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日本工業規格

JIS

 B

8241

-1989

継目なし鋼製高圧ガス容器

Seamless Steel Gas Cylinders

1.

適用範囲  この規格は,高圧ガスを充てんする内容積が 1.0を超え 700.0以下の継目なし鋼製高圧ガ

ス容器(以下,容器という。

)について規定する。

備考1.  この規格でいう高圧ガスとは,圧縮ガス及び液化ガスをいう。

2.

この規格で{  }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,参考と

して併記したものである。

引用規格及び関連規格:16 ページに示す。

2.

用語の意味  この規格で用いる主な用語の意味は,次による。

(1)

圧縮ガス  温度 35℃において圧力(ゲージ圧力をいう。以下,同じ。)が 10bar {10kgf/cm

2

}

以上の圧

縮ガス。

(2)

液化ガス  温度 40℃において圧力が 2bar {2kgf/cm

2

}

以上の液化ガス。ただし,液化酸化エチレン及

び液化シアン化水素を含む。

(3)

耐圧試験圧力  完成した容器の耐圧試験に使用する圧力。容器の厚さ計算に使用する。

(4)

最高充てん圧力  圧縮ガスでは,35℃において充てんできる最高値であって,耐圧試験圧力の

5

3

倍の

圧力。液化ガスでは,

表 の耐圧試験圧力の

5

3

倍の圧力。

(5)

胴部計算厚さ  耐圧試験圧力のもとで容器の胴部に生じる応力が,使用材料の許容応力以下になるよ

うに計算された厚さ。

(6)

胴部最小厚さ  胴部計算厚さ以上の厚さであって,容器製造上の余肉などを考慮して製造業者が保証

する厚さ。

3.

種類  容器の種類は,使用材料及び熱処理方法によって区分し,表 のとおりとする。

表 1  種類

種類

使用材料

熱処理方法

1

種  炭素含有量 0.25%以下の炭素鋼

炭素鋼容器

2

種  炭素含有量 0.33%以下の炭素鋼

焼なまし又は焼ならし

1

焼ならし又は焼ならし後焼戻し

マンガン鋼容器

2

マンガン鋼

焼入れ後焼戻し

クロムモリブデン鋼容器

クロムモリブデン鋼

焼入れ後焼戻し

ニッケルクロムモリブデン鋼容器  ニッケルクロムモリブデン鋼

焼入れ後焼戻し

オーステナイト系

1

非熱処理

ステンレス鋼容器

2

オーステナイト系ステンレス鋼

固溶化熱処理

オーステナイト・フェライト系

ステンレス鋼容器

オーステナイト・フェライト系ステンレス鋼 固溶化熱処理


2

B 8241-1989

4.

設計

4.1

胴部最小厚さ  容器の胴部厚さは,表 に示す許容応力を用いて次の式によって計算した値(胴部

計算厚さ)以上でなければならない。ただし,最小値は

表 に示す値以上とする。

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

+

=

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

+

=

1

3

.

1

10

4

.

0

10

2

4

.

0

10

3

.

1

10

1

2

P

S

P

S

d

t

P

S

P

S

D

t

又は

ïþ

ï

ý

ü

ïî

ï

í

ì

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

+

=

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

+

=

1

3

.

1

10

4

.

0

10

2

4

.

0

10

3

.

1

10

1

2

P

S

P

S

d

t

P

S

P

S

D

t

又は

ここに,

t

:  胴部計算厚さ (mm)

D

:  外径 (mm)

d

:  内径 (mm)

S

:  許容応力 (N/mm

2

) {kgf/mm

2

}

表 による。)

P

表 による耐圧試験圧力 (bar) {kgf/cm

2

}

表 2  容器の許容応力

種類

許容応力

1

炭素鋼容器

2

引張強さ×

12

5

1

引張強さ×

9

5

マンガン鋼

2

降伏点又は耐力×

6

5

クロムモリブデン鋼容器

降伏点又は耐力×

6

5

ニッケルクロムモリブデン鋼容器 降伏点又は耐力×

6

5

オーステナイト系

1

ステンレス鋼容器

2

耐力×

10

9

又は引張強さ×

12

5

のいずれか小さい数値

オーステナイト・フェライト系 
ステンレス鋼容器

耐力×

6

5

備考1.  降伏点又は耐力及び引張強さは,容器製造業者が保証する値とする。

2.

焼入れ後焼戻しする容器を設計する場合に用いる降伏点又は耐力は,容器製造業
者が保証する引張強さの値の 85%以下とする。

表 3  胴部の厚さ

単位 mm

外径  D

厚さ

 125

以下 1.5

125

を超えるもの

1

250

+

D


3

B 8241-1989

表 4  耐圧試験圧力及び充てん比

ガスの区分

充てんするガスの種類

耐圧試験圧力(最小値)

(bar) {kgf/cm

2

}

充てん比

圧縮ガス

酸素その他のガス

最高充てん圧力の

3

5

倍の圧力

炭酸ガス(

1

) 250

{250}

0.75

亜酸化窒素(

1

) 250

{250}

0.75

炭酸ガス+亜酸化窒素(

1

) 250

{250}  0.75

エチレン 225

{225}

0.29

フロン 13 210

{210}

1.00

エタン 200 {200}

0.36

六ふっ化硫黄 200

{200}

1.10

炭酸ガス+酸化エチレン 200

{200}  0.75

四ふっ化エチレン 140

{140}

0.90

キセノン 130

{130}

1.23

塩化水素 130

{130}

0.60

フロン 13B1 50

{ 50}

1.27

アンモニア 50

{ 50}

0.54

液化ガス

塩素 50

{ 50}

1.25

(

1

)

炭酸ガス及び亜酸化窒素並びにこれらの混合ガスの耐圧試験圧力は,受渡当

事者間の協議によって200bar {200kgf/cm

2

}

とすることができる。

備考1.  表4に示すもの以外の液化ガス並びに液化ガス及び圧縮ガスからなる混合

ガスの耐圧試験圧力は,原則として48℃における圧力の

3

5

倍に相当する圧

力とする。

2.

充てん比とは,

容器内容積 1当たりの液化ガスの充てん質量 (kg) をいい,

次の式によって計算したものである。

表 の値は充てん比の最大値を示す。

V

G

FR

=

ここに,  FR:  充てん比 

V

:  容器の内容積  (l)

G

:  液化ガスの充てん質量 (kg)

4.2

肩部及び底部の厚さ  容器肩部の厚さ及び凸形容器の底部の厚さは,胴部最小厚さより厚くなけれ

ばならない。

また,凹形容器の底部接地部以内の厚さは,胴部計算厚さ(ただし,

表 の条件を満足する。)の 2 倍以

上なければならない。

5.

性能

5.1

容器の引張試験及び衝撃試験における性能は,次のとおりとする。

(1)

容器の降伏点又は耐力及び引張強さは,容器製造業者が保証する値以上とする。ただし,炭素鋼容器

1

種,2 種及びマンガン鋼容器 1 種の降伏点又は耐力は規定しない。

(2)

焼入れ後焼戻しを施したマンガン鋼容器,クロムモリブデン鋼容器及びニッケルクロムモリブデン鋼

容器では,降伏比は 90%以下とする。

(3)

容器の伸び及び衝撃値は,

表 のとおりとする。ただし,オーステナイト系ステンレス鋼容器及びオ

ーステナイト・フェライト系ステンレス鋼容器の衝撃試験は行わない。


4

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表 5  容器の機械的性質

衝撃値 (J/cm

2

) {kgf

・m/cm

2

}

種類

伸び

(%)

平均値

個々の値

1

  種

30

以上

炭素鋼容器

2

  種

25

以上

60 {6.0}

以上

45 {4.5}

以上

1

  種

20

以上

50 {5.0}

以上

38 {3.8}

以上

マンガン鋼容器

2

  種

17

以上

70 {7.0}

以上

53 {5.3}

以上

クロムモリブデン鋼容器 17 以上

90 {9.0}

以上

68 {6.8}

以上

ニッケルクロムモリブデン鋼容器

17

以上

90 {9.0}

以上

68 {6.8}

以上

オーステナイト系

1

  種

ステンレス鋼容器

2

  種

35

以上

オーステナイト・フェライト系
ステンレス鋼容器

18

以上

備考1.  容器胴部の厚さが8mm 未満の場合には,伸びの最小値は試験片の実

測厚さが8mm から1mm,又はその端数を減少するごとに

5の伸び

の数値から1.0を減じて得た数値とする。

2.

幅 3mm の試験片が採れない容器及び焼入れ後焼戻しを施した容器
で あ っ て , マ ン ガ ン 鋼 容 器 の 場 合 は 引 張 強 さ が 900N/mm

2

{90kgf/mm

2

}

以下,また,クロムモリブデン鋼容器及びニッケルク

ロムモリプデン鋼容器の場合は引張強さが 950N/mm

2

 {95kgf/mm

2

}

以下の場合は,衝撃試験を省略することができる。

5.2

容器は,

表 に示す条件で 11.4 の圧壊試験を行い,容器胴壁にきず,割れを生じてはならない。た

だし,圧壊試験を行うことが不適当な容器は,圧壊試験の代わりに

表 に示す条件で 11.5 の曲げ試験を行

うことができる。この場合に,曲げ部にきず,割れを生じてはならない。曲げの条件は,

表 による。

表 6  圧壊及び曲げ条件

圧壊試験

曲げ試験

種類

両くさび間の距離  (T)

曲げ心金の径

1

  種

5t

m

3t

m

炭素鋼容器

2

  種

6t

m

4t

m

1

  種

7t

m

5t

m

マンガン鋼容器

2

  種

8t

m

6t

m

クロムモリブデン鋼容器

8t

m

6t

m

ニッケルクロムモリブデン鋼容器

8t

m

6t

m

オーステナイト系

1

  種

ステンレス鋼容器

2

  種

4t

m

2t

m

オーステナイト・フェライト系 
ステンレス鋼容器

8t

m

6t

m

備考  圧壊試験及び曲げ試験における t

m

は,それぞれ容器の胴部及び試験片

の平均厚さとする。

5.3

容器は,

表 に示す容器区分に従い表 に該当する 11.6 の試験を行い,次の項目に適合する条件を

満足しなければならない。

なお,試験圧力は

表 に示す耐圧試験圧力以上とする。

(1)

膨張測定試験又は代表膨張測定試験を行う場合,漏れ,異常膨張などがなく,圧力を除いた後の内容

積の恒久増加量は,圧力を加えたときの全増加量の 10%を超えてはならない。

(2)

加圧試験を行う場合,漏れ及び異常膨張があってはならない。


5

B 8241-1989

表 7  耐圧試験の種類

容器の区分

耐圧試験の種類

内容積が 2を超えるもの

代表膨張測定試験及び加圧試験

破壊に対する安全係数が 3.5 以上

となるように厚さを定めた容器

内容積が 2以下のもの

加圧試験

その他の容器

膨張測定試験

備考  破壊に対する安全係数は,次の式による。

)

(

20

)

(

20

t

d

P

ft

K

t

D

P

ft

K

+

=

=

又は

þ

ý

ü

î

í

ì

+

=

=

)

(

200

)

(

200

t

d

P

ft

K

t

D

P

ft

K

又は

ここに,

K

:  安全係数

f

:  容器の引張強さ(容器製造業者が保証する値)(N/mm

2

)

{kgf/mm

2

}

t

:  容器の胴部最小厚さ (mm)

P

:  最高充てん圧力     (bar) {kgf/cm

2

}

D

:  容器の胴部の外径   (mm)

d

:  容器の胴部の内径   (mm)

5.4

底部を鍛接又は溶接によって閉じた容器は,

表 に示す耐圧試験圧力の

5

3

倍以上の圧力を加え 11.7

の気密試験を行い,鍛接部又は溶接部に漏れが生じてはならない。

6.

形状及び寸法

6.1

形状  容器の形状は,特に指定がない限り図 のとおりとする。

図 1  容器の形状

6.2

内容積,外径及び厚さ  容器の内容積,外径及び厚さは,特に指定がない限り表 のとおりとする。


6

B 8241-1989

表 8  容器の内容積,外形及び厚さ

内容積の区分

(l)

内容積  (l)

許容差   (%)

外径   (mm)

厚さ   (mm)

2.0

未満 1.4

+10

0

 76

2.0

以上

20.0

未満

2.0

3.4

4.8

6.7

10.0

13.4

+10

0

(ただし,最大 1l

 90  102

102  140

140

140

140  165

140  165  191

20.0

以上

700.0

以下

20.0

33.5

40.0

  40.2

46.7

  46.9

50.0

68.0

133.3

138.5

266.7

300.0

333.3

350.0

400.0

500.0

600.0

700.0

+5

0

191  216  229  232

216  229  232

216  229  232

216  229  232

216  229  232

268  273

232

232

232  319

319

319

319

319  356

356

356

356

4.1

及び 4.2 の規定値による。

6.3

容器のバルブ取付部ねじの形状寸法  容器のバルブ取付部ねじの形状及び寸法は,附属書 による。

ただし,受渡当事者間の協議によって,他の取付部ねじの形状及び寸法を採用することができる。

7.

外観  容器の外観は,目視によって調べ,次による。

(1)

容器の内外面に使用上支障がある腐食,き裂,すじ,絞りしわなどがあってはならない。

(2)

容器の内部は,適当な方法で処理され,スケール,油脂,水分その他の有害物が残っていてはならな

い。

8.

材料

8.1

材料の種類  容器に使用する材料は,8.2 の規定を満足する炭素鋼,マンガン鋼,クロムモリブデン

鋼,ニッケルクロムモリブデン鋼,オーステナイト系ステンレス鋼及びオーステナイト・フェライト系ス

テンレス鋼とする。

8.2

材料の化学成分

(1)

すべての材料は,

とりべ分析によって炭素含有量 0.50%以下,

りん含有量 0.04%以下,

硫黄含有量 0.04%

以下及びりんと硫黄の含有量の合計 0.07%以下とする。

(2)

とりべ分析の試料の採り方は,JIS G 0303(鋼材の検査通則)による。ただし,注文者の要求がある

ときは,容器又は材料について製品分析を行い,その数は注文者と製造業者との協定による。この場

合の試料の採り方及び許容変動値は,JIS G 0321(鋼材の製品分析方法及びその許容変動値)による。


7

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(3)

分析方法は,次のいずれかの規格による。

JIS G 1211

(鉄及び鋼中の炭素定量方法)

JIS G 1212

(鉄及び鋼中のけい素定量方法)

JIS G 1213

(鉄及び鋼中のマンガン定量方法)

JIS G 1214

(鉄及び鋼中のりん定量方法)

JIS G 1215

(鉄及び鋼中の硫黄定量方法)

JIS G 1216

(鉄及び鋼中のニッケル定量方法)

JIS G 1217

(鉄及び鋼中のクロム定量方法)

JIS G 1218

(鉄及び鋼中のモリブデン定量方法)

JIS G 1253

(鉄及び鋼の光電測光法による発光分光分析方法)

JIS G 1256

(鉄及び鋼の蛍光 X 線分析方法)

JIS G 1257

(鉄及び鋼の原子吸光分析方法)

8.3

材料の識別  容器に使用する材料は,同一溶鋼ごとに識別できるようにしなければならない。

9.

製造方法  容器の製造方法は,次による。

(1)

容器は,鋼片からの搾出,鋼板からの深絞り又は継目なし鋼管から,製造する。

(2)

継目なし鋼管を使用する場合,

底部閉口部は鍛接又は内部の一部か外部の一部を溶接によって閉じる。

(3)

成形した容器は,材料に応じて

表 による熱処理を施す。ただし,焼入れ後の焼戻し温度は,マンガ

ン鋼の場合 550℃以上,

クロムモリブデン鋼,

ニッケルクロムモリブデン鋼の場合は 560℃以上とする。

(4)

容器の使用材料の溶解番号(チャージ番号)が識別できるように管理しなければならない。

(5)

円筒部の真円度すなわち同一断面における外径の最大値と最小値との差は,それらの平均値の 2%を

超えてはならない。

表 9  容器の熱処理

種類

熱処理

1

  種

炭素鋼容器

2

  種

焼なまし又は焼ならし

1

  種 焼ならし又は焼ならし後焼戻し

マンガン鋼容器

2

  種 焼入れ後焼戻し

クロムモリブデン鋼容器

焼入れ後焼戻し

ニッケルクロムモリブデン鋼容器 焼入れ後焼戻し

オーステナイト系

1

  種 非熱処理

ステンレス鋼容器

2

  種 固溶化熱処理

オーステナイト・フェライト系
ステンレス鋼容器

固溶化熱処理

10.

容器の附属品

10.1

バルブ  バルブは,JIS B 8246(高圧ガス容器用弁)の規定による。


8

B 8241-1989

10.2

ネックリング  ネックリングを取り付ける場合は,JIS G 5702(黒心可鍛鋳鉄品),JIS G 5703(白

心可鍛鋳鉄品)

JIS G 3101(一般構造用圧延鋼材)

JIS G 3452(配管用炭素鋼鋼管)又はこれらと同等以

上のもので,容器の頭部にかしめなど本体に有害な影響を及ぼさない方法で取り付ける。ねじ込みによっ

てキャップを取り付ける場合の取付部ねじの形状及び寸法は,

表 10 による。ただし,受渡当事者間の協議

によって他の取付部ねじの形状及び寸法を採用することができる。

表 10  ネックリンクのねじ

単位  mm

外径

ねじ山数

(25.4mm

につき)n

ねじ部の長さ(約)

80 11 20

備考1.  ねじの基準山形及び基準寸法は,附属書2による。 

2.

内容積 5以下又はキャップを取り付けない容器には,ネックリングを取り付けなくても

よい。

10.3

キャップ  キャップは,1.0m の高さから容器が転落した場合に衝撃によってガスの漏れ又はバルブ

の機能を害するような損傷を,バルブ及びその部品に与えることを防止できる性能をもつものとし,次に

よる。

(1)

キャップは面積 3cm

2

以上の穴を 2 か所以上もち,かつ,外部からの衝撃が直接バルブ本体に及ばない

構造にする。

(2)

キャップの形状及びねじ取付けの場合のねじ部寸法は,

表 11 による。ただし,受渡当事者間の協議に

よって他の形状及びねじ部寸法を採用することができる。


9

B 8241-1989

表 11  キャップのねじ部

単位  mm

谷の径

D

ねじ山数

(25.4mm につき)n

ねじ部の長さ

L

80 11

20

備考  ねじは,10.2 及び附属書 のとおりとする。

10.4

スカート  スカートを取り付ける場合は,JIS G 5702JIS G 5703JIS G 3101 又はこれらと品質が

同等以上の材料を用い,水抜き穴など必要な加工を施したもので,容器底部に焼ばめなどによって容器本

体に有害な影響を及ばさない方法で取り付ける。

11.

試験

11.1

試験一般  試験に関する一般事項は,次のとおりとする。

(1)

引張試験,衝撃試験及び圧壊試験又は曲げ試験の供試容器は,同一鋼種から製造した同一熱処理後の

外径,

厚さ及び形状が同一な容器群から

表 12 に基づいて容器 1 本を採取する。ただし,必要な場合は,

2

本とすることができる。

表 12  供試容器の採り方

内容積の区分

容器の数

      5l

未満

1 500

本及び試験に供する容器本数

  5l

以上      30未満

1 000

本及び試験に供する容器本数

30l

以上      75未満

 500

本及び試験に供する容器本数

75l

以上  150未満  200 本及び試験に供する容器本数

150l

以上

450l

未満  100 本及び試験に供する容器本数

450l

以上

    50

本及び試験に供する容器本数

備考  容器胴部の長い特殊容器及び所定の試験片が採取で

きない短い容器については,同一鋼種から製造した
同一の外径及び厚さのもので同一熱処理を行った材
料で所定の試験が十分行える長さ

(外径の 3 倍以上)

をもつ円筒材料で供試容器に代えることができる。

(2)

耐圧試験において膨張測定試験及び加圧試験を行う場合は,容器 1 本ごとに行う。

また,耐圧試験において代表膨張測定試験を行う場合は,供試容器は同一鋼種から製造した同一熱

処理後の外径,厚さ及び形状の同一な容器 100 本又はその端数ごとに 1 本を採る。

なお,気密試験は,底部を鍛接又は溶接によって閉じた容器を対象とし,容器 1 本ごとに行う。

11.2

引張試験  引張試験は,次による。


10

B 8241-1989

(1)

供試容器の胴部又は円筒材料から縦方向に 1 本の引張試験を採取する。この場合,圧壊試験を行った

容器又は円筒材料から引張試験片を採取することができる。

(2)

試験片は,JIS Z 2201(金属材料引張試験片)に規定する 12 号試験片又は常温 (5∼35℃)  で打撃を加

えないでへん平とした 5 号試験片とする。

(3)

試験方法は,JIS Z 2241(金属材料引張試験方法)による。

11.3

衝撃試験  衝撃試験は,次による。

(1)

供試容器の胴部又は円筒材料から,引張試験片の隣りにおいて縦方向に 3 個の衝撃試験片を採る。

(2)

試験片は,JIS Z 2202(金属材料衝撃試験片)の 4 号試験片を用いる。ただし,試験片の幅は容器の

胴部の厚さによって 3mm 以上 10mm 以下とする。

(3)

試験方法は,JIS Z 2242(金属材料衝撃試験方法)によって常温 (5∼35℃)  で行う。

11.4

圧壊試験  圧壊試験は,次による。

(1)

試験は,供試容器又は円筒材料で行う。

(2)

試験方法は,

図 に示す頂角 60°でその先端を半径 13mm の円弧に仕上げた 2 個の鋼製くさびを用い

て容器又は円筒材料を

図 のようにほぼその中央部で軸に直角に圧力を加えて圧壊する。厚さは,圧

壊部の近辺であらかじめ 4 か所を測定し,その平均厚さ  (t

m

)

とする。

図 2  圧壊試験

11.5

曲げ試験  曲げ試験は,次による。

(1)

供試容器又は円筒材料の胴部から曲げ試験片を採取する。

(2)

試験片は,幅 25mm 又は厚さの 4 倍のいずれか大きい方で 1 個のリング状試料を切り取り,更にその

材料を 3 等分の円弧に分割し,それぞれを曲げ試験片とする。各試験片のりょう(稜)には丸みを付

けることができる。

(3)

試験方法は,JIS Z 2248(金属材料曲げ試験方法)に準じ,押し曲げ法又は巻付法などによって,容

器又は円筒の内面を内側にして 180°の曲げを行う。

11.6

耐圧試験

11.6.1

膨張測定試験及び代表膨張測定試験  膨張測定試験及び代表膨張測定試験は,次による。

(1)

原則として水槽同位ビュレット式水圧試験方法による。

規定の圧力を加えて 30 秒間以上その圧力を保

ち,漏れ及び異常膨張などのないことを確認した上,ビュレットによって全増加量を読み取り,次に

その圧力を取り去った後に残留する内容積の恒久増加量を読み取る。

なお,試験前に耐圧試験圧力の 90%を超える圧力を加えてはならない。


11

B 8241-1989

(2)

代表膨張測定試験で 5.3 の規定に適合したときは,

その組の残りの容器全数について加圧試験を行う。

また,代表膨張測定試験で 5.3 の規定に適合しなかったときは,その残りの容器全数について膨張

測定試験を行う。

11.6.2

加圧試験  加圧試験は,非水槽式水圧試験装置によって規定の圧力を加えた後 30 秒間以上その圧

力を保持して試験する。

なお,試験前に耐圧試験圧力の 90%を超える圧力を加えてはならない。

11.7

気密試験  気密試験は,表 に示す耐圧試験圧力の

5

3

倍以上の圧力に空気又は適当なガスを用いて

加圧し,1 分間以上その圧力を保持して行う。容器は鍛接部又は溶接部に気密試験液を塗布するか,又は

試験用水槽に浸せきすることによって漏れを調べる。

12.

再試験  再試験は,次による。

(1)

容器は,JIS G 0303 の 4.4(再試験)の(1)の規定によって,再試験を行い合否を決定することができ

る。

(2)

  11.2

11.5 の規定による試験で,それぞれ 5.1 及び 5.2 の規定を満足しなかった場合,その供試容器の

属する容器群の他の容器又は円筒材料について再熱処理をした後,1 回に限り,すべての試験を行う

ことができる。ただし,オーステナイト系ステンレス鋼及びオーステナイト・フェライト系ステンレ

ス鋼製容器では,合格基準の 90%以上の成績の場合に限り,その供試容器の属する容器群の他の容器

又は円筒材料から,合格しなかった験料の数の 2 倍の数の容器又は円筒材料について,1 回に限り試

験を行うことができる。

13.

検査  容器の検査は原則として製造所で行い,3.10.の規定に適合しなければならない。

14.

表示  容器には,打刻,塗色などによって次に示す表示をする。ただし,輸出用容器などについては

変更することができる。

(1)

打刻

(1.1)

容器には,その肩部に消えないように,次の事項を

図 の例に示すように打刻する。耐圧試験圧力

及び最高充てん圧力は,単位がバールの場合は, “bar” を打刻しなくてもよい。バール以外の単位

を使用する場合は,単位記号(MPa など)を打刻する。

(a)

容器製造業者の名称又はその符号

(b)

充てんガスの種類(

表 14 による。)

(c)

容器の製造記号,製造番号

(d)

内容積

記号  V,  単位 l

(e) 

容器の質量(バルブ及びキャップは含まない。

記号  W,  単位 kg

(f)

耐圧試験年月(西暦による。

)月−年(

例:10-88)

(g) 

耐圧試験における圧力  記号 TP,単位 bar 又は MPa(

例:TP 250 又は TP 25MPa)

(h) 

最高充てん圧力

記号 FP,単位 bar 又は MPa(

例:FP 150 又は FP 15MPa)

なお,最高充てん圧力は,液化ガスを充てんする容器には打刻しない。


12

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図 3  容器の打刻例

備考  容器本体に打刻することが適当でない容器については,規定の表示をした金属板を溶接(熱処理をする前に溶

接するものに限る。

)又はろう付け若しくははんだ付けで取れないように,肩部その他の見やすい場所に取り付

けることができる。

(1.2)

打刻の文字の大きさは,外径 100mm 以下の容器には少なくとも縦 3mm,外径 100mm を超える容器

には少なくとも縦 6mm とする。

(2)

容器の塗色  容器には,表 13 によってその充てんガスの種類に応じて塗色する。


13

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表 13  容器の塗色

充てんガスの種類

塗色

酸素

水素

炭酸ガス

アンモニア

塩素

その他のガス

ねずみ色

(3)

充てんガスの表示  充てんガスの種類を表 14 の色文字で表示する。さらに,可燃性ガスでは赤の文字

で“燃”と表示する。ただし,水素ガスでは白とする。毒性ガスでは黒の文字で“毒”と表示する。

表 14  容器に充てんするガスの表示

充てんガスの種類

打刻

ガスの名称

色別

ガスの性質(

2

)

色別

水素

H

2

水素ガス

メタン CH

4

メタンガス

一酸化炭素 CO

一酸化炭素ガス

燃,毒

赤,黒

酸素

O

2

酸素ガス

窒素

N

2

窒素ガス

空気

クウキ又は AIR

空気又はクウキ

アルゴン Ar

アルゴンガス

ヘリウム He

ヘリウムガス

炭酸ガス CO

2

液化炭酸ガス

亜酸化窒素

N

2

O

液化亜酸化窒素

エチレン

C

2

H

4

液化エチレン

六ふっ化硫黄 SF

6

液化六ふっ化硫黄

エタン

C

2

H

6

液化エタン

塩化水素 HCl

液化塩化水素

フロン 13

フロン 13 又は CClF

3

液化フロン 13

アンモニア NH

3

液化アンモニア

燃,毒

赤,黒

塩素 Cl

2

液化塩素

フロン 13B1

フロン 13B

1

又は CBrF

3

液化フロン 13B1

(

2

)

燃は可燃性ガスを,毒は毒性ガスを示す。

備考  名称について,圧縮ガス(ただし,空気を除く。)にはガスを加え,液化ガスには液化を加え

る。


14

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附属書 

1.

適用範囲  この附属書は,規格本体で規定する容器のバルブ取付部のねじについて規定する。

2.

ねじの基準山形及び寸法  ねじの基準山形は附属書 表 に,基準寸法は附属書 表 による。

附属書 表 1  基準山形

備考1.  テーパ面に直角なねじ山の高さ H

1

'

は,軸線を含んだ断面形において,山の頂を連ねる直線と谷底

を連ねる直線との間をテーパ面に直角に測った距離とする。

2.

ねじは面直角とし,ピッチは軸心に沿って測る。

附属書 表 2  基準寸法

単位  mm

基準径

参考

適用バルブ

記号

ねじ山数

(25.4mm につき)

n

ピッチ

P

ねじ山

の高さ

H

1

谷の丸み

r' 

谷の径

d

1

有効径

内径

d

2

ねじ部

の長さ

(約)l

V

1

 14

1.814

3

1.160

0.25

20.000

18.838

17.676

17.7

20

V

2

 14

1.814

3

1.160

0.25

28.000

26.838

25.676

24.8

28

V

3

 14

1.814

3

1.160

0.25

28.000

26.838

25.676

25.2

24

備考1.  ねじは,右ねじとする。

2.

ねじは,ねじゲージを用いてはめ合わせ,そのはめあいの許容差は規定の山数に対し±1 山とする。

3.

適用バルブ V

1

,V

2

及び V

3

は,JIS B 8246 による。


15

B 8241-1989

附属書 

1.

適用範囲  この附属書は,規格本体で規定する容器のネックリング及びキャップの取付部ねじについ

て規定する。

2.

ねじの基準山形及び基準寸法  ねじの基準山形及び基準寸法は,附属書 表 による。

附属書 表 1  基準山形及び基準寸法

単位  mm

ネックリング

キャップ

ねじの呼び

ねじ山数

25.4mm

につき

n

ピッチ

P

(参考)

ねじ山

の高さ

h

谷の丸み

r

外径

d

有効径

d

2

谷の径

d

1

谷の径

D

有効径

D

2

内径

D

1

W80

山 11 11  2.309

1

1.479

0.32

80.000

78.521

77.012

80.000

78.521

77.042

3.

ねじの基準山形,基準寸法及び許容差又は公差  ねじの基準山形,基準寸法及び許容差又は公差の関

係を

附属書 図に示す。図において dd

2

及び d

1

はそれぞれネックリングの外径,有効径及び谷の径で,

D

D

2

及び D

1

はそれぞれキャップの谷の径,有効径及び内径の基準寸法で,その数値は,

附属書 表 1

に定めてある。

また,太い実線は基準山形を,斜線を施した部分はネックリング又はキャップの許容域を示す。


16

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附属書 図  基準山形,基準寸法,許容差及び公差の関係図 

4.

許容差及び公差  許容差及び公差は,附属書 表 による。

附属書 表 2  許容差及び公差

単位  mm

ネックリング

キャップ

外径

有効径

谷の径

谷の径

有効径

内径

上の許容差 0

0

0

規定しない

+0.260

+0.900

下の許容差

−0.520

−0.260

−0.430

0

+0.340

公  差 0.520

0.260

0.430

規定しない

0.260 0.560

*

めねじの谷の径の下の許容差は規定しないが,図のように谷底と丸形の
おねじの外径の量大寸法との間に,原則として多少のすきまを設ける。

備考  この表では山の半角及びピッチの許容差は別に定めていないが,これら

は有効径に換算して有効径の公差中に含めてある。

引用規格: 

JIS B 8246

  高圧ガス容器用弁

JIS G 0303

  鋼材の検査通則

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 1211

  鉄及び鋼中の炭素定量方法

JIS G 1212

  鉄及び鋼中のけい素定量方法

JIS G 1213

  鉄及び鋼中のマンガン定量方法

JIS G 1214

  鉄及び鋼中のりん定量方法

JIS G 1215

  鉄及び鋼中の硫黄定量方法

JIS G 1216

  鉄及び鋼中のニッケル定量方法

JIS G 1217

  鉄及び鋼中のクロム定量方法

JIS G 1218

  鉄及び鋼中のモリブデン定量方法

JIS G 1253

  鉄及び鋼の光電測光法による発光分光分析方法


17

B 8241-1989

JIS G 1256

  鉄及び鋼の蛍光 X 線分析方法

JIS G 1257

  鉄及び鋼の原子吸光分析方法

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3452

  配管用炭素鋼鋼管

JIS G 5702

  黒心可鍛鋳鉄品

JIS G 5703

  白心可鍛鋳鉄品

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

JIS Z 2202

  金属材料衝撃試験片

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2242

  金属材料衝撃試験方法

JIS Z 2248

  金属材料曲げ試験方法

関連規格:ISO 4705  Refillable seamless steel gas cylinders

改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員会長)

鵜戸口  英  善

高圧ガス保安協会

工  藤  尚  武

通商産業省立地公害局

鈴  木  茂  光

工業技術院標準部

川  村  正  一

高圧ガス保安協会機器検査事業部

東  浜  義  男

アローヘッド・インダストリアル・サーヴィス社日本支社

島  本  泉  郎

酸素協会

小  泉  正  男

株式会社浜井製作所府中工場

小野田  全  宏

テイサン株式会社保安技術部

村  本  研太郎

昭和炭酸株式会社

松  田  淳  彦

昭和電工株式会社プロセス技術センター

神  藤  信  義

大陽酸素株式会社厚木工場

三  井  弘  之

川重防災工業株式会社装置総括部

鈴  木      弘

株式会社旭製作所技術部

根  岸  三  郎

株式会社関東高圧容器製作所生産部

小野寺  一  雄

昭和高圧工業株式会社

白  井  啓  之

戸塚高圧瓦斯容器株式会社管理部

桶  田  政  宏

日本ボンベ株式会社

濱  田  誠  己

住友金属工業株式会社品質標準室

池  田  順  一

財団法人日本規格協会

酒  井  壽  彦

高圧容器工業会

(事務局)

高  橋  啓  三

高圧容器工業会