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B 8240

:2015

(1) 

目  次

ページ

1

  適用範囲  

1

1.1

  適用する圧力容器  

1

1.2

  適用除外  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

4

4

  冷媒に関する基本的要件  

8

4.1

  冷媒の加害性による区分  

8

4.2

  設計圧力  

8

4.3

  設計温度  

10

4.4

  冷凍能力  

11

5

  材料 

13

5.1

  材料一般  

13

5.2

  圧力容器に用いる材料  

14

5.3

  材料の使用制限  

14

5.4

  許容引張応力  

34

5.5

  許容曲げ応力  

38

5.6

  許容せん断応力  

38

5.7

  許容圧縮応力  

38

5.8

  許容支圧応力  

38

6

  圧力容器の構造  

38

6.1

  一般  

38

6.2

  腐れ代  

39

6.3

  板の計算厚さの制限  

39

6.4

  胴  

40

6.5

  鏡板,管板及び蓋板  

43

6.6

  管板及びステーによって支えられる板(箇条 に規定する発生器を除く。)  

51

6.7

  熱交換器の胴に設ける伸縮継手  

58

6.8

  穴  

58

6.9

  ボルト締めフランジ  

65

6.10

  のぞき窓用ガラスの厚さ  

67

7

  発生器などの構造  

67

7.1

  一般  

67

7.2

  腐れ代  

67

7.3

  胴  

67

7.4

  鏡板  

68


B 8240

:2015  目次

(2)

ページ

7.5

  管板  

70

7.6

  火室及び炉筒  

73

7.7

  ステー及び管ステーによって支えられる板  

75

7.8

  穴  

78

7.9

  管寄せ  

80

7.10

  管穴のリガメント効率  

81

7.11

  煙管,水管などの加熱管  

86

8

  複雑な構造の圧力容器の設計強度の確認  

89

8.1

  一般  

89

8.2

  被試験品  

89

8.3

  試験方法  

89

8.4

  厚さの決定  

91

8.5

  耐圧試験の省略  

92

8.6

  自動制御弁などの弱い部分の保護 

92

9

  工作一般  

92

9.1

  材料の確認  

92

9.2

  切断及び開先加工  

92

9.3

  穴の加工  

92

9.4

  胴の直径法真円度  

92

9.5

  外圧を受ける胴の条件  

93

9.6

  鏡板の形状  

94

10

  溶接  

94

10.1

  一般  

94

10.2

  溶接設計一般  

95

10.3

  溶接士  

109

10.4

  溶接施工  

109

10.5

  溶接材料  

110

10.6

  余盛の高さ及び仕上げ  

110

10.7

  溶接後熱処理  

111

10.8

  圧力容器の溶接部の試験  

112

11

  圧力試験  

120

11.1

  試験の種類  

120

11.2

  耐圧試験  

120

11.3

  気密試験  

121

12

  安全装置  

122

12.1

  安全装置の種類  

122

12.2

  安全装置の取付け  

122

12.3

  安全弁及び破裂板の口径  

123

12.4

  安全弁又は破裂板の口径の比率  

127


B 8240

:2015

(3) 

ページ

12.5

  溶栓の口径  

127

12.6

  安全弁及び高圧遮断装置の作動圧力  

127

12.7

  安全弁の構造  

127

12.8

  溶栓  

127

12.9

  破裂板  

127

12.10

  高圧遮断装置の構造  

128

13

  液面計  

128

13.1

  液面計の取付け  

128

13.2

  液面計の構造  

128

14

  表示  

129

15

  記録  

129

附属書 A(規定)ダクタイル鉄鋳造品  

130

附属書 B(規定)マレアブル鉄鋳造品 

135

B 8240

:2015  目次


B 8240

:2015  目次

(4)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,公益社団法人日本

冷凍空調学会(JSRAE)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規

格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規

格である。これによって,JIS B 8240:1986 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

この規格の一部の図・表で

 マークの付いているものは,アメリカ機械学会(The American Society of

Mechanical Engineers)によるアメリカ機械学会ボイラ圧力容器規格(ASME Boiler and Pressure Vessel code

2010)から引用した資料であり,同学会 Code & Standards Department の文書による承諾を得ている。ASME

から事前に文書による承諾を得ない限り,これらの資料を翻訳又は複製してはならない。

“The figures and tables marked with

 in this standard, were adapted from the ASME Boiler and Pressure Vessel

Code 2010

  by The American Society of Mechanical Engineers with the written consent of the ASME Code &

Standards Department. No additional translation or reproduction may be made of these materials without the prior

written consent of ASME.”


日本工業規格

JIS

 B

8240

:2015

冷凍用圧力容器の構造

Construction of pressure vessels for refrigeration

適用範囲 

1.1 

適用する圧力容器 

この規格は,沸点が−150  ℃以上の液化ガスを冷媒とし,設計圧力が 20 MPa 以下の冷凍装置

1)

 に用い

る圧力容器

2)

(以下,圧力容器という。

)及びその附属装置について規定する。

注記  圧力とは,特に明記されない限り,ゲージ圧力とする。

a)

この規格に規定のない事項であっても,次に示す規格の規定を準用することができる。

JIS B 8201:2013

  陸用鋼製ボイラ−構造(ただし,発生器に関わる圧力容器に限る。

JIS B 8265:2010

  圧力容器の構造−一般事項

b)

この規格の適用範囲として,冷媒の沸点が−150  ℃未満のものは,技術分野が異なるため原則として

は適用を除外している。ただし,冷媒(例:ヘリウム)が閉サイクル内を循環し,熱を移送する動作

を行う装置の場合は,この規格の規定の一部を適用してもよい。

c)

圧力容器の範囲は,円筒胴の内径が 160 mm を超えるもの,また,プレート形熱交換器は冷媒側内容

積が 15 L を超えるもので,圧力容器本体及び本体に取り付けられた第一継手までとする。

1)

  この規格でいう冷凍とは,蒸気圧縮方式及び吸収方式の冷凍方法並びにこれらに類似の作用を

行うもの(ヒートポンプシステム,冷媒自然循環熱移送システムなどを含む。

)をいい,冷媒が

閉サイクル内を循環するものに限る。

2)

  円筒胴の内径が 160 mm 以下のもの,プレート形熱交換器で冷媒側内容積が 15 L 以下のもの,

溶接構造の圧力容器の形態をもつ全密閉圧縮機及び冷媒液ポンプの外殻について,この規格の

圧力容器の規定が適用できる部分については,準用することができる。

1.2 

適用除外 

この規格は,次に掲げるものには適用しない。

a)

他の日本工業規格

3)

 の適用範囲にあるもの

3)

  例えば,JIS B 8265:2010 によるもの。ただし,この規格の適用範囲にある冷凍装置に用いる

圧力容器以外の圧力容器。

b)

リベット構造の圧力容器

c)

1 日の冷凍能力が 20 トン以上の吸収冷凍装置に用いる外だき式炉筒形発生器

d)

毒性ガス(アンモニアを除く。

)を冷媒として使用するもの

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,記載の西暦年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。

)は適用しない。


2

B 8240

:2015

JIS B 0190:2010

  圧力容器の構造に関する共通用語

JIS B 0203:1999

  管用テーパねじ

JIS B 0205-2:2001

  一般用メートルねじ−第 2 部:全体系

JIS B 1051:2000

  炭素鋼及び合金鋼製締結用部品の機械的性質−第 1 部:ボルト,ねじ及び植込みボ

ルト

JIS B 2220:2012

  鋼製管フランジ

JIS B 2240:2006

  銅合金製管フランジ

JIS B 2311:2009

  一般配管用鋼製突合せ溶接式管継手

JIS B 2312:2009

  配管用鋼製突合せ溶接式管継手

JIS B 8201:2013

  陸用鋼製ボイラ−構造

JIS B 8211:1994

  ボイラ−水面計ガラス

JIS B 8225:2012

  安全弁−吹出し係数測定方法

JIS B 8265:2010

  圧力容器の構造−一般事項

JIS B 8285:2010

  圧力容器の溶接施工方法の確認試験

JIS B 8286:2005

  圧力容器用のぞき窓

JIS B 8602:2002

  冷媒用管フランジ

JIS G 0404:2010

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0581:1999

  鋳鋼品の放射線透過試験方法

JIS G 0801:2008

  圧力容器用鋼板の超音波探傷検査方法

JIS G 1211-1:2011

  鉄及び鋼−炭素定量方法−第 1 部:燃焼−二酸化炭素重量法

JIS G 1211-2:2011

  鉄及び鋼−炭素定量方法−第 2 部:燃焼−ガス容量法

JIS G 1211-3:2011

  鉄及び鋼−炭素定量方法−第 3 部:燃焼−赤外線吸収法

JIS G 1212:1997

  鉄及び鋼−けい素定量方法

JIS G 1214:1998

  鉄及び鋼−りん定量方法

JIS G 1253:2013

  鉄及び鋼−スパーク放電発光分光分析方法

JIS G 3101:2010

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3103:2012

  ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板

JIS G 3106:2008

  溶接構造用圧延鋼材

JIS G 3115:2010

  圧力容器用鋼板

JIS G 3120:2009

  圧力容器用調質型マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板

JIS G 3126:2009

  低温圧力容器用炭素鋼鋼板

JIS G 3127:2013

  低温圧力容器用ニッケル鋼鋼板

JIS G 3131:2011

  熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

JIS G 3141:2011

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3201:2008

  炭素鋼鍛鋼品

JIS G 3202:2008

  圧力容器用炭素鋼鍛鋼品

JIS G 3204:2008

  圧力容器用調質型合金鋼鍛鋼品

JIS G 3452:2010

  配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3454:2012

  圧力配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3457:2012

  配管用アーク溶接炭素鋼鋼管


3

B 8240

:2015

JIS G 3459:2012

  配管用ステンレス鋼鋼管

JIS G 3460:2013

  低温配管用鋼管

JIS G 3461:2012

  ボイラ・熱交換器用炭素鋼鋼管

JIS G 3463:2012

  ボイラ・熱交換器用ステンレス鋼鋼管

JIS G 3464:2011

  低温熱交換器用鋼管

JIS G 3601:2012

  ステンレスクラッド鋼

JIS G 3602:2012

  ニッケル及びニッケル合金クラッド鋼

JIS G 3603:2012

  チタンクラッド鋼

JIS G 3604:2012

  銅及び銅合金クラッド鋼

JIS G 4051:2009

  機械構造用炭素鋼鋼材

JIS G 4053:2008

  機械構造用合金鋼鋼材

JIS G 4107:2010

  高温用合金鋼ボルト材

JIS G 4108:2010

  特殊用途合金鋼ボルト用棒鋼

JIS G 4303:2012

  ステンレス鋼棒

JIS G 4304:2012

  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4901:2008

  耐食耐熱超合金棒

JIS G 5101:1991

  炭素鋼鋳鋼品

JIS G 5102:1991

  溶接構造用鋳鋼品

JIS G 5121:2003

  ステンレス鋼鋳鋼品

JIS G 5151:1991

  高温高圧用鋳鋼品

JIS G 5152:1991

  低温高圧用鋳鋼品

JIS G 5501:1995

  ねずみ鋳鉄品

JIS G 5502:2007

  球状黒鉛鋳鉄品

JIS G 5705:2000

  可鍛鋳鉄品

JIS H 3100:2012

  銅及び銅合金の板並びに条

JIS H 3250:2012

  銅及び銅合金の棒

JIS H 3300:2012

  銅及び銅合金の継目無管

JIS H 3320:2006

  銅及び銅合金の溶接管

JIS H 4000:2014

  アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条

JIS H 4040:2006

  アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線

JIS H 4080:2006

  アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管

JIS H 5120:2009

  銅及び銅合金鋳物

JIS H 5202:2010

  アルミニウム合金鋳物

JIS R 3206:2003

  強化ガラス

JIS Z 2241:2011

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2242:2005

  金属材料のシャルピー衝撃試験方法

JIS Z 2243:2008

  ブリネル硬さ試験−試験方法

JIS Z 2320-1:2007

  非破壊試験−磁粉探傷試験−第 1 部:一般通則

JIS Z 2343-1:2001

  非破壊試験−浸透探傷試験−第 1 部:一般通則:浸透探傷試験方法及び浸透指示

模様の分類


4

B 8240

:2015

JIS Z 2611:1977

  金属材料の光電測光法による発光分光分析方法通則

JIS Z 3021:2010

  溶接記号

JIS Z 3060:2002

  鋼溶接部の超音波探傷試験方法

JIS Z 3080:1995

  アルミニウムの突合せ溶接部の超音波斜角探傷試験方法

JIS Z 3081:1994

  アルミニウム管溶接部の超音波斜角探傷試験方法

JIS Z 3082:1995

  アルミニウムの T 形溶接部の超音波探傷試験方法

JIS Z 3104:1995

  鋼溶接継手の放射線透過試験方法

JIS Z 3105:2003

  アルミニウム溶接継手の放射線透過試験方法

JIS Z 3106:2001

  ステンレス鋼溶接継手の放射線透過試験方法

JIS Z 3107:2008

  チタン溶接部の放射線透過試験方法

JIS Z 3121:2013

  突合せ溶接継手の引張試験方法

JIS Z 3122:2013

  突合せ溶接継手の曲げ試験方法

JIS Z 3192:1999

  ろう付継手の引張及びせん断試験方法

JIS Z 3201:2008

  軟鋼用ガス溶加棒

JIS Z 3202:2007

  銅及び銅合金ガス溶加棒

JIS Z 3211:2008

  軟鋼,高張力鋼及び低温用鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3221:2013

  ステンレス鋼被覆アーク溶接棒

JIS Z 3224:2010

  ニッケル及びニッケル合金被覆アーク溶接棒

JIS Z 3231:2007

  銅及び銅合金被覆アーク溶接棒

JIS Z 3232:2009

  アルミニウム及びアルミニウム合金の溶加棒及び溶接ワイヤ

JIS Z 3233:2001

  イナートガスアーク溶接並びにプラズマ切断及び溶接用タングステン電極

JIS Z 3261:1998

  銀ろう

JIS Z 3262:1998

  銅及び銅合金ろう

JIS Z 3264:1998

  りん銅ろう

JIS Z 3312:2009

  軟鋼,高張力鋼及び低温用鋼用のマグ溶接及びミグ溶接ソリッドワイヤ

JIS Z 3316:2011

  軟鋼,高張力鋼及び低温用鋼用ティグ溶接溶加棒及びソリッドワイヤ

JIS Z 3321:2013

  溶接用ステンレス鋼溶加棒,ソリッドワイヤ及び鋼帯

JIS Z 3322:2010

  ステンレス鋼帯状電極肉盛溶接金属の品質区分及び試験方法

JIS Z 3621:1992

  ろう付作業標準

JIS Z 3700:2009

  溶接後熱処理方法

JIS Z 3801:1997

  手溶接技術検定における試験方法及び判定基準

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS B 0190:2010 によるほか,次による。

3.1 

高圧部 

圧縮機又は吸収冷凍装置に関わる発生器(以下,発生器という。

)の作用による凝縮圧力の高圧を受ける

部分。

なお,自然循環式冷凍装置及び自然還流式冷凍装置の冷媒設備のうち,設計圧力が 0.2 MPa 以上の凝縮

圧力を受ける部分も含む。


5

B 8240

:2015

3.2 

低圧部 

高圧部以外の部分。ただし,次に記載した部分も低圧部とする。

a)

高圧部を内蔵した密閉圧縮機で,低圧部の圧力を受ける部分。

b)

多段圧縮冷凍装置で,最終段(高圧側)圧縮機の吸込み圧力以下の圧力を受ける部分。

c)

多元冷凍装置の圧縮機又は発生器の作用による凝縮圧力を受ける部分で,凝縮温度が通常の運転状態

において−15  ℃以下となる部分。

d)

温度自動膨張弁。ただし,膨張弁の二次側に一次側圧力がかかることがあるもの(ヒートポンプ用な

ど)は,高圧部とする。

3.3 

冷媒 

冷凍装置の冷媒設備内を循環する冷凍サイクルの作動流体。

3.4 

二次冷媒 

間接式冷凍装置で,冷媒によって冷却し,循環させて被冷却物を冷却するための熱媒体となる気液の相

変化を伴う流体。

3.5 

ブライン 

間接式冷凍装置で,冷媒によって冷却し,循環させて被冷却物を冷却するための熱媒体となる気液の相

変化を伴わない流体。例えば,水,塩化カルシウム水溶液,食塩水,エチレングリコール,プロピレング

リコールなどをいう。

3.6 

吸収溶液 

吸収冷凍装置の冷媒設備内を循環し,冷媒を吸収及び発生させる作動流体。

3.7 

冷媒の加害性による区分 

圧力容器に入る冷媒の加害性(可燃性及び毒性の程度)を

表 のように区分したもの。

なお,二次冷媒についてもその特性に応じ,この区分を適用する。

3.8 

冷凍装置 

冷凍のための圧縮機又は発生器,凝縮器,受液器,蒸発器,冷媒液ポンプ,配管などによって冷凍サイ

クルを構成するシステムで,圧縮機,冷媒液ポンプ,吸収溶液ポンプ及びこれらを駆動する原動機,冷媒

(二次冷媒を含む。

及び吸収溶液を直接的に制御する自動制御機器並びに冷媒及び吸収溶液を含む冷凍の

ための装置一式をいい,ヒートポンプ装置を含む。

3.9 

冷媒設備 

冷凍サイクルを構成する冷媒循環系をいい,冷媒又は吸収溶液が通る部分で,冷媒の圧力を受ける部分

(潤滑油系統など)を含む。また,自然循環式冷凍装置及び自然還流式冷凍装置の冷媒系を含む。

3.10 

自然循環式冷凍装置 


6

B 8240

:2015

圧縮機又は発生器を使用せずに配管によって接続された凝縮器及び蒸発器を使用し,冷媒の凝縮液化及

び蒸発のサイクルを繰り返す冷媒自然循環熱移送システム

(液化ガスの送液用ポンプの有無を問わない。

サーモサイフォンともいう。

3.11 

自然還流式冷凍装置 

蒸発部及び凝縮部が冷媒通路によって接続され冷媒ガスの液化及び蒸発のサイクルを繰り返すもの(液

化ガスの送液用ポンプの有無を問わない。

。ヒートパイプともいう。

3.12 

冷凍能力 

冷凍装置の保安レベル(危険性)を評価するため,基準冷凍サイクルにおける冷媒の処理量を基準とす

る値。

3.13 

圧力容器 

通常の使用状態における圧力が 0.2 MPa 以上となる冷媒又は吸収溶液を保有する容器(熱交換器及び発

生器,冷却器などの冷媒の圧力を受ける容器を含む。

3.14 

低温圧力容器 

最低使用温度における使用圧力が設計圧力の 1/2.5 を超える圧力容器又は−50  ℃における冷媒の圧力が

0.2 MPa 以上(二酸化炭素,R23 などが該当する。)となる圧力容器。

3.15 

低圧容器 

通常の使用状態における冷媒,又は吸収溶液の圧力が 0.2 MPa 未満の圧力となる冷媒若しくは吸収溶液

に用いる圧力容器をいい,熱交換器を含む。

3.16 

冷媒配管 

冷媒が通る配管,バルブ,管継手,可とう管などの総称で,胴の内径が 160 mm 以下の容器を含む。

なお,吸収溶液の通る配管を含む。

3.17 

圧縮機 

冷媒の蒸気を圧縮する機械をいい,多段圧縮方式の低圧側圧縮機を含む。

3.18 

発生器 

吸収冷凍装置において,吸収溶液を加熱することによって,冷媒を吸収溶液から分離(再生)させる装

置。

3.19 

冷媒液ポンプ 

冷媒設備内の冷媒液を循環させるポンプ。

3.20 

潤滑油ポンプ 

圧縮機の潤滑油を循環させるための独立したポンプをいい,圧縮機に内蔵したものを除く。


7

B 8240

:2015

3.21 

許容圧力 

冷媒設備に関わる高圧部又は低圧部に対して現に許容し得る最高の圧力をいい,次の a)  又は b)  の区分

のうち,いずれか低い方の圧力。

a)

設計圧力

b)

腐れ代を除いた板厚に対応する圧力

3.22 

設計圧力 

圧力容器の設計において,その各部について,計算厚さ又は機械的強度を決定するときに用いる圧力。

3.23 

設計温度 

圧力容器の設計において,その各部について,通常の使用条件から定める温度をいい,材料の板厚方向

の平均温度以上(設計温度が 0  ℃未満の場合は,平均温度以下。

)の温度とする。状況に応じ,最高温度

又は最低温度ともいう。

3.24 

腐れ代 

腐れ,摩耗などによる減肉が予想される場合,計算厚さに加えられる厚さ。

3.25 

計算厚さ 

この規格の計算式によって算定される厚さで,腐れ代を含まない厚さ。

3.26 

設計厚さ 

計算厚さに腐れ代を加えた厚さ。

3.27 

呼び厚さ 

商取引上用いられる基本厚さ。公称厚さともいう。

3.28 

実際の厚さ 

実測した厚さ。

3.29 

吹始め圧力 

安全弁が実際に吹き始めるときのその安全弁の入口側の圧力であって,出口側で微量なガスの流出が検

知されるときの圧力。

3.30 

吹出し圧力 

実際に安全弁の出口側からガスが勢いよく吹き出すときの入口側の圧力であって,連続したガスの排出

状態を感知できるときの圧力。

3.31 

吹止まり圧力 

安全弁の入口側の圧力を吹始め圧力又は吹出し圧力から減圧し,出口側で微量なガスの流出が検知され


8

B 8240

:2015

なくなったときの圧力。

3.32 

冷媒制限充塡 

冷凍装置の停止中に充塡冷媒の全てが蒸発しても,最高使用圧力を超えないよう,装置内容積及び総冷

媒充塡量を決めること。

3.33 

高圧遮断装置 

圧力を上昇させる構成部分の作用を停止させるように設計された,作動圧力調整可能な装置。次の 2 種

類がある。

a) 

自動復帰式高圧遮断装置  圧力が設定遮断圧力に達したとき電気回路を開き,次に圧力が設定値以下

になったとき,自動復帰する構造のもの。

b) 

手動復帰式高圧遮断装置  圧力が設定遮断圧力に達したとき電気回路を開き,次に圧力が設定値以下

になったとき,手動によって復帰できる構造のもの。

3.34 

附属装置 

ジャケット,支持構造物,取付板,管台及び安全装置。

冷媒に関する基本的要件 

4.1 

冷媒の加害性による区分 

圧力容器に入る冷媒の加害性(可燃性及び毒性)の区分は,

表 による。

なお,二次冷媒についてもその特性に応じ,この区分を適用する。

表 1−冷媒の加害性(可燃性・毒性)による区分 

区分

区分の例

不活性ガス

R12,R13,R22,R23,R114,R116,R124,R125,R134a,R401A,R401B,
R402A,R402B,R404A,R407A,R407B,R407C,R407D,R407E,R410A,
R410B,R500,R502,R507A,R509A,二酸化炭素,ヘリウム

可燃性ガス

アンモニア,イソブタン,エタン,エチレン,ノルマルブタン,プロパン,
プロピレン

毒性ガス

アンモニア

4.2 

設計圧力 

圧力容器の設計において,その各部について計算厚さ又は機械的強度を決定するときに用いる設計圧力

は,

表 及び表 による。

なお,a)j)  による。


9

B 8240

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表 2−冷媒の設計圧力(A) 

冷媒の種類

高圧部  MPa

低圧部

MPa

基準凝縮温度  ℃

43 50 55 60 65 70

エチレン 9.1

− 6.7

エタン 6.7

− 4.0

R13 4.0

− 4.0

R502

1.7 2.0 2.3 2.6 2.9  − 1.4

アンモニア

1.6 2.0 2.3 2.6  −

− 1.26

R22

1.6 1.9 2.2 2.5 2.8  − 1.3

プロパン

1.6 1.8 2.0 2.2  −

− 1.2

R500 1.42

1.42

1.6

1.8

2.0

− 0.91

R12

1.30 1.30 1.30 1.5  1.6  − 0.8

イソブタン 0.8

− 0.48

ノルマルブタン 0.8

− 0.40

R114 0.28

0.4

0.48

0.54

0.61

− 0.28

表 3−冷媒の設計圧力(B) 

冷媒の種類

高圧部  MPa

低圧部

MPa

基準凝縮温度  ℃

43 50 55 60 65 70

R32

2.57 3.04 3.42 3.84 4.29 4.78 2.26

R134a 1.00

1.22

1.40

1.59 1.79 2.02 0.87

R404A

1.86 2.21 2.48 2.78 3.11  − 1.64

R407A 1.87

2.22

2.50

2.80 3.12 3.47 1.65

R407B

1.98 2.34 2.63 2.94 3.29 3.65 1.74

R407C

1.78 2.11 2.38 2.67 2.98 3.32 1.56

R407D 1.51

1.81

2.04

2.29 2.57 2.86 1.33

R407E 1.72

2.05

2.30

2.58 2.89 3.22 1.51

R410A

2.50 2.96 3.33 3.73 4.17  − 2.21

R410B

2.49 2.94 3.31 3.71 4.14  − 2.19

R507A

1.91 2.26 2.54 2.85 3.18  − 1.68

R1234yf

1.00 1.21 1.37 1.55 1.74 1.95 0.87

R1234ze(E)

0.73 0.90 1.03 1.18 1.34 1.51 0.63

a)

表 に掲げる冷媒を用いた冷凍装置の凝縮温度が,表の基準凝縮温度以外のときには,最も近い上位

の温度に対応する圧力をその冷凍装置の高圧部に用いる圧力容器の設計圧力とする。これらの場合に

おいて,冷凍装置の設計温度(この冷凍装置を使用することができる最高の温度として設計される温

度をいう。

)は,原則として圧力値の記入のない欄の下位の温度の項においては圧力値の記入のある欄

に対応する基準凝縮温度以上の温度としなければならない。

b)

表 に掲げる冷媒を用いた冷凍装置の凝縮温度が,表の基準凝縮温度以外のときには,その凝縮温度

の前後の基準凝縮温度における圧力を線形補間して求めた圧力をその冷媒設備の高圧部に用いる圧力

容器の設計圧力とすることができる。

c)

通常の運転状態における凝縮温度が

表 又は表 の基準凝縮温度を超える冷凍装置では,その凝縮温

度に対する飽和蒸気圧力をもって,その冷凍装置の高圧部の設計圧力とする。


10

B 8240

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d)

冷凍装置の冷媒量を制限して充塡することによって,その冷凍装置の停止中に,冷媒が常温で蒸発を

完了したとき,冷凍装置内の圧力が一定値(以下,このときの圧力を“制限充塡圧力”という。

)以上

に上昇しないようにした場合には,この冷凍装置の低圧部の設計圧力は,表の値にかかわらず,制限

充塡圧力以上の圧力とすることができる。

e)

冷凍装置を使用するとき,冷凍装置の周囲が常時 40  ℃を超える冷凍装置(クレーンキャブクーラ)

などの低圧部の設計圧力は,表の値にかかわらず,その周囲温度の最高温度における冷媒の飽和蒸気

圧力以上の圧力とする。

f)

冷凍装置が局部的に熱の影響を受けて,充塡された冷媒の圧力が上昇する冷凍装置については,その

冷凍装置の設計圧力は,表の値にかかわらず,熱の影響を最大に受けたときの冷媒ガスの平衡圧力以

上の圧力とする。

g)

冷凍装置の低圧部が常時低温に維持され(製氷装置のブライン槽など)

,かつ,冷媒の圧力が 0.4 MPa

以下である場合には,その低圧部の設計圧力を 0.8 MPa とすることができる。ただし,休止期間中に

圧力が上昇し,設計圧力を超えるおそれのある構造のものは,その状態に達したとき,自動的にその

部分の圧力を設計圧力以下に維持することができる構造とする。

h)

通常の使用状態において,圧力容器の内部が大気圧以下となる部分については,圧力 0.1 MPa を外圧

としてかかる設計圧力とする。この場合において,液頭圧,ポンプ圧などの外圧がかかる冷凍装置に

は,その部分に対抗して,内圧としてかかる冷媒圧力が最小となる状態における外圧との圧力差をも

って,その部分に外圧としてかかる設計圧力とする。

i)

自然循環式冷凍装置の設計圧力は,1)3)  のいずれかのうちの最も高い圧力以上とする。

ただし,次の 4)  及び 5)  の要件を満たす自然循環式冷凍装置の設計圧力は,1)  以上の圧力とするこ

とができる。

1)

通常の運転状態中に予想されるその冷媒の最高使用圧力

2)

停止中に予想される最高温度によって生じるその冷媒の圧力

3)

その冷媒の 38  ℃の飽和蒸気圧力(非共沸混合冷媒の場合には,38  ℃の沸点の圧力)

4)

その自然循環式冷凍装置の冷媒(二酸化炭素に限る。

)を他の製造設備で冷凍するものでなければな

らない。

5)

設計圧力を超える状態に達したとき,自動的に,他の製造設備などの運転が開始されることによっ

て,又は安全弁が作動することによって,その自然循環式冷凍装置の圧力を設計圧力以下にし,そ

れを維持することができる構造のものでなければならない。

j)

表 及び表 に掲げる冷媒の種類以外の冷媒では,高圧部又は低圧部の区別に応じて,それぞれ次に

掲げる圧力とする。

1) 

高圧部設計圧力  次のいずれかの中で,最も高い圧力以上の圧力とする。

1.1)

通常の運転状態中に予想されるその冷媒の最高使用圧力

1.2)

停止中に予想される最高温度によって生じるその冷媒の圧力

1.3)

その冷媒の 43  ℃の飽和蒸気圧力(非共沸混合冷媒の場合には,43  ℃の沸点の圧力)

2) 

低圧部設計圧力  次のいずれかの中で,最も高い圧力以上の圧力とする。

2.1)

通常の運転状態中に予想されるその冷媒の最高使用圧力

2.2)

停止中に予想される最高温度によって生じるその冷媒の圧力

2.3)

その冷媒の 38  ℃の飽和蒸気圧力(非共沸混合冷媒の場合には,38  ℃の沸点の圧力)

4.3 

設計温度 


11

B 8240

:2015

設計温度は,次の事項を考慮しなければならない。

a)

設計温度は,各運転状態において材料の板厚方向の平均温度以上(設計温度が 0  ℃未満の場合は,平

均温度以下)の温度とする。

b)

冷媒設備の各部は,それぞれ異なった温度になるため,部分ごとに設計温度を定めることになるが,

高温部については発生器の燃焼温度など,低温部については発生温度とそのときの圧力など,実態を

適切に把握して定める。

c)

二つ以上の独立した圧力室(個別に耐圧試験及び気密試験ができる構造でなければならない。

)をもつ

複合圧力容器で,それぞれ異なった圧力及び温度で使用されるものは,組合せの最も厳しい条件に耐

えるものとする。

4.4 

冷凍能力 

4.4.1 

一般 

冷凍能力は,冷凍装置の保安レベル(危険性)を評価するため,基準冷凍サイクルにおける冷媒の処理

量を基準とした値とする。次のそれぞれに該当するものについては,冷凍能力を合算し,その冷凍装置の

冷凍能力とする。

a)

冷媒ガスが配管によって共通となっている冷凍装置

b)

冷媒系統を異にする二つ以上の設備が社会通念的に一つの規格品と考えられる装置(機器製造業者の

製造事業所において,冷媒設備及び圧縮機用原動機を一つの架台上に一体に組み立てるもの又はこれ

と同種類のもの)内に組み込まれたもの

c)

二元以上の冷凍方式による冷凍装置

d)

電動機など圧縮機の動力設備を共通にしている冷凍装置

4.4.2 

冷凍能力の算定基準 

冷凍能力の算定基準は,遠心圧縮機を使用する冷凍装置では,その圧縮機の原動機の定格出力 1.2 kW,

吸収冷凍装置では,発生器を加熱する入熱量 27 800 kJ/h をもって 1 日の冷凍能力 1 トンとし,その他のも

のでは,次の式によって算定する。

C

V

R

=

ここに,

R: 1 日の冷凍能力の数値(トン)

V: 単段圧縮方式のものでは,圧縮機の標準回転速度における押

しのけ量(m

3

/h)

  なお,多段圧縮方式又は多元冷凍方式によるものでは,次
の式によって求められる数値 
    V

H

+0.08V

L

V

H

圧縮機の標準回転速度における最終段又は最終元の気
筒の押しのけ量(m

3

/h)

V

L

圧縮機の標準回転速度における最終段又は最終元の直
前の気筒の押しのけ量(m

3

/h)

C: 冷媒の種類に応じて,それぞれ表 に掲げる数値


12

B 8240

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表 4−冷媒の種類に応じた冷凍能力算定のための  

冷媒の種類

圧縮機の気筒 1 個

の体積 5 000 cm

3

以下のもの

圧縮機の気筒 1 個

の体積 5 000 cm

3

を超えるもの

冷媒の種類

圧縮機の気筒 1 個

の体積 5 000 cm

3

以下のもの

圧縮機の気筒 1 個

の体積 5 000 cm

3

を超えるもの

R114 46.4

43.5

R32  5.2

4.8

ノ ル マ ル ブ タ

37.2 34.9

R134a  14.4 13.5

イソブタン 27.1

25.4

R404A

8.2

7.7

R12 13.9

13.1

R407A

9.3

8.7

R500 12.0

11.3

R407B 8.6 8.1

プロパン 9.6  9.0

R407C

9.8  9.2

R22 8.5

7.9

R407D

11.3

10.8

アンモニア 8.4

7.9

R407E

10.1

9.4

R502 8.4

7.9

R410A

5.7

5.3

R13B1 6.2 5.8

R410B 5.7 5.4

R13 4.4

4.2

R507A

8.0

7.5

エタン 3.1 2.9

二酸化炭素 1.8

1.7

R1234yf 14.7  13.8

その他の冷媒

(

)

B

A

A

75

.

0

900

13

h

h

v

(

)

B

A

A

80

.

0

900

13

h

h

v

R1234ze(E) 19.7

18.4

ここに,

v

A

: 単一冷媒又は共沸混合冷媒では,温度−15  ℃における乾き飽和蒸気の比体積。また,非共沸混合冷媒では,

温度−15  ℃の露点における蒸気の比体積(m

3

/kg)。

h

A

: 単一冷媒又は共沸混合冷媒では,温度−15  ℃における乾き飽和蒸気の比エンタルピー。また,非共沸混合

冷媒では,温度−15  ℃の露点における蒸気の比エンタルピー(kJ/kg)

h

B

: 単一冷媒又は共沸混合冷媒では,温度 25  ℃における飽和液の比エンタルピー。また,非共沸混合冷媒では,

温度 25  ℃の沸点における液の比エンタルピー(kJ/kg)

なお,次による。

a)

多元冷凍方式による冷凍装置では,最終元の冷媒をもって

表 の冷媒とする。

b)

多段圧縮方式又は多元冷凍方式による冷凍装置では,最終段又は最終元の気筒をもって,

表 の圧縮

機とみなす。

4.4.3 

冷凍能力を算定する場合の特例 

4.4.3.1 

ヘリウムを冷媒とする冷凍装置 

ヘリウムを冷媒とし,閉サイクルによって冷凍装置内を循環させて極低温冷凍サイクルを構成する冷凍

装置の冷凍能力は,圧縮機用原動機の定格出力 1.2 kW をもって 1 日の冷凍能力 1 トンとする。

4.4.3.2 

混合ガスを冷媒とする冷凍装置 

2 種類以上のガスを混合した冷媒ガスを使用した冷凍装置の冷凍能力は,次の式によって得られる値と

する。





+

+

+

=

C

C

B

B

A

A

C

X

C

X

C

X

V

R

ここに,

R: 1 日の冷凍能力(トン)

V: 圧縮機の標準回転速度における押しのけ量(m

3

/h)

X

A

X

B

X

C

混合ガスの各成分の臨界温度が 25  ℃以上のガスの
全ガス容積に対する混合比(容積比とする。

)の数値

C

A

C

B

C

C

混合ガスの各成分ごとに定めた係数で,4.4.2 による。


13

B 8240

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4.4.3.3 

自然循環式冷凍装置 

圧縮機又は発生器を使用しないで配管によって接続された凝縮器及び蒸発器を使用し,冷媒の凝縮液化

及び蒸発のサイクルを繰り返す冷媒自然循環冷凍装置の冷凍能力は,次の式によって求める。

QA

R

=

ここに,

R

1 日の冷凍能力(トン)

A

一つの蒸発器又は蒸発器の冷媒に接する側の伝熱面積(m

2

Q

冷媒の種類に応じて,

表 に掲げる数値とし,表 にないも

のは,次の式で算出する。

Q

=860[(3.17+

C

1/2

)

1/3

+(3.17−

C

1/2

)

1/3

]

3

/3 320

C

=0.025 16/{68.4

P

C

1/3

/(

M

1/6

T

C

5/6

) (

P

/

P

C

)

0.19

[1+2(

P

/

P

C

)

2

+7(

P

/

P

C

)

8

]}

3

+10.052

ここに,

M

分子量(kg/kmol)

T

C

臨界温度(K)

P

C

臨界圧力(MPa)

P

基準蒸発温度(−15  ℃)における冷媒の飽和圧力(MPa)

表 5−自然循環式冷凍装置の  

冷媒の種類

Q  トン/m

2

冷媒の種類

Q  トン/m

2

R32 0.63

R124 0.24

R410A 0.57

R125  0.50

R404A 0.50

R11

0.10

R407C 0.49

アンモニア 0.64

R22 0.47

プロピレン 0.58

R134a 0.36

二酸化炭素 1.02

R12 0.34

材料 

5.1 

材料一般 

圧力容器に使用する材料は,規格材料及び同等材料とし,次の a)c)  による。

a) 

規格材料  この規格で用いる規格材料は,表 6∼表 10 によるほか,JIS B 8265:2010 の表 B.1 及び表

B.3

による。

b) 

同等材料  a)  の規格材料と対比したとき,次の項目のいずれかを満足するものは,規格材料と同等の

材料とみなすことができる。

1)

規格材料と化学成分及び機械的性質が同一であって,板厚の範囲が異なるもの。

2)

規格材料と化学成分及び機械的性質が同一であって,製造方法又は形状が異なるもの(例えば,鋼

帯と鋼板の違いをいう。

3)

規格材料と化学成分及び機械的性質,試験方法及び試料採取方法が極めて近似的なものであって,

規格材料と材料の性質が類似したもの。

c) 

材料の寸法許容差  材料の寸法許容差は,次による。

1)

板の厚さは,実際の厚さが呼び厚さ又は設計厚さから 0.25 mm を差し引いた厚さ以上でなければな

らない。

2)

管材の厚さは,実際の厚さが呼び厚さ又は設計厚さから管の日本工業規格に定める許容差を差し引

いた厚さ以上でなければならない。


14

B 8240

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5.2 

圧力容器に用いる材料 

圧力容器の耐圧部及び耐圧部に溶接で取り付けるジャケット,支持構造物,取付物などの材料は,次に

よる。

a)

鉄鋼材料の場合,

表 6∼表 及び JIS B 8265:2010 の表 B.1 に示す規格材料は,5.1 b)  の規定によって

同等材料とする。

b)

非鉄金属の場合,

表 9,表 10 及び JIS B 8265:2010 の表 B.3 に示す規格材料は,5.1 b)  の規定によって

同等材料とする。

5.3 

材料の使用制限 

材料の使用制限は,次による。

a)

冷媒及び吸収溶液並びに被冷却物に接する部分の材料は,冷媒などの種類に応じ,次に示すものを使

用してはならない。

1)

アンモニア及びその溶液に対しては,銅及び銅合金。

2)

フルオロカーボン系冷媒に対しては,2 %を超えるマグネシウムを含有したアルミニウム合金。

b)

常時水に触れる部分には,純度が 99.7 %未満のアルミニウムを使用してはならない。ただし,適切な

耐食処理を施した場合は,この限りでない。

c)

規格材料は,

表 6∼表 10 によるほか,JIS B 8265:2010 の表 B.1 及び表 B.3 に示してある許容引張応力

の規定範囲に対応する温度範囲を超えて使用してはならない。ただし,最低使用温度における使用圧

力が設計圧力の 1/2.5 以下の圧力となる場合には,

表 12 に示す材料の種類と厚さの区分に応じて最低

許容温度まで使用することができる。これらの場合,当該材料の許容引張応力の値は,設計温度に対

応する値をとり,使用温度が 0  ℃以下のときは 0  ℃の値をとる。この場合,当該材料について,衝撃

試験はしなくてよい。

d)

炭素鋼又は低合金鋼で 0.35 %以上の炭素を含有した鋼材は,耐圧部分及び脚で溶接接合を行う部分に

使用してはならない。

e)

JIS G 3101:2010

及び JIS G 3106:2008 に規定された鋼材のうち SM400A,JIS G 3131:2011,JIS G 

3141:2011

及び JIS G 3457:2012 に規定された鋼材は,次に掲げる圧力容器に使用してはならない。

1)

表 の毒性ガスの圧力容器。

2)

設計圧力が 1.6 MPa を超える圧力容器。

3)

板厚が 16 mm を超える圧力容器の胴,鏡板及び蓋板(管板を除く。

4)

設計圧力が 1 MPa を超える

表 の可燃性ガスの圧力容器で,胴の長手方向に溶接を行うもの及び溶

接によって鏡板にするもの。

f)

JIS G 3106:2008

JIS G 3131:2011 及び JIS G 3141:2011 に規定された鋼材は,設計圧力が 3 MPa を超

える圧力容器に使用してはならない。

g)  JIS G 3452:2010

に規定された鋼材は,次に掲げる圧力容器に使用してはならない。

1)

表 の毒性ガスの圧力容器。

2)

設計圧力が 1 MPa を超える圧力容器。

3)

設計温度が 100  ℃を超える圧力容器。ただし,圧縮空気に関わるものでは 200  ℃,設計圧力が 0.2

MPa 未満のガスに関わるものでは 350  ℃を超えるものとすることができる。

h)  JIS G 5501:1995

JIS G 5502:2007 及び JIS G 5705:2000 に規定された鋼材は,次に掲げる圧力容器に

使用してはならない。

1)

表 の毒性ガスの圧力容器。


15

B 8240

:2015

2)

設計圧力が 0.2 MPa 以上の

表 の可燃性ガスの圧力容器。

3)

設計圧力が 1.4 MPa を超える

表 の可燃性ガス及び毒性ガスの圧力容器。

4)

設計温度が 0  ℃未満の圧力容器又は 250  ℃を超える圧力容器。ただし,当該圧力容器の最低使用温

度における使用圧力が設計圧力の 1/2.5 以下になる場合には,0  ℃未満を−50  ℃未満と読み替える

ことができる。

i)

附属書 及び附属書 に規定するダクタイル鉄鋳造品及びマレアブル鉄鋳造品は,安全弁,止め弁に

使用できるが,次に掲げる圧力容器に使用してはならない。

1)

設計圧力が 1.8 MPa を超える圧力容器。

2)

設計温度−5  ℃未満の圧力容器又は 350  ℃を超える圧力容器。ただし,当該圧力容器の最低使用温

度における使用圧力が設計圧力の 1/2.5 以下になる場合には,−5  ℃未満を−55  ℃未満と読み替え

ることができる。

3)

強度の可燃性又は強度の毒性をもった冷媒又はその濃溶液を取り扱うもの。

例  ノルマルブタン,イソブタン,プロパン,エタン,エチレン,又はこれらに類するもの(アン

モニアは除く。

j)

発生器で胴,鏡板,ドーム及びこれらに類する高温にさらされる耐圧部分を溶接加工するものは,JIS 

G 3103:2012

によるもの又はこれと同等以上の性質をもつ鋼材を使用する。ただし,最高設計温度が

350  ℃以下の発生器に対しては,次の材料を使用することができる。

1)

設計圧力が 1.6 MPa 以下の場合は,JIS G 3115:2010 のうち SPV235,SPV315 又は SPV355。この場

合,その材料の許容引張応力は,96.0 N/mm

2

とする。

2)

設計圧力が 1.0 MPa 以下の場合は,JIS G 3106:2008 のうち SM400A,SM400B 又は SM400C,JIS G 

3101:2010

のうち SS330 又は SS400。この場合,その材料の許容引張応力は,それぞれ 96.0 N/mm

2

及び 78.4 N/mm

2

とする。


表 6−炭素鋼及び低合金鋼の許容引張応力 

[棒・板・帯]

規格名称

種類の

記号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269  −196  −100  −80  −60 −45 −30 −10 −5

0

40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 3101

一 般 構 造 用

圧延鋼材

SS330

 82  82  82  82  82  82  82  82  82  82  82  82   82   82  −

− SS330

SS400

100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100  −

− SS400

JIS G 3103

ボ イ ラ 及 び

圧 力 容 器 用

炭 素 鋼 及 び

モ リ ブ デ ン

鋼鋼板

SB410

102 102 102 102 102 102 102 102 102 102 102 102  102  102   97  88  76  57 −

− SB410

SB450

112 112 112 112 112 112 112 112 112 112 112 112  112  112  106  95  80  58 −

− SB450

SB480

120 120 120 120 120 120 120 120 120 120 120 120 120 120 113 101  84  58 −

− SB480

SB450M

112 112 112 112 112 112 112 112 112 112 112 112 112 112 112 112 108 101 89

76

44

33

− SB450M

SB480M

120 120 120 120 120 120 120 120 120 120 120 120 120 120 120 120 115 106 91

76

44

33

− SB480M

JIS G 3106

溶 接 構 造 用

圧延鋼材

SM400A

100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100  −

− SM400A

SM400B

100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100  −

− SM400B

SM400C

100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100  −

− SM400C

SM490A

122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122  −

− SM490A

SM490B

122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122  −

− SM490B

SM490C

122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122  −

− SM490C

SM490YA

122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122  −

− SM490YA

SM490YB

122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122  −

− SM490YB

SM520B

130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130  −

− SM520B

SM520C

130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130  −

− SM520C

SM570

142 142 142 142 142 142 142 142 142 142 142 142 142 142 142 142  −

− SM570

JIS G 3115

圧 力 容 器 用

鋼板

SPV235

100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100  −

− SPV235

SPV315

122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122  −

− SPV315

1) 6)

142 142 142 142 142 132 130 127 127 126 126 126 126 126 126 126  −

SPV355

130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130 130  −

− SPV355

1) 6)

160 160 160 160 155 151 147 143 143 143 143 143 143 143 143 143  −

SPV450

142 142 142 142 142 142 142 142 142 142 142 142 142 142 142 142  −

− SPV450

1) 6)

182 182 182 182 177 173 169 163 163 163 163 163 163 163 163 163  −

SPV490

152 152 152 152 152 152 152 152 152 152 152 152 152 152 152 152  −

− SPV490

1) 6)

195 195 195 195 189 185 179 175 175 175 175 175 175 175 175 175  −

JIS G 3126

低 温 圧 力 容

器 用 炭 素 鋼

鋼板

SLA235A

100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100  −

− SLA235A

SLA235B

− 100

100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100

100 100 −

− SLA235B

SLA325A

− 110

110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110

110

110 −

− SLA325A

1)

− 140

140 140 140 140 140 136 133 129 126 126 126 126 126 126 126

126 126 −

SLA325B

− 110 110

110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110

110

110 −

− SLA325B

1)

− 140 140

140 140 140 140 140 136 133 129 126 126 126 126 126 126 126

126 126 −

SLA360

− 122 122

122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122

122 122 −

− SLA360

1)

156

156 156 156 156 156 156 151 148 144 140 140 140 140 140 140 140

140

140

JIS G 3131

熱 間 圧 延 軟

鋼 板 及 び 鋼

SPHC

 69  69  69  69 −

−  −  −  −

− SPHC

SPHD

 69  69  69  69 −

−  −  −  −

− SPHD

SPHE

 69  69  69  69 −

−  −  −  −

− SPHE

16

B 82

40

201

5


17

B 8240

:2015

表 6−炭素鋼及び低合金鋼の許容引張応力(続き) 

規格名称

種類の

記号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269  −196  −100  −80  −60 −45 −30 −10 −5

0

40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 3141

冷 間 圧 延 鋼

板及び鋼帯

SPCD

69

69

69

69

69

69

69

69

−  −  −  −

− SPCD

SPCE

69

69

69

69

69

69

69

69

−  −  −  −

− SPCE

JIS G 4051

機 械 構 造 用

炭素鋼鋼材

S10C

2)

78

78

78

78

78

78

78

78

78

78

78

78

78

78 78 78 76

71

61

50

− S10C

S12C

2)

92

92

92

92

92

92

92

92

92

92

92

92

92

92 92 92 89

80

70

56

− S12C

S15C

2)

78

78

78

78

78

78

78

78

78

78

78

78

78

78 78 78 76

71

61

50

− S15C

S17C

2)

100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100  95

86

75

57

− S17C

S20C

2)

92

92

92

92

92

92

92

92

92

92

92

92

92

92 92 92 89

80

70

56

− S20C

S22C

2)

110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110  98

94

79

57

− S22C

S25C

2)

100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100  95

86

75

57

− S25C

S28C

2)

118 118 118 118 118 118 118 118 118 118 118 118 118 118 118 118 110 99

82

58

− S28C

S30C

2)

110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110  98

94

79

57

− S30C

[鍛造品]

規格名称

種類の

記号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269  −196  −100  −80  −60 −45 −30 −10 −5

0

40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 3201 

炭 素 鋼 鍛 鋼

SF340A

3)

 85  85  85  85  85  85  85  85  85  85  85  85  85   85   85   79  75  64 51

− SF340A

SF390A

 98  98  98  98  98  98  98  98  98  98  98  98  98   98   98  −

− SF390A

3)

 98  98  98  98  98  98  98  98  98  98  98  98  98  98   98   98   93  84  73 56

SF440A

110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110  −

− SF440A

3)

110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 104  94  81 57

SF490A

122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122  −

− SF490A

3)

122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 115 102  84 58

JIS G 3202 

圧 力 容 器 用

炭 素 鋼 鍛 鋼

SFVC2B

122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122 121 113 101  84 67

− SFVC2B

JIS G 3204 

圧 力 容 器 用

調 質 型 合 金

鋼鍛鋼品

SFVQ1A

5)

138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 132 −

− SFVQ1A

SFVQ2A

5)

138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138 132 58

− SFVQ2A

 
 
 
 
 
 
 
 

17

B 82

40

201

5


表 6−炭素鋼及び低合金鋼の許容引張応力(続き) 

[管]

規格名称

種類の

記号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269  −196  −100  −80  −60 −45 −30 −10 −5

0

40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 3452

配 管 用 炭 素

鋼鋼管

SGP E

 61  61  61  61  61  61  61  61  61  61  61  61   61   61  −

− SGP

B

 47  47  47  47  47  47  47  47  47  47  47  47   47   47  −

JIS G 3454

圧 力 配 管 用

炭素鋼鋼管

STPG370

S

 92  92  92  92  92  92  92  92  92  92  92  92  92  92   92   92  −

− STPG370

 E

 78  78  78  78  78  78  78  78  78  78  78  78  78  78   78   78  −

STPG410

S

102 102 102 102 102 102 102 102 102 102 102 102 102 102 102 102  −

− STPG410

 E

 87  87  87  87  87  87  87  87  87  87  87  87  87  87   87   87  −

JIS G 3457

配 管 用 ア ー

ク 溶 接 炭 素

鋼鋼管

STPY400

4)

 70  70  70  70  70  70  70  70  70  70  70  70   70   70  −

− STPY400

JIS G 3460

低 温 配 管 用

鋼管

STPL380

S

−   95

 95  95  95  95  95  95  95  95  95  95  95 −

−  −  −  −

− STPL380

E

−   81

 81  81  81  81  81  81  81  81  81  81  81 −

−  −  −  −

STPL450

S

− 112 112

112

112 112 112 112 112 112 112 112 112 112 112 112 −

−  −  −  −

− STPL450

JIS G 3461

ボイラ・熱交

換 器 用 炭 素

鋼鋼管

STB340 S −

 85  85  85  85  85  85  85  85  85  85  85  85  85  85   85   85  82

76

66

53

− STB340

 E

 72  72  72  72  72  72  72  72  72  72  72  72  72  72   72   72  70

64

56

45

STB410 S −

102 102 102 102 102 102 102 102 102 102 102 102 102 102 102 102  97

88

76

57

− STB410

 E

 87  87  87  87  87  87  87  87  87  87  87  87  87  87   87   87  82

75

64

48

JIG G 3464

低 温 熱 交 換

器用鋼管

STBL380

S

−   95

 95  95  95  95  95  95  95  95  95  95  95 −

−  −  −  −

− STBL380

E

−   81

 81  81  81  81  81  81  81  81  81  81  81 −

−  −  −  −

STBL450

S

− 112 112

112

112 112 112 112 112 112 112 112 112 112 112 112 −

−  −  −  −

− STBL450

[低合金鋼鋼材]

規格名称

種類の

記号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269  −196  −100  −80  −60 −45 −30 −10 −5

0

40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 4053

機 械 構 造 用

合金鋼鋼材

SCr430

2)

195 195 195 195 195 195 195 195 195 195 195 195 195 195 195 195 195 195 195 −

− SCr430

SCr435

2)

220 220 220 220 220 220 220 220 220 220 220 220 220 220 220 220 220 220 220 −

− SCr435

SCr440

2)

232 232 232 232 232 232 232 232 232 232 232 232 232 232 232 232 232 232 232 −

− SCr440

SCr445

2)

245 245 245 245 245 245 245 245 245 245 245 245 245 245 245 245 245 245 245 −

− SCr445

 
 
 
 
 
 
 
 

18

B 82

40

201

5


19

B 8240

:2015

表 6−炭素鋼及び低合金鋼の許容引張応力(続き) 

注記 1  この表の製造方法等の欄において,S は継目無鋼管,E は電気抵抗溶接管,B は鍛接管,A はアーク溶接管を表すものとする。 
注記 2  この表において,各温度の中間における許容引張応力の値は,比例計算によって計算するものとする。 
注記 3  この表の製造方法等の欄において示した数字は,それぞれ次の意味を表すものとする。

1)

降伏点から得られる許容応力の値を示す。

2)

この数値を用いる場合は,JIS G 0404 によって検査を行い,次表に示す引張強さ,降伏点を確認する。また,同表における括弧内の数値は,鋼材経,対
辺距離又は主体部の厚さが 100 mm を超え 200 mm 以下のものに適用する。

なお,JIS G 4051 において,S10C を除き,上段の値は鋼材径,対辺距離又は主体部の厚さが 100 mm 以下のものに,下段の値は鋼材径,対辺距離又

は主体部の厚さが 100 mm を超え 200 mm 以下のものに適用する。

規格名称

種類の記号

引張強さ(N/mm

2

) 降伏点(N/mm

2

JIS G 4051 

機械構造用炭素鋼鋼材

S10C 310  205 
S12C,S15C

370 (310)

235

S17C,S20C

400 (370)

245

S22C,S25C

440 (400)

265

S28C,S30C

470 (440)

285

JIS G 4053

機械構造用合金鋼鋼材

SCr430 780

635

SCr435 880

735

SCr440 930

785

SCr445 980

835

3)

この欄の値は,炭素含有量 0.35 %以下のものに適用する。

4)

この許容引張応力の値は,突合せ内外面自動サブマージアーク溶接によって製造されたもので,溶接継手の効率 0.7 を乗じて得られる値である。

5)

この欄の 0  ℃未満の値は機械的性質の衝撃試験において,試験温度を当該設備の設計温度以下で実施し,満足した場合に適用することができる。

6)

この欄の値は,厚さが 50 mm 以下のものに適用する。

 
 
 
 
 
 
 
 
 

19

B 82

40

201

5


表 7−高合金鋼の許容引張応力 

[棒・板・帯]

規格名称

種類の

記号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269  −196  −100  −80  −60 −45 −30 −10 −5

0

40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 4303

ステンレス

鋼棒

SUS304

1) 2) 

5)

128  128  128  128  128 128 128 128 128 128 117 109 102  94  90  85  82  79  77  76   75   74   73  72  71  70  69  68 66

64

60

55

46

37

30

25

20

16

13

10 SUS304

SUS304L

109  109  109  109  109  109 109 109 109 109 109 109 104  97  90  83  76  73  69  66  63   62   60   59  57  56 −

− SUS304L

SUS316

1) 2) 

5)

128  128  128  128  128 128 128 128 128 128 117 110 105 100  97  94  91  88  85  83   81   79   77  76  75  74  72  71 69

67

66

64

58

47

37

29

21

16

12

9 SUS316

SUS316L

109  109  109  109  109  109 109 109 109 109 109 109 109 105  98  91  84  80  77  74  72   69   67   65  63  61  59 −

− SUS316L

SUS430

112 112 112 112 112 108 108 105 103 102 100  98  96  95  93   92   91   89  86  83  78  74  65 53

39

28

21

16

12

− SUS430

JIS G 4304

熱間圧延ス

テンレス鋼

板及び鋼帯

SUS304

1) 2) 

5)

128  128  128  128  128 128 128 128 128 128 117 109 102  94  90  85  82  79  77  76   75   74   73  72  71  70  69  68 66

64

60

55

46

37

30

25

20

16

13

10 SUS304

1) 2) 

3) 5)

128  128  128  128  128 128 128 128 128 128 119 114 111 107 105 103 102 101 100  99   99   98   98  97  96  95  94  93 89

82

71

57

46

37

30

25

20

16

13

10

SUS304L

109  109  109  109  109  109 109 109 109 109 109 109 104  97  90  83  76  73  69  66  63   62   60   59  57  56 −

− SUS304L

3)

109  109  109  109  109  109 109 109 109 109 109 109 109 109 109 107 104 101  98  95  91   88   85   82  79  76 −

SUS309S

1) 2)

128  128  128  128  128 128 128 128 128 128 121 116 113 109 106 103 101  98  96  93   91   89   87  86  84  82  80  78 74

65

54

42

33

25

21

17

13

10

8

6 SUS309S

1) 2) 

3)

128  128  128  128  128 128 128 128 128 128 123 118 116 113 112 110 109 107 107 106 105 105 104 103 103 101  97  89 80

67

54

42

33

25

21

17

13

10

8

6

SUS316

1) 2) 

5)

128  128  128  128  128 128 128 128 128 128 117 110 105 100  97  94  91  88  85  83   81   79   77  76  75  74  72  71 69

67

66

64

58

47

37

29

21

16

12

9 SUS316

1) 2) 

3) 5)

128  128  128  128  128 128 128 128 128 128 124 119 117 115 113 112 111 110 110 110 110 110 110 109 107 106 103 101 98

94

88

78

63

47

37

29

21

16

12

9

SUS316L

109  109  109  109  109  109 109 109 109 109 109 109 109 105  98  91  84  80  77  74  72   69   67   65  63  61  59 −

− SUS316L

3)

109  109  109  109  109  109 109 109 109 109 109 109 109 109 109 106 102 100  97  96  94   93   92   91  89  87  85 −

SUS410

110 110 110 110 110 108 106 105 103 102 100  98  96  95  93   92   91   89  86  83  78  74  65 52

37

26

18

11

7

− SUS410

SUS430

112 112 112 112 112 108 106 105 103 102 100  98  96  95  93   92   91   89  86  83  78  74  65 53

39

28

21

16

12

− SUS430

[管]

規格名称

種類の

記号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269  −196  −100  −80  −60 −45 −30 −10 −5

0

40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 3459

配管用ステ

ンレス鋼鋼

SUS304TP

1) 

2) 5)

− 128 128 128

128

128 128 128 128 128 128 117 109 102 94

90

85

82

79

77

76

75 74 73

72

71

70

69

68

66

64

60

55

46

37

30

25

20

16

13

10 SUS304TP

 W

1) 

2) 4) 

5)

109  109  109  109  109 109 109 109 109 109  99  92  86 80

76

73

70

68

66

64

64  63  62

61

60

59

59

58

56

54

51

47

39

31

25

21

17

14

11

 9

SUS304HTP

S

128 128 128 128 128 117 109 102 94

90

85

82

79

77

76

75 74 73

72

71

70

69

68

66

64

60

55

46

37

30

25

20

16

13

10 SUS304HTP

SUS304LTP

S 109 109 109

109

109

109 109 109 109 109 109 109 104

97 90

83

76

73

69

66

63

62

60

59

57

56

− SUS304LTP

 W

4)

 93   93   93   93   93   93  93  93  93  93  93  93  88  82 76

71

65

62

59

56

53

53  51  50

48

47

SUS316LTP

S 109 109 109

109

109

109 109 109 109 109 109 109 109 105 98

91

84

80

77

74

72

69

67

65

63

61

59

− SUS316LTP

 W

4)

 93   93   93   93   93   93  93  93  93  93  93  93  93  89 83

77

72

69

66

63

61

59  57  55

53

52

50

 
 

20

B 82

40

201

5


21

B 8240

:2015

表 7−高合金鋼の許容引張応力(続き) 

規格名称

種類の

記号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269  −196  −100  −80  −60 −45 −30 −10 −5

0

40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 3463

ボイラ・熱

交換器用ス

テンレス鋼

鋼管

SUS304TB

1) 

2) 5)

− 128 128 128

128

128 128 128 128 128 128 117 109 102

94 90

85

82

79

77

76

75 74 73

72

71

70

69

68

66

64

60

55

46

37

30

25

20

16

13

10 SUS304TB

 W

1)

2) 4) 

5)

109  109  109  109  109 109 109 109 109 109  99  92  86  80 76

73

70

68

66

64

64  63  62

61

60

59

59

58

56

54

51

47

39

31

25

21

17

14

11

9

SUS304HTB

S

128 128 128 128 128 117 109 102  94 90

85

82

79

77

76

75  74  73

72

71

70

69

68

66

64

60

55

46

37

30

25

20

16

13

10 SUS304HTB

SUS304LTB

S

109  109  109  109  109  109 109 109 109 109 109 109 104  97  90 83

76

73

69

66

63

62  60  59

57

56

− SUS304LTB

 W

4)

 93   93   93   93   93   93  93  93  93  93  93  93  88  82  76 71

65

62

59

56

53

53  51  50

48

47

SUS316TB

1) 

2) 5)

− 128 128 128

128

128 128 128 128 128 128 117 110 105 100 97

94

91

88

85

83

81 79 77

76

75

74

72

71

69

67

66

64

58

47

37

29

21

16

12

9 SUS316TB

 W

1)

2) 4) 

5)

109  109  109  109  109 109 109 109 109 109  99  93  89  85 83

80

77

76

73

71

70  68  66

64

64

63

61

60

59

57

56

54

49

40

31

25

18

14

10

8

SUS316HTB

S

128 128 128 128 128 117 110 105 100 97

94

91

88

85

83

81 79 77

76

75

74

72

71

69

67

66

64

58

47

37

29

21

16

12

9 SUS316HTB

SUS316LTB

S

109 109 109 109 109 109 109 109 109 109 109 109 109 105

98 91

84

80

77

74

72

69 67 65

63

61

59

− SUS316LTB

 W

4)

 93   93   93   93   93   93  93  93  93  93  93  93  93  89  83 77

72

69

66

63

61

59  57  55

53

52

50

SUS430TB

S

102 102 102 102 102 100  98  97  95 94

92

90

89

87

86

85  84  82

80

76

73

68

62

51

39

28

21

16

− SUS430TB

注記 1  この表の製造方法等の欄において,S は継目無鋼管,W は自動アーク溶接管又は電気抵抗溶接管を表すものとする。 
注記 2  この表において,各温度の中間における許容引張応力の値は,比例計算によって計算するものとする。 
注記 3  この表の製造方法等の欄において示した数字は,それぞれ次の意味を表すものとする。

1)

この欄の 550  ℃以上の値は,炭素の含有率が 0.04 %以上の材料に適用する。

2)

この欄の 525  ℃を超える値は,1 040  ℃以上の温度から急冷する固溶化処理を行った材料に適用する。

3)

この欄の値は,変形がある程度許容できる場合に適用することができる。

4)

この欄の 350  ℃を超える値は,溶加材を用いない自動アーク溶接によって製造し,冷間加工後母材及び溶接部の完全な耐食性を得るための最適な固溶
化処理を行った材料に適用する。

5)

−196  ℃を−253  ℃に読み替える。

 
 
 
 
 
 
 
 
 

21

B 82

40

201

5


表 8−鋳鋼品及び鋳鉄品の許容引張応力 

[鋳鋼品]

規格名称

種類の

記号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269 −196 −100  −80  −60 −45 −30 −10 −5

0

40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 5101 

炭素鋼鋳鋼

SC360

2)

 60  60  60  60  60  60  60  60  60  60  60  60  60   60   60  −

− SC360

3) 4)

 72  72  72  72  72  72  72  72  72  72  72  72  72   72   72   66  61  53 42

SC410

2)

 69  69  69  69  69  69  69  69  69  69  69  69  69   69   69  −

− SC410

3) 4)

 82  82  82  82  82  82  82  82  82  82  82  82  82   82   82   77  71  61 45

SC450

2)

 75  75  75  75  75  75  75  75  75  75  75  75  75   75   75  −

− SC450

3) 4)

 90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90   90   90   84  76  65 46

SC480

2)

 80  80  80  80  80  80  80  80  80  80  80  80  80   80   80  −

− SC480

3) 4)

 96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96   96   96   90  80  68 46

JIS G 5102

溶接構造用

鋳鋼品

SCW410

2)

 69  69  69  69  69  69  69  69  69  69  69  69  69   69   69  −

− SCW410

4)

 82  82  82  82  82  82  82  82  82  82  82  82  82   82   82  −

SCW480

2)

 80  80  80  80  80  80  80  80  80  80  80  80  80   80   80  −

− SCW480

4)

 96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96   96   96  −

SCW550

2)

 92  92  92  92  92  92  92  92  92  92  92  92  92   92   92  −

− SCW550

4)

110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110 110  −

SCW620

2)

104 104 104 104 104 104 104 104 104 104 104 104 104 104 104  −

− SCW620

4)

124 124 124 124 124 124 124 124 124 124 124 124 124 124 124  −

JIS G 5121

ステンレス

鋼鋳鋼品

SCS1

4) 6)

108 108 108 108 108 108 108 108 108 108 108 107 105 104 102 100  −

− SCS1

4) 7)

124 124 124 124 120 118 116 114 112 110 108 107 105 104 102 100 100  96  92 −

SCS13

4) 5)

88

88

88  88  88

88

 88  88  88  88  88  84  80  76  73  69  66  64  62  61   59   58  −

− SCS13

SCS14

4) 5)

88

88

88  88  88

88

 88  88  88  88  88  86  82  78  76  75  74  73  73  73   72   71  −

− SCS14

SCS16

4) 5)

78

78

78  78  78

78

 78  78  78  78  78  78  78  78  76  75  74  73  73  73   72   71  −

− SCS16

SCS17

1) 4) 

5)

96

96

96  96  96

96

 96  96  96  96  91  88  86  84  83  81  80  78  76  75   73   72   70  69  67 66

65

62

58

52

43

33

26

21

17

14

10

 8

6

5 SCS17

SCS18

1) 4) 

5)

90

90

90  90  90

90

 90  90  90  90  84  81  80  78  76  76  75  73  72  70   69   67   65  65  63 61

60

59

57

55

51

45

38

33

26

21

14

10

7

5 SCS18

SCS19

4) 5)

78

78

78  78  78

78

 78  78  78  78  78  78  77  76  73  69  66  64  62  61   59   58  −

− SCS19

SCS21

1) 4) 

5)

96

96

96  96  96

96

 96  96  96  96  90  86  84  81  80  79  76  76  74  72   70   69   68  66  66 65

63

62

61

60

58

54

41

27

21

16

12

10

7

6 SCS21

JIS G 5151

高温高圧用

鋳鋼品

SCPH1

4) 8)

 82  82  82  82  82  82  82  82  82  82  82  82  82  82   82   81   77  71  60 45

− SCPH1

SCPH2

4) 8)

 96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96   96   96   90  80  67 46

− SCPH2

SCPH11

4) 8)

 90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90   90   90   90  90  86 80

72

− SCPH11

SCPH21

4) 8)

 96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96   96   96   96  96  94 88

79

63

44

29

21

− SCPH21

SCPH32

4) 8)

 96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96   96   96   96  96  94 88

79

67

51

38

27

15

15

 9

− SCPH32

SCPH61

4) 8)

124 124 124 124 124 124 124 124 124 124 124 124 124 124 124 124 124 112 105 84

62

47

36

27

21

15

10

 6

− SCPH61

JIS G 5152

低温高圧用

鋳鋼品

SCPL1

4) 8)

−   90

 90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90   90   90  −

− SCPL1

SCPL11

4) 8)

−   90   90

 90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90  90   90   90  −

− SCPL11

SCPL21

4) 8)

−   96   96   96

 96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96 −

−  −  −

− SCPL21

SCPL31

4) 8)

 96   96   96   96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96  96 −

−  −  −

− SCPL31

 
 

22

B 82

40

201

5


23

B 8240

:2015

表 8−鋳鋼品及び鋳鉄品の許容引張応力(続き) 

[鋳鉄品]

規格名称

種類の

記号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269 −196 −100  −80  −60 −45 −30 −10 −5

0

40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 5501

ねずみ鋳鉄

FC100

10

10

10

10

10

10

10

10

10

10

− FC100

FC150

15

15

15

15

15

15

15

15

15

15

−  −  −

− FC150

FC200

20

20

20

20

20

20

20

20

20

20

−  −  −

− FC200

FC250

25

25

25

25

25

25

25

25

25

25

−  −  −

− FC250

FC300

30

30

30

30

30

30

30

30

30

30

−  −  −

− FC300

FC350

35

35

35

35

35

35

35

35

35

35

−  −  −

− FC350

JIS G 5705

可鍛鋳鉄品

FCMP44-06

44

44

44

44

44

44

44

44

44

44

44

44

− FCMP44-06

FCMP49-04

49

49

49

49

49

49

49

49

49

49

49

49

−  −  −

− FCMP49-04

FCMP54-03

54

54

54

54

54

54

54

54

54

54

54

54

−  −  −

− FCMP54-03

FCMP59-03

59

59

59

59

59

59

59

59

59

59

59

59

−  −  −

− FCMP59-03

附属書 A 
ダクタイル

鉄鋳造品

FCD-S

66

66

66

66

66

66

66

66

66

66

66

66

66

66

66 66 −

− FCD-S

附属書 B 
マレアブル

鉄鋳造品

FCMB-S35

54

54

54

54

54

54

54

54

54

54

54

54

54

54

54 54 −

− FCMB-S35

FCMB-S37

58

58

58

58

58

58

58

58

58

58

58

58

58

58

58 58 −

− FCMB-S37

注記 1  この表において,各温度の中間における許容引張応力の値は,比例計算によって計算するものとする。 
注記 2  この表の製造方法等の欄において示した数字は,それぞれ次の意味を表すものとする。

1)

この欄の 550  ℃以上の値は,炭素の含有率が 0.4 %以上の材料に適用する。

2)

この欄の許容引張応力の値は,鋳造係数 0.67 を乗じて得られる値である。

3)

この欄の値を用いる場合は,次の表の化学成分を満足しなければならない。ただし,C の含有率が最高値より 0.01 %減じるごとに Mn の含有量を次表の

最高値より 0.04 %増加させてもよいが,Mn の含有量は 1.10 %を超えてはならない。また,不純物に含まれる Ni,Cr,Cu はそれぞれ 0.5 %以下に,そ

れらの和を 1.0 %以下に限定する。

種類

成分

C Si Mn P  S

SC360 0.25

%以下 0.60 %以下 0.70 %以下 0.04 %以下 0.04 %以下

SC410

  

SC450 0.35

%以下 0.60 %以下 0.70 %以下 0.04 %以下 0.04 %以下

SC480

  

 
 
 

23

B 82

40

201

5


表 8−鋳鋼品及び鋳鉄品の許容引張応力(続き) 

4)

この欄の許容引張応力の値は鋳造係数 0.8 を乗じて得られる値である。ただし,次の表の試験を行った場合には鋳造係数 0.9 又は 1.0 をとることができ

る。

試験

鋳造係数

注 による場合 0.9 
注 による場合 0.9 
注 及び注 による場合 0.9 
注 及び注 による場合 1 
注 1  注 に従って製品を抜き取り JIS G 0581 によって放射線透過試験を行い,同規格

に定める種類の欠陥に対してそれぞれ 3 級以上に合格しなければならない。

注 2  製品全数を JIS G 0581 によって放射線透過試験を行い,同規格に定める種類の欠

陥に対してそれぞれ 3 級以上に合格しなければならない。

注 3  注 に従って製品を抜き取り 10.8.4.5 に準じて磁粉探傷試験を行うか又は 10.8.4.6

に準じて浸透探傷試験を行い合格しなければならない。

注 4  製品全数を 10.8.4.5 に準じて磁粉探傷試験を行うか又は 10.8.4.6 に準じて浸透探傷

試験を行い合格しなければならない。

注 5  抜取検査は,新しい設計の木型ごとに最初に作った 5 個のうち,3 個以上を,それ

以降の製造においては 5 個又はその端数ごとに 1 個を取り,欠陥の現れやすい部

分について検査を行う。

5)

−30  ℃を超える低温で使用する場合は,次の衝撃試験を満足しなければならない。

a) 

衝撃試験片及び衝撃試験方法 

衝撃試験片は JIS Z 2242 に規定する V ノッチ試験片とし,衝撃試験方法は,JIS Z 2242 による。

b) 

衝撃試験片採取 

衝撃試験片の採取は JIS G 5121 の 12.4.1 に規定する供試材の採り方に基づく供試材より採取する。

c) 

衝撃試験温度 

衝撃試験は当該設備の設計温度以下で行わなければならない。

d) 

合格基準 

3 個の試験片について衝撃試験を行い,それらの吸収エネルギー値は表 40 に示す最小吸収エネルギー値以上でなければならない。

6)

この欄の値は,熱処理を熱処理条件の記号 T1 で行った材料に適用する。

7)

この欄の値は,熱処理を熱処理条件の記号 T2 で行った材料に適用する。

8)

−70  ℃を−80  ℃と読み替える。

 

24

B 82

40

201

5


25

B 8240

:2015

表 9−銅及び銅合金の許容引張応力 

[展伸材]

規格名称

記号

質別

規定最小引張強さ

(N/mm

2

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269 −196 −125 −80 −60 −45 −30 −10

0

40

75

100 125 150

175

200

225

250

275

300

325

350

375

400

425

450

475

500

JIS H 3100

銅及び銅合

金の板並び

に条

C1100P O

195 厚さ 0.5 mm 以上 30 mm 以下

46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 40

 38   35   34

 27

 21

C1100P

C1100R

195 厚さ 0.5 mm 以上 3 mm 以下

46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 40

 38   35   34

 27

 21

C1100R

C1201P O

195 厚さ 0.5 mm 以上 30 mm 以下

46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 40

 38   35   34

 27

 21

C1201P

C1201R

195 厚さ 0.5 mm 以上 3 mm 以下

46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 40

 38   35   34

 27

 21

C1201R

C1220P O

195 厚さ 0.5 mm 以上 30 mm 以下

46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 40

 38   35   34

 27

 21

C1220P

C1220R

195 厚さ 0.5 mm 以上 3 mm 以下

46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 46

 40

 38   35   34

 27

 21

C1220R

C4621P F

375 厚さ 0.8 mm 以上 20 mm 以下

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86   86   86

 43

 18

C4621P

345 厚さ 20 mm を超え 40 mm 以下

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86   86   86

 43

 18

315 厚さ 40 mm を超え 125 mm 以下 −

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79   79   79

 43

 18

C4640P F

375 厚さ 0.8 mm 以上 20 mm 以下

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86   86   86

 43

 18

C4640P

345 厚さ 20 mm を超え 40 mm 以下

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86   86   86

 43

 18

315 厚さ 40 mm を超え 125 mm 以下 −

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79   79   79

 43

 18

C6140P O

480 厚さ 4 mm 以上 50 mm 以下

120

120

120

120

120

120

120

120

120

120

120 120 120

120

118

114

110

C6140P

450 厚さ 50 mm を超え 125 mm 以下 −

113

113

113

113

113

113

113

113

113

113

113 113 113

113

110

106

101

C6161P O

490 厚さ 0.8 mm 以上 50 mm 以下

121

121

121

121

121

121

121

121

121

121

121 121 121

121

121

117

114

110

C6161P

450 厚さ 50 mm を超え 125 mm 以下 −

112

112

112

112

112

112

112

112

112

112

112 112 112

112

112

109

105

101

C6280P F

620 厚さ 0.8 mm 以上 50 mm 以下

138

138

138

138

138

138

138

138

138

135

134  127  119

110

101

 93

 84

 76

67

58

50

43

C6280P

590 厚さ 50 mm を超え 90 mm 以下

138

138

138

138

138

138

138

138

138

135

134  127  119

110

101

 93

 84

 76

67

58

50

43

550 厚さ 90 mm を超え 125 mm 以下 −

138

138

138

138

138

138

138

138

138

135

134  127  119

110

101

 93

 84

 76

67

58

50

43

C7060P F

275 厚さ 0.5 mm 以上 50 mm 以下

 69

 69

 69

 69

 69

 69

 69

 69

 69

 67

 66   64   62

 60

 59

 56

 55

 48

41

C7060P

C7150P F

345 厚さ 0.5 mm 以上 50 mm 以下

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 86

 77

 73   72   72

 72

 72

 72

 72

 72

72

72

72

72

72

72

C7150P

JIS H 3250

銅及び銅合

金棒

C3601BD

O

295 径 6 mm 以上 75 mm 以下

 74

 74

 74

 74

 74

 74

 74

 74

 74

 74

 69   68   68

 37

 18

C3601BD

C3602BE

F

315 径 6 mm 以上 75 mm 以下

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79   71   68

 37

 18

C3602BE

C3602BD

C3602BD

C3603BD

O

315 径 6 mm 以上 75 mm 以下

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79   71   68

 37

 18

C3603BD

C3604BE

F

335 径 6 mm 以上 75 mm 以下

 84

 84

 84

 84

 84

 84

 84

 84

 84

 84

 84   71   68

 37

 18

C3604BE

C3604BD

C3604BD

C3712BE

F

315 径 6 mm 以上

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79   73   73

 42

 33

C3712BE

C3712BD

C3712BD

C3771BE

F

315 径 6 mm 以上

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79   73   73

 42

 33

C3771BE

C3771BD

C3771BD

 
 
 
 
 
 
 

25

B 82

40

201

5


表 9−銅及び銅合金の許容引張応力(続き) 

規格名称

記号

質別

規定最小引張強さ

(N/mm

2

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269 −196 −125 −80 −60 −45 −30 −10

0

40

75

100 125 150

175

200

225

250

275

300

325

350

375

400

425

450

475

500

JIS H 3300

銅及び銅合

金の継目無

C1020T O

205 外径 4 mm 以上 100 mm 以下

41

41

41

41

41

41

41

41

41

41

35

33 33 32

27

21

C1020T

C1020TS

肉厚 0.3 mm 以上 30 mm 以下

C1020TS

C1100T O

205 外径 5 mm 以上 250 mm 以下

41

41

41

41

41

41

41

41

41

41

35

33 33 32

27

21

C1100T

C1100TS   肉厚 0.5 mm 以上 30 mm 以下

C1100TS

C1201T O

205 外径 4 mm 以上 250 mm 以下

41

41

41

41

41

41

41

41

41

41

35

33 33 32

27

21

C1201T

C1201TS

肉厚 0.3 mm 以上 30 mm 以下

C1201TS

C1220T O

205 外径 4 mm 以上 250 mm 以下

41

41

41

41

41

41

41

41

41

41

35

33 33 32

27

21

C1220T

C1220TS

肉厚 0.3 mm 以上 30 mm 以下

C1220TS

C1565T O

240 外径 4 mm 以上 250 mm 以下

47

47

47

47

47

47

47

47

47

47

45

44 43 42

C1565T

C1565TS

肉厚 0.15 mm 以上 30 mm 以下

C1565TS

C1862T O

270 外径 4 mm 以上 250 mm 以下

68

68

68

68

68

68

68

68

68

68

68

65 63 61

C1862T

C1862TS

肉厚 0.15 mm 以上 30 mm 以下

C1862TS

C5010T O

240 外径 4 mm 以上 250 mm 以下

47

47

47

47

47

47

47

47

47

47

42

41 39 39

C5010T

C5010TS

肉厚 0.15 mm 以上 30 mm 以下

C5010TS

C1020T OL 205 外径 4 mm 以上 100 mm 以下

41

41

41

41

41

41

41

41

41

41

35

33 33 32

27

21

C1020T

C1020TS

肉厚 0.3 mm 以上 30 mm 以下

C1020TS

C1201T OL 205 外径 4 mm 以上 250 mm 以下

41

41

41

41

41

41

41

41

41

41

35

33 33 32

27

21

C1201T

C1201TS

肉厚 0.3 mm 以上 30 mm 以下

C1201TS

C1220T OL 205 外径 4 mm 以上 250 mm 以下

41

41

41

41

41

41

41

41

41

41

35

33 33 32

27

21

C1220T

C1220TS

肉厚 0.3 mm 以上 25 mm 以下

C1220TS

C1020T 1/2H 245 外径 4 mm 以上 100 mm 以下

1)

61

61

61

61

61

61

61

61

61

61

61

61 61 60

59

56

C1020T

C1020TS

肉厚 0.3 mm 以上 25 mm 以下

C1020TS

C1100T 1/2H 245 外径 5 mm 以上 250 mm 以下

1)

61

61

61

61

61

61

61

61

61

61

61

61 61 60

59

56

Cl100T

C1100TS   肉厚 0.5 mm 以上 25 mm 以下

C1100TS

C1201T 1/2H 245 外径 4 mm 以上 250 mm 以下

1)

61

61

61

61

61

61

61

61

61

61

61

61 61 60

59

56

C1201T

C1201TS

肉厚 0.3 mm 以上 25 mm 以下

C1201TS

C1220T 1/2H 245 外径 4 mm 以上 250 mm 以下

1)

61

61

61

61

61

61

61

61

61

61

61

61 61 60

59

56

C1220T

C1220TS

肉厚 0.3 mm 以上 25 mm 以下

C1220TS

C1565T 1/2H 270 外径 4 mm 以上 250 mm 以下

1)

68

68

68

68

68

68

68

68

68

68

68

67 65 63

C1565T

C1565TS

肉厚 0.15 mm 以上 30 mm 以下

C1565TS

C1862T 1/2H 305 外径 4 mm 以上 250 mm 以下

1)

76

76

76

76

76

76

76

76

76

76

76

76 75 74

C1862T

C1862TS

肉厚 0.15 mm 以上 30 mm 以下

C1862TS

C5010T 1/2H 270 外径 4 mm 以上 250 mm 以下

1)

68

68

68

68

68

68

68

68

68

68

68

68 68 67

C5010T

C5010TS

肉厚 0.15 mm 以上 30 mm 以下

C5010TS

C1565T 3/4H 295 外径 4 mm 以上 250 mm 以下

1)

74

74

74

74

74

74

74

74

74

74

74

74 74 74

C1565T

C1565TS

肉厚 0.15 mm 以上 30 mm 以下

C1565TS

 
 
 
 

26

B 82

40

201

5


27

B 8240

:2015

表 9−銅及び銅合金の許容引張応力(続き) 

規格名称

記号

質別

規定最小引張強さ

(N/mm

2

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269 −196 −125 −80 −60 −45 −30 −10

0

40

75

100 125 150

175

200

225

250

275

300

325

350

375

400

425

450

475

500

JIS H 3300

銅及び銅合

金の継目無

C1862T 3/4H 325 外径 4 mm 以上 250 mm 以下

1)

 81

 81

 81

 81

 81

 81

 81

 81

 81

 81

 81

 81   81   81

C1862T

C1862TS

肉厚 0.15 mm 以上 30 mm 以下

C1862TS

C5010T 3/4H 295 外径 4 mm 以上 250 mm 以下

1)

 74

 74

 74

 74

 74

 74

 74

 74

 74

 74

 74

 74   74   74

C5010T

C5010TS

肉厚 0.15 mm 以上 30 mm 以下

C5010TS

C1020T H

315 外径 25 mm 以上 100 mm 以下

1)

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79   79   76

71

29

C1020T

C1020TS

肉厚 0.3 mm 以上 6 mm 以下

C1020TS

C1100T H

265 外径 5 mm 以上 100 mm 以下

1)

 64

 64

 64

 64

 64

 64

 64

 64

 64

 64

 64

 59   57   55

34

17

C1100T

C1100TS

肉厚 0.5 mm 以上 10 mm 以下

C1100TS

C1201T H

315 外径 25 mm 以下

肉厚 0.3 mm 以上 3 mm 以下

外径 25 mm を超え 50 mm 以下

肉厚 0.9 mm 以上 4 mm 以下

外径 50 mm を超え 100 mm 以下

肉厚 1.5 mm 以上 6 mm 以下

1)

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79   79   76

71

29

C1201T

C1201TS

C1201TS

C1220T H

1)

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79

 79   79   76

71

29

C1220T

C1220TS

C1220TS

C1565T H

400 外径 51 mm 以下

1)

100

100

100

100

100

100

100

100

100

100

100

100 100

98

C1565T

C1565TS

肉厚 0.15 mm 以上 4 mm 以下

C1565TS

C1565T

350 外径 51 mm を超え 100 mm 以下 1)

 88

 88

 88

 88

 88

 88

 88

 88

 88

 88

C1565T

C1565TS

肉厚 0.3 mm 以上 6 mm 以下

C1565TS

C1862T H

450 外径 51 mm 以下

1)

113

113

113

113

113

113

113

113

113

113

113

113 113 111

C1862T

C1862TS

肉厚 0.15 mm 以上 4 mm 以下

C1862TS

C1862T

400 外径 51 mm を超え 100 mm 以下 1)

100

100

100

100

100

100

100

100

100

100

C1862T

C1862TS

肉厚 0.3 mm 以上 6 mm 以下

C1862TS

C5010T H

400 外径 51 mm 以下

1)

100

100

100

100

100

100

100

100

100

100

100

100 100 100

C5010T

C5010TS

肉厚 0.15 mm 以上 4 mm 以下

C5010TS

C5010T

350 外径 51 mm を超え 100 mm 以下 1)

 88

 88

 88

 88

 88

 88

 88

 88

 88

 88

C5010T

C5010TS

肉厚 0.3 mm 以上 6 mm 以下

C5010TS

C4430T O

315 外径 5 mm 以上 250 mm 以下

 69

 69

 69

 69

 69

 69

 69

 69

 69

 69

 69   69   69

68

25

14

C4430T

C4430TS

肉厚 0.8 mm 以上 10 mm 以下

C4430TS

C6870T O

375 外径 5 mm 以上 250 mm 以下

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 81

 81   80   80

45

23

13

C6870T

C6870TS

肉厚 0.8 mm 以上 10 mm 以下

C6870TS

C6871T O

375 外径 5 mm 以上 250 mm 以下

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 81

 81   80   80

45

23

13

C6871T

C6871TS

肉厚 0.8 mm 以上 10 mm 以下

C6871TS

C6872T O

375 外径 5 mm 以上 250 mm 以下

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 81

 81   80   80

45

23

13

C6872T

C6872TS

肉厚 0.8 mm 以上 19 mm 以下

C6872TS

C7060T O

275 外径 5 mm 以上 50 mm 以下

 69

 69

 69

 69

 69

 69

 69

 69

 69

 67

 66   64   62

60

59

56

55

48

41

C7060T

C7060TS

肉厚 0.8 mm 以上 5 mm 以下

C7060TS

C7100T O

315 外径 5 mm 以上 50 mm 以下

 74

 74

 74

 74

 74

 74

 74

 74

 74

 73

 73   72   71

69

68

66

64

61

58

53

48

C7100T

C7100TS

肉厚 0.8 mm 以上 5 mm 以下

C7100TS

C7150T O

365 外径 5 mm 以上 50 mm 以下

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 82

 79

 77   76   75

73

71

70

68

67

66

66

65

C7150T

C7150TS

 肉厚 0.8 mm 以上 5 mm 以下                              C7150TS

 

27

B 82

40

201

5


表 9−銅及び銅合金の許容引張応力(続き) 

規格名称

記号

質別

規定最小引張強さ

(N/mm

2

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269 −196 −125 −80 −60 −45 −30 −10

0

40

75

100 125 150

175

200

225

250

275

300

325

350

375

400

425

450

475

500

JIS H 3320

銅 及 び 銅

合 金 の 溶

接管

C1220TW

O

205

35

35

35

35

35

35

35

35

35

30

28 28 27

24

18

C1220TW

C1220TWS

外径 4 mm 以上 76.2 mm 以下

C1220TWS

C1220TW

OL

肉厚 0.3 mm 以上 3.0 mm 以下

C1220TW

C1220TWS

C1220TWS

C1220TW

1/2H 245 外径 4 mm 以上 76.2 mm 以下

1)

52

52

52

52

52

52

52

52

52

52

52 52 51

50

47

C1220TW

C1220TWS

肉厚 0.3 mm 以上 3.0 mm 以下

C1220TWS

C1220TW

H

315 外径 4 mm 以上 76.2 mm 以下

1)

67

67

67

67

67

67

67

67

67

67

67 67 64

40

25

C1220TW

C1220TWS

肉厚 0.3 mm 以上 3.0 mm 以下

C1220TWS

C2600TW

O

275

59

59

59

59

59

59

59

59

59

59

59

C2600TW

C2600TWS

外径 4 mm 以上 76.2 mm 以下

C2600TWS

C2600TW

OL

肉厚 0.3 mm 以上 3.0 mm 以下

C2600TW

C2600TWS

C2600TWS

C2600TW

1/2H 375 外径 4 mm 以上 76.2 mm 以下

1)

79

79

79

79

79

79

79

79

79

79

79

C2600TW

C2600TWS

肉厚 0.3 mm 以上 3.0 mm 以下

C2600TWS

C2600TW

H

450 外径 4 mm 以上 76.2 mm 以下

1)

96

96

96

96

96

96

96

96

96

96

96

C2600TW

C2600TWS

肉厚 0.3 mm 以上 3.0 mm 以下

C2600TWS

C2680TW

O

295

63

63

63

63

63

63

63

63

63

63

63

C2680TW

C2680TWS

外径 4 mm 以上 76.2 mm 以下

C2680TWS

C2680TW

OL

肉厚 0.3 mm 以上 3.0 mm 以下

C2680TW

C2680TWS

C2680TWS

C2680TW

1/2H 375 外径 4 mm 以上 76.2 mm 以下

1)

79

79

79

79

79

79

79

79

79

79

79

C2680TW

C2680TWS

肉厚 0.3 mm 以上 3.0 mm 以下

C2680TWS

C2680TW

H

450 外径 4 mm 以上 76.2 mm 以下

1)

96

96

96

96

96

96

96

96

96

96

96

C2680TW

C2680TWS

肉厚 0.3 mm 以上 3.0 mm 以下

C2680TWS

C4430TW

O

315 外径 4 mm 以上 76.2 mm 以下

59

59

59

59

59

59

59

59

59

59

59 59 59

57

21

12

C4430TW

C4430TWS

肉厚 0.3 mm 以上 3.0 mm 以下

C4430TWS

C7060TW

O

275 外径 4 mm 以上 76.2 mm 以下

59

59

59

59

59

59

59

59

59

57

56 55 52

51

50

48

43

39

29

C7060TW

C7060TWS

肉厚 0.3 mm 以上 3.0 mm 以下

C7060TWS

C7150TW

O

365 外径 4 mm 以上 76.2 mm 以下

70

70

70

70

70

70

70

70

69

66

64 64 64

62

61

59

59

57

57

C7150TW

C7150TWS

肉厚 0.3 mm 以上 3.0 mm 以下

C7150TWS

JIS H 5120

銅 及 び 銅

合金鋳物

CAC403

245

49

49

49

49

49

49

49

49

49

49

47 47 45

44

44

34

CAC403

2)

 (62) (62) (62) (62) (62) (62) (62) (62) (62) (62) (59)

(59)

(57) (55) (55) (43)

         

CAC406

195

39

39

39

39

39

39

39

39

39

39

39 39 34

31

26

26

CAC406

2)

 (49) (49) (49) (49) (49) (49) (49) (49) (49) (49) (49)

(47)

(43) (39) (33)

          

CAC407

215

49

49

49

49

49

49

49

49

49

49

47 47 45

44

44

34

CAC407

2)

(54) (54) (54) (54) (54) (54) (54) (54) (54) (54) (54)

(54)

             

注記 1  この表において,各温度の中間における許容引張応力の値は,比例計算によって計算するものとする。 
注記 2  この表の注の欄において示した数字は,次の意味を表すものとする。

1)

溶接継手の許容引張応力の値及び継手引張試験における最小引張強さは,質別 O の値を用いる。

2)

圧縮機,発生器及び容器以外の冷媒設備に用いる青銅鋳物の許容引張応力については,括弧内の値をとることができる。

28

B 82

40

201

5


29

B 8240

:2015

表 10−アルミニウム及びアルミニウム合金の許容引張応力 

[展伸材]

規格名称

記号

質別

規定最小

引張強さ

(N/mm

2

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269 −196 −125 −80 −60 −45 −30 −10

0

40

75

100

125 150 175

200

225

250

275

300

325

350

375

400

425

450

475

500

JIS H 4000

アルミニウム及び

アルミニウム合金

の板及び条

A1050P O

60

13

13

13

13

13

13

13

13

13

13

13

12

11 10

8

6

A1050P

 H12,H22 80

20

20

20

20

20

20

20

20

20

20

19

18

16 15 13

9

 H14,H24 95

24

24

24

24

24

24

24

24

24

24

24

22

21 18 13

9

A1070P O

55

10

10

10

10

10

10

10

10

10

10

10

 9

 8

 7

 6

5

A1070P

A1080P H12,H22 70

18

18

18

18

18

18

18

18

18

18

18

16

15 13 12

8

A1080P

 H14,H24 85

21

21

21

21

21

21

21

21

21

21

21

21

21 18 13

9

A1100P O

75

17

17

17

17

17

17

17

17

17

17

17

16

16 13 10

7

A1100P

 H12,H22 95

24

24

24

24

24

24

24

24

24

24

24

23

21 19 14

9

 H14,H24 120

30

30

30

30

30

30

30

30

30

30

30

27

25 19 14

9

JIS H 4080

アルミニウム及び

アルミニウム合金

継目無管

A1050TE H112

65 −

13

13

13

13

13

13

13

13

13

13

13

12

11 10

8

6

A1050TE

A1050TES

A1050TES

A1050TD O

60

13

13

13

13

13

13

13

13

13

13

13

12

11 10

8

6

A1050TD

A1050TDS H14

95  −

24

24

24

24

24

24

24

24

24

24

24

22

21 18 13

9

A1050TDS

A1070TE H112

55 −

10

10

10

10

10

10

10

10

10

10

10

 9

 8

 7

 6

5

A1070TE

A1070TES

A1070TES

A1070TD O

55

10

10

10

10

10

10

10

10

10

10

10

 9

 8

 7

 6

5

A1070TD

A1070TDS H14

85  −

21

21

21

21

21

21

21

21

21

21

21

21

21 18 13

9

A1070TDS

A1100TE H112

75 −

13

13

13

13

13

13

13

13

13

13

13

13

13 12

9

7

A1100TE

A1100TES

A1100TES

A1100TD O

75

13

13

13

13

13

13

13

13

13

13

13

13

13 12

9

7

A1100TD

A1100TDS

A1100TDS

JIS H 5202

アルミニウム合金

鋳物

鋳物 4 種 C

(質別)

AC4C-T6 220

(金型鋳物)

1)

44

44

44

44

44

44

44

44

44

44

42

36

鋳物 4 種 C

(質別)

液体化処理後

時効硬化処理

 200

(砂型鋳物)

1)

40

40

40

40

40

40

40

40

40

40

39

33

液体化処理後

時効硬化処理

(AC4C-T6W) 125

25

25

25

25

25

25

25

25

25

25

25

22

注記 1  この表において,各温度の中間における許容引張応力の値は,比例計算によって計算するものとする。 
注記 2  この表の注の欄において示した数字は,それぞれ次の意味を表すものとする。

1)

この許容引張応力の値は,溶接又は溶断したものには適用しない。溶接継手の許容引張応力の値及び継手引張試験における引張強さは,それぞれ W

を付した質別又は記号の値を用いる。

 
 
 
 
 
 

29

B 82

40

201

5


表 11−ボルト材の許容引張応力 

規格

名称

種類の

記号

製造方法

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269 −196 −100 −80  −60 −45 −30 −10 −5

0

40 75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G   

3101 

一 般 構

造 用 圧

延鋼材

SS400

≦16

−  62  62  62  62  62  62  62  62  62

−  −  −  −

− SS400

>16

≦40

−  59  59  59  59  59  59  59  59  59

−  −  −  −

>40

−  54  54  54  54  54  54  54  54  54

−  −  −  −

SS490

≦16

−  71  71  71  71  71  71  71  71  71

−  −  −  −

− SS490

>16

≦40

−  69  69  69  69  69  69  69  69  69

−  −  −  −

>40

−  64  64  64  64  64  64  64  64  64

−  −  −  −

SS540

≦16

− 100 100 100 100 100 100 100 100 100

−  −  −  −

− SS540

>40

−  98  98  98  98  98  98  98  98  98

−  −  −  −

JIS G   

4051 

機 械 構

造 用 炭

素 鋼 鋼

S25C N

1)

 67  67  67  67  67  67  67  67  67  67  67  67  67  67  67   67   67  −

− S25C

S35C H

1) 

 98  98  98  98  98  98  98  98  98  98  98  98  98  98  98   98   98  −

− S35C

S45C H

1) 

123 123 123 123 123 123 123 123 123 123 123 123 123 123 123 123 123  −

− S45C

JIS G   

4107 

高 温 用

合 金 ボ

ルト材

SNB5

≦100

2)

137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 119 105  78  58 44

33

25

19

13

9

− SNB5

SNB7

≦63

2) 3) 4) 6)

−  172  172  172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 163 146 122  94  69 44

32

− SNB7

>63

≦100

2) 3) 4) 6)

−  159  159  159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 158 142 139 116  92  69 44

32

>100

2) 4) 6)

−  129  129  129 129 129 129 129 129 129 129 129 129 129 129 129 129 129 129 129 129 129 129 128 124 114  92  69 44

32

SNB16

≦63

2) 5) 

172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 172 165 148 123 92

63

34

19

− SNB16

>63

≦100

2) 5) 

151 151 151 151 151 151 151 151 151 151 151 151 151 151 151 151 151 151 151 151 147 133 115 90

63

34

19

>100

2) 5) 

137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 137 130 119 105 87

63

34

19

JIS G   

4108 

特 殊 用

途 合 金

鋼 ボ ル

ト 用 鋼

SNB23-1

≦200

6) 

−  227  227  227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227  −

− SNB23-1

SNB23-2

≦240

6) 

−  214  214  214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214  −

− SNB23-2

SNB23-3

≦240

6) 

−  200  200  200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200  −

− SNB23-3

SNB23-4

≦240

6) 

−  186  186  186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186  −

− SNB23-4

 
 

30

B 82

40

201

5


31

B 8240

:2015

表 11−ボルト材の許容引張応力(続き) 

規格

名称

種類の

記号

製造方法

各温度(℃)における許容引張応力(N/mm

2

記号

温度

−269 −196 −100 −80  −60 −45 −30 −10 −5

0

40 75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G   

4108 

特 殊 用

途 合 金

鋼 ボ ル

ト 用 鋼

SNB23-5

≦150

6) 

− 165 165

165 165 165 165 165 165 165 165 165 165 165 165 165 165 165 165 165

165

165

− SNB23-5

>150

≦240

6) 

− 159 159

159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159

159

159

SNB24-1

≦200

6) 

− 227 227

227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227 227

227

227

− SNB24-1

SNB24-2

≦240

6) 

− 214 214

214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214 214

214

214

− SNB24-2

SNB24-3

≦240

6) 

− 200 200

200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200 200

200

200

− SNB24-3

SNB24-4

≦240

6) 

− 186 186

186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186 186

186

186

− SNB24-4

SNB24-5

≦150

6) 

− 165 165

165 165 165 165 165 165 165 165 165 165 165 165 165 165 165 165 165

165

165

− SNB24-5

>150

≦240

6) 

− 159 159

159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159 159

159

159

JIS G   

4303

ス テ ン

レ ス 鋼

SUS304

2) 3) 7)

103  103  103  103  103 103 103 103 103 103 103  95  90  86  82  79  75  73  71  68  66   64   61  59

67

56

53

52

50

49

48

46

43

38

30

23

18

14

10

 8

 6 SUS304

SUS316

2) 3) 7)

103  103  103  103  103 103 103 103 103 103 103 103 103  98  93  90  87  85  84  83  82   82   81  81

80

80

79

78

77

77

74

72

68

57

47

37

28

23

18

14

10 SUS316

SUS321

2) 3) 7)

103  103  103  103  103 103 103 103 103 103 103 103 103  98  93  90  87  85  84  83  82   82   81  81

80

80

79

78

77

77

74

72

68

52

34

25

20

15

12

 9

 8 SUS321

SUS347

2) 3) 7)

103  103  103  103  103 103 103 103 103 103 103 103 103  98  93  90  87  85  84  83  82   82   81  81

80

80

79

78

77

77

74

72

68

52

34

25

20

15

12

 9

 8 SUS347

JIS G   

4901

耐 食 耐

熱 超 合

金棒

NCF600

2) 7) 

 60   60   60   60   60  60  60  60  60  60  60  57  56  55  54  54  53  53  53  52  52   51   51  50

50

49

48

48

47

47

41

29

20

17

14

− NCF600

JIS H   

3250

銅 及 び

銅 合 金

の棒

C1020BE F

 18   18   18   18  18  18  18  18  18  18  15  14  13  13  13  13 −

−  −  −  −

− C1020BE

C1100BE F

 18   18   18   18  18  18  18  18  18  18  15  14  13  13  13  13 −

−  −  −  −

− C1100BE

C1201BE F

 18   18   18   18  18  18  18  18  18  18  15  14  13  13  13  13 −

−  −  −  −

− C1201BE

C1020BD O

 18   18   18   18  18  18  18  18  18  18  15  14  13  13  13  13 −

−  −  −  −

− C1020BD

C1100BD O

 18   18   18   18  18  18  18  18  18  18  15  14  13  13  13  13 −

−  −  −  −

− C1100BD

C1201BD O

 18   18   18   18  18  18  18  18  18  18  15  14  13  13  13  13 −

−  −  −  −

− C1201BD

JIS H   

4040

ア ル ミ

ニ ウ ム

及 び ア

ル ミ ニ

ウ ム 合

金 の 棒

及び線

A2014BD T6

 90   90   90   90   90  90  90  90  90  90  90  82  78  69  49  30  23 −

−  −  −  −

− A2014BD

A2024BD T4

>3

≦12

 78   78   78   78   78  78  78  78  78  78  78  74  72  67  54  43  34 −

−  −  −  −

− A2024BD

A2024BD T4

>12

≦100

 74   74   74   74   74  74  74  74  74  74  74  70  68  64  54  43  34 −

−  −  −  −

− A2024BD

A6061BD T6

 59   59   59   59   59  59  59  59  59  59  59  56  54  51  43  33  25 −

−  −  −  −

− A6061BD

31

B 82

40

201

5


表 11−ボルト材の許容引張応力(続き) 

注記 1  この表の製造方法等の欄において示した数字は,それぞれ次の意味を表すものとする。

1)

この数値を用いる場合は,JIS G 0404 の鋼材の検査通則の A 類によって検査を行い,所定の最小引張強さを確認した後に用いる。

2)

この許容応力は,強度だけを考慮して決められているので,通常の使用には耐えるが,長時間にわたり増締めせずに漏えいしないようにするには,

フランジとボルトのたわみ性及びリラクゼーション特性から決める応力(この許容応力より小さい。

)をとる必要がある。

3) 550

℃以上の値は,炭素含有量 0.04 %以上のもので,かつ 1 040  ℃以上の温度から急冷する固溶化処理を行った材料に適用する。

4) 550

℃を 538  ℃に読み替える。

5) 600

℃を 593  ℃に読み替える。

6)

−30  ℃を超える低温で使用する場合は,10.8.3.5 の衝撃試験を行い合格しなければならない。

7)

−196  ℃を超える低温で使用する場合は,10.8.3.5 の衝撃試験を行い合格しなければならない。

注記 2  この表の製造方法等の欄の N 又は H は熱処理の符号で N は焼きならし,H は焼入れ,焼戻しを示す。 
注記 3  この表の製造方法等の欄の不等号のついた数値は,種別寸法を示す。 
注記 4  ボルトの呼びが M30 以上の場合は,JIS B 0205-2 のメートル細目ねじのピッチ 3 mm 程度のものがよい。

32

B 82

40

201

5


33

B 8240

:2015

表 12−耐圧部分に用いる材料の最低許容温度 

材料の種類

呼び厚さ(mm)

最低許容温度(℃)

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材(SS)

13 以下

−20

13 を超え

26 以下

−10

26 を超え

50 以下

− 5

JIS G 3106

  溶接構造用圧延鋼材のうち A 種(SM-A)

13 以下

−40

13 を超え

26 以下

−30

26 を超え

70 以下

−20

70 を超えるもの

a)

−10

JIS G 3106

  溶接構造用圧延鋼材のうち B 種(SM-B)

13 以下

−50

13 を超え

26 以下

−45

26 を超え

70 以下

−35

70 を超えるもの

a)

−30

JIS G 3106

  溶接構造用圧延鋼材のうち C 種(SM-C)

13 以下

−55

JIS G 3115

  圧力容器用鋼板のうち SPV235,SPV315 13 を超え

26 以下

−50

JIS G 3126

  低温圧力容器用炭素鋼鋼板のうち SLA235A 26 を超え

50 以下

−40

50 を超えるもの

a)

−30

JIS G 3126

  低温圧力容器用炭素鋼鋼板のうち SLA235B

13 以下

−75

13 を超え

26 以下

−70

26 を超え

50 以下

−65

50 を超えるもの

a)

−60

JIS G 3126

  低温圧力容器用炭素鋼鋼板のうち SLA325A

13 以下

−75

13 を超え

26 以下

−70

26 を超え

32 以下

−65

32 を超えるもの

a)

−60

JIS G 3126

  低温圧力容器用炭素鋼鋼板のうち SLA325B 及び SLA360

13 以下

−90

13 を超え

26 以下

−85

26 を超え

32 以下

−80

32 を超えるもの

a)

−75

JIS G 3131

  熱間圧延軟鋼板及び鋼帯のうち SPHC,SPHD 及び SPHE

13 以下

−50

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯のうち SPCD 及び SPCE

3.2 以下

−50

JIS G 3201

  炭素鋼鍛鋼品 

−60

JIS G 3452

  配管用炭素鋼鋼管 

−25

JIS G 3454

  圧力配管用炭素鋼鋼管 

−50

JIS G 3457

  配管用アーク溶接炭素鋼鋼管 

8 以下

−25

JIS G 3460

  低温配管用鋼管のうち STPL380

−60

JIS G 3464

  低温熱交換器用鋼管のうち STBL380

−60

JIS G 4051

  機械構造用炭素鋼鋼材 

−60

JIS G 5101

  炭素鋼鋳鋼品 

−60

JIS G 5102

  溶接構造用鋳鋼品 

−60

JIS G 5152

  低温高圧用鋳鋼品のうち SCPL1

−60

JIS G 5152

  低温高圧用鋳鋼品のうち SCPL11

−80

JIS G 5501

  ねずみ鋳鉄品 

−50

JIS G 5502

  球状黒鉛鋳鉄品 

−50

JIS G 5705

  可鍛鋳鉄品のうち黒心可鍛鋳鉄品及び白心可鍛鋳鉄品

−50

附属書 及び附属書 に規定するダクタイル鉄鋳造品及びマレアブル
鉄鋳造品

−55

その他の鋳鉄品 

−50

a)

  この表に掲げる材料の種類で,規格に定める厚さを超えるものは,当該規格材料と同等の化学成分及び機械

的性質をもつものに限り,表の右欄の最低許容温度までの範囲内で使用することができる。


34

B 8240

:2015

5.4 

許容引張応力 

5.4.1 

一般 

計算に用いる材料の許容引張応力は,

表 6∼表 10 又は JIS B 8265:2010 の表 B.1 及び表 B.3 による。

なお,これらの表に示されていない材料についての許容引張応力などは,5.4.25.4.6 による。

注記  表 又は JIS B 8265:2010 の表 B.1 の材料の種類の欄に掲げるオーステナイト系ステンレス鋼鋼

材に対して,二つの許容引張応力値が示されているものがある。多少変形が生じても問題のな

いところに大きい方の値を用いてよい。

これらの材料の許容引張応力値は,設計温度における降伏点[又は 0.2 %耐力(

σ

Y

R

Y

]の 1/1.5

[溶接管に対しては (1/1.5)×0.85]の値を超えているが,90 %(溶接管に対しては 76.5 %)以

下の値となっている。フランジ,その他ひずみが大きく影響するものは,大きい方の応力値を

用いてはならない。

設計温度における材料の許容引張応力は,圧力容器の各部の設計計算に用いる各種許容応力の許容限界

を定める基本となるものである。許容引張応力の値に基づく各種許容応力の値は,5.55.8 による。

5.4.2 

クリープ領域に達しない設計温度における許容引張応力 

5.4.2.1 

鉄鋼材料(鋳造品,溶接管及び構造用品質のものを除く。)及び非鉄金属材料(溶接管を除く。) 

a)

室温以上の設計温度における許容引張応力は,次の値のうちの最小の値以下とする。

1)

常温における規定最小引張強さの 1/4 の値

2)

設計温度における引張強さの 1/4 の値

3)

常温における規定最小降伏点(又は 0.2 %耐力)の 1/1.5 の値

4)

設計温度における降伏点(又は 0.2 %耐力)の 1/1.5(又は 0.9 倍)の値

注記  設計温度における引張強さ又は設計温度における降伏点(又は 0.2 %耐力)は,規格値又は

試験データに基づいて,次によって求めた値とする。

設計温度における引張強さ=1.1

σ

T

R

T

設計温度における降伏点(又は 0.2 %耐力)=

σ

Y

R

Y

ここに,

σ

T

:  常温における規定最小引張強さ

σ

Y

:  常温における規定最小降伏点(又は 0.2 %耐力)

R

T

:  引張強さの温度によって変化する平均曲線を求め,その各温度におけ

る値の常温における値に対する比

R

Y

:  降伏点(又は 0.2 %耐力)の温度によって変化する平均曲線を求め,

その各温度における値の常温における値に対する比

b)

室温未満の設計温度における許容引張応力は,a) 1)  又は a) 3)  の値のうちのいずれか小さい方の値以

下の値とする。

5.4.2.2 

鉄鋼材料及び非鉄金属材料の溶接管 

鉄鋼材料及び非鉄金属材料の溶接管の許容引張応力は,次による。

a)

室温以上の設計温度における許容引張応力は,次の値のうちの最小の値以下とする。

1)

常温における規定最小引張強さの 0.85/4 の値

2)

設計温度における引張強さの 0.85/4 の値

3)

常温における規定最小降伏点(又は 0.2 %耐力)の 0.85/1.5 の値

4)

設計温度における降伏点(又は 0.2 %耐力)の値の 0.85/1.5(又は 0.85×0.9 倍)の値

注記  5.4.1 の注記参照。

b)

室温未満の設計温度における許容引張応力は,a) 1)  又は a) 3)  の値のうちのいずれか小さい方の値以


35

B 8240

:2015

下の値とする。

5.4.2.3 

鋳鋼品及び非鉄金属の鋳造品 

鋳鋼品及び非鉄金属の鋳造品の設計温度における許容引張応力の値は,5.4.2.1 によって求めた値に次に

規定する鋳造品質係数を乗じた値とする。

a)

材料規格の最小要求事項に従って試験した静置鋳造品に対する鋳造品質係数は 0.8 とする。遠心鋳造

品は,材料規格の最少要求事項に従って試験を行った上,熱処理後,表面を算術平均粗さ 6.35  μm 以

下に機械仕上げしなければならない。この場合の鋳造品質係数は 0.85 とする。

b)

炭素鋼,低合金鋼又は高合金鋼の鋳鋼品に対しては,a)  の要求事項に加えて次の追加試験を行えば,

より高い鋳造品質係数をとることができる。

1)

製品全数(1 個の場合を含む。

)の欠陥の現れやすい部分を JIS G 0581:1999 によって放射線透過試

験を行い,同規格に定める 3 種類の欠陥に対してそれぞれ 3 級以上に合格したものは,0.9 とするこ

とができる。

注記 1  欠陥の現れやすい部分とは,次の部分をいう。静置鋳造品では,断面が急激に変化する箇

所で,鋳造のための接合部,ライザー,ゲート又は注湯口の箇所である。遠心鋳造品では,

断面に何らかの急激な変化のある箇所と解釈し,各端末から少なくとも 76 mm の間の周辺

及び 76 mm 幅の円周帯を 1 か所追加した箇所をいい,他の試験方法で最も厳しい指示模様

が検出される範囲を含むものとする。

2)

製品全数(1 個の場合を含む。

)の全表面を JIS Z 2320-1:2007 によって磁粉探傷試験を行うか,又は

JIS Z 2343-1:2001

によって蛍光浸透探傷試験又は染色浸透探傷試験を行い,次の判定基準に合格し

たものは,0.9 とすることができる。

2.1)

円形状欠陥磁粉模様のある場合の欠陥の判定は,

表 13 に示す欠陥磁粉模様の最大長径の基準に適

合するとき合格とする。

2.2)

線状欠陥磁粉模様のある場合の欠陥の判定は,

表 13 に示す欠陥磁粉模様の最大長さの基準に適合

するとき合格とする。

2.3)

分散欠陥磁粉模様のある場合の欠陥の判定は,

表 13 に示す欠陥磁粉模様の長さの合計の基準に適

合するとき合格とする。

表 13−円形状欠陥磁粉模様及び線状欠陥磁粉模様の最大長さ又は長さの合計 

単位  mm

探傷部の呼び厚さ

欠陥磁粉模様の最大長径,最大長さ又は長さ

の合計

 20 以下

4

20 を超え 60 以下

8

60 を超えるもの 16

2.4)

浸透探傷試験の欠陥の判定は,磁粉探傷試験に準じる。ただし,割れ又はホットティアがある場

合は,不合格とする。

3)

新規設計又は変更設計の鋳型ごとに最初に作った 5 個のうち,3 個以上を,それ以降の製作におい

ては 5 個又はその端数ごとに 1 個をとり,欠陥の現れやすい部分について JIS G 0581:1999 による放

射線透過試験を行い,更に,JIS Z 2320-1:2007 による磁粉探傷試験又は JIS Z 2343-1:2001 による浸

透探傷試験を行い,それぞれ 1)  及び 2)  の規定による判定基準に合格したものは 0.9 とすることが


36

B 8240

:2015

できる。

4)

製品全数(1 個の場合を含む。

)について 1)  及び 2)  の規定による試験を行い,欠陥の判定に合格し

たものは 1.0 とすることができる。

c)

非鉄金属鋳造品,

附属書 及び附属書 に定めるダクタイル鉄鋳造品及びマレアブル鉄鋳造品に対し

ては,a)  の最少要求事項に加えて,次の 1)3)  を全て,又は 4)  を満たす場合は 0.9 とすることがで

きる。

1)

各鋳造品は,全表面及び機械加工又はきり穴で露出した部分を磁粉探傷試験又は浸透探傷試験を行

い,b) 2)  に規定する欠陥の判定に合格しなければならない。

2)

新設計又は変更設計の鋳型ごとに,最初に作った 5 個のうち 3 個以上を,それ以降の製作において

は 5 個又はその端数ごとに 1 個とり,欠陥の現れやすい部分の全てについて切断して,磁粉探傷試

験又は浸透探傷試験を行い,b) 2)  の判定基準に合格するか,又は放射線透過試験を行い,b) 1)  の

判定基準に合格しなければならない。

3)  2)

で放射線透過試験を行ったもの以外の残りの鋳造品は,欠陥の現れやすい部分を全て磁粉探傷試

験又は浸透探傷試験を行い,b) 2)  の判定基準に合格しなければならない。

4)  1

個の鋳造品に対しては,欠陥の現れやすい部分を全て放射線透過試験を行い,b) 1)  の判定基準に

合格しなければならない。

注記 2  例えば,管板のドリル穴(穴の間隔は,鋳造品の厚さ以下とする。)のように欠陥の現れ

やすい部分を全て磁粉探傷試験又は浸透探傷試験できるように機械加工されているもの

は,c) 2)  に規定の切断試験又は放射線透過試験の代わりにこの試験で代用してもよい。

5.4.2.4 

ねずみ鋳鉄品及び可鍛鋳鉄品 

ねずみ鋳鉄品及び可鍛鋳鉄品の許容引張応力は,次による。

a)

室温以上の設計温度における許容引張応力は,次の値のうちの小さい方の値以下とする。

1)

常温における規定最小引張強さの 1/10 の値

2)

設計温度における引張強さの 1/10 の値

注記  5.4.2.1 a)  の注記参照。

b)

室温未満の設計温度における許容引張応力は,a) 1)  の値とする。

c)

ねずみ鋳鉄品及び可鍛鋳鉄品には,鋳鉄品質係数を適用しない。

5.4.2.5 

ダクタイル鉄鋳造品及びマレアブル鉄鋳造品 

ダクタイル鉄鋳造品及びマレアブル鉄鋳造品の許容引張応力の値は,次による。

a)

室温以上の設計温度における許容引張応力は,次の値のうちの最小の値以下とする。

1)

常温における規定最小引張強さの 1/6.25 の値

2)

設計温度における引張強さの 1/6.25 の値

3)

常温における規定最小降伏点(又は 0.2 %耐力)の 1/1.5 の値

4)

設計温度における降伏点(又は 0.2 %耐力)の 1/1.5 の値

注記  5.4.2.1 a)  の注記参照。

b)

室温未満の設計温度における許容引張応力は,

a) 1)

又は a) 3)  の値のうちの小さい方の値以下とする。

5.4.2.6 

球状黒鉛鋳鉄品 

球状黒鉛鋳鉄品の 1 種及び 2 種の許容引張応力は,設計温度における引張強さの 1/8 の値以下とする。

5.4.3 

クリープ領域の設計温度における許容引張応力 

クリープ領域の設計温度における許容引張応力は,次の値のうちの最小の値以下とする。ただし,ねず


37

B 8240

:2015

み鋳鉄品,可鍛鋳鉄品,ダクタイル鉄鋳造品,マレアブル鉄鋳造品及び構造用品質の材料には適用しない。

a)

設計温度において 1 000 時間に 0.01 %のクリープひずみを生じる応力の平均値の 100 %

b)

設計温度において 100 000 時間でのクリープ破断応力の平均値の 67 %

c)

設計温度において 100 000 時間でのクリープ破断応力の最小値の 80 %

5.4.4 

ボルト材の許容引張応力 

5.4.4.1 

一般 

表 11 のボルト材の種類の記号欄に掲げる規格材料又はこれらと同等の材料の許容引張応力を定めるた

めの基準は,次による。

ただし,炭素鋼鋼材及び低合金鋼鋼材を使用し,JIS B 1051:2000 に適合するボルトの許容引張応力は,

温度−50  ℃以上,300  ℃以下(快削鋼の場合は,250  ℃以下)の範囲において,その日本工業規格に示さ

れた強度区分に応じて,それに対応する保証荷重応力の 1/3 をとることができる。

1)

常温における最小引張強さの 1/5

2)

常温における最小降伏点(又は 0.2 %耐力)の 1/4

5.4.4.2 

熱処理で強度を高めたボルト材 

熱処理で強度を高めたボルト材のクリープ領域未満の設計温度における許容引張応力は,次による。

a)

室温以上の設計温度における許容引張応力は,次の値のうちの最小の値以下とする。

1)

常温における規定最小引張強さの 1/5 の値

2)

設計温度における引張強さの 1/5 の値

3)

常温における規定最小降伏点(又は 0.2 %耐力)の 1/4 の値

4)

設計温度における降伏点(又は 0.2 %耐力)の 1/1.5 の値

注記 5.4.2.1 

a)

注記参照。

b)

室温未満の設計温度における許容引張応力は,a) 1)  又は a) 3)  の値のうちの小さい方の値以下の値と

する。

5.4.4.3 

焼なまししたボルト材 

焼なまししたボルト材のクリープ領域未満の設計温度における許容引張応力は,次による。

a)

室温以上の設計温度における許容引張応力は,次の値のうちの最小の値以下とする。

1)

常温における規定最小引張強さの 1/4 の値

2)

設計温度における引張強さの 1/4 の値

3)

常温における規定最小降伏点(又は 0.2 %耐力)の 1/1.5 の値

4)

設計温度における降伏点(又は 0.2 %耐力)の 1/1.5 の値

注記  5.4.2.1 a)  の注記参照。

b)

室温未満の設計温度における許容引張応力は,a) 1)  又は a) 3)  の値のうちの小さい方の値以下の値と

する。

5.4.4.4 

クリープ領域のボルト材 

クリープ領域のボルト材の設計温度における許容引張応力は,熱処理,ひずみ硬化又は焼なましのいか

んにかかわらず,5.4.3 の規定による。

5.4.5 

クラッド鋼 

クラッド鋼は,次による。c)  の式によって,合せ材又は肉盛溶接部を強度に算入することができる。

a)

突合せ溶接継手は,母材の溶接部の上に耐食金属を肉盛して,相互に十分溶融したもの。

b)

クラッド鋼は,次に掲げる JIS 規格材料又はこれと同等以上の材料とする。


38

B 8240

:2015

1)  JIS G 3601:2012

の 1 種

2)  JIS G 3602:2012

の 1 種

3)  JIS G 3603:2012

の 1 種

4)  JIS G 3604:2012

の 1 種

c)

合せ材又は肉盛溶接部を強度に算入する場合のクラッド鋼の許容引張応力は,次の式によって求める。

この場合,合せ材又は肉盛溶接部の許容引張応力が母材の許容引張応力より大きい場合には,クラッ

ド鋼の許容引張応力の値は,母材の許容引張応力の値を用いる。

c

b

c

c

b

b

t

t

t

t

+

+

=

σ

σ

σ

ここに,

σ

クラッド鋼の設計温度における許容引張応力(N/mm

2

σ

b

母材の設計温度における許容引張応力(N/mm

2

σ

c

合せ材又は肉盛溶接材の設計温度における許容引張応力
(N/mm

2

)で肉盛クラッドの場合の肉盛溶接材は,化学成分

の最も近い材料の値を用いる。

t

b

母材の呼び厚さ(mm)

t

c

合せ材の呼び厚さ又は肉盛溶接材の厚さから腐れ代を除い
た厚さ(mm)

5.4.6 

ライニング 

ライニングの厚さは,圧力容器の厚さの計算に算入してはならない。ただし,箇条 に規定する設計強

度の確認試験によって設計する場合,被試験品はライニング施工後の材料を用いてもよいものとし,厚さ

の補正は要しない。

5.5 

許容曲げ応力 

設計温度における材料の許容曲げ応力は,許容引張応力の値の 1.5 倍とする。ただし,別途定められて

いる規定

4)

 がある場合はそれによる。

4)

  別途定められている規定とは,適用法規又はその他の規格に定める規定をいう。

5.6 

許容せん断応力 

設計温度における材料の許容せん断応力の値は,許容引張応力の値の 0.8 倍の値とする。

5.7 

許容圧縮応力 

設計温度における材料の許容圧縮応力の値は,許容引張応力又は JIS B 8265:2010 の 4.3.3 で計算される

座屈応力のいずれか小さい方の値とする。

5.8 

許容支圧応力 

平均支圧応力に対する材料の設計温度における材料の許容支圧応力の値は,許容引張応力の値の 1.6 倍

の値とする。ただし,鋳鉄に対しては 2 倍の値とする。

圧力容器の構造 

6.1 

一般 

圧力容器(箇条 に規定する吸収冷凍装置の発生器などで,燃焼ガスその他の高温ガス又は高温の蒸気

によって加熱される熱交換器以外の圧力容器を含む。

)は,同時に作用する圧力と温度とを考慮した最も厳

しい組合せ条件に対して設計する。この場合,内圧又は外圧のほかに,必要に応じて,急激な圧力変動を

含む衝撃荷重,本体及び内容物の質量,取り付く附属物,防熱材,配管などの付加荷重,静水圧などの付

加圧力,風・地震荷重,振動,受台などによる応力,使用状態での熱の影響,外部から加えられる力など


39

B 8240

:2015

を考慮しなければならない。

6.2 

腐れ代 

腐れ代は,次による。

a)

腐れが予想される圧力容器の部分(管の部分を含む。以下,同じ。

)に対しては,計算厚さに腐れ代を

加えなければならない(設計厚さ)

b)

圧力容器の部分によって腐れの度合いが異なることが予想される場合には,その圧力容器の全ての部

分に同じ腐れ代をとらなくてもよい。

c)

腐れ代は,圧力容器又は管の別,使用材料の種類,耐食処理の種類及び程度並びに使用状態に応じて

定める値を

表 14 及び表 15 に示す。

表 14−圧力容器の腐れ代 

単位  mm

材料の種類

腐れ代

鋳鉄 1.0

直接風雨にさらされない部分で,耐食処理

を施したもの

0.5

被冷却液又は加熱熱媒に触れる部分 1.0

その他の部分 1.0

銅・銅合金,アルミニウム・アルミニウム合金,

ステンレス鋼,チタン

0.2

表 15−管の腐れ代 

単位  mm

材料の種類

腐れ代

ねじを切

った鋼管

呼び径 40A 以上のもの 1.5

呼び径 40A 未満のもの 1.0

ねじのな

い管

又は薄板
で構成さ

れる熱交

換器

鋼管又は

鋼板

配管が直接風雨にさらされ

ないもので,耐食塗装を施し

たもの

0.5

その他のもの 1.0

アルミニウム又はアルミニウム合金

管,銅合金管,ステンレス鋼管又は外
径が 15 mm 以下の耐食材料によるクラ

ッド管

0.2

ひれによって補強されるものであっ

て,腐食のおそれのない管又は板

0.1

6.3 

板の計算厚さの制限 

圧力容器の耐圧部に実際に使用する板の成形後の厚さは,

6.4

以降の当該各項で求めた計算厚さに腐れ代

を加えた厚さ,又は次に定める最小厚さに腐れ代を加えた厚さのいずれか大きい値以上とする。

a)

炭素鋼鋼板又は低合金鋼鋼板を使用する部分の最小厚さは,2.5 mm とする。

b)

高合金鋼鋼板又は非鉄金属板を使用する部分の最小厚さは,1.5 mm とする。

なお,箇条 に規定する設計強度の確認方法によって設計強度が確認されたものについては,箇条 

規定による。


40

B 8240

:2015

6.4 

 

6.4.1 

内圧を受ける円筒胴の胴板の計算厚さ 

内面に圧力を受ける円筒胴の胴板の計算厚さは,次の式による。

a)

内径を基準とする場合

P

PD

t

1.2

2

a

i

η

σ

b)

  外径を基準とする場合

P

PD

t

8

.

0

2

a

o

+

η

σ

a)

  及び

b) 

において,

t: 胴板の計算厚さ(mm)

P: 設計圧力(MPa)

D

i

円筒胴の内径(mm)

D

o

円筒胴の外径(mm)

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2

η

長手継手の溶接効率(

表 35

に示す。

)又はリガメ

ント効率(

7.10

による。

)のいずれか小さい値。

ただし,胴に管を使った場合の管の許容引張応力
値で溶接継手の効率が算入されているものは,

η

を 1.00 とする。

6.4.2 

円筒胴の周継手 

円筒胴の周継手の圧力に対する強さは,長手継手の 50 %以上なければならない。ただし,両端の鏡板が

管又は長手ステーで支えられ,周継手に作用する長手方向の力が,管又は長手ステーがない場合の 50 %以

下となる場合は,長手継手の強さの 35 %以上あればよい。

6.4.3 

外圧を受ける円筒胴の板の計算厚さ 

外圧を受ける円筒胴の板の計算厚さは,

JIS B 8265

:2010 の

5.2.3 a)

  による。

6.4.4 

外圧を受ける円筒胴又は円すい胴の強め輪 

円筒胴又は円すい胴の強め輪は,

JIS B 8265

:2010 の

5.2.5 a)

  による。

6.4.5 

横形容器の支持 

横形容器を支持する場合には,胴のごく一部に荷重が集中することを避けるように支持しなければなら

ない。

6.4.6 

内圧を受ける円すい胴 

内圧を受ける円すい胴各部(円すい胴は,円すい部,大径端部,小径端部及び必要がある場合には,強

め輪によって構成される部分をいう。

)の板の計算厚さは,

JIS B 8265

:2010 の

5.2.1 c)

  による。

6.4.7 

外圧を受ける円すい胴 

外圧を受ける円すい胴の板の計算厚さは,

JIS B 8265

:2010 の

5.2.3 c)

  による。

6.4.8 

 

管の計算厚さは,次による。

a)

  内圧を受ける管の計算厚さは,次の式による。

P

PD

t

0.8

2

a

o

η

σ

ここに,

t: 管の計算厚さ(mm)

D

o

管の外径(mm)

tP

σ

a

及び

η

6.4.1 a)

  及び

b)

  による。


41

B 8240

:2015

b)

  外圧を受ける管の計算厚さは,

6.4.3

による。この場合,の寸法は,

図 1

の L(mm)とする。

図 

ただし,アンモニア又は可燃性ガス以外のガスに用いられる外径 26 mm 以下の管であって,胴又は

管の内部に納められるもの(熱交換器の伝熱管など)については,次の

1)

  又は

2)

  のいずれか小さい

方によることができる。

1)

6.4.3

によって得られる計算厚さ。

2)

6.4.8 a)

  の規定を用いて得られる計算厚さの 1.5 倍以上の厚さを計算厚さとし,かつ,設計圧力の 2

倍以上の圧力で,箇条

8

による方法によって設計強度の確認を実施したもの。

c)

  管端にねじを切る場合のねじ部の最小厚さは,

6.4.8 a)

  又は

6.4.8 b)

  による計算厚さに腐れ代及びねじ

山の高さを加えたものとする。

d)

  管(非鉄金属を除く。)を曲げる場合,その最小曲げ半径 は,管の外径の 1.5 倍以上とする。

e)

  管を曲げ加工する場合の管の計算厚さは,次による。

1)

  管の曲げ部分の中心線における曲げ半径が当該管の外径の 4 倍未満の場合,内圧を受ける曲げ加工

をする前の管の計算厚さは,次の式による。

R

D

P

PD

t

4

1

0.8

2

o

a

o

η

σ

ここに,

t: 曲げ加工をする前の管の計算厚さ(mm)

D

o

管の外径(mm)

R: 管の中心線で測った曲げ半径(mm)

P

η

及び

σ

a

は,

6.4.1 a)

  及び

b)

  による。

2)

  管の曲げ部分の中心線における曲げ半径が当該管の外径の 4 倍未満の場合の外圧を受ける曲げ加工

をする前の管の計算厚さは,次の式による。

R

D

t

t

4

1

o

0

ここに,

t: 曲げ加工をする前の管の計算厚さ(mm)

D

o

管の外径(mm)

R: 管の中心線で測った曲げ半径(mm)

t

0

6.4.8 b)

  によって求められる管の計算厚さ(mm)

3)

  曲がり部分の中心線における曲げ半径が当該管の外径の 4 倍以上である場合の内圧を受ける管の曲

げ加工をする前の管の計算厚さは,

6.4.8 a)

  による。

4)

  曲がり部分の中心線における曲げ半径が当該管の外径の 4 倍以上である場合の外圧を受ける管の曲

げ加工をする前の管の計算厚さは,

6.4.8 b)

  による。

6.4.9 

管継手 

管継手は,次による。


42

B 8240

:2015

a) 

ねじ込み継手

  圧力容器に係る管継手のうち,鋼管と継手との結合に用いるねじ込み継手のねじは,

JIS B 0203

:1999 に適合するもの又はこれと同等以上のものであり,かつ,そのねじ込む山数は,

表 16

の上欄に掲げる管の呼び径に応じ,それぞれ

表 16

の中欄に掲げるところによる。

表 16

鋼管用ねじ込み継手の山数及び最小ねじ込み長さ 

管の呼び径

A 8  10 15

20

25

32

40

50

65

80 90 100

B

4

1

8

3

2

1

4

3

1

4

1

1

2

1

1

2

2

1

2

3

2

1

3

4

ねじ込み山数  6 6 6 6 6 6 6 8 8 10

10 12

ねじ込み長さ

(参考)

(mm)

8  8  11

11

14

14

14

18

18

23 23 28

b) 

ろう付け継手

  圧力容器に係る管継手のうち,管をろう付けする場合の最小はまり込み深さ及び配管

の外径と継手内径との差(隙間)は,

表 17

による。

表 17

ろう付け継手の最小はまり込み深さ及び隙間 

単位  mm

管の外径(A

最小はまり込み深さ(B

隙間(CA

5 以上

8 未満

6  0.05∼0.35

8 以上 12 未満

7

 12 以上 16 未満

8  0.05∼0.45

 16 以上 25 未満 10 
 25 以上 35 未満 12  0.05∼0.55 
 35 以上 45 未満 14 
 45 以上 55 未満 16  0.05∼0.65 
 55 以上 65 未満 19 
 65 以上 80 未満 22  0.05∼0.75 
 80 以上 105 未満 26 
 105 以上 140 未満 33  0.05∼0.85

ただし,一般の配管継手以外のろう付けで最小はまり込み深さが

表 17

によらない場合は,

JIS Z 

3192

:1999 によって確認したろう材と母材の組合せを使用し,

JIS Z 3621

:1992 によってろう付けする

場合に限り,次の式による。

(

)

η

τ

σ

A

t

A

t

B

s

s

=

ここに,

B: 継手の最小はまり込み深さ(mm)

t

s

弱い方の材料の最小厚さ(mm)


43

B 8240

:2015

A: 管の外径(mm)

σ: 弱い方の材料の引張強さ(N/mm

2

τ: ろう材のせん断強さ(N/mm

2

η: ろう付け継手の効率で,0.5 とする。

c) 

溶接用鋼製管継手

  溶接用鋼製管継手の形状及び最小曲率半径並びに使用の区分は,

JIS B 2311

:2009

又は

JIS B 2312

:2009 による。

6.5 

鏡板

管板及び蓋板 

6.5.1 

鏡板の厚さの制限 

鏡板の実際厚さは,全半球形のものを除き,その鏡板が取り付く胴板の継目無胴板としての計算厚さ以

上とする。

6.5.2 

鏡板の形の制限 

鏡板は,その形に応じ,それぞれ次の条件を満足しなければならない。

a)

  皿形鏡板(

図 2

参照)の形は,

図 2

による。

r≧3t    r≧0.06D

o

    R≦1.5D

o

ここに,

r:  鏡板のすみの丸みの内半径(mm)

t:  鏡板の計算厚さ(mm)

D

o

:  鏡板のフランジ部の外径(mm)

R:  皿形鏡板の中央部の内面の半径(mm)

図 2

皿形

b)

  半だ円体形鏡板(

図 3

参照)の形は

図 3

による。

3

2

h

D

ここに,

D:  鏡板の内面で測っただ円の長径(mm)

h:  鏡板の内面で測っただ円の短径の 1/2(mm)

図 3

半だ円体形


44

B 8240

:2015

c)

  円すい体形鏡板(大径端部に丸みを設けない場合)の形の制限は,

JIS B 8265

:2010 の

E.2.4 b) 1)

  によ

る。

d)

  平鏡板(

図 5

参照)は胴との取付方法によって,

図 5

a)

c)

  に示すすみの丸みの半径 r,及びフラ

ンジ部の長さ をもたなければならない。

e)

  フランジ部の長さ(

図 2

及び

図 3

の l)は,次による。

1)

  鏡板は胴との取付方法によって,

図 40

に示されたフランジ部の長さをもたなければならない。

2)

  鏡板の実際の厚さが突合せ溶接する胴の実際の厚さより厚い場合は,

図 38

に示す勾配をとるのに十

分な長さをもたなければならない。ただし,鏡板の実際の厚さが突合せ溶接する胴の実際の厚さ以

下の場合は,フランジ部を付ける必要はない。

f)

  皿形鏡板,半だ円体形鏡板又は全半球形鏡板に平たん部を設ける場合,その平たん部の直径は,

6.5.8.1 

a)

  の式で鏡板の計算厚さと C=0.25 を用いて逆算した の値を超えてはならない。

6.5.3 

中低面に圧力を受ける鏡板の計算厚さ 

球面の一部をなす中低面に圧力を受け,ステーを設けない鏡板の計算厚さは,次による。

a)

  皿形鏡板又は全半球形鏡板で補強を要する穴がないものは,次の式で求める。

P

PRW

t

0.2

2

a

η

σ

ここに,

t: 鏡板の計算厚さ(mm)

P: 設計圧力(MPa)

R: 皿形鏡板の中央部又は全半球形鏡板の内面の半径(mm)

W: 皿形の形状による係数で,次の式による。



r

R

W

3

4

1

r: 皿形鏡板のすみの丸みの内半径(mm)

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2

η

表 35

による鏡板に継手(胴に取り付ける継手を除く。

)があ

る場合の溶接効率。継手がない場合は 1.00 とする。

b)

  皿形鏡板又は全半球形鏡板で,補強を要する穴があるものは,次による。

1)

  強め材によって穴を補強する鏡板の計算厚さは,

6.5.3 a)

  による。

2)

  最大寸法 150 mm を超える穴があって,それを折込みフランジによって補強する鏡板の計算厚さは,

6.5.3 a)

  によって算定した計算厚さに,15 %(その値が 3 mm 未満のときは 3 mm)以上を加えた厚

さとする。この場合,鏡板の中央部の内面の半径が胴の内径の 80 %より小さいときは,鏡板の中央

部の内面の半径を胴の内径の 80 %とみなす。

c)

  半だ円体形鏡板で,補強を要する穴がないか,強め材で補強するものは,次の式で求める。

P

PDK

t

0.2

2

a

η

σ

ここに,

t: 鏡板の計算厚さ(mm)

D: 鏡板の内面で測った円の長径(mm)

K: 半だ円体の形状による係数で,次の式による。



2

2

2

6

1

h

D

K

h: 鏡板の内面で測っただ円の短径の 1/2(mm)

P

σ

a

及び

η

6.5.3 a)

  による。


45

B 8240

:2015

6.5.4 

内面に圧力を受ける円すい体形鏡板の計算厚さ 

円すい体形鏡板の計算厚さは,

JIS B 8265

:2010 の

5.2.2 f)

  による。

6.5.5 

中低面に圧力を受けるフランジ付皿形蓋板の計算厚さ 

中低面に圧力を受ける皿形蓋板で,締付ボルトで取り付けるフランジをもつものの計算厚さは,次によ

る。

a)

図 4 a)

  に示す蓋板は,次による。

1)

  鏡板の部分は,

6.5.3

による。

2)

  フランジの部分は,

6.9

及び

JIS B 8265

:2010 の

L.5

による。

b)

図 4 b)

c)

  又は

d)

  に示す蓋板は,次による。

1)

  鏡板の部分

η

σ

a

2

.

1

PR

t

ここに,

t: 蓋板の計算厚さ(mm)

P: 設計圧力(MPa)

R: 蓋板中央部の内面の半径(mm)

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2

η

表 35

による蓋板に継手がある場合の溶接効率。ただし,継手

のない場合は 1.0 とする。

2)

  フランジの部分

図 4 b)

  のものは,

6.9.3 b)

  による。

図 4 c)

  のものは,

6.9.3 c)

  による。

図 4 d)

  のものは,

6.9.3 d)

  による。

ただし,

図 4 c)

  のものについては,フランジ部の実際厚さは,鏡板部の計算厚さ以上とする。


46

B 8240

:2015

単位  mm

a) b) 

c) d) 

図 4

フランジ付皿形蓋板

6.5.6 

中高面に圧力を受ける鏡板の計算厚さ 

中高面に圧力を受け,球面の一部をなし,ステーを設けない鏡板の計算厚さは,次による。ここで,

a)

  及

b)

  の計算厚さのうち,いずれか大きい方の値とする。

a)

  その鏡板が中低面に圧力を受けるものとみなして

6.5.3

によって得られた計算厚さ

(鏡板に継手がない

場合は,継手効率を 1.00 として算定する。

)の 1.67 倍とする。

b)

  次の式によって算定した計算厚さ。

B

PR

t

ここに,

t:  鏡板の計算厚さ(mm)

P: 設計圧力(MPa)

B

JIS B 8265

:2010 の

E.4.3

において D

o

=2として求める係数

R: 鏡板の曲げ半径(mm)で,皿形鏡板ではその中央部の外半径,

全半球形鏡板ではその球体の外半径とする。半だ円形鏡板で
は,外面で測った長径の 倍とし,

表 18

による。


47

B 8240

:2015

表 18

D/(2h)

a)

 1.0 1.2 1.4 1.6 1.8 2.0 2.2 2.4 2.6 2.8 3.0

K

a)

  0.50 0.57 0.65 0.73

0.81

0.90

0.99

1.08

1.18 1.27 1.36

a)

  は半だ円体形鏡板の内面で測った長径(mm),はその内面で測った短径の 1/2(mm)。

表示の中間の値は,補間によって求める。

6.5.7 

外圧を受ける円すい体形鏡板の計算厚さ 

外面に圧力を受ける円すい体形鏡板の計算厚さは,

JIS B 8265

:2010 の

5.2.4 d)

  による。

6.5.8 

ステーによって支えられない平鏡板(平蓋板

平底板など)の計算厚さ 

6.5.8.1 

平鏡板の計算厚さ 

ステーによって支えられない平鏡板の形状は

図 5

に,また,その計算厚さは,次による[

図 5 l)

  及び

m)

  を除く。]。

a)

  円形平鏡板

a

σ

CP

d

t

b)

  円形以外の平鏡板

a

σ

ZCP

d

t

ここに,

t: 平鏡板の計算厚さ(mm)

P: 設計圧力にその部分における液頭圧を加えた圧力(MPa)

σ

a

設計温度における材料の許容引張応力(N/mm

2

d: 平鏡板の計算に用いる直径又は最小スパン(mm)(

図 5

照)

C: 平鏡板の取付方法によって定める定数で

図 5

による。

Z: 円形以外の平鏡板の修正係数で,次による。

D

d

Z

2.4

3.4−

(最大 2.5)

D: 円形以外の平鏡板において に直角に測った最大ス

パン(mm)


48

B 8240

:2015

平鏡板・平蓋板の形状

取付方法による定数 の値

a) 

胴の内径 が 600 mm 以下の円形平鏡板で胴と一体形

のもの,又は完全溶込み突合せ溶接するもの。ただし,r

≧1/4t,0.05≦t/d≦0.25 とする。 
C=0.13

b) 

フランジ付き円形又は非円形の平鏡板で胴と一体形の

もの,又は完全溶込み突合せ溶接とし,次の条件を満足

するもの。ただし,r≧3とする。

1)

フランジ部の長さ が次の 2)  及び 3)  以外のもの

で,フランジ部の勾配が 1/3 以下。C=0.17

2)

平鏡板が円形で,フランジ部の長さが次の式の Y

の値以上で,その勾配が 1/3 以下。C=0.10

t

d

t

t

Y



2

2

s

8

.

0

1

.

1

3)

平鏡板が円形で,フランジ部の長さが 2)  の の値
未満のときでも,胴板の厚さが溶接部の中心から

胴側へ

s

2

t

d・ 以上の長さにわたって次の式の値

以上で,フランジ部の勾配が 1/3 以下のもの。 
C=0.10

t

d

Y

t

t

1

.

1

12

.

1

s

c) 

フランジ付き円形又は非円形の平鏡板で,胴又は管に

両側重ね溶接し,次の条件を満足するもの。ただし,r
3とする。

1)

フランジ付き円形又は非円形の平鏡板で,胴又は

管に両側重ね溶接するもので,の制限がないも
の。C=0.20

2)

フランジ付き円形の平鏡板で,胴又は管に両側重

ね溶接するもので,フランジ部の長さが次の計算
式の の値以上のもの。C=0.13

t

d

t

t

Y



2

2

s

18

.

0

1

.

1

図 5

平鏡板

平蓋板の取付けの計算上の の値


49

B 8240

:2015

平鏡板・平蓋板の形状

取付方法による定数 の値

d) 

円形又は非円形の平板を胴,管などに完全溶込み溶接

したもの。ただし,t

c

=0.7t

s

又は 6 mm のいずれか小さい

値以上。C=0.33m(最小 0.20)

e) 

円形又は非円形の平鏡板を胴,管などの端部に両側す

み肉溶接したもの。

1)

円形の平鏡板の場合  C=0.33m(最小 0.20)

2)

非円形の平鏡板の場合  C=0.33

f) 

円形又は非円形の平鏡板を胴,管などの端部に両側す

み肉溶接したもの。

1)

円形の平鏡板の場合  C=0.33m(最小 0.20)

2)

非円形の平鏡板の場合  C=0.33

g) 

円形又は非円形の平鏡板を胴,管などの端部に完全溶

込み溶接したもの。ただし,t

c

=0.7t

s

又は 6 mm のうちい

ずれか小さい値以上。C=0.33m(最小 0.20)

h) 

円形の平鏡板を胴,管などの端部に溶接したもの。た

だし,ab≧2t

s

t

p

t

s

又は 6 mm のうちいずれか小さい

値以上。C=0.33m(最小 0.20)

図 5

平鏡板

平蓋板の取付けの計算上の の値

(続き)


50

B 8240

:2015

平鏡板・平蓋板の形状

取付方法による定数 の値

i) 

円形の平鏡板を胴,管などの端部に溶接したもの。た

だし,ab≧2t

s

,a≧t

s

t

p

t

s

又は 6 mm 以上のうちいず

れか小さい値以上とする。C=0.33

j) 

円形又は非円形の平鏡板を胴,管などの端部に溶接し

たもの。ただし,t

w

≧2t

r

t

w

≧1.25t

s

とする(ただし,t

より大きくする必要はない。

1)

円形の平鏡板の場合  C=0.33m(最小 0.20)

2)

非円形の平鏡板の場合  C=0.33

k) 

胴,管などのフランジにボルトで取り付けられた平蓋

板で左図の構造のもの。C=0.25

l) 

胴,管などのフランジにボルトで取り付けられた平蓋

板で左図の構造のもの。C=0.3

m) 

胴,管などのフランジにボルトで取り付けられた平蓋

板にガスケット溝を設けた左図の構造のもの。C=0.30

ここに,  t

s

:  胴板の実際の厚さ(mm)

t: 平鏡板・平蓋板の計算厚さ(mm)

t

r

:  継目なし胴の計算厚さ(mm)

r: 平鏡板のすみ部内半径(mm),

m: t

r

/t

s

の比

Y: タンジェントラインから測ったフランジ部の長さ(mm)

図 5

平鏡板

平蓋板の取付けの計算上の の値

(続き)


51

B 8240

:2015

6.5.8.2 

モーメントが生じる平蓋板の計算厚さ 

平蓋板が

図 5

l)

  及び

m)

  に示すように,胴,管などのフランジにボルトで取り付けられ,平蓋板にモ

ーメントが生じるものの計算厚さは,次の式による。

a)

  円形平蓋板

3

a

G

a

1.9

G

Wh

CP

G

t

σ

σ

b)

  円形以外の平蓋板

2

a

G

a

6

LG

Wh

ZCP

G

t

σ

σ

a)

  及び

b)

  において,

t: 平蓋板の計算厚さ(mm)

W: ボルト荷重(N)で,

JIS B 8265

:2010 の

附属書 G

による。

h

G

モーメントアーム(mm)で,ボルト穴中心円の
直径と との差の 1/2

L: ボルト穴の中心円の周長(mm)

C

図 5

による。

G: ガスケット反力のかかる位置を通る円の直径又

は最小スパン(mm)で

JIS B 8265

:2010 の

附属

書 G

による。

Z: 次の式によって求める数値

D

G

Z

4

.

2

4

.

3

=

(最大 2.5)

P及び

σ

a

は,

6.5.8.1

による。

また,この場合ボルト穴は,フランジの外径まで切り欠くことができる。

なお,

図 5 m)

  に示すように,平板にガスケット溝を設ける場合は,溝の深さを差し引いた厚さ t

n

は,次の式で算定される値より小さくなってはならない。

円形平蓋板の場合

G

Wh

t

a

G

n

1.9

σ

円形以外の平蓋板の場合

L

Wh

t

a

G

n

6

σ

図 5 l) 

及び

m)

  に示すように平蓋板にボルト荷重による曲げモーメントが生じる場合には,及び t

n

使用状態及びガスケット締付時の両方の場合について計算を行い,厚い方の値とする。この場合,使用状

態のときの 

JIS B 8265

:2010 の

附属書 G

の W

0

は設計圧力,

σ

a

は設計温度での材料の許容引張応力

として計算し,ガスケット締付時の 

JIS B 8265

:2010 の

附属書 G

の W

g

は 0,

σ

a

は常温での材料の

許容引張応力として計算する。

6.6 

管板及びステーによって支えられる板(箇条 に規定する発生器を除く。) 

6.6.1 

管板(管の外径が 61 mm 以下の場合)の強さ 

管板に取り付ける管の外径が 61 mm 以下の場合の管板の強さは,次による。

a)

  管端をエキスパンダ加工又は溶接して管を取り付ける管板(

6.6.4

に規定する場合を除く。

)の計算厚

さは,次による。

1)

  鋼製の管板の場合

12

8

d

t

=


52

B 8240

:2015

2)

  銅又は銅合金製の管板の場合

6

15

d

t

ここに,

t

管板の計算厚さ(mm)

d

管穴の直径(mm)

この場合,管の中心距離及び管の取付部の強さは,それぞれ次の b)  及び c)  を満足しなければな

らない。

b)

管端をエキスパンダ加工して管を取り付ける場合の管の中心距離は,材料の種類に応じ,次によって

求めた値以上とする。

1)

鋼製の管板の場合

d

t

p

4

1+

2)

管板に使用する鋼板の許容引張応力が 100 N/mm

2

以上で,かつ,これに取り付ける管は,光輝焼鈍

した銅管又はこれと同等以上の軟質の材料の管を使用する場合

d

t

p

2.8

1+

3)

銅又は銅合金製の管板の場合

d

t

p

8

1+

ここに,

p

管の最小中心距離(mm)

t

管板の実際厚さ(mm)

d

管穴の直径(mm)

c)

管端をエキスパンダ加工又は溶接して管を管板に取り付ける場合の強さは,次による。

1)

管端をエキスパンダ加工して取り付ける場合,次の式によって求めた管と管板との接触面の応力は,

材料の種類に応じ,それぞれ次に規定する許容値を超えてはならない。

dt

W

π

t

σ

ここに,

σ

t

接触面の応力(N/mm

2

d: 管の外径(mm)

t: 管板の実際厚さ(mm)

W: 1 本の管が支えるとみな

される荷重であって,次
の式によって得られる
値(N)

WP×面積 abcdefghijkla(mm

2

P: 設計圧力(MPa)

接触面の応力の許容値は,次による。

−  鋼製の管板と鋼製の管:

σ

t

=2.5 N/mm

2

−  鋼製,銅製又は銅合金製の管板と銅又は銅合金製の管:

σ

t

=1.2 N/mm

2

2)

  管端を溶接して取り付ける場合の強さは,材料の種類に応じ,次の式によって求めた当該溶接面に

作用する応力の値が,次に規定する許容値を超えてはならない。

dl

W

π

t

σ


53

B 8240

:2015

ここに,

σ

t

管端の溶接面に作用するせん断力(N/mm

2

d: 管の外径(mm)

l: 管の固定に有効な溶接部の長さ(mm)。ろう付けによって取

り付ける場合は,3 mm とする。

W: 1 本の管が支えるとみなされる荷重(N)であって,

c) 1)

  によ

る。

溶接面に作用する応力の許容値は,次による。

−  鋼製の管板と鋼製の管:管の許容引張応力の 40 %の値

−  鋼製,銅製又は銅合金製の管板と銅又は銅合金製の管:管の許容引張応力の 30 %の値

3)

  管の強さは,次の式によって求めた管に作用する応力の値が,次に規定する許容値を超えてはなら

ない。

A

W

1

.

1

σ

ここに,

σ

管に作用する力(N/mm

2

A: 管の断面積(mm

2

W: 1 本の管が支えるとみなされる荷重(N)であって

c) 1)

  によ

る。

管に作用する応力の許容値は,次による。

−  管に引張力が作用する場合:管の許容引張応力

−  管に圧縮力が作用する場合:

5.7

に規定する管の許容圧縮応力

6.6.2 

ステーによって支えられる板 

6.6.2.1 

棒ステー又は管ステーの支える荷重 

棒ステー又は管ステーの支える荷重は,次による。

a)

  規則的に配置されたステーが支える荷重は,ステーの中心を結ぶ線が作る面積から,ステーが占める

面積を差し引いた面積に,許容圧力を乗じた値とする。

b)

  不規則に配置されたステーが支える荷重は,ステーが受けもつとみなされる面積について

a)

  の規定

を準用する。

c)

  管ステーでは,1 本の管ステーの受けもつ面積から,その面積内にある管穴の総面積を差し引いた面

積に,許容圧力を乗じた値とする。

6.6.2.2 

ステーの最小断面積 

ステーの最小断面積は,次の式による。

a

1.1

σ

W

A

ここに,

A: ステーの最小断面積(mm

2

W: ステーが支える荷重(N)で,斜めステーでは,その軸方向に

換算した荷重をとる。

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2

。ただし,溶接によって取り付

けるステーの場合には,ステー材料の許容引張応力に溶接継
手効率 60 %を乗じた値。

6.6.2.3 

ステーの取付け 

ステーの取付けが溶接による場合,その構造は

10.2.9

による。

管ステーの溶接以外の管の取付けは,

6.6.5.1

による。

6.6.2.4 

ステーで支えられる板の厚さの制限 


54

B 8240

:2015

ステーによって支えられる板の実際厚さは,8 mm 以上としなければならない。ただし,棒ステーが溶

接で取り付けられ,次の条件を満たす場合は,この限りではない。

a)

  棒ステーの取付けは,

図 44

による。

b)

  棒ステーのピッチは,500 mm 以下とする。

注記

  溶接取付部は,放射線試験を要しない。また,容器全体が溶接後熱処理を要する場合以外は,

溶接後熱処理も要しない。

6.6.2.5 

規則的に配置されたステーで支えられる平板の計算厚さ 

規則的に配置されたステーによって支えられる平板の計算厚さは,次の式による。

a

σ

C

t

P

p

ここに,

t: 平板の計算厚さ(mm)

P: 設計圧力(MPa)

p: ステーのピッチ(mm)で,ステーの水平及び垂直方向の中心

線間の距離の平均値(

図 6

参照)

C: 定数で

表 19

による。

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2

図 6

規則的に配置されたステー 

表 19

定数 C 

ステーの取付け方の種類

厚さ 11 mm 以下の板にステーを差し込み,その端部にすみ肉溶接をしたもの。 2.1

厚さ 11 mm を超える板にステーを差し込み,その端部にすみ肉溶接をしたもの。 2.2

板に開先をとり,ステーの端部をレ形又は K 形に溶接したもの。 2.5

管をエキスパンダ加工したもの又は座金などにステーの端部をねじ込んだもの。 1.9

ガセットステーをレ形又は K 形溶接で取り付けたもの。 3.2

6.6.2.6 

不規則に配置されたステーで支えられる平板の計算厚さ 

不規則に配置されたステーによって支えられる平板の計算厚さは,及び を次のようにとり,

6.6.2.5

の式を準用して算定する。

a)

  三つの支点を通り内部にステーを含まない最大円の径を とし,d/ 2 を とする(

図 7

参照)


55

B 8240

:2015

図 7

不規則に配置されたステー 

b)

  は,最大円が通る支点の種類に応じ,

表 20

に掲げる値の平均とする。

表 20

定数 C 

支点の種類

鏡板の曲がりの始まる線 3.2

その他の支点

表 19 の値

6.6.3 

管板の管群部以外の部分の計算厚さ 

管又は管ステーによって支えられている管群部以外の部分の管板の計算厚さは,次による。

a)

  管板の計算厚さは,

6.6.1

又は

6.6.2

の式による。

b)

a)

  の計算に用いる 及び は,次による。

1)

  は,管板外周の固定線(管板が三枚締めにされる場合,ガスケット反力のかかる位置を通る円,

管板を直接胴フランジにボルトで取り付けるときはボルトの中心円,管板が胴に溶接で固定される

ときは胴の内径円とする。

)に接し,かつ,2 個の管又は管ステーの中心を通る最大円,又は管板外

周の固定線と外側の管列中心線に接する最大円(内部に管又は管ステーを含まないもの。

)の径を d

とするとき,d / 2 とする。

2)

  は,最大円が通る支点の種類に応じ,それぞれ

表 21

に掲げる値の平均値とする。

表 21

定数 C 

支点の種類

管列の中心線 1.9

管又は管ステー 2.6

管板外周の固定線 3.2

6.6.4 U

字管式熱交換器などの管板で

管によって支えられない管板 

U 字管式熱交換器などの管板で,管によって支えられないものは,次による。

a)

  熱交換器その他これに類するものの平らな管板で,管によって支えられないものの計算厚さは,次の

二つの式によって求めた の値のうち,大きい方の値をとる。また,管板の両側の条件によって,そ

れぞれの 及び を用いて両側について行い,差圧計算を行う場合を除き,どちらか厚い方の の値

をとる。


56

B 8240

:2015

b

2

σ

P

CD

t

L

PA

t

τ

ここに,

C

JIS B 8265

:2010 の

K.2

の の値による。

t: 管板の計算厚さ(mm)で,仕切板用溝又はガスケット溝を設

ける場合は,それらの溝の底の部分の厚さ(mm)

P: 管板の各側の設計圧力(MPa)

σ

b

材料の許容曲げ応力(N/mm

2

)で,

5.5

による。

τ

材料の許容せん断応力(N/mm

2

)で,

5.6

による。

D: 管板の外周の固定円の径(mm)で,管板が締付ボルトでフラ

ンジに取り付けられるときは,

JIS B 8265

:2010 の

附属書 G

よるガスケット反力のかかる位置を通る円の直径をとり,管
板が胴に固定されるときは,胴の内径をとる。

A: 一番外側の管穴の中心を順次結んで得られる多角形(

図 8

照)の面積(mm

2

L: 上記多角形の外周の長さから,外周上の全ての管穴の直径を

差し引いた値(mm)

 a) 

b) 

図 8

管板の計算に用いる多角形 

図 9

平蓋板兼用管板 


57

B 8240

:2015

b)

図 9

に示すように管板に平蓋板の役目を受けもたせた構造の管板の計算厚さは,

a)

  の式による。ただ

し,フランジ部の厚さ t

n

(ガスケット溝を設ける場合は,溝の深さを差し引いた厚さ)は,

6.5.8.2

円形平蓋板の場合に示す式による。

c)

  材料の種類に応じて,腐食性の著しい液体に触れる管板に対しては,特に腐れ代を考慮する。

d)

  仕切り板用溝又はガスケット溝の底には腐れ代を付けなくてもよい。

e)

  管板に対する管の取付けは,

6.6.5

による。

f)

  管板につり下げ用ボルト穴,ドレン抜き穴,又はガス抜き穴を設ける場合は,その強さを過度に低下

させないように注意する。

6.6.5 

管の取付け 

6.6.5.1 

管のエキスパンダ加工による取付け 

管のエキスパンダ加工による取付けは,次による。

a)

  外径が 61 mm 以下の管は,適正な隙間をもつ管穴に差し込み,エキスパンダによって取り付ける。こ

の場合,管穴に溝を設けてもよい。

b)

  可燃性又は毒性をもった冷媒に用いる圧力容器の場合は,漏れ止め溶接(ろう付けを含む。)を行うこ

とが望ましい。

c)

  外径が 61 mm を超え,150 mm 以下の管の場合には,管穴に差し込み,次の一つに該当する方法によ

って取り付ける。

1)

  エキスパンダをかけ,縁曲げする。

2)

  エキスパンダをかけ,縁曲げし,更にその周囲に漏れ止め溶接を行う。

3)

  エキスパンダをかけ,かつ,管端を管穴の直径より 3 mm 以上大きくなるようにらっぱ状に広げる。

4)

  エキスパンダをかけ,かつ,管端をらっぱ状に広げて溶接する。

5)

  エキスパンダをかけ,管端を管板の面から 3 mm 以上突き出す。ただし,この方法は,設計圧力 1.6

MPa 以下又は最高設計温度 235  ℃以下の圧力容器の場合に限る。

6.6.5.2 

ステーの効果をもつ管の溶接による取付け 

管の溶接(ろう付けを除く。

)による取付けは,次による。

a)

  ステーの効果をもつ管の溶接による取付けは,

図 10

による。

b)

  外径が 61 mm 以下の管を溶接によって取り付ける場合は,穴の周囲を管の厚さ以上の深さに面をと

り,管にエキスパンダ加工によって取り付けて溶接することができる。

6.6.5.3 

ろう付けによる取付け 

管をろう付けによって取り付ける場合は,次による。

a)

  ろうの流込み深さは,管の実際の厚さの 3 倍(最小 3 mm)以上とする。

b)

  ろう材のせん断強さは,68 N/mm

2

以上とする。


58

B 8240

:2015

a)

  エキスパンダ加工と溶接による取付け(1 b)  エキスパンダ加工と溶接による取付け(2 

c)

  エキスパンダ加工と溶接による取付け(3 d)  溶接による取付け(1 

e)

  溶接による取付け(2 

注記  図は,中心線から下側は溶接前,上側は溶接後の状態を示す。

図 10

ステーの効果をもつ管の取付け 

6.7 

熱交換器の胴に設ける伸縮継手 

熱交換器の胴に伸縮継手を設ける場合は,

JIS B 8265

:2010 の

5.8

による。

6.8 

 

6.8.1 

穴の補強 

穴は,通常円形とし,圧力容器の胴,鏡板などに設けた穴は,

6.8.2

に掲げるものを除き,補強しなけれ

ばならない。

6.8.2 

補強を要しない穴 

次に掲げる単独の穴は,補強を要しない。

a)

  計算厚さ 10 mm 以下の板に設けられた穴で,呼び径 80A 以下の管又は外径 90 mm 以下の取付物を溶

接するもの。


59

B 8240

:2015

b)

  計算厚さ 10 mm を超える板に設けられた穴で,呼び径 50A 以下の管又は外径 61 mm 以下の取付物を

溶接するもの。

c)

  直径(ねじ穴では,ねじの谷径)が 61 mm 以下の穴で,かつ,胴の内径の 1/4 以下のもの,又は鏡板

のフランジ部の内径の 1/4 以下のもの。

d)

a)

c)

  以外の穴であって,

6.8.9

及び

6.8.10

に規定する補強に有効な面積が,

6.8.6

又は

6.8.7

に規定す

る補強に必要な面積(強め材の最小断面積)より大きい場合。

e)

  低圧容器に設けられた穴。

6.8.3 

溶接継手にかかる穴又はその近くに設ける穴 

圧力容器に設ける穴で,溶接継手にかかる穴又はその近くに設ける穴は,次による。

a)

6.8.2

に該当する場合は,溶接継手にかかる穴又はその近くに穴を設けることができる。

b)

6.8.2

に該当する場合は,その穴の中心から穴の径の 3 倍の範囲が放射線試験に合格した場合には,補

強をせず溶接継手の上又はその近くに設けることができる。

c)

6.8.2

に該当し,板の厚さが 38 mm 以下の板に設ける補強を要しない穴であって,

b)

  に適合しない穴

は,溶接継手の縁から穴の縁まで 13 mm 以上離さなければならない。

6.8.4 

例外として取り扱う穴の寸法 

6.8.6.1

6.8.6.2

6.8.7

及び

6.8.10

の規定は,次の穴については適用しない。

a)

  内径が 1 500 mm 未満の胴に設けられた穴で,その直径が胴の内径の 1/2 又は 500 mm を超えるもの。

b)

  内径が 1 500 mm 以上の胴に設けられた穴で,その直径が胴の内径の 1/3 又は 1 000 mm を超えるもの。

c)

  平板を除く鏡板に設けられた穴でその直径が胴の内径の 1/2 を超えるもの。

a)

  及び

b)

  の穴の補強に当たっては,穴の周辺の応力集中を避けるため,強め材の所要断面積を

6.8.6.1

又は

6.8.6.2

に規定する値以上にとり,かつ,強め材の所要断面積の 2/3 を穴の縁から d/4(は穴の内径)

以内に取り付けなければならない。ただし,補強リブなどによって曲げ応力を緩和する場合には,この限

りでない。

c)

  の場合は,形状を円すい胴としなければならない。

6.8.5 

鏡板に設ける補強しない穴 

補強しない穴を鏡板に設ける場合には,鏡板のすみの丸みの部分にかかってはならない。

6.8.6 

内圧を受ける胴

鏡板の穴に対する補強の計算 

6.8.6.1 

円筒胴の穴 

円筒胴に設けた穴に対する強め材の最小断面積は,穴の中心を含み,かつ,板の面に垂直な断面につい

て,次の式から求める。

Adt

r

F

ここに,

A: 強め材の最小断面積(mm

2

d: 穴の径(mm)

t

r

長手継手のない円筒胴の胴内径での計算厚さ(mm)

F: 1 とする。ただし,一体形の補強については

図 11

による 

値を用いることができる。

  なお,

図 11

において円筒胴又は円すい胴の軸方向に対して

は 0°の値,周方向に対しては 90°の値,その中間はそれぞ
れ中間の値をとる。


60

B 8240

:2015

図 11

F

の値

6.8.6.2 

成形鏡板の穴 

圧力容器に用いる皿形鏡板などの成形鏡板に設ける穴に対する強め材の最小断面積は,

穴の中心を含み,

かつ,板の面に垂直な断面について,次の式による。

 Adt

r

ここに,

A: 強め材の最小断面積(mm

2

d: 穴の径(mm)

t

r

次のそれぞれの場合における計算厚さ(mm)

1)

  皿形鏡板の場合は,強め材の全部が鏡板の球形部にあると

き,その球形部と同じ半径の継目無全半球形鏡板の計算厚

2)

  半だ円体形鏡板の場合は,鏡板の中心点を中心とし,円筒

胴の内径の 80 %を直径とする円内に強め材の全部がある
ときは,円筒胴の内径に

表 18

で与えられる長径と短径と

の比に対応する の値を乗じた値に等しい半径の継目無
全半球形鏡板の計算厚さ

3)

  円すい体形鏡板の場合は,穴の軸線と円すい体の内壁面と

の交点で測ったその円すい体形の直径と同径の継目無円
すい体の計算厚さ


61

B 8240

:2015

6.8.6.3 

平板の穴 

平鏡板,平蓋板などに設けた穴に対する強め材の最小断面積は,次による。

a)

  平鏡板,平蓋板などの平板で,ステーによって支えられないものに

図 5

に示す直径 の 1/2 以下,又

は最小スパンの 1/2 以下の径の穴を設けた場合には,次の式によって算定される最小断面積以上の面

積をもつ強め材を穴の周囲に取り付けなければならない。ただし,これらの平板で,計算厚さの算定

に当たって

6.5.8.1

の式中の の代わりに 2C(2が 0.75 を超える場合は,

6.5.8.1

の式中の を 0.75

とする。

)をとって計算したもの,また,

6.5.8.2

の式で平方根の中を 2 倍として計算したものについて

は,強め材を必要としない。

 A=0.5dt

r

ここに,

A: 強め材の最小断面積(mm

2

d: 穴の径(mm)

t

r

平板の計算厚さ(mm)

b)

  平鏡板,平蓋板などの平板で,ステーによって支えられないものに

図 5

に示す直径 の 1/2 又は最小

スパンの 1/2 を超える径の穴を設けた場合には,平板の厚さの算定に当たって,

6.5.8.1

の式中の 

代わりに 2.25を用い,

6.5.8.2

の式では平方根の中を 2.25 倍として計算したものについては,強め材

を必要としない。

6.8.7 

外圧を受ける胴

鏡板の穴に対する補強の計算 

外圧を受ける胴,外圧を受ける成形鏡板などに設けられた穴に対する強め材の最小断面積は,

6.8.6.1

6.8.6.2

によって算定した最小断面積の 50 %以上とすることができる。この場合 t

r

は,外圧を受ける胴,

成形鏡板などの計算厚さとする。

6.8.8 

二重構造の胴

鏡板の穴に対する補強の計算 

二重構造の圧力容器の胴,鏡板などに設けられた穴に対する強め材の最小断面積は,内圧を受ける胴,

鏡板などについては

6.8.6.1

又は

6.8.6.2

によって,

外圧を受ける方の胴,

鏡板などについては

6.8.7

による。

6.8.9 

補強の有効範囲 

補強の有効範囲は,次による。

a)

  強め材は,補強の有効範囲内に取り付けなければならない。

b)

  補強の有効範囲は,穴の中心を含んだ板の面に垂直な平面上において,板の面に平行な二つの線と穴

の軸に平行な二つの線とによって囲まれる範囲とする。

c)

b)

  の四つの線の長さは,次による(

図 12

参照)

1)

  板の面に平行な線の長さは,穴の中心線からその両側へ測って,次の長さのうちの大きい値をとる。

1.1)

  各断面に現れる穴の直径(mm)

1.2)

  各断面に現れる穴の半径と,腐れ後の板の厚さと,腐れ後の管台壁の厚さとの和(mm)

2)

  穴の軸に平行な線の長さは,板の面(腐れ代を設ける面では,腐れ後の板の面)からその各側に測

って,次の長さのうちの小さい値をとる。

2.1)

  腐れ後の板の厚さの 2.5 倍(mm)

2.2)

  腐れ後の管台壁の厚さの 2.5 倍と強め材(溶着金属を含まない。)の厚さとの和(mm)


62

B 8240

:2015

単位  mm

ここに,

t: 胴,鏡板などの腐れ後の板の厚さ(mm)

t

r

6.8.6

に規定する継目無胴,継目無鏡板又は平板の計算厚さ

(mm)

t

n

管台壁の腐れ後の厚さ(mm)

t

rn

継目無管の計算厚さ(mm)

t

e

強め材の実際の厚さ(mm)

d: 管の内径(mm)

α: 腐れた厚さ(mm)

図 12

補強の有効範囲

6.8.10 

胴板又は鏡板の厚さ及び管台壁の厚さのうち

強め材として算入できる部分の面積 

補強の有効範囲内にある胴板,鏡板又は管台の部分で,その厚さが最小厚さを超える部分,及び溶接取

付けの溶着金属は,次の場合,強め材に算入することができる。

a)

  胴板又は鏡板のうち,強め材として算入することができる部分の面積は,次の式によって算定される

面積のうちの大きい値とする。

A

1

=[

η

 (t

a

α)−t

r

d

A

1

=2 [

η

 (t

a

α)−t

r

] [(t

a

α)+t

n

]

ここに,

A

1

強め材として算入することができる胴板又は鏡板の面積
(mm

2

t

a

胴板又は鏡板の実際厚さ(mm)

t

r

継目のない胴板又は穴がない鏡板の計算厚さ(mm)

d: 補強を考える面での穴の径(mm)

t

n

管台壁の実際厚さ(mm)

α: 腐れ代(mm)で

6.3

による。

η

継手の効率で,穴が継手を通らないとき,又は周継手(胴を
鏡板に取り付ける継手を除く。

)を通るときは 1 とし,穴が長

手継手を通るときは,その長手継手の効率とする。

b)

  管台のうち,強め材として算入することができる部分の面積は,次の式によって算定される面積のう

ち小さい値とする。


63

B 8240

:2015

A

2

=5 (t

a

α

) (t

n

t

rn

)

A

2

=(5t

n

+2t

e

) (t

n

t

rn

)

ここに,

A

2

強め材として算入することができる管台の面積(mm

2

t

a

胴板又は鏡板の実際厚さ(mm)

t

n

管台壁の実際厚さ(mm)

t

rn

継目のない管台壁の計算厚さ(mm)

t

e

図 13

参照

α

腐れ代(mm)

a) b) c) 

図 13

強め材として算入できる寸法(t

e

)の代表例

6.8.11 

二つ以上の穴を近接して設ける場合 

6.8.11.1 

強め材を用いる場合 

強め材を要する穴が二つ以上近接して設けられ,

各々の穴に対する補強の有効範囲が重なり合う場合は,

次による。

a)

  隣接する二つの穴の中心間の距離は,これらの穴の平均直径の 1.3 倍以上とする。

b)

  強め材を,それぞれの穴に共通のものとする場合には,強め材の断面積は,各々の穴に対する強め材

の所要断面積の和以上とする。

6.8.11.2 

強め材を用いない場合 

胴に管穴又はこれに類する穴の一群を

図 14

に示すように溶接で取り付ける場合,

補強を必要とする最小

断面積及び隣接する二つの穴の間の胴板の最小断面積(胴板内に溶着された管壁の部分を含む。

)をそれぞ

れ次の式によって算定したときに,A

s

であれば強め材を要しない。

Adt

r

F

A

s

=0.7lt

r

F

ここに,

A: 補強を必要とする最小断面積(mm

2

図 14

の面積)

A

s

二つの穴の間の胴板の必要とする最小断面積(mm

2

図 14

の面積)

d: 補強を考える面の穴の径(mm)

t

r

継目無胴の計算厚さ(mm)

l: 二つの穴の中心間の距離(mm)

F: 穴の中心線と円筒胴の軸とがなす角度による係数で

図 11

によ

る。


64

B 8240

:2015

5678 の面積≧1234 の面積×0.7F

図 14

胴板の断面積

6.8.12 

強め材の強さと断面積 

強め材の強さは,次による。

a)

  強め材の引張強さが,胴,鏡板その他の補強されるものの引張強さより大きい場合には,補強される

ものの引張強さと同等とみなす。

b)

  強め材の引張強さが,胴,鏡板その他の補強されるものの引張強さより小さい場合には,引張強さに

反比例して強め材の断面積を増す。

6.8.13 

強め材を取り付ける溶接の強さ 

強め材を取り付ける溶接の強さは,次による。

a)

  強め材を取り付ける溶接の強さは,穴の中心を含み,板の面に垂直な平面の片側において,次に掲げ

る値より小さくなってはならない。

−  補強に有効な範囲の中にある強め材の断面積と,その材料の引張強さとの積

b)

a)

  の溶接部は,

6.8.9 c) 1)

  に規定する板の面に沿った強め材の有効範囲外に置いてもよい。

c)

  強め材を取り付ける溶接の強さは,

10.2.8

によって計算する。

6.8.14 

管台を取り付ける溶接の強さ 

管台を取り付ける溶接の強さは,次による。

a)

  管台又はフランジの溶接を施す外周内の面積に,設計圧力を乗じた引張力に耐える強さとしなければ

ならない。

b)

a)

  の取付け溶接の強さは,

10.2.8

による。

6.8.15 

鋳鉄製フランジ

管台などの取扱い 

鋳鉄製フランジ,管台などの取扱いは,次による。

a)

  鋳鉄製のフランジ,管台などの部分は,鋼製又は非鉄金属製の圧力容器の強め材として算入すること

はできない。

b)

  鋳鉄製のフランジ,管台などの部分で,圧力容器の強め材として算入することができるものは,当該

圧力容器と一体に鋳造されたものに限る。この場合,強め材として算入する範囲は,板の面に垂直な


65

B 8240

:2015

方向に測って板の厚さの 2 倍を超えてはならない。

6.8.16 

ねじ込んではならない管及び管台 

ねじ込んではならない管及び管台は,次による。

a)

  外径 90 mm を超える管及び管台は,設計圧力 1.0 MPa 以上の圧力容器又は発生器の胴又は鏡板にねじ

込んではならない。ただし,検査穴用のねじ込みプラグ,その他これに類するものについては,この

限りでない。

b)

  外径 115 mm 以上の管は,圧力容器にねじ込んではならない。

6.8.17 

管及び管台をねじ込むための条件 

胴板,鏡板などに管,管台などをねじ込む場合には,全周をねじ込むねじ山数及びねじ込みの長さは,

ねじ込む管の外径に応じ,

表 22

に示す値以上としなければならない。

表 22

ねじ込むねじ山数 

管の外径(mm)

ねじ山数

a)

板の計算厚さ(mm)

30 未満

4

11

 30∼ 50 未満

5

16

 50∼ 75 未満

6

18

 75∼ 110 未満

8

26

 110∼ 115 未満 10

32

a)

  ねじは,JIS B 0203:1999 による。その他のねじでは,これに

準じて定める。

6.9 

ボルト締めフランジ 

6.9.1 

管台用管フランジ 

配管の接続などに用いる管台用管フランジは,次による。

a)

JIS B 2220

:2012,

JIS B 2240

:2006 及び

JIS B 8602

:2002 によるフランジ

b)

JIS B 8265

:2010 の

附属書 G

附属書 J

によるフランジ

6.9.2 

管台用以外のフランジ 

本体胴フランジなど,管台以外に用いるフランジは,次による。

a)

6.9.1 a)

  のフランジ。ただし,

JIS B 2220

:2012 及び

JIS B 2240

:2006 の呼び圧力を超える圧力に使用し

てはならない。

また,PD>500[ここに,P:許容圧力(MPa)

D:フランジを取り付ける胴などの外径(mm)]

のときは,ハブ付フランジでなければならない。

b)

6.9.1 b)

  のフランジ。

6.9.3 

皿形蓋板取付け用フランジ 

中低面に圧力を受ける皿形蓋板に設けるフランジ(胴フランジに締付ボルトで取り付けるもの)の計算

厚さは,次による。

a)

図 4 a)

  に示すフランジは,

6.9.2

による。

b)

図 4 b)

  に示すフランジは,次による。

1)

  リングガスケットを用いるもの。

B

A

B

A

B

M

T

f

σ


66

B 8240

:2015

2)

  全面座ガスケット(平ガスケット)を用いるもの。

(

)(

)

B

A

B

C

B

A

B

P

T

f

0.6

σ

ここに,

T: フランジの計算厚さ(mm)

M: フランジに作用するモーメント(N・mm)で,

JIS B 8265

:2010

G.4.2

の M

0

又は M

g

による。

A: フランジの外径(mm)

B: フランジの内径(mm)

C: ボルト穴中心円の直径(mm)

σ

f

フランジ材料の設計温度における許容引張応力(N/mm

2

ただし,ガスケット締付時には常温における許容引張応力
(N/mm

2

P: 設計圧力(MPa)

c) 

図 4 c)

  に示すフランジは,次による。

1)

  リングガスケットを用いるもの。

(

)

(

)

B

C

B

B

C

M

Q

T

5

7

1.875

f

σ

2)

  リングガスケットを用い,ボルト穴を切り欠いたもの。

(

)

(

)

B

C

B

B

C

M

Q

T

3

1.875

f

1

σ

3)

  全面形ガスケットを用いるもの。

(

)

R

B

C

BQ

Q

Q

T

3

2

+

ここに,

R: 蓋板中央部の内面の半径(mm)

B

C

B

C

PR

Q

5

7

4

f

σ

B

C

B

C

PR

Q

3

4

f

1

σ

TMBC及び

σ

f

:  b)  による。

d) 

図 4 d)  に示すフランジは,次による。

J

F

F

T

2

(

)

B

A

B

R

PB

F

f

2

2

8

4

σ





B

A

B

A

B

M

J

f

σ

ここに,

A: フランジの外径(mm)

TMP及び

σ

f

b)

による。

R: c)  による。

M: JIS B 8265:2010 の G.4.2 a)  の M

0

に,更にモ

ーメント H

r

h

r

を加える。 


67

B 8240

:2015

  なお,

図 4 d)  のように H

r

h

r

=(H

D

cot

β

1

h

r

で,鏡板とフランジとの取付部の位置

が図心の上方にあるときはマイナス(−)

,下方にあるときはプラス(+)とする。

6.10 

のぞき窓用ガラスの厚さ 

冷媒設備で,使用中に内部の状況を見る必要のある圧力容器などには,胴又は鏡板にガラス製ののぞき

窓を設ける。のぞき窓に使用するガラス板は,JIS R 3206:2003 又は JIS B 8286:2005 に適合するもの又は

これと同等以上の機械的性質のものとし,その最小計算厚さは,次の式による。

a

5

σ

PA

t

ここに,

t: ガラス板の計算厚さ(mm)

P: 設計圧力(MPa)

A: ガラス板の圧力を受ける部分の面積(cm

2

σ

a

ガラス板の許容曲げ応力(N/mm

2

)で曲げ強さの 1/10,強化

ガラスでは 15.0 N/mm

2

なお,ガラス板の圧力を受ける部分の直径が 50 mm 以下のものでは,設計圧力の 3 倍以上の圧力で箇条

8

の方法によって設計強度の確認試験を実施し,これに合格した場合の厚さをガラス板の計算厚さとする

ことができる。この場合,ガラス板を保持する取付板は,実用に供するものと同一のものとする。

発生器などの構造 

7.1 

一般 

吸収冷凍装置の発生器などで,燃焼ガスその他の高温ガス

5)

 又は高温の蒸気

6)

 によって加熱される熱交

換器の構造は,次による。ただし,ここに規定する事項以外の一般構造については,箇条 による。

なお,複雑な構造の部分については,箇条 によることができる。また,JIS B 8201:2013 の適用がより

適切であると判断される事項については,

その該当する事項及び関連する事項の規定によることができる。

5)

  液体又は気体燃料用バーナ及び燃焼排気ガス

6)

  蒸気又は高温水

7.2 

腐れ代 

腐れ代は,特記がない限り,炭素鋼又は低合金鋼において 1 mm 以上とする。

7.3 

 

7.3.1 

胴の厚さの制限 

胴の設計厚さは,次の値以上でなければならない。

なお,燃焼排ガスで特に SO

x

成分が多いなど,特別の条件がある場合は,それを見込まなければならな

い。

a)

内径 900 mm 以下のものは 6 mm。ただし,ステーを取り付ける場合は 8 mm。

b)

内径 900 mm を超え 1 350 mm 以下のものは 8 mm。

c)

内径 1 350 mm を超え 1 850 mm 以下のものは 10 mm。

d)

内径 1 850 mm を超えるものは 12 mm。

e)

設計圧力が 0.2 MPa 以下のものは,a)d)  のそれぞれの値の 0.7 倍の値とする。

7.3.2 

内圧胴の計算厚さ 

内面に圧力を受ける胴,管寄せなどの円筒部の計算厚さは,次の式による。

a)

外径を基準とする場合


68

B 8240

:2015

kP

PD

t

2

2

a

o

+

=

η

σ

b)

内径を基準とする場合

)

1

(

2

2

a

i

k

P

PD

t

=

η

σ

a)

及び b)  において,

t: 円筒部の計算厚さ(mm)

P: 設計圧力(MPa)

D

o

を計算する部分の外径(mm)

D

i

を計算する部分の内径(mm)

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2

η: 長手継手の溶接継手効率(表 35 に示す。)又は

リガメント効率(7.10 による。

)のいずれか小

さい値。ただし,穴と長手継手の溶接部の溶接
金属との距離が 6 mm 以下のとき又は長手継手
に穴があるときは,その穴に影響を及ぼす溶接
継手の効率と穴のある部分の効率との積とす
る。

k: 表 23 による。

表 23の値 

材料

k

a)

設計温度(℃)

480 以下

510 540 565 595

620 以上

フェライト鋼

0.4 0.5 0.7 0.7 0.7 0.7

オーステナイト鋼

0.4 0.4 0.4 0.4 0.5 0.7

a)

  中間の温度での値は,比例計算によって求める。

7.3.3 

胴の周継手 

胴の周継手は,長手継手の強さの 50 %以上の強さをもたなければならない。ただし,次の場合の周継手

の強さは,長手継手の強さの 35 %以上あればよい。

a)

煙管又は長手ステーのために鏡板に圧力の作用する面積が減じ,かつ,鏡板が煙管又は長手ステーに

よって保持されるため,周継手に作用する長手方向の力が,これら煙管又は長手ステーのない場合の

長手方向の力の 50 %以下となるとき。

b)

鏡板に圧力の作用する面積が胴の断面積の 50 %以下である場合に,鏡板を胴に取り付ける周継手。

7.4 

鏡板 

7.4.1 

鏡板の厚さの制限 

鏡板の設計厚さは,全半球形のものを除き,計算上必要な継目無胴板の設計厚さ以上でなければならな

い。ただし,いかなる場合でも 6 mm 以上とし,ステーを取り付ける場合は 8 mm 以上とする。

7.4.2 

鏡板の形の制限 

鏡板の形は,次による。

a) 

皿形鏡板の場合[図 15 a)  参照]  r>50 mm,r≧3t,かつ,l≧2t。ただし,は 38 mm を超える必要

はない。

1)

炉筒がないもの  RD,かつ,r≧0.06D(中高面に圧力を受ける場合は,r≧0.1D

2)

炉筒があるもの  R≦1.5D,かつ,r≧0.04D


69

B 8240

:2015

が D(炉筒が取り付く場合は,1.5D)より大きい場合は,平らな場合とみなす。

b) 

半だ円体形鏡板の場合[図 15 b)  参照]  a/b≦3,かつ,l≧2t。ただし,は 38 mm を超える必要はな

い。

c) 

平鏡板の場合[図 15 c)  参照]  r≧3t,かつ,l≧2t。ただし,は 38 mm を超える必要はない。

ここに,

t: 鏡板の呼び厚さ(mm)

D: 鏡板の外径(mm)

l: 鏡板フランジの平行部を溶接線から測った長さ(mm)

r: 鏡板のすみの丸みの内半径(mm)

a: 半だ円体形鏡板の内面の長径(mm)

b: 半だ円体形鏡板の内面の短径(mm)

R: 鏡板の中央部の内半径(mm)

a)

  皿形鏡板の場合 b)  半だ円体形鏡板の場合

c)

  平鏡板の場合 d)  重ね溶接継手の場合 

図 15−鏡板の形状 

7.4.3 

ステーがなく穴がある平鏡板の設計厚さ 

ステーがなく穴がある平鏡板の設計厚さは,他に規定がないときは,次による。

a)

穴の径が

図 5 d)  の 50 %以下の場合は,平鏡板の計算厚さは 6.5.8.1 による。また,穴の補強について

は,6.8.26.8.12 による。

b)

穴の径が

図 5 d)  の 50 %を超える場合は,この平鏡板をボルト締めフランジとして計算するか,6.5.8.1

の式で を 2.25とするか,又は 6.5.8.2 の式で平方根の中を 2.25 倍して求めてもよい。

7.4.4 

中底面に圧力を受けるステーがない皿形鏡板の計算厚さ 

炉筒を設け,中底面に圧力を受けるステーがない皿形鏡板の計算厚さは,次による。

a) 

穴がない場合  6.5.3 a)  による。

b) 

穴がある場合  穴の補強については,7.8 による。この場合,鏡板の計算厚さは a)  による。ただし,

最大寸法が 150 mm を超える穴があってはならない。

c) 

皿形鏡板で炉筒が取り付く場合 

η

σ

a

5

.

1

PR

t

=

ここに,

t: 鏡板の計算厚さ(mm)

P: 設計圧力(MPa)

R: 皿形鏡板の中央部内面の半径又は全半球形鏡板の内面の半径

(mm)

σ

a

材料の許容引張応力(MPa)


70

B 8240

:2015

η: 鏡板自体の継手の効率。全半球形鏡板の場合には鏡板自体の

継手の効率に加え,鏡板を胴に取り付けるときの効率も考慮
する。

7.5 

管板 

7.5.1 

管端をエキスパンダ加工するときのエキスパンダ加工部の計算厚さ 

管端をエキスパンダ加工して管板に取り付ける部分の,完全な輪形をなす接触面の計算厚さは 10 mm 以

上とする。

7.5.2 

煙管を取り付ける管板の計算厚さ 

エキスパンダ加工又は溶接によって煙管を取り付ける管板の計算厚さは,

表 24 の値以上で,かつ,煙管

の外径が 102 mm 以下の場合には,次の式の値以上とする。

10

8

d

t

+

=

ここに,

t: 管板の計算厚さ(mm)

d: 管穴の直径(mm)

表 24−管板の計算厚さ 

単位  mm

管板の外径

管板の計算厚さの制限

1

350 以下 10

 1

350 を超え 1 850 以下 12

 1

850 を超えるもの 14

7.5.3 

煙管を取り付ける平らな管板の計算厚さ 

エキスパンダ加工又は溶接によって煙管を取り付ける平らな管板の計算厚さの計算は,次による。

a

σ

C

t

P

p

=

ここに,

t: 管板の計算厚さ(mm)

P: 設計圧力(MPa)

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2

なお,式の 及び は,次による。

a) 

管群部  この場合におけるステーは,管ステーによるものとし,式の 及び の値は,表 25 による。

表 25及び定数 の値 

項目

p C

a)

2 本の管ステーの間に 1 本又は 2 本の煙管が
あるとき

管ステーの平均ピッチで,管ステーの中心線の

間隔

2.6

1 群の煙管の中に管ステーが種々のピッチで
あるとき

三つの管ステーの中心を通り,内部に管ステー

を含まない最大円の径を とするとき

2

/

d

2.6

管群中央の隙間の部分で,その両側の管が全
て管ステーであるとき

管群中央の隙間の両側の管の中心線の間隔 4.5

管群中央の隙間の部分で,その両側の管が 2
本の管ステーの間に 1 本の煙管があるとき

管群中央の隙間の両側の管の中心線の間隔 3.2

a)

  管ステーの端が火炎に触れるときは,の値はこの表の値の 90 %とする。


71

B 8240

:2015

b) 

管群に隣り合う部分  この場合は,式の は 3 個の支点(管ステー又は棒ステーの中心,管板の曲が

りの始まる線,ガセットステー又は強め材用の取付け溶接部をいう。

)を通り,かつ,内部に管ステー

を含まない最大円の径を とするとき

2

/

d

とし,

C

の値は各支点に対して

表 26 の係数の平均値とす

る(

図 16 参照)。

表 26−定数 の値 

支点の種類

管ステー 2.6。ただし,管ステーの端が火炎に

触れる場合は,この 90 %とする。

棒ステー又はステーボルト

7.6.3

に規定する値

管板の曲がりの始まる線 3.2

管板を折り曲げないで炉筒板に溶接で取り付け
る場合は,炉筒の外径円

3.2

ガセットステーを溶接で直接管板に取り付ける
場合は,ステーの板の内側線(描く最大円側)

3.2

ドッグステー 2.1

a) b) 

c) d) 

図 16−管板における管群などの配置 


72

B 8240

:2015

7.5.4 

煙管の最小ピッチ 

煙管の最小ピッチは,次の式による。

d

t

p

+

=

5

.

4

1

ここに,

p

煙管の最小ピッチ(mm)

t

管板の呼び厚さ(mm)

d

管穴の直径(mm)

7.5.5 

燃焼室の管板の計算厚さ 

燃焼室の天井板が胴から支えられないで,

天井板に加わる荷重が管板に加わる場合の管板の計算厚さは,

次の式による。

)

(

186

d

p

PSp

t

=

ここに,

t

管板の計算厚さ(mm)

P

設計圧力(MPa)

p

煙管の水平ピッチ(mm)

S

管板とこれに向かい合う燃焼室の板との間隔(mm)

d

煙管の内径(mm)

管が斜線に沿って配列されたときは,隣り合う管列の管の中心線の間の垂直距離は,次の式によって求

められる値以上でなければならない。

2

2

2

1

d

dp

+

7.5.6 

煙管を取り付ける管板のすみ肉溶接 

発生器の煙管を取り付ける管板は,そのフランジ部を発生器などの内側又は外側に向けて,胴にすみ肉

溶接してもよい。この場合は,次による。

a)

フランジが外側に向く場合には,継手は全て胴の内側とする。

b)

フランジが内側に向く場合には,両側全厚すみ肉溶接とする。

c)

すみ肉溶接部は,直接火炎に触れてはならない。

d)

すみ肉溶接ののど厚は,管板厚さの 0.7 倍以上とする。

e)

溶接部は,放射線透過試験を必要としない。

7.5.7 

炉筒形発生器の平管板又は平鏡板と炉筒との取付け 

炉筒形発生器の前管板又は前鏡板は,

図 17 のように溶接によって炉筒に取り付けることができる。この

場合には,次による。

a)

平管板又は平鏡板は,ステーによって支える。

b)

溶接部の開先は,JIS Z 3021:2010 に規定するレ形,K 形又は J 形による。

a) b) 

図 17−平管板又は平鏡板と炉筒との取付け 


73

B 8240

:2015

7.6 

火室及び炉筒 

7.6.1 

火室及び炉筒用板の設計厚さの制限 

フランジをもつ火室又は炉筒板の設計厚さは,8 mm 以上にしなければならない。

7.6.2 

円筒火室又は炉筒の継手 

円筒火室又は炉筒(波形炉筒を含む。

)の長手継手は,突合せ両側溶接による。この場合には,放射線透

過試験は必要としない。

7.6.3 

円筒火室又は平形炉筒の計算厚さ 

円筒火室又は平形炉筒の計算厚さは,次の式による。



+

+

+

=

)

(

2

.

10

1

1

235

D

l

P

Cl

PD

t

ここに,

t

火室板又は炉筒板の計算厚さ(

mm

P

設計圧力(

MPa

D

火室又は炉筒の内径(

mm

l

有効支え部の最大距離(

mm

)で,

図 18 による。

C

定数で横形炉筒については

75

,立形炉筒については

45

とす

る。

図 18−有効支え部の最大距離 

7.6.4 

波形炉筒の計算厚さ 

波形炉筒でその端の平形部の長さが

230 mm

未満のものの計算厚さは,次の式による。

C

PD

t

2

.

10

=

ここに,

t

炉筒の計算厚さ(

mm

P

設計圧力(

MPa

D

炉筒の波形部における最大内径と最小内径との平均値(

mm

で,モリソン形では最小内径に

50 mm

を加えたものとする。

C

炉筒の形状による定数であって,

表 27 による。


74

B 8240

:2015

表 27−定数 の値 

炉筒の形状

波形のピッチが 200 mm 以下のモリソン形炉筒で,小波形の炉筒ガス側

の半径 が大波形の炉筒水側の半径 の 1/2 以下で,谷の深さが 32 mm
以上の場合[

図 19 a)

1 100

波形のピッチが 200 mm 以下のフォックス形炉筒で,谷の深さが 38 mm

以上の場合[

図 19 b)

985

波形のピッチが 230 mm 以下のブラウン形炉筒で,谷の深さが 41 mm 以

上の場合[

図 19 c)

985

単位  mm

a)

  モリソン形 b)  フォックス形 

c)

  ブラウン形 

図 19−波形炉筒の種類

7.6.5 

炉筒と煙管との隙間 

炉筒煙管形発生器の炉筒の外面と,これに最も近い煙管との間には

50 mm

以上の隙間を設けなければな

らに。ただし,炉筒に波形又は補強環などの突起を設ける場合には,これらの突起物の外面とこれに最も

近い煙管との隙間は

30 mm

以上としてもよい。

7.6.6 

火室板の溶接 

火室板は,次の場合に溶接する。この場合には,放射線透過試験は必要としない。

a)

ステーボルトで支えられた火室板をステーボルト列の中間又はすみの丸みの部分から 7.5.3 に示すス

テーボルトのピッチ

p

1/2

以上離れた所で溶接する場合。

b)

火たき口の周囲を溶接する場合は,火たき口の周囲において両側の板をステーボルトによって,次の

とおり取り付ける。

1)

両側の板にフランジ部を設けて溶接する場合には,各々の板の曲げ始まりの点からステー列の中心

線までの距離が 7.5.3 によるピッチ

p

1/2

を超えてはならない[

図 20 a)

参照]

2)

片側又は両側の板にフランジ部を設けないときは,溶接の根元からステー列の中心線までの距離が

7.7.3

によるピッチ

p

1/2

を超えてはならない[

図 20 b)

参照]


75

B 8240

:2015

p

l

2

1

p

l

2

1

a) b) 

図 20−火室板の溶接 

7.7 

ステー及び管ステーによって支えられる板 

7.7.1 

ステー又は管ステーが支える荷重 

ステー又は管ステーが支える荷重は,次による。

a)

ガセットステー,管ステーなどが支える荷重は,ステーが受けもつ面積からステーの占める面積(ス

テーが支える面積内にある管穴の面積を含む。

)を除き,これに設計圧力を乗じたものとする。ステー

が受けもつ面積は,管ステーの中心,ガセットステー,炉筒などを鏡板に取り付ける溶接部,及びフ

ランジの曲がり部の曲がりが始まる線の中央に位置する線によって囲まれる部分の面積とする[

図 21 

a)

参照]

。この場合は,

図 21 b)

に示すように,ガセットステーを鏡板に取り付ける最下端の溶接部

と管ステーの中心との間の中央に位置する線(直線

AA

)を境界線とみなしてもよい。

b)

a)

は,不規則に配置されたステーが支える荷重について準用する。

a) b) 

図 21−ステーが受けもつ面積 


76

B 8240

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7.7.2 

ステーのピッチの制限 

ステーを板にねじ込んで一端又は両端をかしめて,継目を気密にした場合には,ステーの水平及び垂直

方向のピッチは,次の値を超えてはならない。

a)

ステーを正方形に配置した場合は,

216 mm

b)

ステーを長方形に配置した場合は,

260 mm

。ただし,この場合,ステーの水平及び垂直方向の中心線

間距離の平均値は,

216 mm

を超えてはならない。

7.7.3 

ステーで支えられる板の計算厚さ 

ステーで支えられる板の計算厚さは,次による。

a)

規則的に配置されたステーボルト,その他のステーによって支えられる平板の計算厚さは,次の式に

よる。ただし,いかなる場合でも

8 mm

未満としてはならない。

a

σ

C

t