み込むすべての形式のパッケー

ジ式圧縮機に適用する。このようなパッケージ式圧縮機は,製造業者によって完全に配管配線され,完備

された空気圧縮機ユニットとして,実際の運転に必要なすべての補助的なものをも含み,供給される。

D.1.2  この附属書は,内燃機関駆動の標準形パッケージ式空気圧縮機の試験を規定するものである。標準

形とは,製造業者によって決められた仕様に従い製造され,製造業者の販売資料に示される体積流量,吸

込,吐出し圧力,比燃料消費量及び回転速度を性能値として販売される圧縮機である。このような圧縮機

は,普通一定ロットごと,又は連続的に生産され購買者に対し製造業者が提示する性能保証は販売資料に

示された情報によるものとされている。このような圧縮機は,近接した環境から大気を吸入するものとし

て設計されており,製造業者の性能データは通常大気吸込圧力による。

D.1.3  製造業者の標準仕様書に記載された単一の条件下での性能を実証するために必要な測定だけ行わ

れる。製造業者が,内燃機関駆動のパッケージ式圧縮機の性能を規定速度,圧力,指示馬力又は内燃機関

メーカの技術資料を参考にした燃料消費で,圧縮機単体の性能を規定したり,完全なパッケージに対し,

簡易試験に従って受入試験が実行されていない場合は,そのような機械はこの簡易試験に従って試験した

とはいえない。

D.1.4  試験条件は,製造業者が販売資料で規定した条件に可能な限り近付ける,またこれらの偏差値は,

表 D.1 に規定した限度を超えてはならない。

D.1.5  圧縮機の試験で得られた結果が,表 D.2 の範囲を超えない場合は合格とする。

表 D.1−受入試験中における規定値からの許容偏差 

測定変数

許容偏差

回転速度

± 4 %

吸込絶対圧力

±10  %

圧力比

± 2 %

外部冷却剤流量

±10  %

噴射液温度

± 5 K

注記  吐出し圧力は,定められた制限内に圧力比を

保つよう調整する。


39

B 8341:2008

表 D.2−試験での最大偏差 

規定状態における

体積流量(q

V

(m

3

/s)×10

3

体積流量

規定燃料消費量

a)

q

V

<8.3

±  7

±  8

8.3≦q

V

<25

±  6

±  7

25≦q

V

≦250

±  5

±  6

q

V

>250

±  4

±  5

注記  この表の許容差は,圧縮機の製作公差及び試験中の測定許

容差をすべて含む。

a)

  製造業者によって規定された場合。

D.2  追加参考規格 

附属書 参照

D.3  追加定義 

この附属書に特に関連する定義は,次による。

D.3.1  標準吸込点 

空気がパッケージ式圧縮機に入る点。又は,周囲を囲まれていないパッケージ式圧縮機の場合は,空気

が最初に機械の内部に入る点。製造業者がその点を示さない限りは,空気吸込フィルタ部とみなす。

D.3.2  標準吐出し点 

製造業者がその点を示さない限りは,パッケージ式圧縮機の出口。

D.3.3  燃料消費量 

単位時間に内然機関が消費した燃料の総質量。この間,圧縮機は,規定の吸込圧力,吐出し圧力と回転

速度の条件下で運転する。また,発電機,水ポンプなど,内燃機関用のすべての補機が接続され,正規に

運転されていなければならない。

D.3.4  比燃料消費量 

単位時間当たりの質量で表した燃料消費量を,圧縮機の体積流量で除した値。二つの測定値は,この附

属書に規定する方法によって,標準状態に補正したものを用いる。

D.4  単位及び記号 

単位及び記号は,4.1 による。ただし,D.5 で規定する測定方法が,特殊で異なった単位と記号を規定し

た他の規格を引用するとき,製造業者は,圧縮機が販売される国で受け入れられる単位を用いて,適切に

圧縮機の性能を示してもよい。最終的には,単位及び記号は,購入者と製造業者とで協議する。

D.5  追加測定方法 
D.5.1  
体積流量の決定方法 

体積流量の測定は,この規格に規定する方法によって決定しなければならないが,D.2 による確立され

た方法によってもよい。決定した方法は試験報告書に記録する。

圧縮機の吐出し量が,測定しようとする方法では実施できないとき代替方法を用いてもよい。

購入者に使用された代替方法を知らせなければならない。


40 
B 8341:2008

D.5.2  凝縮量の決定方法 

もし,パッケージ式圧縮機が圧縮空気中の水分を凝縮させる手段をもっていない場合は,水分含有の補

正は不要である。もし,圧縮機が水分を凝縮し排出するとき(例えば,中間冷却,後部冷却などで)体積

流量の補正は,D.5.2.1 による試験における凝縮,排出した水分の収集と測定,又は D.7.1.2 による計算に

よって実施してもよい。

D.5.2.1  凝縮水の収集及び測定 

仕様の試験条件下で運転される圧縮機の受入試験の前後において,圧縮機の安定した運転状態が阻害さ

れないようにして凝縮水は,標準吐出し点の前の排出点から排出しなければならない。

ドレン排出中の時間で,試験後,排出された全凝縮水の量を除することによって試験中の凝縮水の平均

の量は計算される。凝縮補正係数

K

13

は,D.7.1.2 によって計算する。

D.5.3  燃料消費量の測定 

製造業者の販売資料が,内燃機関駆動のパッケージ式空気圧縮機の標準運転状態における燃料消費量を

規定しているならば,この値は受入試験で確認する。

パッケージの燃料消費量の測定は,指定された速度,大気圧,圧力比及び温度条件と正しい発熱量をも

った指定された燃料を用いて一定した連続運転中にする。

内燃機関の平均燃料消費量は,JIS B 8002-1 の要求によって試験中の消費燃料の質量,又は容積を測定

することによって決定する。

D.5.4  回転速度の測定 

回転速度は,±

0.5

%以内の精度をもった方法によって測定しなければならない。

D.6  試験方法及び報告 
D.6.1
  圧縮機が受入試験をするのに,ふさわしい状態にあるかどうかを判定するため測定器具をチェック

する予備試験を行ってもよい。

D.6.2  予備試験をした後に,受入試験に必要なすべての要求事項を満足している場合には,申し合わせに

よってこの試験を受入試験とみなしてもよい。

D.6.3  試験の間は,試験状態を維持するために必要な調整,及び取扱説明書に述べられている圧縮機の正

常運転に必要な調整以外のいかなる調整もしてはいけない。

D.6.4  読み取り前に,圧縮機が定常状態に達していることを確実にするために十分長く運転しなければな

らない。

D.6.5  試験に関連して,購入者の要求によって,吸込圧力が表 D.1 に規定する範囲内であれば,圧縮機が

規定の吐出し圧力まで昇圧できることを証明しなければならない。

D.6.6  試験報告書は,許容差の計算はなしで,不可欠な補正項目だけを入れた,短くて簡潔なものでなけ

ればならない。

D.7  試験結果の計算 

試験状態は,指定された状態と正確に合致することは決してない。したがって,試験結果と規定の性能

値とを比較する前に,体積流量及び軸動力の測定値に補正を加えなければならない。

回転速度の偏差,及び水分の凝縮に基づく体積流量の補正及び回転速度と吸込圧力の偏差による軸動力

の補正をする場合は,

表 D.1 で規定する範囲内とする。


41

B 8341:2008

D.7.1  体積流量の補正 

補正体積流量

q

V,corr

は,次の式によって計算する。

R

13

1

corr

,

V

V

q

K

K

q

×

×

=

ここに,

K

1

回転速度に対する補正係数(D.7.1.1 参照)

K

13

標準吸込口において,凝縮する水蒸気に対する補正係数
D.7.1.2 参照)

D.7.1.1  回転速度の補正係数 

圧縮機の体積効率,圧縮機の機械効率及び原動機の効率は,契約回転速度に対して,回転速度の偏差が

表 D.1 で与えられた限界内であれば,全く変化はないとみなしてもよい。

補正係数

K

1

は,次の式で与えられる。

R

C

1

N

N

K

=

ここに,

N

C

契約回転速度

N

R

測定回転速度

D.7.1.2  凝縮水生成の補正係数 

試験中に発生した凝縮水が集められ,計測されることによって,これに対する係数

K

13

は,次の式で計

算してもよい。

1

R

1

V

W

13

1

p

q

T

R

q

K

V

×

×

×

+

=

補正係数

K

13

を計算するために凝縮水を収集して測定する代わりに次の方法を使うことができる。ただ

し,空気の場合,

R

g

/R

v

0.622

にとってもよい。

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

×

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

+

=

1

1

v

1

g

vs1

1

1

vs2

2

2

vs2

2

vs1

1

1

vs1

1

v

g

13

1

p

T

R

T

R

p

p

p

p

p

p

p

p

R

R

K

ϕ

ϕ

ϕ

ϕ

ϕ

ここに,

  p

vs1

標準吸込点の温度での飽和蒸気圧力

p

vs2

標準吐出し点の温度での飽和蒸気圧力

φ

1

標準吸込点での相対湿度

φ

2

標準吐出し点での相対湿度

製造業者は,どの補正方法を使用したかを適切な値とともに明確に規定しなければならない。

D.7.2  パッケージ式圧縮機の燃料消費量の補正 

パッケージ式圧縮機の燃料消費量の

F

P,corr

は,次の式によって計算する。

PR

5

4

corr

P,

F

K

K

F

×

×

=

ここに,

K

4

回転速度の補正係数で,

R

C

N

N

で表される。

K

5

吸込圧力の補正係数で,

1R

1C

p

p

で表される。

パッケージ式圧縮機の燃料消費量を構成する要素の幾つかは,回転速度及び周囲圧力に左右されないこ

とが分かっている。例えば,補助駆動装置等の燃料消費量がそれである。

ただし,これらの装置に吸収される出力が内燃機関全出力の

10

%を超えることはまずあり得ない。こ

のような状況においては,補正式の使用が生産現場での試験に使用されることは,正当とみなされる。

D.7.2.1  吸込圧力の補正係数 

吸込圧力の偏差が,D.1.4 で規定された範囲に保たれる場合は,吸込圧力の補正係数

K

5

は,次の式によ


42 
B 8341:2008

って与えられる。

R

1

1C

5

p

p

K

=

D.7.3  比燃料消費量の計算 

パッケージ式圧縮機の比燃料消費量

b

corr

は,次の式によって与えられる。

corr

,

corr

P,

corr

V

q

F

b

=

D.7.4  仕様値との比較 

仕様の圧力比

r

C

への補正がされると,パッケージ式圧縮機の比燃料消費量

b

corr,C

は,次の式によって与

えられる。

6

corr

C

corr,

K

b

b

×

=

ここに,

K

6

B.7.4 参照。


43

B 8341:2008

附属書 E

(参考)

参考の条件

性能表示に対し,圧縮機はフルロードで運転する。標準吸込条件は,次による。

吸込空気圧力 10

5

 Pa

吸込空気温度

+20  ℃

相対水蒸気圧力 0

冷却水温度

+20  ℃

注記

圧縮機の要求使用条件によって,異なった圧力を必要とする場合,試験をその圧力で実施し,

その圧力を提示した比エネルギーとともに記載する。その圧力は,ISO 5941 による。


44 
B 8341:2008

附属書 F

(参考) 
参考文献

JIS B 0125-1  油圧・空気圧システム及び機器−図記号及び回路図−第

1

部:図記号

注記

対応国際規格:ISO 1219-1

:1991

Fluid power systems and components

Graphic symbols and circuit

diagrams

Part 1: Graphic symbols (MOD)

JIS B 0125-2  油圧・空気圧システム及び機器−図記号及び回路図−第

2

部:回路図

注記

対応国際規格:ISO 1219-2

:1995

Fluid power systems and components

Graphic symbols and circuit

diagrams

Part 2: Circuit diagrams (IDT)

JIS B 7551  フロート形面積流量計

JIS B 8346  送風機及び圧縮機−騒音レベル測定方法

JIS Z 8203  国際単位系(

SI

)及びその使い方

注記

対応国際規格:ISO 1000

:1992

SI units and recommendations for the use of their multiples and of

certain other units (IDT)

ISO 3857-1

:1977

Compressors

pneumatic tools and machines

Vocabulary

Part 1: General

ISO 3857-2

:1977

Compressors

pneumatic tools and machines

Vocabulary

Part 2: Compressors

ISO 5390

:1977

Compressors

Classification

ISO 5941

:1979

Compressors

pneumatic tools and machines

Preferred pressures

ISO/TR 3313

:1992

Measurement of pulsating fluid flow in a pipe by means of orifice plates, nozzles or Venturi

tubes

ISO/TR 5168

:1998

Measurement of fluid flow

Evaluation of uncertainties

BS1042

:1989

Measurement of fluid flow in closed conduits

Part 1: Pressure differential devices

Section 1.2:

Specification for square-edged orifice plates and nozzles (with drain holes, in pipes below 50 mm diameter,

as inlet and outlet devices) and other orifice plates

BS1571-2

:1984

Specification for testing of positive displacement compressors and exhausters

Part 2: Methods

for simplified acceptance testing for air compressors and exhausters

ASME PTC9

:1974

Performance Test Code

Displacement Compressors, Vacuum Pumps and Blowers

DIN 1952

:1982

Measurement of fluid flow by means of orifice plates, nozzles and Venturi tubes inserted in

circular cross-section conduits running full (VDI rules for measurement of fluid)


45

B 8341:2008

附属書 JA

(規定)

空気タンク充てん用圧縮機及び

軸動力 11 kW 以下の小形圧縮機の試験方法

序文 

この附属書は,従来,JIS B 8341 の附属書で規定していた内容であるが,ISO 1217 にはこの内容に関す

る規定がないため,

附属書 JA として同内容を記載した。

JA.1 

適用範囲 

この附属書は,空気タンク充てん用圧縮機及び軸動力

11 kW

以下の小形圧縮機の試験方法について規定

する。

JA.2 

試験一般 

圧縮機の試験は,その附属する原動機と組み合わせて行う。ただし,原動機を附属しないで出荷する圧

縮機を試験する場合は,附属が予想される原動機と出力がほぼ同一の電動機を使用して試験してもよい。

JA.3 

吐出し空気量 

JA.3.1 

空気タンク充てん法 

JA.3.1.1  平均吐出し空気量 

平均吐出し空気量は,空気タンクの圧力を大気圧から規定圧力まで上昇させるのに要した充てん時間か

ら算出し,空気タンクに充てんする圧縮機に適用する。

試験は,

図 JA.1 を参照し,次の方法による。

a)

圧縮機①の出口に空気タンク②を取り付ける。

b)

圧縮機①を運転して空気タンク②の圧力を大気圧から規定圧力まで上昇させ,それに必要とする時間

及び充てん前後の空気タンク②内の温度を温度計④で測定し,JA.3.1.4 によって平均空気量を計算す

る。

c)

空気タンク内圧力を規定圧力まで上昇させた後は,これを一定に保つように空気タンク②の圧力調節

弁③を調節して連続運転を行い,圧縮機の運転状態を確かめる。


46 
B 8341:2008

注記 1  温度測定には時間的なずれが起こりやすいので,温度計は敏感なものを使用し,空気タンク内の平均温度が

測定できる場所に挿入する。

注記 2  圧力計は脈動を伴う場合があるので,脈動がないように圧力計のコック,又はバルブを絞る方法を用いるの

がよい。

注記 3  空気タンク吐出し口の圧力調節弁は,開放状態において空気タンク内圧力が上昇しないように,十分大きい

ものを使用する。

注記 4  計測用時計は,あらかじめ校正された最小目盛 1/5 秒以下のものを使用する。

図 JA.1−平均吐出し空気量 

JA.3.1.2  吐出し空気量 

吐出し空気量は,脈動防止タンクを設け,規定圧力を保って空気タンクの圧力を大気圧から規定圧力ま

で上昇させるのに要した時間から算出し,軸動力

11 kW

以下の小形圧縮機に適用する。

試験は,

図 JA.2 を参照し,次の方法による。

a)

圧縮機①と空気タンク②との間に,圧力調節弁③をもつ脈動防止タンク⑤を取り付ける。

b)

圧力調節弁③を閉じ,

3

方弁⑥は,空気タンク側を閉じて大気側を開いたままにしておく。

c)

圧縮機①を運転して脈動防止タンク⑤の圧力を大気圧から規定圧力まで上昇させた後は,圧力調節弁

③を調節し,規定圧力を保って安定状態に達するまで運転する。

d)

すべての配管及び管継手の漏れを点検する。この間,脈動防止タンク⑤のドレン弁⑦及び空気タンク

②のドレン弁⑨から,注意してすべてのドレンを排出する。

e)

脈動防止タンク⑤に規定圧力まで空気を充てんし,安定状態に達したときに,温度計④の温度と圧力

計⑧の圧力とを読み取る。

f)

  3

方弁⑥の大気側を閉じ,空気タンク②側を開いて,脈動防止タンク⑤の規定圧力を保ちながら圧力

調節弁③を調節し,空気タンク②内の圧力を大気圧から規定圧力まで上昇させるのに要した時間及び

充てん前後の空気タンク②内温度を温度計④で測定し,JA.3.1.4 によって空気量を算出する。

g)

脈動防止タンク内圧力を規定圧力まで上昇させた後は,これを一定に保つように

3

方弁⑥の空気タン

ク側を閉じ,大気側を開いたまま連続運転を行い,圧縮機の運転状態を確かめる。


47

B 8341:2008

注記 1  温度測定には時間的なずれが起こりやすいので,温度計は敏感なものを使用し,空気タンク内の平均温度が

測定できる場所に挿入する。

注記 2  圧力計は脈動を伴う場合があるので,脈動がないように圧力計のコック,又はバルブを絞る方法を用いるの

がよい。

注記 3  脈動防止タンク吐出し口の圧力調節弁及び 3 方弁は,開放状態において脈動防止タンク内圧力が上昇しない

ように,十分大きいものを使用する。

注記 4  測定用時計は,あらかじめ校正された最小目盛 1/5 秒以下のものを使用する。

図 JA.2−吐出し空気量 

JA.3.1.3  充てん試験に用いる空気タンク 

充てん試験に用いる空気タンクは,次による。

a)

大気圧から規定圧力まで上げるのに

5

分間以上の時間を必要とする大きさのものとする。ただし,圧

縮機に附属する空気タンクを使用する場合には,

5

分間以内でもよい。

b)

空気タンクの容積は,±

0.2

%の精度まで測定する。容積は水を満たして測ることが望ましい。

c)

脈動防止タンクの大きさは,

30

秒以上の充てん時間に適合しなければならない。

JA.3.1.4  空気タンク充てん試験による平均吐出し空気量及び吐出し空気量 

空気タンク充てん試験による平均吐出し空気量及び吐出し空気量は,次の式

(1)

によって吸込状態に換算

して算出する。

ú

û

ù

ê

ë

é

×

=

21

21

22

22

0

0

e

r

1

av

T

p

T

p

p

T

t

V

q

q

V

V

又は

 (1)

ここに,

  q

Vav

吸込状態に換算した平均空気量(

m

3

/min

q

V1

吸込状態に換算した空気量(

m

3

/min

p

0

大気圧(

Pa

p

21

空気タンク内の初めの空気の絶対圧力(

Pa

p

22

空気タンク内の終わりの空気の絶対圧力(

Pa

T

0

吸込空気の絶対温度=

273

t

0

K

t

0

:吸込空気の温度(℃)

T

21

空気タンク内の初めの空気の絶対温度=

273

t

21

K

t

21

:空気タンク内の初めの空気の温度(℃)

T

22

空気タンク内の終わりの空気の絶対温度=

273

t

22

K

t

22

:空気タンク内の終わりの空気の温度(℃)

t

e

充てんに必要とした時間(

min

V

r

空気タンクの容積(

m

3

JA.3.2 

フロート形面積流量計,その他流量計を用いる場合 

圧縮機の出口に空気タンク(附属する空気タンクでもよい。

)を取り付け,空気タンク内圧力を規定圧力

に保って連続運転を行い,その運転状態が安定したとき,吐出し空気量を測定する。


48 
B 8341:2008

吐出し空気量の測定は,あらかじめ校正された±

2

%以内の精度をもつフロート形面積流量計又は同等

以上の精度をもつ流量計によって測定する。このとき,必ず温度及び圧力の補正を行う。流量計は,偏流

及び脈動がない測定管路の末端に取り付ける。

補正を必要とする温度及び圧力の測定は,流量計の直前において行う(

図 JA.3 及び図 JA.4 参照)。

図 JA.3−吐出し空気量の測定 

図 JA.4−フロート形面積流量計 

吐出し空気量の温度及び圧力に対する補正は,次の式

(2)

及び式

(3)

によって行う。

フロート形面積流量計の場合

n

V

V

T

T

q

q

0

f

1

12

.

17

×

=

 (2)

容積流量計の場合

0

1

0

0

f

1

p

p

p

T

T

q

q

m

V

V

+

×

=

 (3)

ここに,

q

V1

吸込状態に換算した空気量(

l/min

又は

m

3

/min

q

Vf

流量計の読み(

l/min

又は

m

3

/min

p

1

流量計直前のゲージ圧力(

Pa

p

0

大気圧(

Pa

T

0

吸込空気の絶対温度=

273

t

0

K

t

0

:吸込空気の温度(℃)

T

m

流量計の入口及び出口の空気の絶対温度の平均値=

273

t

m

K

t

m

:流量計の入口及び出口の空気の温度の平均値(℃)


49

B 8341:2008

T

n

流量計直前の空気の絶対温度=

273

t

n

K

t

n

:流量計直前の空気の温度(℃)

ただし,フロート形面積流量計の設計基準は温度

20

℃,圧力

101 300 Pa

とし,空気の密度は

1.20 kg/m

3

で,

p

1

980 Pa

以下の場合とする。

注記

フロート形面積流量計は,JIS B 7551 を参照

JA.4 

軸動力 

軸動力の試験は,直接,動力計又はトルク計で測定する。電動機駆動の場合は,入力を測定し,あらか

じめ測定された電動機効率を乗じて求める。

JA.5 

パッケージ形圧縮機の入力 

パッケージ形圧縮機の入力の試験は,主電動機及び附属機器の電動機の総入力を測定する。

JA.6 

体積効率 

空気タンク充てん試験による平均体積効率又は体積効率は,次の式

(4)

及び式

(5)

によって算出する。

100

th

av

×

=

V

V

Vm

q

q

η

 (4)

100

th

1

×

=

V

V

V

q

q

η

 (5)

ここに,

  η

Vm

平均体積効率(%)

η

V

体積効率(%)

q

Vav

吸込状態に換算した平均空気量(

m

3

/min

q

V1

吸込状態に換算した空気量(

m

3

/min

q

Vth

圧縮機の押しのけ量(

m

3

/min

JA.7 

圧縮機に附属している空気タンクの安全弁 

安全弁の作動状態及び吐出し能力は,圧縮機の吐出し側仕切弁を全閉しても,内部圧力が圧縮機の容器

(空気タンク,オイルセパレータ,熱交換器など)の最高使用圧力以上

10

%(圧力が

0.5 MPa

以下のも

のに対しては,

0.05 MPa

)を超えないように調節し,確認する。

JA.8 

容量制御装置及び自動発停装置 

容量制御装置は規定圧力範囲で,容量制御装置の作動及び復帰圧力,並びにその作動状態を測定する。

また,容量制御装置が連続的に作動している場合,その圧力変化及び無負荷動力(入力)を測定する。自

動発停装置は規定圧力範囲で,自動発停装置の作動及び復帰圧力,並びにその作動状態を測定する。

JA.9 

圧力降下試験 

空気タンクを附属している圧縮機については,圧縮機を運転し,空気タンク内の圧力が圧縮機の規定圧

力に達したとき圧縮機を停止し,

30

分間放置したとき,その圧力低下が圧縮機の規定圧力の

10

%以下と

する。ただし,容量制御装置付きのものについては

15

%以下とする。


50 
B 8341:2008

JA.10  試験記録 

試験によって得た記録は,表に記入する。その様式を次に示す

表 JA.1 で示す。

表 JA.1−試験記録(例) 


51

B 8341:2008

附属書 JB

(参考)

試験装置,効率及び運転状態

序文 

この附属書は従来の日本工業規格には記載があるが対応国際規格に記載がない項目を,

重要な確認要素,

及び実務上において必要な項目について参考として記載したもので,規定の一部ではない。

JB.1 

試験装置 

JB.1.1 

試験装置 

試験装置は,圧縮機本体及びパッケージ形圧縮機の性能及び運転状態を表すのに必要な値を,正確に測

定できるものとする。試験装置及び測定装置の配置は,

図 JB.1∼図 JB.6 による。

図 JB.1−往復圧縮機本体 

図 JB.2−パッケージ形往復圧縮機 

図 JB.3−回転圧縮機本体 


52 
B 8341:2008

図 JB.4−パッケージ形回転圧縮機 

図 JB.5−真空ポンプ(吸込空気量の変動が多い場合) 

図 JB.6−真空ポンプ(吸込空気量の変動が極めて少ない場合) 

JB.1.2 

接続管 

往復圧縮機と空気タンクとを接続する管には,できるだけ曲がり,絞り,その他圧力損失の原因になる

ものを避け,その長さは共振を起こさないようなものを選ぶ。共振を起こさない接続管の長さは,次の式

(1)

∼式

(3)

によって求める。

以下の場合)

1

10

0

2

1

=

Y

A

V

N

a

L

p

 (1)

の間の場合)

2

1

)

40

20

(

0

2

2

=

=

=

Y

Y

A

V

N

a

L

p

 (2)

又は


53

B 8341:2008

の間の場合)

3

2

)

70

50

(

0

2

3

=

=

=

Y

Y

A

V

N

a

L

p

 (3)

ここに,  L

p1

L

p2

,…:

共振を起こさない接続管の長さ(m)

a: 管中の音速(m/s)

273

273

331

4

t

+

=

t

4

  ℃における管

中の音速)

t

4

接続管中の空気温度(℃)

N

2

毎分吐出し(吸込)回数

V: 圧縮機内の吐出し弁(吸込弁)から圧縮機吐出し口

(吸込口)接続管までの容積(m

3

A

0

管の断面積(m

2

Y: 振動の次数 1,2,…

注記

  L

p

=15(2Y−1)

0

2

A

V

N

a

………共振する長さ(m)

JB.1.3 

空気タンク 

往復圧縮機の試験に用いる空気タンク(

図 JB.1

及び

図 JB.2

参照)の容積は,次の式によって求められ

る容積以上とする。

d

C

RT

200

r

V

V

=

 (4)

ここに,  V

RT

空気タンクの容積(m

3

V

c: 最終段のピストン片側行程容積(m

3

r

d

最終段の圧力比

1

2

p

p

=

p

2

:最終段の吐出し絶対圧力(MPa)

p

1

:最終段の吸込絶対圧力(MPa)

JB.2 

効率 

JB.2.1 

全等温効率 

全等温効率は,次の式(5)及び式(6)による。圧縮比が高く,効率のより中間冷却器をもった圧縮機で等温

圧縮に近いものには適用してもよい。

)

(

100

corr

is

is

×

=

P

P

η

 (5)

ここに,

η

is

全等温効率

P

corr

: 圧縮機の軸動力

P

is

理論等温空気動力

圧縮機が等温圧縮するものとして P

is

は,次の式によって算出する。

)

kw

(

ln

06

.

0

1

2

1

is

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

p

p

q

p

P

V

 (6)

ここに,

p

1

吸込空気の絶対圧(MPa)

q

V

吸込状態に換算した空気量(m

3

/min)

p

2

吐出し絶対圧(MPa)

JB.2.2 

全等エントロピー効率

全断熱効率

全等エントロピー効率(全断熱効率)は,次の式(7)及び式(8)による。


54 
B 8341:2008

100

corr

ad

ad

×

=

P

P

η

 (7)

ここに,

η

ad

全等エントロピー効率(全断熱効率)

(%)

P

corr

: 圧縮機の軸動力(kW)

P

ad

等エントロピー圧縮空気動力(理論断熱空気動力)

(kW)

圧縮機が断熱圧縮するものとして P

ad

は,次の式によって算出する。

)

kW

(

1

06

.

0

1

)

1

(

)

1

(

1

1

2

1

ad

ú

ú

ú

û

ù

ê

ê

ê

ë

é

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

+

=

+

κ

κ

κ

κ

i

V

p

p

q

p

i

P

 (8)

ここに,

p

1

吸込空気の絶対圧力(MPa)

q

V

吸込状態に換算した空気量(m

3

/min)

κ: 空気の等エントロピー指数(断熱指数)

p

2

吐出し空気の絶対圧力(MPa)

i: 中間冷却器の数

注記 1

  上記式(8)を用いて計算する場合には,各段の圧力比及び各段の入口空気温度がほぼ等しくな

ければならない。異なる場合は,i=0 として各段ごとに等エントロピー圧縮空気動力(理論

断熱空気動力)を計算し,その和で求めなければならない。

注記 2

  2 段圧縮形の油冷式回転圧縮機は,i=1 とする。

JB.2.3 

体積効率 

圧縮機の体積効率は,次の式(9)によって算出する。

100

th

v

×

=

V

V

q

q

η

 (9)

ここに,

η

v

体積効率(%)

q

V

吸込状態に換算した空気量(m

3

/min)

q

Vth

圧縮機の押しのけ量(m

3

/min)

JB.3 

運転状態 

JB.3.1 

軸受温度 

規定の負荷状態で連続運転を行った場合の軸受又は軸受付近の表面温度を測定する。

往復動圧縮機については,軸受温度は周囲の空気温度より 55 K 以上高くなってはならない。ただし,耐

熱油を使用する場合は,その油の許容値以内とする。

JB.3.2 

振動 

規定の運転状態において,異常な振動の有無を調べる。振動計を用いて軸受又は軸受付近の 3 方向で測

定し,異常な振動があってはならない。

なお,往復動圧縮機については参考として,振動の許容値を

表 JB.1

に示す。


55

B 8341:2008

表 JB.1

振動の許容値(参考) 

(軸受上又は軸受付近で)

往復圧縮機

形式

全振幅  µm

単列形

a)

 150 以下

多列形

b)

 80 以下

対向釣合い形 50 以下

注記  内燃機関駆動,防振支持又は空気タンクの上

に取り付けてある圧縮機は除く。

a)

  連接棒が一つのもので,くし形を含む。

b)

  連接棒が複数のもので,星形を含む。

JB.3.3 

騒音 

規定の運転状態において,異常な騒音の有無を調べ異常な騒音があってはならない。

騒音の測定は,

JIS B 8346

による。


附属書 JC

(参考)

JIS と対応する国際規格との対比表

JIS B 8341:2008  容積形圧縮機−試験及び検査方法

ISO 1217:1996,Displacement compressors−Acceptance tests

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇

条ごとの評価及びその内容

箇条番号

及び名称

内容

(Ⅱ)

国際
規格
番号

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異の

理由及び今後の対策

1 適用範囲 容積形圧縮機の体積流

量と動力に関する検査

の方法を規定。

 1

JIS とほぼ同じ。

追加

ISO 規格が規定していない,
真空ポンプを追加。

真空ポンプに対しては,従来からこの
規格を適用しているので,この規格に

含めた。

2 引用規格

3 用語及び
定義

この規格で用いる用語
と定義を規定。

 3

JIS とほぼ同じ。

削除

規格 中 使 用さ れ て いな い用
語を削除。

技術的差異はない。

4 記号

この規格で用いる記号
を規定。

 4

JIS とほぼ同じ。

削除

規格 中 使 用さ れ て いな い記
号を削除。

技術的差異はない。

5 測 定 装
置,測定方
法 及 び 測
定の精度

圧力,温度,湿度,回転

速度,流量,動力及びエ
ネルギー,その他の測定
方法について規定。

 5

一致

6 試験方法 試験方法を規定。

6.5.4.2 凝縮量を計算に
より求める方法を追加。 
表 1 の回転速度の許容
偏差:+10,−5  %

 6

 
− 
 
表 1 の回転速度の許容
偏差:±4  %

 
追加 
 
変更

 
 
 
偏差の規定値を変更。

 
附属書 B,C 及び D と同様に,計算に

より求める方法を追加。 
日本は,50 Hz と 60 Hz 地区があり,ISO
規定値内におさえることができないた

め。改正前 JIS の値を踏襲。

7

測定の不確かさについ
て規定。

削除

ISO 規格の内容は,具体性に
乏しく未完成であり,現状で

は運用できない。

今後 ISO 規格の内容が充実してきた時
点で見直す予定である。

56

B 834

1

2

008


(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇
条ごとの評価及びその内容

箇条番号

及び名称

内容

(Ⅱ)
国際
規格

番号

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異の
理由及び今後の対策

7 試験結果
及 び 保 証
値 と の 比

比較の方法を規定。   8

JIS とほぼ同じ。

削除

不確 か さ につ い て 規定 して

いる ISO 規格の 8.4 を削除。

差異の内容及び対策については,

(Ⅲ)

の箇条 7 の記載内容と同じ。

8 試験報告

試験報告書に記載すべ
き項目を規定。

 9

JIS とほぼ同じ。

追加

試験 報 告 書の 記 載 フォ ーマ
ットを追加(表 2 及び 3)

実務上有用な標準的なものであるので
追加。旧 JIS でも規定。

附 属 書 A
(規定)

液封圧縮機に対する試

 Annex

A

(規定)

一致

附 属 書 B

(規定)

容積形圧縮機本体の簡

易試験

 Annex

B

(規定)

JIS とほぼ同じ。

変更

不 要 な 細 分 箇 条 B.6.3.3 を
B.6.3.2 に統合した。 
ISO 規格の B.7.1.2(凝縮水補
正)の計算式を変更。

前者については技術的な差異はない。

後者については,より適切な計算式に
変更。

附 属 書 C
(規定)

電動機駆動によるパッ
ケージ式空気圧縮機の

簡易試験

 Annex

C

(規定)

JIS とほぼ同じ。

変更

ISO 規格の C.7.1.2(凝縮水補
正)の計算式を変更。

より適切な計算式に変更。

附 属 書 D
(規定)

内燃機関駆動による容
積形パッケージ式空気

圧縮機の簡易試験

 Annex

D

(規定)

JIS とほぼ同じ。

変更

ISO 規格の D.7.1.2(凝縮水補
正)の計算式を変更。

より適切な計算式に変更。

附属書 JA

(規定)

空気タンク充てん用圧

縮機及び軸動力 11 kW
以下の小形圧縮機の試
験方法

追加

改正前 JIS にも規定されていた内容で,
JIS として必要な項目である。 
特殊な用途向け圧縮機の試験方法であ
り,附属書として追加。

JIS と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 1217:1996,MOD

57

B 834

1

2

008


注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致  技術的差異がない。 
    −  削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

    −  追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更  国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD 国際規格を修正している。 
 

58

B 834

1

2

008