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日本工業規格

JIS

 B

8314

-1994

浅井戸用電気井戸ポンプ

Electric shallow well pumps

1.

適用範囲  この規格は,呼び出力 400W 以下の電動機とポンプとを共通軸で組み合わせた自吸式(

1

)

渦流れ形自動式井戸ポンプ(以下,ポンプという。

)で,主に家庭用浅井戸(

2

)

に用いるものについて規定す

る。

(

1

)

自吸式とは,揚液用の羽根車が呼び水作用も行うことができる構造のポンプをいう。

(

2

)

ここでいう浅井戸とは,ポンプを運転したとき,地表から最低動水位までの距離が,約 8m 以

下のものをいう。

備考1.  この規格の引用規格を,付表1に示す。

2.

この規格の中で,

{  }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,

参考として併記したものである。

2.

種類  ポンプの種類は,電動機の呼び出力によって分け,次の 8 種類とする。

80W, 100W, 125W, 150W, 200W, 250W, 300W, 400W

3.

定格  電動機の定格電圧は,単相交流 100V 及び三相交流 200V,定格周波数は 50Hz 又は 60Hz とす

る。

4.

性能

4.1

締切り全揚程  ポンプの締切り全揚程は,8.2 によって試験を行い,次の値以上とする。

{

}

)

10

(

2

.

1

2

.

1

1

0

1

0

p

H

H

g

p

H

H

S

S

+

÷÷ø

ö

ççè

æ

+

  

ここに,

H

0

締切り全揚程 (m)

H

S

表示吸上げ高さ (m)

p

1

圧力開閉器が開くゲージ圧力 (kPa) {kgf/cm

2

}

g

自由落下の加速度 (m/s

2

)

4.2

揚水量  ポンプの揚水量は,8.3 によって試験を行い,表 のとおりとする。


2

B 8314-1994

表 1  揚水量及び消費電力

種類

揚水量  l/min

消費電力  W

80W

10.5

以上 270 以下

100W

12

以上 330 以下

125W

14.5

以上 380 以下

150W

16.5

以上 440 以下

200W

20

以上 530 以下

250W

23

以上 630 以下

300W

26.5

以上 750 以下

400W

35

以上 950 以下

備考  表中の揚水量の値は,基準全揚程 12m

のときの値を示す。

4.3

消費電力  ポンプの消費電力は,8.4 によって試験を行い,表 のとおりとする。

なお,消費電力の許容差は,定格消費電力(表示した消費電力)に対し,±15%とする。

4.4

揚水開始所要時間  ポンプの揚水開始所要時間は,8.5 によって試験を行い,7 分以内とする。

4.5

運転状態  8.5 の試験の後に,ポンプの中心線に換算した吸込口の真空計の圧力の読みを,周囲圧力

よりも 78.5kPa {8mH

2

O}

低くしたときに,運転に支障があってはならない。

4.6

使用電圧の変化  ポンプは,8.6 によって試験を行い,実用上差し支えなく使えるものとする。

4.7

始動  ポンプの始動は,8.7 によって試験を行い,異常なく始動しなければならない。

なお,始動電流は,単相のものでは,37A 以下とする。

4.8

耐水圧  ポンプの耐水圧は,8.8 によって試験を行い,軸封装置を除き,各部に水漏れがあってはな

らない。

4.9

圧力開閉器  ポンプに使用する圧力開閉器は,次による。

(1)

  8.9(1)

によって試験を行い,作動が確実であること。

また,この場合の作動圧力の許容値は,表示圧力が 0.1MPa {1kgf/cm

2

}

以下のものは±10kPa

{0.1kgf/cm

2

}

, 表 示 圧 力 が 0.1MPa {1kgf/cm

2

}

を 超 え 0.2MPa {2kgf/cm

2

}

以 下 の も の は ± 20kPa

{0.2kgf/cm

2

}

,表示圧力が 0.2MPa {2kgf/cm

2

}

を超えるものは±15%であること。

(2)

  8.9(2)

によって連続試験を行い,各部に支障を生じてはならない。

また,試験後の,開閉接触部の温度上昇は,銅又は銅合金のものでは 40℃以下,銀又は銀合金のも

のでは 65℃以下でなければならない。

(3)

  8.9(3)

によって耐久性試験を行い,各部に支障を生じてはならない。

4.10

電動機の温度上昇  電動機の温度上昇は,8.10 によって試験を行い,表 の値でなければならない。

表 2  電動機の温度上昇限度

単位  ℃

電動機絶縁巻線

温度計法

抵抗法

全閉形

全閉形以外

E

種絶縁のもの

70

以下

65

以下 75 以下

4.11

絶縁抵抗  ポンプの絶縁抵抗は,8.11 によって試験を行い,1M

Ω以上とする。

4.12

耐量圧  ポンプの耐電圧は,8.12 によって試験を行い,規定の電圧に,1 分間耐えなければならない。

5.

構造  ポンプの構造は,付図 及び付図 に示すように,ポンプ本体,圧力タンク,圧力開閉器及び

電動機の主構成部分からなり,次の各項目に適合するものとする。


3

B 8314-1994

(1)

構造一般  構造に関する一般事項は,次による。

(a)

ポンプ圧力が加わる部分は,十分な強さをもつこと。

(b)

水が通る部分は,衛生上有害な材料を使用しないこと。

(c)

各部は,容易に機械的又は電気的な故障を起こさないこと。

(d)

使用中著しい振動及び騒音がなく,正常に運転できるものであること。

(e)

充電部は露出しないで,容易に水がかからないこと。

また,軸封装置から漏水が生じたときに,電動機内部に水が入らないように,電動機軸に水切り

つばなどの対策を施すこと。

(f)

極性が異なる充電部間,充電部と非充電金属部との間及び充電部と人が触れるおそれがある非金属

部との間の空間距離(沿面距離を含む。

)は,

表 に示す値であること。

表 3  空間距離の最小値

単位 mm

定格電圧 100V

200V

使用者が接続する端子部間

6

以上  6  以上

使用者が接続する端子部と接地するおそれがある非充電
金属部又は人が触れるおそれがある非金属部の表面との

 6

以上  6  以上

製造業者が接続する端子部間

3

以上  4  以上

電 源 電 線 の

取付部

製造業者が接続する端子部と接地するおそれがある非充
電金属部又は人が触れるおそれがある非金属部の表面と
の間

 2.5

以上  3  以上

使用者が接続する端子部間

6

以上  6  以上

使用者が接続する端子部と接地するおそれがある非充電

金属部又は人が触れるおそれがある非金属部の表面との

 6

以上  6  以上

製造業者が接続する端子部間及び使用者が接続器によっ

て接続する端子部間

 3

以上  4  以上

出 力 側 電 線
の取付部

製造業者が接続する端子部及び使用者が接続器によって

接続する端子部と接地するおそれがある非充電金属部又
は人が触れるおそれがある非金属部の表面との間

 2.5

以上  3  以上

固定している部分であって,じ

んあいが侵入しにくく,かつ,
金属粉が付着し難い箇所

 1.5

以上

(1.5 以上)

 2

以上

(2  以上)

極性が異なる充電部間(開

閉機構をもつものの電線
取付端子部を含む。

その他の箇所

2.5

以上

(2  以上)

 3

以上

(2.5 以上)

固定している部分であって,じ

んあいが侵入しにくく,かつ,
金属粉が付着し難い箇所

 1.5

以上

(1.5 以上)

 2

以上

(2  以上)

空間距離︵沿面距離を含む。

そ の 他 の 部

充電部と接地するおそれ

がある非充電金属部又は
人が触れるおそれがある
非金属部の表面との間

その他の箇所

2

以上

(1.5 以上)

 2.5

以上

(2  以上)

備考  括弧内の数値は,附属コンデンサの端子部に適用する。

(g)

温度上昇によって危険が生じるおそれがあるものは,

温度過昇防止装置

(温度ヒューズを含む。

を,

過電流,

過負荷などによって危険が生じるおそれがあるものは,

過負荷保護装置を取り付けること。

なお,温度過昇防止装置及び過負荷保護装置は,十分な耐久性をもつこと。

(h)

電源電線の口出部は,電源電線が傷まないような構造であるか,又は電源電線が保護されているこ

と。


4

B 8314-1994

(i)

水が通る部分は,低温時の凍結を防止する装置が,容易に取り付けられる構造であること。

(j)

溶接などによってつなぎ合わせられた電動機の軸は,十分な寸法精度及び強さをもつこと。

(k)

電動機又はそれに接続する金属部には,接地線を確実に取り付けることができる接地用端子を設け

ること。接地用端子のねじの呼びは M4 以上とし,ねじの材質は,銅,銅合金又はステンレスを使

用する。

(l)

ポンプの吸込口及び吐出し口は,配管が容易に接続でき,配管の口径は,原則として

表 による。

ただし,管の呼び

2

1

B

未満のものを使用してはならない。

また,ポンプの吸込口及び吐出し口の大きさは,配管内径にほぼ等しくする。

表 4  配管口径

種類

口径(

3

)

備考

   80W, 100W, 125W

2

1

B,

4

3

B

  150W, 200W, 250W

4

3

B, 1B

  300W, 400W

  1B, 1

4

1

B, 1

2

1

B

配管に合成樹脂管(

4

)

どを使用する場合は,
この表に示す近似内径

寸法のものとする。

(

3

)

口径は,JIS G 3452による。

(

4

)

配管は,原則として JIS K 6741 を使用する。

(m)

プラグ,コック又は管をねじ込む部分のねじは,JIS B 0202 又は JIS B 0203 を使用する。

(n)

ポンプの回転方向は,電動機側から見て,原則として時計回りとする。

(2)

ポンプ本体  ポンプ本体は,次による。

(a)

各部品は互換性をもち,部品の交換によって性能に著しい変化が生じないこと。

(b)

ケーシング及びケーシングカバーは,一部に肉薄のところがないこと。

(c)

ケーシング及びケーシングカバーを鋳鉄製とする場合は,羽根車及びしゅう動する部分には耐食性

の材料のライナを取り付ける。

(d)

羽根車には,ひけ,偏肉がないこと。

(e)

羽根車ボスの長さは,穴径以上とする。

(f)

容易に腐食又はさびを生じるおそれがある接水部には,塗装又は表面処理を施すこと。ただし,塗

装の場合には,水道法第四条第一項に掲げられた水銀,シアンなど飲料水として不適当な有害物質

を溶出させないこと。

(g)

軸の径は,

表 による。ただし,伝動に関係がない部分は,それ以下でもよい。

表 5  電動機の軸径

単位 mm

種類

軸の径

   80W, 100W, 125W

7

以上

  150W, 200W, 250W

8

以上

  300W, 400W

9

以上

(h)

軸封装置は,容易に摩耗しないで,漏水が少なく,長時間の使用に耐え,摩耗しやすい部分は,容

易に交換可能なこと。

(3)

電動機  ポンプには,JIS C 4203 又は JIS C 4210 の規定を満足する品質の単相誘導電動機又は三相誘

導電動機を使用すること。

(4)

圧力タンク  圧力タンクは,次による。

(a)

圧力タンクの内部には,十分なさび止め処理を施す。

(b)

圧力タンクの有効利用容積は,次の式によって算出し,その容積は

表 のとおりとする。ただし,


5

B 8314-1994

タンクの空気減少を確実に防止する装置又は自動空気補給装置を使用するものでは,

表 の値の

2

1

上あればよい。

また,水栓の開度及びその開閉頻度に関係がなく,電動機及びポンプに支障を及ぼさない装置を

もつものは,この限りでない。

þ

ý

ü

î

í

ì

+

)

1

)(

1

(

)

(

)

100

)(

100

(

)

(

100

2

1

2

1

2

1

2

1

P

P

P

P

V

V

P

P

P

P

V

V

ここに,

V

:  有効利用容積(圧力開閉器の 1 回の開閉でタンクに蓄積され

る水の量)  (l)

V'

:  圧力タンクの有効全容積(有効全容積とは,タンクのドレン

抜き穴から上の容積)  (l)

P

1

:  圧力開閉器が開くゲージ圧力(上限圧力) (kPa) {kgf/cm

2

}

P

2

:  圧力開閉器が閉じるゲージ圧力(下限圧力) (kPa) {kgf/cm

2

}

表 6  圧力タンクの有効利用容積

単位  l

種類

有効利用容積の最小値

80W 1.10

以上

100W 1.30

以上

125W 1.50

以上

150W 1.75

以上

200W 2.20

以上

250W 2.70

以上

300W 3.15

以上

400W 4.10

以上

(c)

圧力タンクは,8.8 の耐水圧試験を満足するものとし,その厚さは,1mm 以上とする。

(5)

自動空気補給装置  圧力タンクには,空気を補給するのに必要な自動空気補給装置を付ける。ただし,

使用上,自動空気補給装置の必要がないものでは,空気補給口だけを付ければよい。

(6)

呼び水口  ポンプ本体又はその他の適当な箇所に,呼び水口を設け,容易に呼び水ができること。

(7)

逆止め弁  ポンプには,本体内の吸込側に,逆止め弁を設ける。逆止め弁の作動は確実で,長時間使

用に耐えること。

(8)

電源電線  電源電線は,次による。

(a)

電源電線を附属する場合には,JIS C 3312 若しくは JIS C 3327 に規定する電線又はこれらと品質が

同等以上のものとする。その導体の断面積は 0.75mm

2

以上(単相で定格消費電力が 600W 以上の場

合は,1.25mm

2

以上)とし,有効長さは,原則として 2m とする。

(b)

電源電線の電源側接続端に差込プラグを附属する場合は,JIS C 8303 に規定する差込プラグを付け

る。

6.

外面  ポンプ外面には,耐食性の材料を使用している場合以外には,すべて塗装又はめっきを施し,

各部の仕上がりは良好で,著しいさび,きずその他有害な欠点があってはならない。

7.

材料  ポンプ各部に使用する材料は,表 に示すもの又はこれと品質が同等以上のものとする。


6

B 8314-1994

表 7  ポンプ各部に使用する材料

部品名

材料

ケーシング及び

ケーシングカバー

JIS G 5501

の FC 150,JIS H 3250 の C 3604 BE−F,JIS H 3250 の C 3712

BE

−F,JIS H 5111 による青銅鋳物又は合成樹脂

羽根車

JIS H 3250

の C 3712 BE−F 又は JIS H 5111 による青銅鋳物

ライナ

JIS H 3250

の C 3604 BE−F,

JIS H 3250

の C 3712 BE−F 又は JIS H 5111

による青銅鋳物

(

5

)

JIS G 4303

の SUS 410

圧力タンク

JIS G 3131

又は JIS G 3141(

6

)

による鋼帯

(

5

)

軸の材料は,水に接している部分について規定するもので,水に接しない部分又は
接しない構造のものは,この限りでない。

(

6

)

引張強さ 280MPa {28kgf/mm

2

}

以上,伸び 30%以上のものとする。 

8.

試験方法

8.1

試験方法一般  揚液は,常温(

7

)

の清水とする。揚程の測定には,十分に校正された圧力計及び真空

計を使用する。

(

7

)

常温とは,5∼35℃をいう。

8.2

締切り全揚程  ポンプの締切り全揚程は,圧力開閉器を作動させないで,吐出し側バルブを締め切

って測定する。

8.3

揚水量  ポンプの基準全揚程(

8

)

を 12m とし,そのときの揚水量を容器によって測定する。ただし,

十分に校正された計器(

9

)

によってもよい。

(

8

)

基準全揚程とは,製品に表示されている吸上げ高さを負荷し,さらに押上げ高さを負荷して全

揚程を12m としたときをいう。

(

9

)

十分に校正された計器とは,容器によって校正された精度が±2.5%のものをいう。

8.4

消費電力  表示吸上げ高さと圧力開閉器が開く圧力の相当水頭(

10

)

との和の揚程における電動機の

消費電力を求める。

(

10

)

流量開閉器(フロースイッチ)で,制御する方式のものは,

“圧力開閉器が開く圧力の相当水頭”

を“流量開閉器が開く相当水頭”と読み替える[以下,8.68.9(2)及び8.10に同じ。

8.5

揚水開始所要時間  吸込揚程は,表示吸上げ高さとし,ポンプ本体内に呼び水をして始動後,ポン

プ直後の吐出し口から吐水するまでの時間を測定する。

なお,吸込管の内径は,ポンプ吸込口の内径とほぼ同径とする。

8.6

使用電圧の変化  表示吸上げ高さと圧力開閉器が開く圧力の相当水頭との和の揚程で,定格電圧を

±10%変化させて行う。

8.7

始動  表示吸上げ高さと圧力開閉器が閉じるゲージ圧力の相当水頭との和の揚程で試験し,定格周

波数において定格電圧の 90%の電圧で,始動するかどうかを調べる。

8.8

耐水圧  ポンプ本体には圧力開閉器が開くゲージ圧力の 2 倍の圧力を,圧力タンクには 3 倍の圧力

を,それぞれ 3 分間加えて試験を行い,軸封装置を除き各部の水漏れの有無を調べる。

なお,試験圧力の最低は,0.2MPa {2kgf/cm

2

}

とする。

また,圧力タンクは,水圧試験の代わりに,1 分間の空気圧試験を行ってもよい。その場合は,危険防

止のための十分な設備を設ける。

8.9

圧力開閉器  ポンプの圧力開閉器試験は,次による。

なお,(2)及び(3)の試験は,形式試験の際に行う。


7

B 8314-1994

(1)

圧力開閉器は,表示された開く圧力,閉じる圧力によって完全に作動するかどうかを少なくとも 5 回

以上試験し,その作動が確実なことを確認する。

(2)

圧力開閉器は,

表 に示す条件で連続試験を行い,各部の支障の有無を調べる。

また,項目 2 の試験後,開閉器にポンプの最大負荷電流(

11

)

を通じ,各部の温度上昇が,それぞれほ

ぼ一定となったとき,熱電温度計法によって開閉接触部の温度上昇を測定する。

(

11

)

ポンプにその定格電圧を加え,表示吸上げ高さと圧力開閉器の開圧力に相当する高さとの和を

揚程するときの負荷状態での電流値。

表 8  圧力開閉器の連続試験条件

項目

試験電圧

V

試験電流

A

力率

開閉の頻度

開閉回数

1

定格電圧

最大負荷電流

0.75

∼0.8

毎分約 20 回  連続 5  000 回

2

定格電圧の 1.2 倍

(

12

)

(

12

)

毎分約 4 回

連続

5

(

12

)

電動機の回転子を拘束し,電動機の定格周波数に等しい周波数の定格電圧の

1.2

倍に等しい電圧を加えたとき,開閉器に通じる電流及びこの場合の力率。

(3)

圧力開閉器は,

表 に示す条件で耐久性試験を行い,各部の支障の有無を調べる。

表 9  圧力開閉器の耐久性試験条件

試験電圧

V

試験電流

A

力率

開閉の頻度

開閉回数

定格電圧

最大負荷電流

0.75

∼0.8

毎分約 10 回

30 000

8.10

電動機の温度上昇  表示吸上げ高さと圧力開閉器の開く圧力の相当水頭との和の全揚程で,定格電

圧,定格周波数の下に連続運転し,温度上昇がほぼ一定となったとき,抵抗法又は温度計法によってその

温度を測定する。

なお,周囲温度は,40℃以下とする。

8.11

絶縁抵抗  ポンプの絶縁抵抗は,8.10 の試験の後,直ちに 500V の絶縁抵抗計で,充電部と非充電部

との間の絶縁抵抗を測定する。

8.12

耐電圧  ポンプの耐電圧は,周波数 50Hz 又は 60Hz の正弦波に近い 1 000V(三相誘導電動機の場合

は 1 500V)の電圧を 1 分間加える。ただし,多量生産のポンプは,試験電圧の 120%の電圧を 1 秒間加え

て,これに代えることができる。

9.

製品の呼び方  ポンプの呼び方は,規格番号又は規格名称,種類,相数(定格電圧が 125V を超える

場合に限る。

,定格電圧,定格消費電力及び定格周波数による。

1.  JIS B 8314  100W  100V  250W  50Hz

2.  浅井戸用電気井戸ポンプ  400W  三相  200V  650W  50Hz

10.

表示  ポンプには,見やすいところに,容易に消えない方法で,次の事項を表示する。

(1)

名称(浅井戸用電気井戸ポンプ)

(2)

種類

(3)

相数(定格電圧が 125V を超える場合に限る。

(4)

定格電圧 (V)

(5)

定格消費電力 (W)

(6)

定格周波数 (Hz)


8

B 8314-1994

(7)

ポンプの回転方向

(8)

吸上げ高さ (m)

(9)

押上げ高さ(給水栓取付最高位置) (m)

(10)

圧力開閉器の開閉圧力 (MPa) (

13

)

 {kgf/cm

2

}  

(11)

揚水量(

14

)

(基準全揚程 12m のときの揚水量を記す。

)  (l/min)

(12)

吸込管の呼び

(13)

吐出し管の呼び

(14)

製造業者名又は登録商標

(15)

製造年又は製造番号

(

13

)

 (MPa)

は,必ずしも本体に表示する必要はない。

(

14

)

揚水量の表示値は,

表 の値以上で,製造業者がその製品の性能を保証する値とする。

11.

添付文書  ポンプには,製品の取扱い,据付け時の注意及び凍結を防止する旨の注意を記載した取扱

説明書及び据付工事説明書を添付する。

付表 1  引用規格

JIS B 0202

  管用平行ねじ

JIS B 0203

  管用テーパねじ

JIS C 3312

  600V ビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル

JIS C 3327

  600V ゴムキャブタイヤケーブル

JIS C 4203

  一般用単相誘導電動機

JIS C 4210

  一般用低圧三相かご形誘導電動機

JIS C 8303

  配線用差込接続器

JIS G 3131

  熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3452

  配管用炭素鋼鋼管

JIS G 4303

  ステンレス鋼棒

JIS G 5501

  ねずみ鋳鉄品

JIS H 3250

  銅及び銅合金棒

JIS H 5111

  青銅鋳物

JIS K 6741

  硬質塩化ビニル管

関連規格  JIS B 8301  遠心ポンプ,斜流ポンプ及び軸流ポンプの試験及び検査方法

JIS B 8302

  ポンプ吐出し量測定方法

JIS B 8318

  深井戸用電気井戸ポンプ


9

B 8314-1994

付図 1  構造(一例)

付図 2  構造(一例)


10

B 8314-1994

JIS B 8314

  浅井戸用電気井戸ポンプ

JIS

改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

中  條  徳三郎

社団法人日本産業機械工業会

中  田  哲  雄

通商産業省機械情報産業局

鈴  木  茂  光

工業技術院標準部

池  田  順  一

財団法人日本規格協会

富  沢  一  行

財団法人日本電気用品試験所

舘  野  良  幸

財団法人日本消費者協会

井之上  幸  造

社団法人日本電機工業会家電部

佐々木      巌

佐々木工業株式会社

藤  本      孝

東京電力株式会社営業部

三ケ田  謙  三

株式会社日立製作所ポンプ設計グループ

船  越  明  夫

九州松下電器株式会社第一事業部

中  務  幸  正

株式会社荏原製作所汎用機器開発部藤沢工場

村  川  博  美

株式会社川本製作所技術部

加  瀬  充  男

大平洋機工株式会社タカサゴ PAM グループ

山  本  作  衛

三菱電機株式会社福岡製作所

田  上  正  隆

三洋精機工業株式会社技術部

井  上  龍  雄

株式会社芝浦製作所小浜工場

土  居      誠

株式会社極東機械製作所技術部

(事務局)

重  森  典  久

社団法人日本産業機械工業会

佐  野  博  章

社団法人日本産業機械工業会