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B 8247: 1999

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって JIS B 8247 : 1992 は改正され,この規格に置き換えられる。


B 8247: 1999

(1) 

目次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定義

1

4.

  各部の寸法記号及び名称

1

5.

  種類

2

6.

  寸法

2

7.

  寸法許容差及び断面形状の精度

3

8.

  開先

5

9.

  外観その他

5

10.

  材料

5

11.

  加工

5

12.

  試験及び測定方法

6

13.

  検査

7

14.

  製品の呼び方

7

15.

  表示

7

16.

  報告

7

付表 1  引用規格 7


日本工業規格

JIS

 B

8247

: 1999

圧力容器用鏡板

Formed head for pressure vessel

序文  この規格を適用するに当たって,構造,強度,試験検査などについては,JIS B 8270 によることが

できる。

1.

適用範囲  この規格は,圧力容器に溶接して用いるプレス及びスピニング成形による鏡板(以下,鏡

板という。

)について規定する。

2.

引用規格  付表 に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の一部を構成する。

これらの引用規格は,その最新版を適用する。

備考  圧力を受けない容器に使用される鏡板についても,その用途に応じ,この規格を適用できる。

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS B 0190 のほか次による。

a)

厚さ  使用材料の呼び厚さ。

b)

正半だ円体形鏡板  鏡板の中心断面における

D

l

H

の値が

4

1

の半だ円体形の鏡板(

図 参照)。

c)

呼び径  鏡板の寸法を代表する直径をいい,内径を基準とする。

d)  A

種鏡板  外周長さの許容差を基準とする鏡板。

e)

B

種鏡板  内径の許容差を基準とする鏡板。

f)

真円度  最大内径と最小内径の差。

g)

基準外周長さ  (呼び径+2 倍の厚さ)×

π。ただしπ=3.1416 とする。

h)

計算外周長さ  (実測内径+2 倍の実測厚さ)×

π。

i)

厚さ減少率  成形加工によって厚さが減少する率。

j)

保証厚さ  次の計算式で得る厚さ。

厚さ−(厚さ×厚さ減少率)

4.

各部の寸法記号及び名称  鏡板各部の寸法記号及び名称は,図 及び表 による。


2

B 8247: 1999

図 1  各部の寸法記号

表 1  各部の寸法記号の名称

寸法記号

名称

t

厚さ

D

呼び径

R

中央部の内半径

r

すみ部の丸みの内半径

l

フランジ部長さ

H

高さ

T. L.  

タンジェントライン

5.

種類  種類は,中央部の内半径 及びすみ部の丸みの内半径 によって表 の 4 種類とする。

表 2  種類

種類

記号

中央部の内半径 R

すみ部の丸みの内半径 r

断面形状

平鏡板 FH

3t

以上

皿形鏡板 SD

1.0D 0.1D

正半だ円体形鏡板 ED

近似半だ円体形鏡板 AD

0.904

5D 0.172

7D

6.

寸法

6.1

呼び径  呼び径は,表 による。


3

B 8247: 1999

表 3  呼び径

単位 mm

300 350 400

450

500

550

600

650

700

750

800 850 900 950 1

000

1 050  1 100  1 150  1 200  1 250 1 300  1 350  1 400 1 450 1 500 1 550 1 600 1 650 1 700 1 750 1 800  1 850  1 900  1 950 2 000

− 2

100

− 2

200

2 300

− 2

400

2 500

2 600

2 700

2 800

− 2

900

3 000

− 3

100

− 3

200

3 300

− 3

400

3 500

3 600

3 700

3 800

− 3

900

4 000

− 4

100

− 4

200

4 300

− 4

400

4 500

4 600

4 700

4 800

− 4

900

5 000

− 5

100

− 5

200

5 300

− 5

400

5 500

5 600

5 700

5 800

− 5

900

6 000

6.2

フランジ部長さ  フランジ部長さ は,厚さ の 3 倍とする。ただし,最小 20mm とし,最大 38mm

を超える必要はない。

なお,溶接される胴との厚さの差によってテーパをとる場合のフランジ部長さ は,受渡当事者間の協

定による。

7.

寸法許容差及び断面形状の精度

7.1

寸法許容差  寸法許容差は,次による。

7.1.1

外周長さ及び呼び径

a)

A

種鏡板の外周長さの許容差は,呼び径及び厚さに応じて定め,

表 による。

表 4  種鏡板の外周長さの許容差

単位 mm

呼び径 D

厚さ t

許容差

300

以上 600 未満

3

以上

4

未満

−  4∼+  4

4

以上

6

未満

−  6∼+  6

6

以上

16

未満

−  9∼+  9

600

以上 1

000

未満

4

以上

6

未満

−  6∼+  6

6

以上

9

未満

−  9∼+  9

9

以上

22

未満

−  9∼+12

1 000

以上 1

500

未満

6

以上

9

未満

−  9∼+  9

9

以上

22

未満

−  9∼+12

 22

以上

40

未満

−12∼+18

1 500

以上 3

000

未満

6

以上

9

未満

−  9∼+  9

9

以上

22

未満

−  9∼+12

 22

以上

40

未満

−12∼+18

 40

以上

60

未満

−12∼+18

3 000

以上 4

000

未満

9

以上

22

未満

−  9∼+12

 22

以上

40

未満

−12∼+18

 40

以上

60

未満

−12∼+18

4 000

以上 5

000

未満

12

以上

22

未満

−  9∼+12

 22

以上

40

未満

−12∼+18

 40

以上

60

未満

−12∼+18

5 000

以上 6

000

未満

16

以上

25

未満

−12∼+18

 25

以上

40

未満

−12∼+18

 40

以上

60

未満

−12∼+18

b)  B

種鏡板の実測内径の許容差は,呼び径及び厚さに応じて定め,

表 による。


4

B 8247: 1999

表 5  種鏡板の内径の許容差 

単位 mm

呼び径 D

厚さ t

許容差

300

以上 600 未満

3

以上

4

未満

−1.5∼+1.5

4

以上

6

未満

−2∼+2

6

以上

16

未満

−3∼+3

600

以上 1

000

未満

4

以上

6

未満

−2∼+2

6

以上

9

未満

−3∼+3

9

以上

22

未満

−3∼+4

1 000

以上 1

500

未満

6

以上

9

未満

−3∼+3

9

以上

22

未満

−3∼+4

 22

以上

40

未満

−4∼+6

1 500

以上 3

000

未満

6

以上

9

未満

−3∼+3

9

以上

22

未満

−3∼+4

 22

以上

40

未満

−4∼+6

 40

以上

60

未満

−4∼+6

3 000

以上 4

000

未満

9

以上

22

未満

−3∼+4

 22

以上

40

未満

−4∼+6

 40

以上

60

未満

−4∼+6

4 000

以上 5

000

未満

12

以上

22

未満

−3∼+4

 22

以上

40

未満

−4∼+6

 40

以上

60

未満

−4∼+6

5 000

以上 6

000

未満

16

以上

25

未満

−4∼+6

 25

以上

40

未満

−4∼+6

 40

以上

60

未満

−4∼+6

7.1.2

高さの許容差  高さ の許容差は,鏡板の呼び径が 1 500mm 以下の場合は呼び径の  (−0.625∼+

1.25) %, 1 500mm

を超える場合は呼び径の  (−0.625∼+1.0) %とする。

7.1.3

真円度  真円度は,呼び径の 0.5%以下とする。ただし,t/D の値が 0.005 以下の場合,又は厚さが

12mm

以下の場合は呼び径の 0.8%以下とする。

7.2

断面形状の精度  断面形状の精度は,次による。

7.2.1

皿形鏡板,正半だ円体形鏡板及び近似半だ円体形鏡板  内面において,図 に示す基準断面をもつ

型板とのすきまは,呼び径の  (−0.625∼+1.25) %とする。また,すみ部の丸みの内半径は,設計寸法より

小さくしてはならない。

図 2  型板とのすきま

7.2.2

平鏡板

a)

内面において,基準断面をもつ型板とのすきまは,すみ部の丸みの内半径 の 15%以下とする。ただ


5

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し,すみ部の丸みの内半径 が 70mm 以下の場合は 10mm 以下とする。

b)

平たん度は,

表 による。

表 6  平たん度

単位 mm

厚さ t

呼び径 D

300

以上

1 000

未満

1 000

以上

2 000

未満

2 000

以上

3 000

未満

3 000

以上

4 000

未満

4 000

以上

5 000

以下

3

以上

6

未満

6

6

以上

12

未満

6 8 10

12

12

以上

25

未満

4 6 8 10

12

25

以上

− 4 6 8 10

備考1.  t/D の値が0.005以下の場合はこの限りでない。

2.

管板に使用する場合及び呼び径 5 000mm を超えるものでは,受渡当事

者間の協定による。

8.

開先  開先面には,溶接施工上有害な欠陥があってはならない。開先の寸法の許容差は,開先角度±3°,

ルート面は±1mm とする。

なお,フランジ部の開先の形状及び寸法は,受渡当事者間の協定による。

9.

外観その他  表面が滑らかで,使用上有害な腐食,き裂,きず及びしわなどの欠陥があってはならな

い。

10.

材料

10.1

厚さ  鏡板は保証厚さを確保するため,加工方法などに応じて厚さ減少率を考慮して厚さを決定し

なければならない。

10.2

使用材料  鏡板に使用する材料は,次の日本工業規格に適合するものを用いる。

JIS G 3101

JIS G 3103

JIS G 3106

JIS G 3114

JIS G 3115

JIS G 3116

JIS G 3118

JIS G 3119

JIS G 3120

JIS G 3124

JIS G 3125

JIS G 3126

JIS G 3127

JIS G 3128

JIS G 3131

JIS G 3141

JIS G 3601

JIS G 3602

JIS G 3603

JIS G 3604

JIS G 4109

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4312

JIS G 4902

JIS H 3100

JIS H 4000

JIS H 4551

JIS H 4600

JIS H 4605

ただし,JIS G 4304JIS G 4305 及び JIS G 4312 の中で,マルテンサイト系並びに析出硬化系は除く。

また,JIS H 3100 は,アルミニウム青銅及び白銅に限る。JIS H 4000 のうち 2014,  2017,  2024,  2219

6061

,  7075,  7N01 を除く。

11.

加工

11.1

成形  成形は,次による。

11.1.1

冷間又は熱間によるプレス又はスピニング成形加工で行う。

なお,加工は鏡板の形状,寸法,厚さ,材質及び加工方法などを考慮し,適切な条件で行う。

11.1.2

熱間加工は,材料特性を吟味し,適切な加工温度範囲で行う。

11.2

熱処理  成形後の熱処理の要否及び方法は,受渡当事者間の協定による。


6

B 8247: 1999

11.3

溶接  2 枚以上の素材で構成される鏡板の溶接は,受渡当事者間の協定による。

11.4

表面処理  加工後のショットブラスト,酸洗い,研磨などの表面処理は,受渡当事者間の協定によ

る。

12.

試験及び測定方法

12.1

寸法及びその許容差  寸法及びその許容差の試験方法は,次による。

12.1.1

外周長さ  A 種鏡板の外周長さは,JIS B 7512 による巻尺で鏡板のフランジ部の端部の外周を測定

し,基準外周長さに対し

表 に示す許容差の範囲内とする。ただし,これと同等以上の精度で測定できる

場合は,専用測定装置などで内径と両側の厚さの和を測定した計算外周長さを用いてもよい。

12.1.2

内径  B 種鏡板は,JIS B 7516 による直尺,JIS B 7512 による巻尺,JIS B 7507 によるノギス,又

は棒ゲージなどで鏡板のフランジ部の端部の直径を 4 か所以上測定し,その平均値が

表 に示す許容差の

範囲内とする。ただし,外周長さを測定し,直径に換算した値から実際厚さの 2 倍を差し引いて内径を算

出してもよい。

12.1.3

高さ  端面の任意の 2 直径以上に付き直尺又は糸を渡し,中心部の深さを JIS B 7516 による直尺

で測定する。

12.2

真円度  フランジ部の任意の直径を JIS B 7516 による直尺,JIS B 7512 による巻尺,JIS B 7507 

よるノギス,又は棒ゲージなどで直径を 4 か所以上測定し,内径の最大と最小との差を調べる。

12.3

断面形状の精度  断面形状の測定(平鏡板を除く。)は,1 枚で構成された基準断面をもつ型板を,

鏡板の内面に当ててすきまを測定する。この場合

図 に示すように,型板の端部を切り落としたものを用

いても差し支えない。

ただし,型板の切落し寸法 の値は

表 に示す値以下とする。

なお,平鏡板の場合は,すみ部の丸みの内半径 の型板を用いてすきまを測定する。また,平鏡板の平

たん度は,任意の 2 直径以上について直尺,又は糸を渡してすきまを測定する。

図 3  型板の切落し位置

表 7  型板の切落し寸法

記号

切落し寸法 a

SD 0.055D

AD 0.09D

ED 0.08D

12.4

厚さ  任意の 4 か所,中央部の内半径 及びすみ部の丸みの内半径 の任意の 1 か所を,超音波厚

さ計,キャリパスゲージ,又は JIS B 7502 によるマイクロメータなどで測定する。


7

B 8247: 1999

12.5

開先  開先面の角度及び寸法を,角度ゲージ及び直尺などで測定する。

12.6

外観  表面及び開先面を目視によって調べる。

なお,浸透探傷試験,又は磁粉探傷試験などの非破壊試験の要否及び方法は,受渡当事者間の協定によ

る。

12.7

溶接  溶接部の試験は,受渡当事者間の協定による。

13.

検査  7.10.による試験を行い,それぞれの規定に合格しなければならない。

14.

製品の呼び方  製品の呼び方は,種類の記号,呼び径,厚さ,材料の種類の記号及びその他必要な記

号による。

14.1

種類の記号  種類の記号は,表 に示された記号で表す。

14.2

呼び径  呼び径は,表 に示されたミリメートルを単位とする値で表す。

14.3

厚さ  厚さは,ミリメートルを単位とする値で表す。

14.4

材料の種類の記号  材料の種類を表す記号は,10.の材料に規定する日本工業規格による。

14.5

その他必要な記号  A 種又は B 種,その他必要事項を表す記号を追加してもよい。

15.

表示  鏡板には見やすいところにラベル,ステンシルなどによって次の事項を表示しなければならな

い。

15.1

製品の呼び方の記号

15.2

製造業者名又はその略号

15.3

製造年月

16.

報告  製造業者は,受渡当事者間の協定によって検査成績書を注文者に提出しなければならない。

付表 1  引用規格

JIS B 0190

  圧力容器の構造共通用語

JIS B 7502

  マイクロメータ

JIS B 7507

  ノギス

JIS B 7512

  鋼製巻尺

JIS B 7516

  金属製直尺

JIS B 8270

  圧力容器(基盤規格)

JIS B 8271

  圧力容器の胴及び鏡板

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3103

  ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板


8

B 8247: 1999

JIS G 3106

  溶接構造用圧延鋼材

JIS G 3114

  溶接構造用耐候性熱間圧延鋼材

JIS G 3115

  圧力容器用鋼板

JIS G 3116

  高圧ガス容器用鋼板及び鋼帯

JIS G 3118

  中・常温圧力容器用炭素鋼鋼板

JIS G 3119

  ボイラ及び圧力容器用マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板

JIS G 3120

  圧力容器用調質型マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板

JIS G 3124

  中・常温圧力容器用高強度鋼鋼板

JIS G 3125

  高耐候性圧延鋼材

JIS G 3126

  低温圧力容器用炭素鋼鋼板

JIS G 3127

  低温圧力容器用ニッケル鋼鋼板

JIS G 3128

  溶接構造用高降伏点鋼板

JIS G 3131

  熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3601

  ステンレスクラッド鋼

JIS G 3602

  ニッケル及びニッケル合金クラッド鋼

JIS G 3603

  チタンクラッド鋼

JIS G 3604

  銅及び銅合金クラッド鋼

JIS G 4109

  ボイラ及び圧力容器用クロムモリブデン鋼鋼板

JIS G 4304

  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4312

  耐熱鋼板

JIS G 4902

  耐食耐熱超合金板

JIS H 3100

  銅及び銅合金の板及び条

JIS H 4000

  アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条

JIS H 4551

  ニッケル及びニッケル合金板及び条

JIS H 4600

  チタン板及び条

JIS H 4605

  チタンパラジウム合金板及び条


9

B 8247: 1999

JIS B 8247

(圧力容器用鏡板)改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

稲  垣  道  夫

財団法人日本溶接技術センター

(委員)

中  林  賢  司

工業技術院標準部

小  林  忠  男

通商産業省製品評価技術センター

成  田  公  明

通商産業省環境立地局保安課

真  木  浩  之

資源エネルギー庁公益事業部発電課

斎  藤  和  正

社団法人日本ボイラ協会

山  村  修  蔵

社団法人日本規格協会

渡  辺  竹  春

高圧ガス保安協会

岡  林      卓

神鋼パンテック株式会社

鏡          孝

日揮株式会社

蔵  口  雅  夫

大江工業株式会社

酒  井  健  二

東洋エンジニアリング株式会社

鈴  木      宏

千代田プロテック株式会社

田  原  隆  康

社団法人日本高圧力技術協会

根  岸  正  巳

石川島播磨重工業株式会社

横  田  幸  吉

日本車輌製造株式会社

大  野  宗  満

日本鏡板工業株式会社

小  濱  良  吉

株式会社北海鉄工所

佐々木  良  之

株式会社寺田鉄工所

原      修  一

住友金属工業株式会社

福  永  圭  佑

徳機株式会社

(事務局)

村  瀬  龍  造

社団法人日本鏡板工業会