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B 8285

:2010

(1) 

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義 

4

4

  溶接施工方法の区分

4

5

  確認試験

6

5.1

  試験材の作製 

6

5.2

  試験片及び試験方法

8

6

  確認試験結果の評価基準 

10

7

  その他

10

附属書 A(規定)母材の種類の区分

11

附属書 B(規定)溶接材料の区分 

26

附属書 C(規定)溶接施工方法の確認試験の評価基準 

31

附属書 D(規定)特殊形状等の溶接施工方法の確認試験方法

35


B 8285

:2010

(2) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,高圧ガス保安協会

(KHK)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの

申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,厚生労働大臣及び経済産業大臣が改正した日本工業規格

である。

これによって,JIS B 8285:2003 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。厚生労働大臣,経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の

特許出願及び実用新案権にかかわる確認について,責任はもたない。


   

日本工業規格

JIS

 B

8285

:2010

圧力容器の溶接施工方法の確認試験

Welding procedure qualification test for pressure vessels

適用範囲 

この規格は,圧力容器の溶接施工方法の確認試験について規定する。

なお,この規格は,ボイラに適用してもよい。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。

は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3103

  ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板

JIS G 3106

  溶接構造用圧延鋼材

JIS G 3115

  圧力容器用鋼板

JIS G 3116

  高圧ガス容器用鋼板及び鋼帯

JIS G 3118

  中・常温圧力容器用炭素鋼鋼板

JIS G 3119

  ボイラ及び圧力容器用マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板

JIS G 3120

  圧力容器用調質型マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板

JIS G 3124

  中・常温圧力容器用高強度鋼鋼板

JIS G 3126

  低温圧力容器用炭素鋼鋼板

JIS G 3127

  低温圧力容器用ニッケル鋼鋼板

JIS G 3128

  溶接構造用高降伏点鋼板

JIS G 3201

  炭素鋼鍛鋼品

JIS G 3202

  圧力容器用炭素鋼鍛鋼品

JIS G 3203

  高温圧力容器用合金鋼鍛鋼品

JIS G 3204

  圧力容器用調質型合金鋼鍛鋼品

JIS G 3205

  低温圧力容器用鍛鋼品

JIS G 3206

  高温圧力容器用高強度クロムモリブデン鋼鍛鋼品

JIS G 3214

  圧力容器用ステンレス鋼鍛鋼品

JIS G 3452

  配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3454

  圧力配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3455

  高圧配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3456

  高温配管用炭素鋼鋼管


2

B 8285

:2010

   

JIS G 3457

  配管用アーク溶接炭素鋼鋼管

JIS G 3458

  配管用合金鋼鋼管

JIS G 3459

  配管用ステンレス鋼管

JIS G 3460

  低温配管用鋼管

JIS G 3461

  ボイラ・熱交換器用炭素鋼鋼管

JIS G 3462

  ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管

JIS G 3463

  ボイラ・熱交換器用ステンレス鋼鋼管

JIS G 3464

  低温熱交換器用鋼管

JIS G 3467

  加熱炉用鋼管

JIS G 3468

  配管用溶接大径ステンレス鋼管

JIS G 4051

  機械構造用炭素鋼鋼材

JIS G 4109

  ボイラ及び圧力容器用クロムモリブデン鋼鋼板

JIS G 4110

  高温圧力容器用高強度クロムモリブデン鋼及びクロムモリブデンバナジウム鋼鋼板

JIS G 4303

  ステンレス鋼棒

JIS G 4304

  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4311

  耐熱鋼棒

JIS G 4312

  耐熱鋼板

JIS G 4901

  耐食耐熱超合金棒

JIS G 4902

  耐食耐熱超合金板

JIS G 4903

  配管用継目無ニッケルクロム鉄合金管

JIS G 4904

  熱交換器用継目無ニッケルクロム鉄合金管

JIS G 5101

  炭素鋼鋳鋼品

JIS G 5102

  溶接構造用鋳鋼品

JIS G 5111

  構造用高張力炭素鋼及び低合金鋼鋳鋼品

JIS G 5121

  ステンレス鋼鋳鋼品

JIS G 5151

  高温高圧用鋳鋼品

JIS G 5152

  低温高圧用鋳鋼品

JIS G 5201

  溶接構造用遠心力鋳鋼管

JIS G 5202

  高温高圧用遠心力鋳鋼管

JIS H 3100

  銅及び銅合金の板並びに条

JIS H 3250

  銅及び銅合金の棒

JIS H 3300

  銅及び銅合金の継目無管

JIS H 3320

  銅及び銅合金の溶接管

JIS H 4000

  アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条

JIS H 4040

  アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線

JIS H 4080

  アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管

JIS H 4090

  アルミニウム及びアルミニウム合金溶接管

JIS H 4100

  アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材

JIS H 4140

  アルミニウム及びアルミニウム合金鍛造品


3

B 8285

:2010

JIS H 4551

  ニッケル及びニッケル合金板及び条

JIS H 4552

  ニッケル及びニッケル合金継目無管

JIS H 4553

  ニッケル及びニッケル合金棒

JIS H 4600

  チタン及びチタン合金−板及び条

JIS H 4630

  チタン及びチタン合金−継目無管

JIS H 4631

  熱交換器用チタン管及びチタン合金管

JIS H 4635

  チタン及びチタン合金の溶接管

JIS H 4650

  チタン及びチタン合金−棒

JIS H 4751

  ジルコニウム合金管

JIS Z 2242

  金属材料のシャルピー衝撃試験方法

JIS Z 2343-1

  非破壊試験−浸透探傷試験−第 1 部:一般通則:浸透探傷試験方法及び浸透指示模様の

分類

JIS Z 2343-2

  非破壊試験−浸透探傷試験−第 2 部:浸透探傷剤の試験

JIS Z 2343-3

  非破壊試験−浸透探傷試験−第 3 部:対比試験片

JIS Z 2343-4

  非破壊試験−浸透探傷試験−第 4 部:装置

JIS Z 3001-1

  溶接用語−第 1 部:一般 

JIS Z 3001-2

  溶接用語−第 2 部:溶接方法

JIS Z 3043

  ステンレスクラッド鋼溶接施工方法の確認試験方法

JIS Z 3044

  ニッケル及びニッケル合金クラッド鋼溶接施工方法の確認試験方法

JIS Z 3121

  突合せ溶接継手の引張試験方法

JIS Z 3122

  突合せ溶接継手の曲げ試験方法

JIS Z 3211:2000

  軟鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3212:2000

  高張力鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3221:2003

  ステンレス鋼被覆アーク溶接棒

JIS Z 3223:2000

  モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3224:1999

  ニッケル及びニッケル合金被覆アーク溶接棒

JIS Z 3225:1999

  9 %ニッケル鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3231:1999

  銅及び銅合金被覆アーク溶接棒

JIS Z 3232:2000

  アルミニウム及びアルミニウム合金溶加棒並びに溶接ワイヤ

JIS Z 3241:1999

  低温用鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3312:1999

  軟鋼及び高張力鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ

JIS Z 3313:1999

  軟鋼,高張力鋼及び低温用鋼用アーク溶接フラックス入りワイヤ

JIS Z 3316:2001

  軟鋼及び低合金鋼用ティグ溶加棒及びソリッドワイヤ

JIS Z 3317:1999

  モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ

JIS Z 3318:1999

  モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用マグ溶接フラックス入りワイヤ

JIS Z 3321:2003

  溶接用ステンレス鋼溶加棒及びソリッドワイヤ

JIS Z 3323:2003

  ステンレス鋼アーク溶接フラックス入りワイヤ

JIS Z 3324:1999

  ステンレス鋼サブマージアーク溶接ソリッドワイヤ及びフラックス

JIS Z 3325:2000

  低温用鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ

JIS Z 3331:2002

  チタン及びチタン合金溶加棒並びにソリッドワイヤ


4

B 8285

:2010

   

JIS Z 3332:1999

  9 %ニッケル鋼用ティグ溶加棒及びソリッドワイヤ

JIS Z 3333:1999

  9 %ニッケル鋼用サブマージアーク溶接ソリッドワイヤ及びフラックス

JIS Z 3334:1999

  ニッケル及びニッケル合金溶加棒及びソリッドワイヤ

JIS Z 3341:1999

  銅及び銅合金イナートガスアーク溶加棒及びソリッドワイヤ

JIS Z 3351:1999

  炭素鋼及び低合金鋼用サブマージアーク溶接ソリッドワイヤ

JIS Z 3352:1988

  炭素鋼及び低合金鋼用サブマージアーク溶接フラックス

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 3001-1 及び JIS Z 3001-2 による。

溶接施工方法の区分 

溶接施工方法の区分は,実用されている溶接方法について,次の a)k)  に規定する各項の組合せごとの

区分とする。

a) 

溶接方法  溶接方法の区分は,表 に示す溶接方法の種類ごと又はその組合せを 1 区分とする。

表 1−溶接方法の区分 

溶接方法の区分

種類

溶接操作の分類

A

被覆アーク溶接

手動

U

サブマージアーク溶接

自動

T

ティグ溶接

手動,半自動,自動

M

ミグ又はマグ溶接

半自動,自動

P

プラズマアーク溶接

半自動,自動

S

その他の溶接

a)

手動,半自動,自動

注記  溶接操作の分類は,施工方法の区分ではないが,実施結果の報告

書などに表示することがある。

a)

その他の溶接の,種類ごとの区分とする。

b) 

母材の種類  確認を行う母材(以下,母材という。)の種類の区分は,表 A.1 の P 番号及びグループ

番号がある場合は,P 番号とグループ番号との組合せとし,

表 A.1 以外の母材については,母材の種

類ごとの区分とする。

なお,二つ以上の区分の母材を接合する場合は,その組合せを 1 区分とする。

c) 

母材の厚さ  確認される母材の厚さの区分及び試験材の厚さは,表 による。


5

B 8285

:2010

表 2−確認される母材の厚さの区分及び試験材の厚さ 

単位  mm

試験材の厚さ(t

確認される母材の厚さの区分(T)

1.5

未満

 

t

以上 2

t

以下

 1.5

以上 10 未満

1.5

以上 2

t

以下

 10

以上 150 未満

5

以上 2

t

以下

ただし,最大 200

−  試験材の厚さが 150 mm 以上の場合は,1.33 を T の上限とする。

−  次に示す条件で行う場合における T の上限は,1.1 とする。

a)

  いずれかのパスの厚さが 13 mm を超える場合。

b)

  が 13 mm 以下の短絡移行溶接の場合。

c)

  片側 1 パスで溶接を行う場合。

d)

  溶接後の熱処理温度が Ac

3

変態点を超える場合。

−  衝撃試験を必要とする場合の T の下限は,又は 16 mm の小さい方

とする。ただし,が 5 mm 以下の場合は 0.5 とする。

−  厚さは呼び厚さとする。

d) 

溶接材料 

1) 

被覆アーク溶接棒  被覆アーク溶接棒の区分は,表 B.1 によるが,この表以外の溶接棒については,

溶接棒の種類及び成分の組合せごとの区分とする。

なお,二つ以上の区分の被覆アーク溶接棒を併用する場合は,その組合せを 1 区分とする。

2) 

溶接ワイヤ及び溶加材 

2.1) 

ミグ又はマグ溶接ワイヤ及び溶加材  ミグ又はマグ溶接ワイヤ及び溶加材の区分は,表 B.2 によ

るが,ソリッドワイヤとフラックス入りワイヤとは別の区分とする。この表以外の溶接ワイヤ及

び溶加材については,それぞれの種類及び成分の組合せごとの区分とする。

2.2) 

サブマージアーク溶接ワイヤ  サブマージアーク溶接ワイヤ(帯状電極を含む。)の区分は,表

B.3

によるが,この表以外の溶接ワイヤについては,それぞれの種類及び成分の組合せによる。

3) 

サブマージアーク溶接フラックス  サブマージアーク溶接フラックスの区分は,表 B.4 によるが,

この表以外のフラックスは,フラックスの種類及び成分の組合せごとの区分とする。

4) 

融合インサート  融合インサートなどの溶加材の区分は,溶加材を使用するかしないかの区分とす

る。

なお,融合インサートなどの溶加材を使用する場合には,溶加材の種類及び成分の組合せごとの

区分とする。

e) 

シールドガス  シールドガスの区分は,使用するかしないかの区分とする。

なお,シールドガスを使用する場合には,シールドガスの種類ごとの区分とし,二つ以上のシール

ドガスを混合する場合には,ガスの種類及び混合比の組合せごとの区分とする。

f) 

裏面からのガス保護  裏面からのガス保護の区分は,裏面からのガス保護を行うか行わないかの区分

とする。

g) 

裏当て  裏当ての区分は,裏当てを使用するかしないかの区分とする。

なお,裏当てを使用する場合には,その材料の種別の区分とする。

h) 

電極  電極の区分は,電極の数の区分とする。

i) 

予熱  予熱の区分は,予熱を行うか行わないかの区分とする。

なお,予熱を行う場合には,予熱の温度の下限を区分とする。


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j) 

溶接後熱処理  溶接後熱処理の区分は,溶接後熱処理を行うか行わないかの区分とする。

なお,溶接後熱処理を行う場合には,溶接後熱処理の保持温度と最小保持時間との組合せによる区

分とする。

k) 

衝撃試験  衝撃試験を必要とする場合には,次による。

1)

試験温度の区分は,試験温度の下限を区分とする。

2)

溶接姿勢の区分は,溶接姿勢ごとの区分とする。

3)

パス間温度の区分は,パス間温度の上限を区分とする。

4)

層数の区分は,片面において多層盛又は一層盛の区分とする。

5)

溶接入熱の区分は,入熱量の上限を区分とする。

なお,入熱量の計算は,次の式による。

V

EI

H

60

=

ここに,

H

入熱量(

J/cm

E

電圧(

V

I

電流(

A

V

溶接速度(

cm/min

確認試験 

5.1 

試験材の作製 

試験材は,箇条 の溶接施工方法の区分に従い,次の方法によって作製する。

なお,板及び管の溶接継手の場合,試験材は突合せ溶接継手とする。

a) 

板の溶接継手  試験材及び試験片採取要領を図 に示す。試験材の溶接姿勢は,下向溶接とする。た

だし,衝撃試験を必要とする場合などの下向溶接が適切でない場合には,この限りでない。

試験材の異なる母材の間又は試験材と溶接金属との間において,伸びが異なる場合には,表曲げ試

験,裏曲げ試験及び側曲げ試験を,JIS Z 3122 に示す縦曲げ試験に読み替えて,試験材及び試験片を

採取する。この場合,継手引張試験片の試験材と縦曲げ試験片の試験材などの試験材とを分けて作製

し,試験片を採取してもよい。また,縦曲げ試験片などの試験片を採取する試験材の全幅は,

150 mm

以上とする。


7

B 8285

:2010

単位  mm

a)

  厚さ 19 mm 未満の試験材 

b)

  厚さ 19 mm 以上の試験材 

−  試験材の長さ及び幅は,試験片を採取するのに必要な大きさとする。

−  継手の開先形状は,溶接方法に適合した形状とする。

−  厚さ 19 mm 以上の両側溶接の場合は,

図 1 b)  の裏曲げ試験片を,

表曲げ試験片と読み替える。

−  衝撃試験は,必要とする場合に行い,衝撃試験片の数は,熱影響部

及び溶接金属からそれぞれ 3 個とする。ただし,異なる母材を用い
る場合には,それぞれの母材の熱影響部から 3 個ずつ,溶接金属か
ら 3 個とする(

表 参照)。

−  試験片の切取りは,機械切断又は熱切断とする。ただし,熱切断に

よる場合は,削り代を 3 mm 以上とする。

−  各試験片の採取位置は,例示である。

図 1−試験材及び試験片採取要領(板の場合) 

b) 

管の溶接継手  試験材が管の場合,試験材及び試験片採取要領を図 に示す。試験材の溶接姿勢は,

水平回転溶接又は水平固定溶接とする。

ただし,

小口径管であって

図 によれない場合には,JIS Z 3121

及び JIS Z 3122 の試験方法による。


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B 8285

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単位  mm

−  試験材の厚さが 19 mm 未満で初層部を裏当てなしで溶接する場合には,表曲げ試験

片を裏曲げ試験片に置き換える。

−  衝撃試験片の数は,熱影響部及び溶接金属からそれぞれ 3 個とする。ただし,異な

る母材を用いる場合は,それぞれの母材の熱影響部から 3 個ずつ,溶接金属から 3
個とする(

表 参照)。

−  試験片の切取りは,機械切断又は熱切断とする。ただし,熱切断による場合は,削

り代を 3 mm 以上とする。

−  試験材を水平固定で溶接する場合の水平面を図に示す。

図 2−試験材及び試験片採取要領(管の場合) 

5.2 

試験片及び試験方法 

5.2.1 

試験片の種類及び数 

試験片の種類及び数は,

表 による。

表 3−試験片の種類及び数 

試験片の種類及び数(個)

試験材の厚さ

t

(mm)

継手引張試験

表曲げ試験

裏曲げ試験

側曲げ試験

衝撃試験

a)

 19

未満 2

2

2

− 3

両側溶接 2

2

− 2  3

19

以上

片側溶接 2

− 2 2 3

a)

衝撃試験は必要とする場合に行い,試験片の数は,熱影響部及び溶接金属からそれぞれ 3 個と

する。ただし,異なる母材を用いる場合は,それぞれの母材の熱影響部から 3 個ずつ,溶接金
属から 3 個とする。


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B 8285

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5.2.2 

試験片の採取要領 

試験片は,

図 又は図 に基づいて採取する。衝撃試験片の採取位置は,図 による。

a)

  溶接金属の場合 

b)

  熱影響部の場合 

 
図中の記号の意味は,次による。

t

:母材の厚さ

t

1

:母材表面と試験片表面との距離

t

2

:母材表面と試験片の軸との距離

−  t

2

は,0.25  とする。ただし,試験片の軸がこの位置にとれない場合は,t

1

が 2 mm 以内と

なる適切な位置とする。

−  熱影響部の試験片のノッチの位置は,熱影響部の幅の中心に設定する。

図 3−衝撃試験片の採取位置 

5.2.3 

試験片の形状・寸法及び試験方法 

試験片の形状・寸法及び試験方法は,次による。

a)

継手引張試験片の形状・寸法及び継手引張試験方法

1)

継手引張試験片の形状・寸法は,JIS Z 3121 による。

2)

継手引張試験方法は,JIS Z 3121 による。ただし,試験機の能力が不足で,試験片の厚さのままで

は試験ができない場合には,薄のこぎりで試験片を所要の厚さに切り分けて,試験してもよい。こ

の場合は,切り分けた試験片の全部について継手引張試験を行う。

b)

曲げ試験片の形状・寸法及び曲げ試験方法

1)

曲げ試験片の形状・寸法は,JIS Z 3122 による。

2)

曲げ試験方法は,JIS Z 3122 による型曲げ試験方法又はローラ曲げ試験方法のいずれでもよい。た

だし,母材の

P

番号に応じて曲げ半径を,

表 に示す。


10

B 8285

:2010

   

表 4−試験片の曲げ半径 

母材の P 番号

曲げ半径(mm)

P-1

,P-3,P-4,P-5,P-6,P-7,P-8A,P-8B,P-9A,P-9B,

P-21

,P-22,P-31,P-32,P-34,P-42,P-43,P-45

20 (2 t)

P-11A

,P-11B,P-25

a)

33 (

3

10

t)

P-51 40

(4

t)

P-27

a)

,P-52,P-61,P-62 50

(5

t)

P-23

a)

,P-2X

b)

,P-35 80

(8

t)

−  曲げ半径の括弧内は,

試験片の厚さ が 10 mm 未満の場合に適用する。

−  曲げ半径が 5  以上の場合は,試験片の厚さを薄くできる。ただし,

下限値は 3.2 mm とする。

−  母材の P 番号が指定されていない場合又は曲げ半径 2 の区分で,母

材又は溶接材料の伸びの規定値が 20 %未満の場合には,次の式によ
って曲げ半径を求めてもよい。

ε

ε

2

)

100

(

=

t

R

ここに, R  :曲げ半径(mm)

:試験片の厚さ(mm)

ε

 

:伸びの規定値(%)

a)

異材溶接の場合を含む。

b)

 P-2X

は,ワイヤなどの区分 Y-23 を用いて溶接する P-21,P-22,P-25

及び P-27 を示す。

c)

衝撃試験片及び衝撃試験方法

1)

衝撃試験片の形状は,材料の呼び厚さが

12 mm

以上の場合には JIS Z 2242 に規定する

V

ノッチ試

験片とする。ただし,材料の形状又は厚さから

10 mm

の幅の試験片が採取できない場合には,試験

片の幅を

7.5 mm

5 mm

及び

2.5 mm

のサブサイズ試験片のうち採取可能な最大の幅又は材料の全厚

さ(表面の凹凸は取り除いてよい。

)のいずれかとする。

2)

試験片の

V

ノッチは,材料の厚さ方向に入れる。

3)

衝撃試験方法は,JIS Z 2242 による。

4)

衝撃試験の試験温度は,別途定める規定

1)

又は受渡当事者間の協定による。

1)

別途定める規定とは,適用法規又はその他の規格に定める規定をいう。

確認試験結果の評価基準 

確認試験結果の評価基準を,

附属書 に示す。

その他 

特殊形状等の確認試験方法として,次の a)c)

附属書 に示す。

a)

肉盛溶接

b)

クラッド鋼の溶接

c)

管と管板との溶接


11

B 8285

:2010

附属書 A

(規定)

母材の種類の区分

A.1

  母材の種類の区分 

母材の種類の区分は,

表 A.1 による。

表 A.1−母材の種類の区分 

母材の種類の区分

P

番号

グループ番号

標準合金成分

種類の記号(例)

形状

SS330

JIS G 3101

SS400

JIS G 3101

C

SM400A

JIS G 3106

C-Mn SG255

JIS G 3116

SB410

JIS G 3103

C-Si

SB450

JIS G 3103

SM400B. C

JIS G 3106

SPV235

JIS G 3115

SG295

JIS G 3116

SGV410

JIS G 3118

SGV450

JIS G 3118

SLA235A. B

JIS G 3126

C-Mn-Si

SLA325A. B

JIS G 3126

鋼板

SGP

JIS G 3452

STPG370

JIS G 3454

STS370

JIS G 3455

STPY400

JIS G 3457

C

STB340

JIS G 3461

STPG410

JIS G 3454

STS410

JIS G 3455

STPL380

JIS G 3460

STBL380

JIS G 3464

C-Mn

STF410

JIS G 3467

STPT370

JIS G 3456

STPT410

JIS G 3456

C-Si

STB410

JIS G 3461

S10C

JIS G 4051

S12C

JIS G 4051

S15C

JIS G 4051

S17C

JIS G 4051

S20C

JIS G 4051

S22C

JIS G 4051

S25C

JIS G 4051

S28C

JIS G 4051

C-Mn

S30C

JIS G 4051

棒鋼

SF340A

JIS G 3201

1 1

炭素鋼

C-Si

SF390A

JIS G 3201

鍛鋼品


12

B 8285

:2010

   

表 A.1−母材の種類の区分(続き) 

母材の種類の区分

P

番号

グループ番号

標準合金成分

種類の記号(例)

形状

SF440A

JIS G 3201

C-Si

SFVC1

JIS G 3202

C-Mn-Si SFL1

JIS G 3205

鍛鋼品

SC360

JIS G 5101

SC410

JIS G 5101

C

SC450

JIS G 5101

SCW410

JIS G 5102

SCW450

JIS G 5102

C-Si

SCPL1

JIS G 5152

1

炭素鋼

C-Mn-Si SCPH1

JIS G 5151

鋳鋼品

SB480

JIS G 3103

SM490A

∼C   (JIS G 3106

SM520B. C

JIS G 3106

SM490YA. YB

JIS G 3106

SPV315

JIS G 3115

SPV355

JIS G 3115

SPV410

JIS G 3115

SG325

JIS G 3116

SG365

JIS G 3116

SGV480

JIS G 3118

SLA365

JIS G 3126

C-Mn-Si

SLA410

JIS G 3126

鋼板

C-Mn STS480

JIS G 3455

C-Si STPT480

JIS G 3456

C-Mn-Si STB510

JIS G 3461

S33C

JIS G 4051

C-Mn

S35C

JIS G 4051

棒鋼

SF490A

JIS G 3201

SFVC2A

JIS G 3202

C-Si

SFVC2B

JIS G 3202

C-Mn-Si SFL2

JIS G 3205

鍛鋼品

C SC480

JIS G 5101

SCW480

JIS G 5102

SCC3A

JIS G 5111

SCMn1A

JIS G 5111

SCPH2

JIS G 5151

SCW480-CF

JIS G 5201

2

炭素鋼で引
張強さが

490 N/mm

2

級のもの

C-Mn-Si

SCPH2-CF

JIS G 5202

鋳鋼品

SM570

JIS G 3106

SPV450

JIS G 3115

SPV490

JIS G 3115

鋼板

SCMn2A

JIS G 5111

C-Mn-Si

SCMn3A

JIS G 5111

鋳鋼品

SCW550

JIS G 5102

1

3

炭素鋼で引
張強さが

590 N/mm

2

級のもの

C-Mn-Si-Cr

SCW620

JIS G 5102

鋳鋼品


13

B 8285

:2010

表 A.1−母材の種類の区分(続き) 

母材の種類の区分

P

番号

グループ番号

標準合金成分

種類の記号(例)

形状

0.5Mo SB450M

JIS G 3103

0.5Cr-0.5Mo SCMV1-1

JIS G 4109

鋼板

STPA12

JIS G 3458

STBA12

JIS G 3462

0.5Mo

STBA13

JIS G 3462

STPA20

JIS G 3458

0.5Cr-0.5Mo

STBA20

JIS G 3462

STFA12

JIS G 3467)  加熱炉

用鋼管

SCPH11

JIS G 5151

1

耐熱低合金

0.5Mo

SCPL11

JIS G 5152

鋳鋼品

0.5Mo SB480M

JIS G 3103

Mn-0.5Mo SBV1A

JIS G 3119

SEV245

JIS G 3124

Mn-Si-Cu-Mo

SEV295

JIS G 3124

0.5Cr-0.5Mo SCMV1-2

JIS G 4109

鋼板

0.5Mo SFVAF1

JIS G 3203

2

耐熱低合金
鋼で引張強

さが

490 N/mm

2

級のもの

0.5Cr-0.5Mo SFVAF2

JIS G 3203

鍛鋼品

SBV1B

JIS G 3119

SQV1A

JIS G 3120

Mn-0.5Mo

SQV1B

JIS G 3120

SBV2

JIS G 3119

SBV3

JIS G 3119

SQV2A

JIS G 3120

Mn-0.5Mo-0.5Ni

SQV2B

JIS G 3120

SQV3A

JIS G 3120

Mn-0.5Mo-0.75Ni

SQV3B

JIS G 3120

Mn-Si-Cu-Mo SEV345

JIS G 3124

鋼板

SFVQ1A

JIS G 3204

0.5Ni-0.5Mo-V

SFVQ1B

JIS G 3204

SFVQ2A

JIS G 3204

0.75Ni-0.3Cr-0.5Mo-V

SFVQ2B

JIS G 3204

3.5Ni-1.75Cr-0.5Mo-V

SFVQ3

JIS G 3204

鍛鋼品

0.65Si-Mn SCSiMn2A

JIS G 5111

SCMnCr2A

JIS G 5111

3

3

耐熱低合金
鋼で引張強

さが

590 N/mm

2

級のもの

Mn-0.6Cr

SCMnCr3A

JIS G 5111

鋳鋼品

SCMV2-1

JIS G 4109

1Cr-0.5Mo

SCMV2-2

JIS G 4109

SCMV3-1

JIS G 4109

1.25Cr-0.5Mo-0.75Si

SCMV3-2

JIS G 4109

鋼板

STPA22

JIS G 3458

1Cr-0.5Mo

STBA22

JIS G 3462

STPA23

JIS G 3458

4 1

耐熱低合金

1.25Cr-0.5Mo-0.75Si

STBA23

JIS G 3462


14

B 8285

:2010

   

表 A.1−母材の種類の区分(続き) 

母材の種類の区分

P

番号

グループ番号

標準合金成分

種類の記号(例)

形状

1Cr-0.5Mo STFA22

JIS G 3467

1.25Cr-0.5Mo-0.75Si STFA23

JIS G 3467

加熱炉 
用鋼管

1Cr-0.5Mo SFVAF12

JIS G 3203

SFVAF11A

JIS G 3203

1.25Cr-0.5Mo-0.75Si

SFVAF11B

JIS G 3203

鍛鋼品

1

耐熱低合金

1Cr-0.5Mo SCPH21

JIS G 5151)  鋳鋼品

1.25Cr-1Mo SCPH22

JIS G 5151

4

2

耐熱低合金

1.25Cr-1Mo-V SCPH23

JIS G 5151

鋳鋼品

SCMV4-1

JIS G 4109

2.25Cr-1Mo

SCMV4-2

JIS G 4109

SCMV5-1

JIS G 4109

3Cr-1Mo

SCMV5-2

JIS G 4109

鋼板

STPA24

JIS G 3458

STBA24

JIS G 3462

STFA24

JIS G 3467)  加熱炉

用鋼管

SFVAF22A

JIS G 3203

2.25Cr-1Mo

SFVAF22B

JIS G 3203

SFVAF21A

JIS G 3203

3Cr-1Mo

SFVAF21B

JIS G 3203

鍛鋼品

1

耐熱低合金

2.25Cr-1Mo SCPH32

JIS G 5151)  鋳鋼品

SCMV6-1

JIS G 4109

5Cr-0.5Mo

SCMV6-2

JIS G 4109

鋼板

STBA25

JIS G 3462

5Cr-0.5Mo

STPA25

JIS G 3458

STPA26

JIS G 3458

9Cr-1Mo

STBA26

JIS G 3462

5Cr-0.5Mo STFA25

JIS G 3467

9Cr-1Mo STFA26

JIS G 3467

加熱炉

用鋼管

SFVAF5A

JIS G 3203

SFVAF5B

JIS G 3203

SFVAF5C

JIS G 3203

5Cr-0.5Mo

SFVAF5D

JIS G 3203

9Cr-1Mo SFVAF9

JIS G 3203

鍛鋼品

2

耐熱低合金

5Cr-0.5Mo SCPH61

JIS G 5151)  鋳鋼品

SCMQ4E

JIS G 4110

2.25Cr-1Mo

SCMQ4V

JIS G 4110

3Cr-1Mo SCMQ5V

JIS G 4110

2.25Cr-1Mo SFVCMF22B

JIS G 3206

2.25Cr-1Mo-0.3V SFVCMF22V

JIS G 3206

5

3

耐熱低合金
鋼で引張強

さが

580 N/mm

2

級のもの

3Cr-1Mo-0.25V SFVCMF3V

JIS G 3206

鍛鋼品


15

B 8285

:2010

表 A.1−母材の種類の区分(続き) 

母材の種類の区分

P

番号

グループ番号

標準合金成分

種類の記号(例)

形状

SUS403

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4311

12Cr

JIS G 4312

SUS410

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4311

JIS G 4312

棒・板

SUS410S

JIS G 4304

JIS G 4305

SUSF410

JIS G 3214)  鍛鋼品

SUS410TB

JIS G 3463)  管

13Cr

SCS1

JIS G 5121)  鋳鋼品

SUS630

JIS G 4303

JIS G 4304 

JIS G 4305 

JIS G 4311 

17Cr-4Ni-4Cu

JIS G 4312 

SUS631

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4311

6

マルテンサ
イト系ステ
ン レ ス 鋼 ・

析出硬化系
ステンレス

17Cr-7Ni

JIS G 4312

棒・板

SUS405

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4311

12Cr-Al

JIS G 4312

SUS410L

JIS G 4303

JIS G 4304

13Cr

JIS G 4305

SUS430

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4311

17Cr

JIS G 4312

SUS434

JIS G 4303

JIS G 4304

17Cr-1Mo

JIS G 4305

SUSXM27

JIS G 4303

JIS G 4304

7

フェライト

系ステンレ
ス鋼

26Cr-1Mo

JIS G 4305

棒・板


16

B 8285

:2010

   

表 A.1−母材の種類の区分(続き) 

母材の種類の区分

P

番号

グループ番号

標準合金成分

種類の記号(例)

形状

SUH446

JIS G 4311

27Cr

JIS G 4312

棒・板

17Cr SUS430F

JIS G 4303)  棒

SUS429

JIS G 4304

15Cr

JIS G 4305

SUS444

JIS G 4304

18Cr-2Mo-Ti

JIS G 4305

18Cr-3Al SUH21

JIS G 4312 

11Cr-Ti SUH409

JIS G 4312 

SUS405TP

JIS G 3459

12Cr-Al

SUS405TB

JIS G 3463

11Cr-Ti SUS409TB

JIS G 3463

17Cr SUS430TB

JIS G 3463

18Cr-2Mo-Ti SUS444TB

JIS G 3463

7

フェライト
系ステンレ
ス鋼

26Cr-1Mo SUSXM27TB

JIS G 3463

17Cr-4.5Ni SUS201

JIS G 4303

18Cr-5Ni SUS202

JIS G 4303

18Cr-8Ni SUS302

JIS G 4303

SUS301

JIS G 4303

JIS G 4304

17Cr-7Ni

JIS G 4305

SUS303

JIS G 4303

JIS G 4304

SUS304

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4311

JIS G 4312

SUS304L

JIS G 4303

JIS G 4304

18Cr-8Ni

JIS G 4305

SUS304N1

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

SUS304N2

JIS G 4303

JIS G 4304

18Cr-8Ni-N

JIS G 4305

SUS304LN

JIS G 4303

JIS G 4304

19Cr-10Ni-N

JIS G 4305

SUS305

JIS G 4303

JIS G 4304

8A

オーステナ
イト系ステ
ンレス鋼

18Cr-12Ni

JIS G 4305

棒・板


17

B 8285

:2010

表 A.1−母材の種類の区分(続き) 

母材の種類の区分

P

番号

グループ番号

標準合金成分

種類の記号(例)

形状

SUS309S

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4311

23Cr-12Ni

JIS G 4312

SUS310S

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4311

25Cr-20Ni

JIS G 4312 

SUS316

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4311

JIS G 4312 

SUS316L

JIS G 4303

JIS G 4304

16Cr-12Ni-2Mo

JIS G 4305

SUS316N

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

SUS316LN

JIS G 4303

JIS G 4304

18Cr-13Ni-2Mo-N

JIS G 4305

SUS316J1

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

SUS316J1L

JIS G 4303

JIS G 4304

16Cr-12Ni-2Mo-2Cu

JIS G 4305

SUS317

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4311

JIS G 4312 

SUS317L

JIS G 4303

JIS G 4304

18Cr-13Ni-3Mo

JIS G 4305

SUS317J1

JIS G 4303

JIS G 4304

18Cr-16Ni-5Mo

JIS G 4305

SUS321

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4311 

8A

オーステナ
イト系ステ

ンレス鋼

18Cr-10Ni-Ti

JIS G 4312

棒・板


18

B 8285

:2010

   

表 A.1−母材の種類の区分(続き) 

母材の種類の区分

P

番号

グループ番号

標準合金成分

種類の記号(例)

形状

SUS347

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4311

18Cr-10Ni-Nb

JIS G 4312 

SUS836L

JIS G 4303

JIS G 4304 

21Cr-24Ni-6Mo

JIS G 4305 

SUS890L

JIS G 4303

JIS G 4304 

21Cr-25Ni-Mo

JIS G 4305 

SUH309

JIS G 4311 

23Cr-12Ni

JIS G 4312 

SUH310

JIS G 4311 

25Cr-20Ni

JIS G 4312 

棒・板

SUS304TP

JIS G 3459

SUS304HTP

JIS G 3459

SUS304LTP

JIS G 3459

SUS304TB

JIS G 3463

SUS304HTB

JIS G 3463

SUS304LTB

JIS G 3463

SUS304TPY

JIS G 3468

18Cr-8Ni

SUS304LTPY

JIS G 3468

SUS309TP

JIS G 3459

SUS309STP

JIS G 3459

SUS309TB

JIS G 3463

SUS309STB

JIS G 3463

23Cr-12Ni

SUS309STPY

JIS G 3468

SUS310TP

JIS G 3459

SUS310STP

JIS G 3459

SUS310TB

JIS G 3463

SUS310STB

JIS G 3463

25Cr-20Ni

SUS310STPY

JIS G 3468

SUS316TP

JIS G 3459

SUS316HTP

JIS G 3459

SUS316LTP

JIS G 3459

SUS316TB

JIS G 3463

SUS316HTB

JIS G 3463

SUS316LTB

JIS G 3463

SUS316TPY

JIS G 3468

16Cr-12Ni-2Mo

SUS316LTPY

JIS G 3468

SUS317TP

JIS G 3459

SUS317LTP

JIS G 3459

SUS317TB

JIS G 3463

SUS317LTB

JIS G 3463

8A

オーステナ
イト系ステ

ンレス鋼

18Cr-13Ni-3.5Mo

SUS317TPY

JIS G 3468


19

B 8285

:2010

表 A.1−母材の種類の区分(続き) 

母材の種類の区分

P

番号

グループ番号

標準合金成分

種類の記号(例)

形状

18Cr-13Ni-3.5Mo SUS317LTPY

JIS G 3468

SUS321TP

JIS G 3459

SUS321HTP

JIS G 3459

SUS321TB

JIS G 3463

SUS321HTB

JIS G 3463

18Cr-10Ni-Ti

SUS321TPY

JIS G 3468

SUS347TP

JIS G 3459

SUS347HTP

JIS G 3459

SUS347TB

JIS G 3463

SUS347HTB

JIS G 3463

18Cr-10Ni-Nb

SUS347TPY

JIS G 3468

SUS836LTP

JIS G 3459 

21Cr-24Ni-6Mo

SUS836LTB

JIS G 3463 

SUS890LTP

JIS G 3459 

21Cr-25Ni-Mo

SUS890LTB

JIS G 3463 

SUS304TF

JIS G 3467

18Cr-8Ni

SUS304HTF

JIS G 3467

23Cr-12Ni SUS309TF

JIS G 3467

25Cr-20Ni SUS310TF

JIS G 3467

SUS316TF

JIS G 3467

16Cr-12Ni-2Mo

SUS316HTF

JIS G 3467

SUS321TF

JIS G 3467

18Cr-10Ni-Ti

SUS321HTF

JIS G 3467

SUS347TF

JIS G 3467

18Cr-10Ni-Nb

SUS347HTF

JIS G 3467

加熱炉 
用鋼管

SUSF304

JIS G 3214

SUSF304H

JIS G 3214

18Cr-8Ni

SUSF304L

JIS G 3214

18Cr-8Ni-N SUSF304N

JIS G 3214 

25Cr-20Ni SUSF310

JIS G 3214

SUSF316

JIS G 3214

SUSF316H

JIS G 3214

16Cr-12Ni-2Mo

SUSF316L

JIS G 3214

16Cr-12Ni-2Mo-N SUSF316N

JIS G 3214 

SUSF317

JIS G 3214 

18Cr-13Ni-3Mo

SUSF317L

JIS G 3214 

SUSF321

JIS G 3214

18Cr-10Ni-Ti

SUSF321H

JIS G 3214

SUSF347

JIS G 3214

18Cr-10Ni-Nb

SUSF347H

JIS G 3214

鍛鋼品

19Cr-9Ni SCS12

JIS G 5121

SCS13

JIS G 5121

18Cr-8Ni

SCS13A

JIS G 5121

SCS14

JIS G 5121

8A

オーステナ
イト系ステ
ンレス鋼

16Cr-12Ni-2Mo

SCS14A

JIS G 5121

鋳鋼品


20

B 8285

:2010

   

表 A.1−母材の種類の区分(続き) 

母材の種類の区分

P

番号

グループ番号

標準合金成分

種類の記号(例)

形状

18Cr-13Ni-2Mo-Cu SCS15

JIS G 5121

SCS16

JIS G 5121

16Cr-12Ni-2Mo

SCS16A

JIS G 5121

25Cr-12Ni SCS17

JIS G 5121

25Cr-20Ni SCS18

JIS G 5121

SCS19

JIS G 5121

18Cr-8Ni

SCS19A

JIS G 5121

18Cr-13Ni-2Mo-Cu SCS20

JIS G 5121

18Cr-10Ni-Nb SCS21

JIS G 5121

18Cr-12Ni-2Mo-Nb SCS22

JIS G 5121

8A

オ ー ス テ
ナ イ ト 系
ス テ ン レ

ス鋼

20Cr-28Ni-2Mo-Cu SCS23

JIS G 5121

鋳鋼品

SUS329J1

JIS G 4303

JIS G 4304

25Cr-4Ni-2Mo

JIS G 4305

SUS329J3L

JIS G 4303

JIS G 4304 

23Cr-5.5Ni-3Mo-N

JIS G 4305 

SUS329J4L

JIS G 4303

JIS G 4304 

25Cr-6.5Ni-3Mo-W-

Cu-N

JIS G 4305 

棒・板

SUS329J1TP

JIS G 3459

SUS329J1TB

JIS G 3463

25Cr-4Ni-Mo

SUS329J1TPY

JIS G 3468

8B

オ ー ス テ

ナイト・フ
ェ ラ イ ト
系 ス テ ン

レス鋼

25Cr-5Ni-2Mo SCS11

JIS G 5121)  鋳鋼品

2.25Ni SL2N255

JIS G 3127)  鋼板

9A

低 温 用 ニ
ッケル鋼

2.5Ni SCPL21

JIS G 5152)  鋳鋼品

SL3N255

JIS G 3127

SL3N275

JIS G 3127

SL3N440

JIS G 3127

鋼板

STPL450

JIS G 3460

STBL450

JIS G 3464

SFL3

JIS G 3205)  鍛鋼品

9B

低 温 用 ニ
ッケル鋼

3.5Ni

SCPL31

JIS G 5152)  鋳鋼品

5Ni SL5N590

JIS G 3127 

SL9N520

JIS G 3127

SL9N590

JIS G 3127

鋼板

STPL690

JIS G 3460

11A

低 温 用 ニ
ッケル鋼

9Ni

STBL690

JIS G 3464

SHY685

JIS G 3128

SHY685N

JIS G 3128

11B

炭 素 鋼 で
焼 入 焼 戻

し 後 の 引
張 強 さ が

790 N/mm

2

級のもの

C-Mn-Si-Cr-Mo-V

SHY685NS

JIS G 3128

鋼板


21

B 8285

:2010

表 A.1−母材の種類の区分(続き) 

母材の種類の区分

P

番号

グループ番号

標準合金成分

種類の記号(例)

形状

99.80

以上 Al A1080P

JIS H 4000

99.70

以上 Al A1070P

JIS H 4000

99.50

以上 Al A1050P

JIS H 4000

A1100P

JIS H 4000

99.00

以上 Al

A1200P

JIS H 4000

A3003P

JIS H 4000

1.2Mn

A3203P

JIS H 4000

99.70

以上 Al A1070BE,BD,BES,BDS  (JIS H 4040

99.50

以上 Al A1050BE,BD,BES,BDS  (JIS H 4040

A1100BE

,BD,BES,BDS  (JIS H 4040

99.00

以上 Al

A1200BE

,BD,BES,BDS  (JIS H 4040

1.2Mn A3003BE

,BD,BES,BDS  (JIS H 4040

99.70

以上 Al A1070TE,TD,TES,TDS  (JIS H 4080

A1050TE

,TD,TES,TDS  (JIS H 4080

99.50

以上 Al

A1050TW

,TWS

JIS H 4090

A1100TE

,TD,TES,TDS  (JIS H 4080

A1100TW

,TWS

JIS H 4090

A1200TE

,TD,TES,TDS  (JIS H 4080

99.00

以上 Al

A1200TW

,TWS

JIS H 4090

A3003TE

,TD,TES,TDS  (JIS H 4080

A3003TW

,TWS

JIS H 4090

A3203TE

,TD,TES,TDS  (JIS H 4080

1.2Mn

A3203TW

,TWS

JIS H 4090

A1100S

,SS

JIS H 4100

99.00

以上 Al

A1200S

,SS

JIS H 4100

A3003S

,SS

JIS H 4100

1.2Mn

A3203S

,SS

JIS H 4100

形材

A1100FD

JIS H 4140

21

ア ル ミ ニ
ウ ム 及 び
ア ル ミ ニ

ウ ム − マ
ン ガ ン 合

99.00

以上 Al

A1200FD

JIS H 4140

鍛造品

1.2Mn-1.0Mg A3004P

JIS H 4000

0.75Mg-0.1Cr A5005P

JIS H 4000

2.5Mg-0.25Cr A5052P

JIS H 4000

2.5Mg-0.25Cr-0.01Mn

A5652P

JIS H 4000

3.5Mg-0.25Cr A5154P

JIS H 4000

3.5Mg-0.25Cr-Al A5254P

JIS H 4000

2.75Mg-0.8Mn-0.10Cr

A5454P

JIS H 4000

0.4Mg-0.20Mn A5N01P

JIS H 4000

A5052BE

,BD,BES,BDS  (JIS H 4040)  棒

A5052TE

,TD,TES,TDS  (JIS H 4080

2.5Mg-0.25Cr

A5052TW

,TWS

JIS H 4090

3.5Mg-0.25Cr A5154TE

,TD,TES,TDS  (JIS H 4080

2.75Mg-0.8Mn-0.10Cr

A5454TE

,TES

JIS H 4080

2.5Mg-0.25Cr A5052S

,SS

JIS H 4100

2.75Mg-0.3Mn-0.10Cr

A5454S

,SS

JIS H 4100

形材

22

ア ル ミ ニ
ウ ム − マ
グ ネ シ ウ

ム 合 金 で
マ グ ネ シ
ウ ム 含 有

量 4 %未満

2.5Mg-0.25Cr A5052FH

JIS H 4140)  鍛造品


22

B 8285

:2010

   

表 A.1−母材の種類の区分(続き) 

母材の種類の区分

P

番号

グループ番号

標準合金成分

種類の記号(例)

形状

A6061P

JIS H 4000)  板

1.0Mg-0.6Si-0.25Cr

A6061BE

,BD,BES,BDS  (JIS H 4040

0.7Mg-0.4Si A6063BE

,BES

JIS H 4040

1.0Mg-0.6Si-0.25Cr A6061TE

,TD,TES,TDS  (JIS H 4080

0.7Mg-0.4Si A6063TE

,TD,TES,TDS  (JIS H 4080

1.0Mg-0.6Si-0.25Cr A6061S

,SS

JIS H 4100

0.7Mg-0.4Si A6063S

,SS

JIS H 4100

0.6Mg-0.65Si-0.3Cr A6N01S

,SS

JIS H 4100

形材

1.0Mg-0.6Si-0.25Cr A6061FD

,FH

JIS H 4140

23

ア ル ミ ニ
ウ ム − マ
グ ネ シ ウ

ム − け い
素合金

0.6Mg-0.9Si-0.25Cr A6151FD

,FH

JIS H 4140

鍛造品

4.5Mg-0.8Mn-0.15Cr A5083P

,PS

JIS H 4000

4.0Mg-0.5Mn-0.15Cr A5086P

JIS H 4000

5.0Mg-0.1Mn-0.1Cr A5056BE

,BES

JIS H 4040

4.5Mg-0.8Mn-0.15Cr A5083BE

,BD,BES,BDS  (JIS H 4040

5.0Mg-0.1Mn-0.1Cr A5056TE

,TES

JIS H 4080

A5083TE

,TD,TES,TDS  (JIS H 4080

4.5Mg-0.8Mn-0.15Cr

A5083S

,SS

JIS H 4100

4.0Mg-0.5Mn-0.15Cr A5086S

,SS

JIS H 4100

形材

5.0Mg-0.1Mn-0.1Cr A5056FD

JIS H 4140

25

ア ル ミ ニ
ウ ム − マ
グ ネ シ ウ

ム合金

4.5Mg-0.8Mn-0.15Cr A5083FD

,FH

JIS H 4140

鍛造品

4.5Zn-1.5Mg-0.45Mn A7N01P

JIS H 4000)  板

5.7Zn-0.75Mg A7003BE

,BES

JIS H 4040

4.5Zn-1.5Mg-0.45Mn A7N01BE

,BES

JIS H 4040

5.7Zn-0.75Mg A7003TE

,TES

JIS H 4080

4.5Zn-1.5Mg-0.45Mn A7N01TE

,TES

JIS H 4080

5.7Zn-0.75Mg A7003S

,SS

JIS H 4100

27

ア ル ミ ニ

ウ ム − 亜
鉛 − マ グ
ネ シ ウ ム

合金

4.5Zn-1.5Mg-0.45Mn A7N01S

,SS

JIS H 4100

形材

99.95Cu

+Ag C1020P,R

JIS H 3100

99.90Cu

+Ag C1100P,R,C1201P,R,

C1220P

,R,

(C1221P)

JIS H 3100

板・条

99.95Cu

+Ag C1020BE,BD

JIS H 3250

C1100BE

,BD

JIS H 3250

C1201BE

,BD

JIS H 3250

99.90Cu

+Ag

C1220BE

,BD

JIS H 3250

99.95Cu

+Ag C1020T,TS

JIS H 3300

C1100T

,TS

JIS H 3300

C1201T

,TS

JIS H 3300

C1220T

,TS

JIS H 3300

31

99.90Cu

+Ag

C1220TW

,TWS

JIS H 3320


23

B 8285

:2010

表 A.1−母材の種類の区分(続き) 

母材の種類の区分

P

番号

グループ番号

標準合金成分

種類の記号(例)

形状

28Zn-1Sn-0.06As C4430P

JIS H 3100

37Zn-1Sn C4621P

JIS H 3100

39.5Zn-0.75Sn C4640P

JIS H 3100

30Zn C2600BE

,BD

JIS H 3250

35Zn C2700BE

,BD

JIS H 3250

39Zn C2800BE

,BD

JIS H 3250

38Zn-1Sn C4622BE

,BD

JIS H 3250

39.5Zn-0.75Sn C4641BE

,BD

JIS H 3250

15Zn C2300T

,TS

JIS H 3300

30Zn C2600T

,TS

JIS H 3300

35Zn C2700T

,TS

JIS H 3300

39Zn C2800T

,TS

JIS H 3300

C4430T

,TS

JIS H 3300

28Zn-1Sn-0.06As

C4430TW

,TWS

JIS H 3320

30Zn C2600TW

,TWS

JIS H 3320

36Zn C2680TW

,TWS

JIS H 3320

C6870T

,TS

JIS H 3300 

C6871T

,TS

JIS H 3300

32

黄銅

20Zn-2Al

C6872T

,TS

JIS H 3300

10Ni C7060P

JIS H 3100

30Ni C7150P

JIS H 3100

C7060T

,TS

JIS H 3300

10Ni

C7060TW

,TWS

JIS H 3320

20Ni C7100T

,TS

JIS H 3300

C7150T

,TS

JIS H 3300

C7164T

,TS

JIS H 3300

34

白銅

30Ni

C7150TW

,TWS

JIS H 3320

7Al-2.5Fe C6140P

JIS H 3100

8Al-2.5Fe C6161P

JIS H 3100

10Al-5Ni-2.5Fe C6280P

JIS H 3100

10Al-5Ni-5Fe C6301P

JIS H 3100

8Al-1.5Ni-3Fe C6161BE

,BD,BF

JIS H 3250

C6191BE

,BD,BF

JIS H 3250

35

ア ル ミ ニ
ウム青銅

10Al-1.5Ni-4Fe

C6241BE

,BD,BF

JIS H 3250

NW2200

JIS H 4551 

JIS H 4552

JIS H 4553

NW2201

JIS H 4551

JIS H 4552

41

ニッケル 99.0Ni

JIS H 4553

板・管・


24

B 8285

:2010

   

表 A.1−母材の種類の区分(続き) 

母材の種類の区分

P

番号

グループ番号

標準合金成分

種類の記号(例)

形状

NW4400

JIS H 4551

JIS H 4552

42

ニ ッ ケ ル
−銅合金

67Ni-30Cu

JIS H 4553 

板・管・

NCF600

JIS G 4901

72Ni-15Cr-8Fe

JIS G 4902

NCF601

JIS G 4901

60Ni-23Cr-8Fe

JIS G 4902

NCF625

JIS G 4901

60Ni-22Cr-9Mo-3.5Nb

JIS G 4902 

NCF690

JIS G 4901

58Ni-29Cr-9Fe

JIS G 4902 

NCF750

JIS G 4901

JIS G 4902

NCF751

JIS G 4901

70Ni-15Cr-7Fe-2.5Ti-

0.7Al-1Nb

JIS G 4902

板・棒

NCF600TP

JIS G 4903

72Ni-15Cr-8Fe

NCF600TB

JIS G 4904

NCF625TP

JIS G 4903

60Ni-22Cr-9Mo-3.5Nb

NCF625TB

JIS G 4904 

NCF690TP

JIS G 4903

43

ニ ッ ケ ル
− ク ロ ム
−鉄合金

58Ni-29Cr-9Fe

NCF690TB

JIS G 4904 

NCF800

JIS G 4901

JIS G 4902

NCF800H

JIS G 4901

33Ni-21Cr-42Fe

JIS G 4902

NCF825

JIS G 4901

42Ni-22Cr-3Mo-

2.5Cu-1Ti

JIS G 4902

NCF80A

JIS G 4901

70Ni-20Cr

JIS G 4902

SUH330

JIS G 4311

35Ni-16Cr

JIS G 4312 

板・棒

NCF800TP

JIS G 4903

NCF800TB

JIS G 4904

NCF800HTP

JIS G 4903

33Ni-21Cr-42Fe

NCF800HTB

JIS G 4904

NCF825TP

JIS G 4903

42Ni-22Cr-3Mo-

2.5Cu-1Ti

NCF825TB

JIS G 4904

NCF800TF

JIS G 3467

45

鉄 − ニ ッ
ケ ル − ク

ロム合金

33Ni-21Cr-42Fe

NCF800HTF

JIS G 3467

加熱炉

用鋼材

TP270

,TR270

JIS H 4600

TP340

,TR340

JIS H 4600

TP270Pd

,TR270Pd

JIS H 4600

51

チ タ ン 及
び チ タ ン
合金

0.18Pd

TP340Pd

,TR340Pd

JIS H 4600

板・条


25

B 8285

:2010

表 A.1−母材の種類の区分(続き) 

母材の種類の区分

P

番号

グループ番号

標準合金成分

種類の記号(例)

形状

TTP270

JIS H 4630

JIS H 4635

TTP340

JIS H 4630

JIS H 4635

TTP270Pd

JIS H 4630

JIS H 4635

TTP340Pd

JIS H 4630

0.18Pd

JIS H 4635

TTH270

JIS H 4631

TTH340

JIS H 4631

TTH270Pd

JIS H 4631

0.18Pd

TTH340Pd

JIS H 4631

TB270

JIS H 4650

TB340

JIS H 4650

TB270Pd

JIS H 4650

51

チ タ ン 及
び チ タ ン
合金

0.18Pd

TB340Pd

JIS H 4650

− TP480,TR480

JIS H 4600

0.18Pd TP480Pd

,TR480Pd

JIS H 4600

板・条

TTP480

JIS H 4630

JIS H 4635

TTP480Pd

JIS H 4630

0.18Pd

JIS H 4635

− TTH480

JIS H 4631

0.18Pd TTH480Pd

JIS H 4631

− TB480

JIS H 4650

52

チ タ ン 及
び チ タ ン

合金

0.18Pd TB480Pd

JIS H 4650

61

ジ ル コ ニ
ウム

Zr

Zr-Sn-Cr-Ni ZrTN802D

JIS H 4751

62

ジ ル コ ニ
ウム合金

Zr-Sn-Cr ZrTN804D

JIS H 4751


26

B 8285

:2010

   

附属書 B

(規定)

溶接材料の区分

B.1

  被覆アーク溶接棒の区分 

被覆アーク溶接棒の区分は,

表 B.1 による。

表 B.1−被覆アーク溶接棒の区分 

被覆アーク溶接棒の区分

種類

規格例(規格番号)

F-1-(1)

低水素系以外の被覆アーク溶接棒で,軟鋼及び

490 N/mm

2

級鋼に用いるもの

D43XX

D50XX

JIS Z 3211
JIS Z 3212

F-1-(2)

低水素系の被覆アーク溶接棒で,軟鋼及び 490

N/mm

2

級鋼に用いるもの

D43XX

D50XX

D53XX

JIS Z 3211

JIS Z 3212

F-1-(3)

低温用鋼に用いる被覆アーク溶接棒で,溶着金
属のニッケル量が 2 %未満のもの

DL50XX-X-X

JIS Z 3241

F-1-(4)

低水素系の被覆アーク溶接棒で,590 N/mm

2

鋼に用いるもの

D58XX

D62XX

JIS Z 3212

F-1-(5)

低 水 素 系 の 被 覆 ア ー ク 溶 接 棒 で , 685 ∼ 780

N/mm

2

級鋼に用いるもの

D70XX

,D76XX,

D80XX

JIS Z 3212

F-3

溶着金属の標準合金成分が P-3 材と同程度の被
覆アーク溶接棒で,主に P-3 材に用いるもの

DT1216

JIS Z 3223

F-4

溶着金属の標準合金成分が P-4 材と同程度の被
覆アーク溶接棒で,主に P-4 材に用いるもの

DT2313

,DT2316,

DT2318

,DT2415

JIS Z 3223

F-5

溶着金属の標準合金成分が P-5 材と同程度の被
覆アーク溶接棒で,主に P-5 材に用いるもの

DT2413

,DT2415,

DT2416

,DT2418,

DT2516

JIS Z 3223

F-6

マルテンサイト系ステンレス鋼の溶着金属が得
られる被覆アーク溶接棒

D410

,D630

JIS Z 3221

F-7

フェライト系ステンレス鋼の溶着金属が得られ
る被覆アーク溶接棒

D410Nb

,D430,

D430Nb

JIS Z 3221

F-8A

オーステナイト系ステンレス鋼の溶着金属が得
られる被覆アーク溶接棒

D308

,D308L,D309,

D309L

,D309Mo,

D309MoL

,D310,

D310Mo

,D316,

D316L

,D316J1L,

D317

,D317L,

D16-8-2

,D347,D347L

JIS Z 3221

F-8B

オーステナイト・フェライト二相系ステンレス

鋼の溶着金属が得られる被覆アーク溶接棒

D329J1

JIS Z 3221

F-9A

低温用ニッケル鋼に用いる被覆アーク溶接棒

で,溶着金属のニッケル量が 2.5 %程度のもの

DL5016-X-2

DL5026-X-2

JIS Z 3241

F-9B

低温用ニッケル鋼に用いる被覆アーク溶接棒
で,溶着金属のニッケル量が 3.5 %程度及びそ

れ以上のもの

DL5016-X-X

JIS Z 3241


27

B 8285

:2010

表 B.1−被覆アーク溶接棒の区分(続き) 

被覆アーク溶接棒の区分

種類

規格例(規格番号)

F-31

銅系 DCu

JIS Z 3231

F-32

けい素青銅系 DCuSiA,DCuSiB

JIS Z 3231

F-33

りん青銅系 DCuSnA,DCuSnB

JIS Z 3231

F-34

白銅系 DCuNi-1,DCuNi-3

JIS Z 3231

F-35

銅及び銅合金に用い

る被覆アーク溶接棒

アルミニウム青銅系 DCuAlA,DCuAlNi

JIS Z 3231

F-41

純ニッケルに用いる被覆アーク溶接棒 DNi-1

JIS Z 3224

F-42

ニッケル銅合金に用いる被覆アーク溶接棒 DNiCu-X

JIS Z 3224

F-43 DNiCrFe-X

,D9Ni-1

JIS Z 3224

F-44

ニッケル−クロム−鉄合金及びニッケル−クロ

ム−モリブデン合金に用いる被覆アーク溶接
棒。 
  なお,低温用 9 %ニッケル鋼には D9Ni-1 及び

D9Ni-2

を主として用いる。

DNiMo-1

DNiCrMo-X

D9Ni-2

JIS Z 3224

JIS Z 3225

注記  規格例に示す記号“X”は,JIS でそれぞれ記号が規定されており,そのいずれにも適用することを表す。

B.2

  溶接ワイヤ及び溶加材の区分 

溶接ワイヤ及び溶加材の区分は,

表 B.2 による。

表 B.2−溶接ワイヤ及び溶加材の区分 

ワイヤなどの区分

種類

規格例(規格番号)

Y-1-(1)

軟鋼及び 490 N/mm

2

鋼に用いる溶接ワイヤ及び

ティグ溶加材

YGW1X

YFWXX

YGT50

JIS Z 3312
JIS Z 3313

JIS Z 3316

Y-1-(2)

低温用鋼に用いる溶接ワイヤで,溶着金属のニ

ッケル量が 2 %未満のもの

YGL1-XX

JIS Z 3325

Y-1-(3) 590

N/mm

2

級鋼に用いる溶接ワイヤ及びティグ

溶加材

YGW2X

YGT60

,YGT62

JIS Z 3312
JIS Z 3316

Y-1-(4) 685

∼780 N/mm

2

級鋼に用いる溶接ワイヤ及びテ

ィグ溶加材

YGT70

,YGT80

JIS Z 3316

Y-3

溶着金属の標準合金成分が P-3 材と同程度の溶
接ワイヤ及びティグ溶加材で,主に P-3 材に用い

るもの

YGTM

,YGTML

YGM-X

,YGCM-X

YFM-X

,YFCM-X

JIS Z 3316
JIS Z 3317

JIS Z 3318

Y-4

溶着金属の標準合金成分が P-4 材と同程度の溶

接ワイヤ及びティグ溶加材で,主に P-4 材に用い
るもの

YGT1CM

,YGT1CML

YG1CM-X

YF1CM-X

JIS Z 3316

JIS Z 3317
JIS Z 3318

YGT2CM

,YGT2CML,

YGT3CM

,YGT5CM

JIS Z 3316

YG2CM-X

,YG3CM-X,

YG5CM-X

JIS Z 3317

Y-5

溶着金属の標準合金成分が P-5 材と同程度の溶

接ワイヤ及びティグ溶加材で,主に P-5 材に用い
るもの

YF2CM-X

JIS Z 3318

Y-6

マルテンサイト系ステンレス鋼の溶着金属が得
られる溶接ワイヤ及びティグ溶加材

Y410

YF410X

JIS Z 3321
JIS Z 3323

Y-7

フェライト系ステンレス鋼の溶着金属が得られ
る溶接ワイヤ及びティグ溶加材

Y430

YF410X

JIS Z 3321
JIS Z 3323


28

B 8285

:2010

   

表 B.2−溶接ワイヤ及び溶加材の区分(続き) 

ワイヤなどの区分

種類

規格例(規格番号)

Y308

,Y308L,Y309,

Y309L

,Y309Mo,Y310,

Y310S

,Y16-8-2,Y316,

Y316L

,Y316J1L,Y317,

Y321

,Y347

JIS Z 3321

Y-8

オーステナイト系ステンレス鋼の溶着金属が得

られる溶接ワイヤ及びティグ溶加材

Y310

及び Y310S は,主に高温で使用される機

器に用いる。

YF308X

,YF308LX,

YF309X

,YF309LX,

YF309MoX

YF309MoLX

,YF316X,

YF316LX

,YF316J1LX,

YF317LX

,YF347X

JIS Z 3323

Y-9A

低温用ニッケル鋼に用いる溶接ワイヤで,溶着

金属のニッケル量が 2.5 %程度のもの

YGL2-XX

JIS Z 3325

Y-9B

低温用ニッケル鋼に用いる溶接ワイヤで,溶着

金属のニッケル量が 3.5 %程度以上のもの

YGL3-XX

JIS Z 3325

Y-21

アルミニウム A1070-BY,A1070-WY,

A1100-BY

,A1100-WY,

A1200-BY

,A1200-WY

JIS Z 3232

Y-22

ア ル ミ ニ ウ ム − マ グ

ネシウム合金

A5554-BY

,A5554-WY,

A5654-BY

,A5654-WY,

A5356-BY

,A5356-WY,

A5556-BY

,A5556-WY,

A5183-BY

,A5183-WY

JIS Z 3232

Y-23

アルミニウム及びアル

ミニウム合金(P-21,

P-22

,P-23,P-25 及び

P-27

材)に用いる溶接

ワイヤ及びティグ溶加

ア ル ミ ニ ウ ム − け い

素合金

A4043-BY

,A4043-WY,

A4047-BY

,A4047-WY

JIS Z 3232

Y-31

銅系 YCu  (JIS Z 3341

Y-32

けい素青銅系 YCuSiA,YCuSiB

JIS Z 3341

Y-33

りん青銅系 YCuSnA,YCuSnB

JIS Z 3341

Y-34

白銅系 YCuNi-1,YCuNi-3

JIS Z 3341

Y-35

銅及び銅合金に用いる

溶接ワイヤ及びティグ
溶加材

アルミニウム青銅系 YCuAl,YCuAlNiA,

YCuAlNiB

,YCuAlNiC

JIS Z 3341

Y-41

純ニッケルに用いる溶接ワイヤ及びティグ溶加

YNi-1

JIS Z 3334

Y-42

ニッケル銅合金に用いる溶接ワイヤ及びティグ

溶加材

YNiCu-1

,YNiCu-7

JIS Z 3334

Y-43 YGT9Ni-1

YNiCr-3

,YNiCrFe-X

JIS Z 3332

JIS Z 3334

Y-44

ニッケル・クロム・鉄合金及びニッケル・クロ

ム・モリブデン合金に用いる溶接ワイヤ及びテ
ィグ溶加材。 
  なお,低温用 9 %ニッケル鋼には YGT9Ni-X

及び YS9Ni を主として用いる。

YGT9Ni-2

,YGT9Ni-3

YNiMo-X

,YNiCrMo-X

JIS Z 3332

JIS Z 3334

Y-51

チタン及びチタン合金(P-51 及び P-52 材)に用

いる溶接ワイヤ及びティグ溶加材

YTBXX

,YTBXXPd,

YTABXXX

,YTWXX,

YTWXXPd

YTAWXXX

JIS Z 3331

注記 1  規格例に示す記号“X”は,JIS でそれぞれ記号が規定されており,そのいずれにも適用することを表す。
注記 2  溶接ワイヤとは,ソリッドワイヤ及びフラックス入りワイヤを示し,ティグ溶加材とは,非溶極溶接用溶

加材を示す。


29

B 8285

:2010

B.3

  サブマージアーク溶接ワイヤの区分 

サブマージアーク溶接ワイヤの区分は,

表 B.3 による。

表 B.3−サブマージアーク溶接ワイヤの区分 

ワイヤの区分

種類

規格例(規格番号)

Y-1-(1)

軟鋼及び 490 N/mm

2

級鋼に用いる溶接ワイヤ YS-SX,YS-M1,YS-M2  (JIS Z 3351

Y-1-(2)

低温用鋼に用いる溶接ワイヤで,溶着金属のニ
ッケル量が 2 %未満のもの

YS-N1

JIS Z 3351

Y-1-(3) 590

N/mm

2

級鋼に用いる溶接ワイヤ YS-CM1∼3,YS-NM1

JIS Z 3351

Y-1-(4) 685

∼780 N/mm

2

級鋼に用いる溶接ワイヤ YS-CM3∼4,YS-NM6

JIS Z 3351

Y-3

溶着金属の標準合金成分が P-3 材と同程度の溶
接ワイヤで,主に P-3 材に用いるもの

YS-M3

∼5,YS-CMX

JIS Z 3351

Y-4

溶着金属の標準合金成分が P-4 材と同程度の溶
接ワイヤで,主に P-4 材に用いるもの

YS-1CMX

JIS Z 3351

Y-5

溶着金属の標準合金成分が P-5 材と同程度の溶
接ワイヤで,主に P-5 材に用いるもの

YS-2CMX

,YS-3CMX,

YS-5CMX

JIS Z 3351

Y-6

マルテンサイト系ステンレス鋼の溶着金属が得
られる溶接ワイヤ

YS410

JIS Z 3324

Y-7

フェライト系ステンレス鋼の溶着金属が得られ
る溶接ワイヤ

YS430

JIS Z 3324

Y-8

オーステナイト系ステンレス鋼の溶着金属が得

られる溶接ワイヤ

YS310

は,主に高温で使用される機器に用いる。

YS308

,YS308L,

YS309

,YS309L,

YS309Mo

,YS310,

YS312

,YS16-8-2,

YS316

,YS316L,

YS316J1L

,YS317,

YS317L

,YS347,

YS347L

JIS Z 3324

Y-9

低温用ニッケル鋼に用いる溶接ワイヤで,P-9A

材及び P-9B 材に用いるもの

YS-N2

,YS-N4∼6

JIS Z 3351

Y-44 9

%

ニッケル鋼用溶接ワイヤ YS9Ni

JIS Z 3333

注記  規格例に示す記号“X”は,JIS でそれぞれ記号が規定されており,そのいずれにも適用することを表す。


30

B 8285

:2010

   

B.4

  サブマージアーク溶接フラックスの区分 

サブマージアーク溶接フラックスの区分は,

表 B.4 による。

表 B.4−サブマージアーク溶接フラックスの区分 

フラック
スの区分

フラックスの種類

フラックスのタイプ

適用母材

G-1 FS-FG1

JIS Z 3352

G-2 FS-FG2

JIS Z 3352

G-3 FS-FG3

JIS Z 3352

G-4 FS-FG4

JIS Z 3352

溶融フラックス

G-5 FS-FP1

JIS Z 3352) 溶融フラックス(軽石状)

G-6 FS-BN1

JIS Z 3352

G-7 FS-BN2

JIS Z 3352

ボンドフラックス

G-8 FS-BT1

JIS Z 3352

G-9 FS-BT2

JIS Z 3352

ボンドフラックス(鉄粉
系)

炭素鋼又は耐熱低
合金鋼

G-21 FSS-F

JIS Z 3324) 溶融フラックス

G-22 FSS-B1

JIS Z 3324) ボンドフラックス

オーステナイト系
ステンレス鋼

G-31 FS9Ni-F

JIS Z 3333

G-32 FS9Ni-H

JIS Z 3333

ボンドフラックス

低温用ニッケル鋼 
(9 % Ni 鋼)


31

B 8285

:2010

附属書 C 
(規定)

溶接施工方法の確認試験の評価基準

C.1

  適用範囲 

この附属書は,本体の確認試験による試験結果の評価基準について規定する。

C.2

  試験結果の評価基準 

C.2.1

  継手引張試験 

継手引張試験の評価基準は,試験片の引張強さが,母材の規格による引張強さの最小値(以下,規定最

小引張強さという。

)以上とする。ただし,試験片が母材で破断した場合には,その引張強さが規定最小引

張強さの

95 %

以上で,かつ,溶接部に有害な割れなどがなければ,規定最小引張強さ以上とみなす。規定

最小引張強さが異なる二つの母材を用いる継手の場合には,その引張強さはいずれか小さい方の規定最小

引張強さ以上とする。

なお,母材がアルミニウム及びアルミニウム合金又は

9 %

ニッケル鋼(溶接材料の引張強さが母材の引

張強さ以上の場合は除く。

)の場合は,次による。

a)

母材が非熱処理材(母材の

P

番号

P-21

P-22

及び

P-25

)の場合は,質別

O

の規定最小引張強さ以上

とする。

b)

母材が熱処理材(母材の

P

番号

P-23

及び

P-27

)の場合は,質別(

T4W

T451W

T5W

T6W

及び(

T651W

)の規定最小引張強さ以上とする。ただし,

P-27

については,溶接後

1

か月以上の常温

時効後又は同等な促進時効後に試験を行う。

c)

母材が

9 %

ニッケル鋼の場合の継手引張試験については,試験片の引張強さは規定最小引張強さの

95 %

以上とする。

C.2.2

  曲げ試験 

曲げ試験の評価基準は,次のすべての条件を満足しなければならない。

a)

長さ

3 mm

を超える割れ(縁角に生じる割れを除く。

)がない。

b)

長さ

3 mm

以下の割れの長さの合計が

7 mm

を超えない。

c)

割れ,ブローホールなどの微小欠陥の個数が

10

個を超えない。

C.2.3

  衝撃試験 

衝撃試験の評価基準は,試験片の吸収エネルギーが,別途定める規定

1)

又は

表 C.1 に示す規定最小引張

強さに対応する吸収エネルギーの欄に示す値以上とする。また,試験片の幅を 5.2.3 c)

に示すサブサイズ

又は材料の全厚さとする場合は,

表 C.1 に規定する値に表 C.2 に示す試験片の幅に対応する係数を乗じた

値以上とする。

表 C.1−吸収エネルギー 

吸収エネルギー  (J)

規定最小引張強さ

σ

N/mm

2

3

個の平均値

1

個の最小値

 

 

σ

≦450 18

14

 450

σ

≦520 20

16

 520

σ

≦660 27

20

 660

σ

 27

27


32

B 8285

:2010

   

表 C.2−試験片の幅及び係数 

試験片の幅

a)

(mm)

係数

10 1

7.5 0.75

5 0.5

2.5 0.25

a)

中間値の係数は,補間によって求める。

C.3

  確認試験の省略 

次のいずれかの場合には,確認試験を省略してもよい。

a)

二つ以上の溶接方法の組合せとなる溶接において,既に確認されている溶接施工方法を組み合わせる

場合。

b)

既に確認されている溶接施工方法を用いて,同等の開先溶接又はすみ肉溶接を行う場合。

c)

裏当てなしで既に確認されている溶接施工方法を用いて,裏当てありの溶接を行う場合。ただし,レ

ーザビーム溶接を除く。

d)

裏当てありで既に確認されている溶接施工方法を用いて,両側溶接を行う場合。ただし,電子ビーム

溶接及びレーザビーム溶接を除く。

e)

裏当てなしで既に確認されている溶接施工方法を用いて,両側溶接を行う場合。ただし,電子ビーム

溶接及びレーザビーム溶接を除く。

f)

予熱なしで既に確認されている溶接施工方法を用いて,予熱ありの溶接を行う場合。

g)

予熱ありで既に確認されている溶接施工方法を用いて,予熱温度の下限より

50

℃を下回らない温度

で予熱ありの溶接を行う場合。

h)

衝撃試験を必要とする場合において,既に確認されている溶接施工方法を用いて,パス間温度の上限

より

50

℃を上回らない温度をパス間温度とする溶接を行う場合。

i)

衝撃試験を必要とする場合において,一層盛で既に確認されている溶接施工方法を用いて,多層盛の

溶接を行う場合。ただし,レーザビーム溶接を除く。

j)

裏面からのガス保護なしで既に確認されている溶接施工方法を用いて,裏面からのガス保護ありの溶

接を行う場合。

k)

衝撃試験を必要とする場合において,上進法による立向姿勢で既に確認されている溶接施工方法を用

いて,他の溶接姿勢で溶接を行う場合。

l)

衝撃試験を必要としない場合において,母材の

P

番号が

P-1

P-3

及び

P-4

で既に確認されている溶接

施工方法を用いて,同じ

P

番号で異なるグループ番号の母材の溶接を行う場合。ただし,電子ビーム

溶接及びレーザビーム溶接を除く。

m)

衝撃試験を必要としない場合において,母材の

P

番号が

P-1

P-3

P-4

及び

P-5

P-5

にあっては,グ

ループ番号

1

に限る。

)で既に同じ

P

番号の母材どうしで確認されている溶接施工方法を用いて,同

P

番号の母材とそれよりも小さい

P

番号の母材の組合せの溶接を行う場合。ただし,被覆アーク溶

接,サブマージアーク溶接,ティグ溶接,ミグ溶接及びマグ溶接を行う場合に限る。

n)

母材の

P

番号が

P-9B

で既に確認されている溶接施工方法を用いて,

P-9A

の母材の溶接を行う場合。

o)

溶接棒の区分

F-1-(2)

で既に確認されている溶接施工方法を用いて,

F-1-(3)

の溶接棒で溶接を行う場合。

ただし,溶接棒の規格において,適用する溶接姿勢が同一の溶接棒に変更する場合に限る。


33

B 8285

:2010

p)

溶接棒の区分

F-1-(3)

で既に確認されている溶接施工方法を用いて,

F-1-(2)

の溶接棒で溶接を行う場合。

ただし,溶接棒の規格において,適用する溶接姿勢が同一の溶接棒に変更する場合に限る。

C.4

  記録 

溶接施工方法の確認試験の結果について,次の記録を作成する。

a)

溶接施工方法の確認試験記録(

表 C.3 参照)

b)

溶接試験材の試験成績証明書

c)

溶接材料の試験成績証明書

d)

熱処理温度記録チャート

また,必要に応じて,非破壊試験成績書,溶接部の硬さ分布,溶接金属の成分分析などを含める。


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表 C.3−溶接施工方法の確認試験記録(例) 

ページ

記録書番号:

事業所名:

施工日:

確認する試験の種類

試験材

母材 1

母材 2

突合せ溶接継手

□板

公称厚さ mm

規格

□管

管径 mm

P

  No.(Gr) P

-

(  ) P

-

(  )

開先形状

積層部

溶接方法の区分

溶接姿勢

手動/半自動/自動

裏当て

□有(          )

,□無

電極の数

インサート

□有(          )

,□無

F

(Y)No.

裏はつり

□有(          )

,□無

規格

予熱

□有,□無

銘柄

  適用箇所

溶接ワイヤ

径  mm

パス間温度

G

  No.

初層条件

(A,kJ/cm)

規格

衝撃試験

□有,□無(        ℃)

銘柄

    溶接後熱処理

□有,□無

溶接材料

その他特殊材

        保持温度

組成  (%)

        保持時間

h

シールド

ガス

流量  L/min

            昇降温速度

℃/h

パス番号

溶接方法

溶接材料

径  m

電流極性

電流値(A)

電圧値(V)

速度  cm/min

        

入熱  k c

溶接記録

パス間温度  ℃

申請責任者:

溶接士:

項目

継手引張試験

曲げ試験

衝撃試験

厚さ×幅

断面積

引張荷重  引張強さ  切断位置

曲げ

曲げ

曲げ 溶接金属  熱影響部

試 験
片 の
サ イ

平均

J

規格

mm mm

2

 N

N/mm

2

曲げ半径    mm

度 最小

J

mm

  

1.

1.

  

2.

2.

試験
温度

  

3.

3.

試験片番号

平均

平均


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附属書 D 
(規定)

特殊形状等の溶接施工方法の確認試験方法

D.1

  適用範囲 

この附属書は,圧力容器に用いる特殊形状等(肉盛溶接,クラッド鋼の溶接及び管と管板との溶接)の

溶接施工方法の確認試験方法について規定する。

D.2

  肉盛溶接 

D.2.1

  確認試験方法 

耐食を目的とする肉盛溶接の確認試験方法は,次の a)c)

による。

なお,溶接施工方法の区分は,箇条 に示す各項の組合せごとの区分とするほか,被覆アーク溶接の場

合は初層溶接の電流値の区分とし,また,ティグ,ミグ,マグ及びサブマージアーク溶接の場合は入熱量

の区分とする。

a) 

試験材の作製方法及び試験片の採取方法  試験材の作製方法は,図 D.1 による。母材の厚さ

25 mm

上の材料に下向姿勢で,

4 mm

以上の肉盛溶接を行う。

単位  mm

−  側曲げ試験片①及び②は,肉盛溶接方向との試験片とし,側曲げ

試験片③及び④は,肉盛溶接方向と直角方向との試験片とする。

−  試験片の作製は,肉盛溶接部の浸透探傷試験が終了した後に行

う。

−  試験片の切取りは,機械切断又は熱切断とする。ただし,熱切断

による場合は,削り代を 3 mm 以上とする。

図 D.1−試験材及び試験片(肉盛溶接の場合) 


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b) 

試験の種類及び数  試験の種類及び数は,表 D.1 による。

表 D.1−試験の種類及び数 

試験材の厚さ(mm)

側曲げ試験(個) 分析試験(個)

浸透探傷試験

母材 25 以上 4

1

肉盛溶接部全面

肉盛  4 以上

c) 

試験片の形状・寸法及び試験方法  試験片の形状・寸法及び試験方法は,次による。

1)

側曲げ試験片の形状・寸法は,

図 D.2 による。試験方法は,JIS Z 3122 による。

単位  mm

図 D.2−側曲げ試験片の形状・寸法 

2)

図 D.1 に基づき指定の部分から,必要な成分の分析試験を行う。必要な成分の種類は,受渡当事者

間の協定による。

3)

肉盛溶接部全面について,JIS Z 2343-1JIS Z 2343-4 による浸透探傷試験を行う。

D.2.2

  試験結果の評価基準 

試験結果の評価基準は,次による。

a)

側曲げ試験は,

曲げ表面に長さ

1.6 mm

以上の割れ

(縁角に生じる割れを除く。

又は肉盛溶接部に

3 mm

を超える割れがない。

b)

分析試験は,指定の値を満足する。

c)

浸透探傷試験については,JIS Z 2343-1JIS Z 2343-4 の探傷指示模様の分類方法によるが,評価は次

による。

1)

線状欠陥指示模様の最大長さは,

4 mm

以下とする。

2)

円形欠陥指示模様の最大長さは,

4 mm

以下とする。

3)

分散欠陥指示模様については,面積

2 500 mm

2

内において,欠陥指示模様の大きさに応じて

表 D.2

による点数の総和が

12

点以下とする。

表 D.2−欠陥指示模様の点数 

長さ又は直径が 2 mm 以下

長さ又は直径が 4 mm 以下

線状欠陥指示模様

3

6

円形欠陥指示模様

1

2


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D.2.3

  確認試験の省略 

確認試験の省略は,C.3 によるほか,次による。

既に確認されている溶接施工方法を用いて,被覆アーク溶接を行い,初層の電流値が確認を受けた値に

対して

10 %

を超えない範囲にある場合又はサブマージアーク溶接,ティグ溶接,ミグ溶接及びマグ溶接を

行い,入熱量が確認を受けた値に対して

10 %

を超えない範囲にある場合。

D.3

  クラッド鋼の溶接 

クラッド鋼の溶接の溶接施工方法の区分は,箇条 に示す各項の組合せごとの区分とする。確認試験は,

ステンレスクラッド鋼については,JIS Z 3043 によって行い,ニッケル及びニッケル合金クラッド鋼につ

いては,JIS Z 3044 によって行う。その他のクラッド鋼はこれらに準じて行う。

D.4

  管と管板との溶接 

D.4.1

  確認試験方法 

管と管板との溶接の確認試験方法は,次の a)c)

による。

なお,溶接施工方法の区分は,箇条 に規定する各項の組合せごとの区分とする。また,母材の種類の

区分は管と管板の材料の組合せとし,管板がクラッド鋼(肉盛クラッド鋼を含む。

)の場合は管の材料と管

板の合せ材の材料との組合せとする。

a) 

試験材の形状・寸法  試験材の形状・寸法は,図 D.3 による。管板の厚さは

19 mm

以上とし,管の厚

さは実用する管の呼び厚さの±

10 %

以内とする。また,管と管板との取付部及び溶接部の形状・寸法

は,実際に施工する場合の形状・寸法とし,管板に取り付ける管の本数は

10

本とする。

図 D.3−試験材の形状・寸法(例) 

b) 

試験の種類及び数  試験の種類及び数は,表 D.3 による。


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表 D.3−試験の種類及び数 

試験材の厚さ(mm)

浸透探傷試験

断面試験及びのど厚測定

管板 19 以上

管  t

±10 %

管ごとに溶接部の

全周

管ごとに 2 断面とし,

計 20 個

注記 1  は実用する管の呼び厚さとする(mm)。 
注記 2  断面試験は,受渡当事者間の協定によって,任意の 2 本の管の 4 断面

(計 8 個)としてもよい。

c) 

試験片の形状・寸法及び試験方法  試験片の形状・寸法及び試験方法は,次による。

1)

浸透探傷試験は,D.2.1 c) 3)

による。

2)

断面試験及びのど厚測定の試験片の形状・寸法は,

図 D.4 による。断面は,管の中心断面とする。

3)

断面試験及びのど厚測定では,

10

倍程度の拡大鏡による溶込み状況の確認及びのど厚の測定を行

う。

−  切断幅は約 2 mm とし,点線部で切断する。

−  切断の前に管板を 13 mm まで薄くしてもよい。

図 D.4−試験片の形状・寸法(例) 

D.4.2

  試験結果の評価基準 

試験結果の評価基準は,次による。

a)

浸透探傷試験では,割れ及びその他の有害な欠陥がない。

b)

断面試験では,割れ及びその他の有害な欠陥がない。

c)

のど厚測定では,理論のど厚が管の肉厚の

2/3

以上である。ただし,漏止め溶接だけの場合は,この

限りではない。

D.4.3

  確認試験の省略 

C.3

による。


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D.5

  記録 

溶接施工方法の確認試験の結果について,次の記録を作成する。

a)

溶接施工方法の確認試験記録(

表 D.4 及び表 D.5 参照。)

b)

溶接試験材の試験成績証明書

c)

溶接材料の試験成績証明書

d)

熱処理温度記録チャート

また,必要に応じて,非破壊試験成績書,溶接部の硬さ分布,溶接金属の成分分析などを含める。


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表 D.4−溶接施工方法の確認試験記録(例) 

ページ

記録書番号:

事業所名:

施工日:

確認する試験の種類

規格

肉盛溶接

P

  No.(Gr) P

-

(  )

肉盛の厚さ:        mm

試験材

厚さ

mm

開先形状

積層部

溶接方法の区分

溶接姿勢

手動/半自動/自動

裏当て

□有(          )

,□無

電極の数

インサート

□有(          )

,□無

F

(Y)N

裏はつり

□有(          )

,□無

規格

予熱

□有,□無

銘柄

  適用箇所

溶接ワイヤ

径  mm

 

パス間温度

G

  N

初層条件

(A,kJ/cm)

規格

衝撃試験

□有,□無(        ℃)

銘柄

    溶接後熱処理

□有,□無

溶接材料

その他特殊材

        保持温度

組成  (%)

        保持時間

h

シールド

ガス

流量

m

        昇降温速度

℃/h

パス番号

溶接方法

溶接材料

径  m

電流極性

電流値(A)

電圧値(V)

速度  cm/min

   

入熱  k c

溶接記録

パス間温度  ℃

申請責任者:

溶接士:

側曲げ試験

溶着金属の化学分析結果(質量分率%)

曲げ半径 mm 度

成分

規定値

結果

成分

規定値

結果

試験片番号

結果

確認試験結果

PT

結果


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表 D.5−溶接施工方法の確認試験記録(例) 

ページ

記録書番号: 
事業所名: 
施工日:

確認する試験の種類

試験材

母材 1

合せ材 1

母材 2

合せ材 2

クラッド鋼の溶接

規格

クラッド鋼の種別

□1 種,□2 種

P

  No.(Gr) P

-

(  ) P

-

(  ) P

-

(  ) P

-

(  )

管径 mm

公称厚さ mm

mm

mm

mm

開先形状

積層部

溶接方法の区分

溶接姿勢

手動/半自動/自動

裏当て

□有(          )

,□無

電極の数

インサート

□有(          )

,□無

F

(Y)No.

  

裏はつり

□有(          )

,□無

規格

予熱

パス間温度

銘柄

母材

□有,□無

□E.V

溶接ワイヤ

径  mm

  

G

  No.

  

合せ材

□有,□無

□E.V

規格

銘柄

初層条件

(A,kJ/cm)

溶接材料

その他特殊材

衝撃試験

□有,□無(        ℃)

組成  (%)

    溶接後熱処理

□有,□無

シールド

ガス

流量  L/min

            保持温度

組成  (%)

        保持時間

h

バッグ

シールド  流量  L/min

            昇降温速度

℃/h

パス番号

溶接方法

溶接材料

径  m

電流極性

電流値(A)

電圧値(V)

速度  m m

入熱  k c

溶接記録

パス間温度  ℃

申請責任者:

溶接士:

引張試験結果:規定値 N/mm

2

以上

曲げ試験結果

衝撃試験結果

試験片番号

曲げ半径 mm

試験温度

平均

J

厚さ×幅  mm

種類 T.P

結果

℃  最小

J

断面積  mm

2

溶接金属

熱影響部

引張荷重  N

 

1

引張強さ  N/mm

2

破断位置

PT

結果

平均

成分

合 せ 材 溶 着 金 属

の化学成分

規定

(質量分率%)

結果