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B 8201

:2013

(1)

目  次

ページ

1  適用範囲  

1

1.1  適用するボイラ  

1

1.2  ボイラの範囲  

1

2  引用規格  

1

3  用語及び定義  

3

4  材料 

4

4.1  材料一般  

4

4.2  材料の使用制限  

4

4.3  材料の許容引張応力  

5

4.4  計算に用いる溶接部の強さ  

7

4.5  計算に用いる許容圧縮応力  

7

4.6  計算に用いる許容せん断応力  

7

5  構造一般  

7

5.1  一般  

7

5.2  伝熱面積の算定方法  

7

5.3  各部の最高使用圧力  

10

6  設計 

10

6.1  一般  

10

6.2  胴  

11

6.3  鏡板及び平板  

19

6.4  管板  

25

6.5  火室及び炉筒  

28

6.6  ステー構造  

31

6.7  穴とその補強  

36

6.8  管,管寄せ,管台及びフランジ  

46

7  工作 

52

7.1  一般  

52

7.2  板の切断  

52

7.3  胴板端の加工  

52

7.4  局部加熱  

52

7.5  胴及び鏡板の真円度  

52

7.6  皿形鏡板又は半だ円体形鏡板の隙間  

54

7.7  冷間加工後の熱処理  

54

7.8  鏡板のフランジの厚さ  

55

7.9  管穴  

55


B 8201

:2013  目次

(2)

ページ

7.10  ステーボルト穴  

55

7.11  煙管の取付け  

55

7.12  水管,過熱管などの取付け  

56

7.13  溶接部の管穴  

56

7.14  棒ステー端の熱処理  

56

7.15  据付け要領  

57

7.16  支え金具又はつり金具の取付け  

57

7.17  ブロー管の防護  

57

7.18  鋼材及びコンクリートの防護  

57

8  溶接 

57

8.1  一般  

57

8.2  溶接設計  

57

8.3  溶接施工者の資格条件  

68

8.4  溶接材料  

68

8.5  溶接施工  

69

8.6  溶接後熱処理  

69

9  試験・検査  

73

9.1  溶接継手の機械試験  

73

9.2  溶接部の非破壊試験  

73

9.3  耐圧試験  

74

9.4  最終検査  

75

10  附属品  

75

10.1  安全弁,逃し弁及び逃し管  

75

10.2  圧力計,水高計及び温度計  

77

10.3  水面測定装置  

78

10.4  給水装置など  

79

10.5  蒸気止め弁,ブロー弁及びブローコック  

80

10.6  通風装置,煙道など  

82

10.7  自動制御装置  

82

11  貫流ボイラ及び強制循環ボイラに特有の規定 

83

11.1  一般  

83

11.2  給水管の最小厚さ  

83

11.3  水圧試験  

83

11.4  安全弁及び圧力逃し装置  

83

11.5  給水装置の数  

84

11.6  給水用逆止め弁  

84

11.7  ブロー弁又はブローコックの大きさ及び個数  

84

11.8  自動燃焼遮断装置  

84

12  表示及び適合性評価  

84


B 8201

:2013  目次

(3)

ページ

12.1  表示  

84

12.2  適合性評価  

84

附属書 A(規定)材料の許容引張応力  

85

附属書 B(規定)内圧胴最小厚さ計算式の代替方法  

102


B 8201

:2013  目次

(4)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

ボイラ協会(JBA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改

正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,厚生労働大臣及び経済産業大臣が改正した

日本工業規格である。

これによって,JIS B 8201:2005 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。厚生労働大臣,経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の

特許出願及び実用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

この規格の一部の図・表で † マークの付いているものは,一般社団法人日本ボイラ協会が,アメリカ機

械学会(The American Society of Mechanical Engineers)によるアメリカ機械学会ボイラ圧力容器規格(ASME

Boiler and Pressure Vessel Code  Ⓒ2010 Edition)から引用・翻訳したものであり,同学会 Code & Standards 
Department の文書による承諾を得ている。

アメリカ機械学会は,文法上の誤り及び文脈から外れて引用されたことによって規格を解釈する上で生

じた矛盾については一切責任を負わない。

ASME から事前に文書による承諾を得ない限り,これら資料の複製又は転記をしてはならない。 

Japan Boiler Association excerpted the figures and tables marked with † in this standard from the Boiler and

Pressure Vessel Code 2010 Edition copyrighted by the American Society of Mechanical Engineers and translated

with the written consent of the ASME Code & Standards Department. ASME takes no responsibility for any syntax

errors and conflicts in understanding that arise from the standard being referenced out of context.

No further copies can be made or posting without the prior written concent of ASME.


日本工業規格

JIS

 B

8201

:2013

陸用鋼製ボイラ−構造

Stationary steel boilers-Construction

適用範囲 

1.1 

適用するボイラ 

この規格は,陸用鋼製蒸気ボイラ及び温水ボイラ(以下,両者を総称する場合,ボイラという。

)並びに

附属設備及び附属品について規定する。

ここで,ボイラとは,火炎,燃焼ガス,その他の高温ガス(以下,燃焼ガスなどという。

)によって,蒸

気又は温水を発生させる装置をいう。ただし,次の a)e)  ボイラには適用しない。

a)  機関車,その他鉄道車両用ボイラ

b)  電気ボイラ。ただし,その機械部分に対しては,この規格を準用する。 
c)  最高使用圧力 0.1 MPa 以下の蒸気ボイラで,胴の内径 200 mm 以下で長さ 400 mm 以下のもの,又は伝

熱面積 0.5 m

2

以下のもの

d)  圧力 0.1 MPa 以下で,伝熱面積 4 m

2

以下の温水ボイラ

e)  圧力 1 MPa 以下で,伝熱面積 5 m

2

以下の貫流ボイラ及び多管式特殊循環ボイラ

f)  鉄道車両を除く車両用及び移動式のもの。

g)  次のボイラには,その構造上差し支えない範囲で,この規格を準用できる。

−  高圧又は高温の蒸気を発生し,この規格に規定しない主要材料を使用するもの

−  特殊な構造のもの

注記 1  附属設備とは,ボイラに付設された独立過熱器,再熱器及びエコノマイザをいう。

注記 2  附属品とは,安全弁,逃し弁,逃し管,圧力計,水高計,水面測定装置,給水装置,蒸気止

め弁,吹出し弁,手動ダンパ,自動制御装置,主蒸気管,給水管などをいう。

1.2 

ボイラの範囲 

ボイラには,蒸気供給用止め弁及びこれに関連する止め弁,給水弁(エコノマイザとの間にある場合は

その弁,これがない場合はエコノマイザ入口のもの。

)及びこれに関連する逆止め弁並びにブロー弁(二つ

ある場合にはボイラ本体から遠いもの。

)を含み,それらの間にあるボイラ本体,過熱器,エコノマイザ,

管類なども含める。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0126  火力発電用語−ボイラ及び附属装置 
JIS B 0202  管用平行ねじ 
JIS B 0203  管用テーパねじ


2

B 8201

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JIS B 0205-1  一般用メートルねじ−第 1 部:基準山形 
JIS B 0205-2  一般用メートルねじ−第 2 部:全体系

JIS B 0205-3  一般用メートルねじ−第 3 部:ねじ部品用に選択したサイズ 
JIS B 0205-4  一般用メートルねじ−第 4 部:基準寸法 
JIS B 2220  鋼製管フランジ

JIS B 2239  鋳鉄製管フランジ 
JIS B 7505-1  アネロイド型圧力計−第 1 部:ブルドン管圧力計 
JIS B 8210  蒸気用及びガス用ばね安全弁

JIS B 8211  ボイラ−水面計ガラス 
JIS B 8265  圧力容器の構造−一般事項 
JIS B 8280  非円形胴の圧力容器

JIS B 8285  圧力容器の溶接施工方法の確認試験 
JIS G 0404  鋼材の一般受渡し条件 
JIS G 0581  鋳鋼品の放射線透過試験方法

JIS G 0582  鋼管の自動超音波探傷検査方法 
JIS G 3101  一般構造用圧延鋼材 
JIS G 3103  ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板

JIS G 3106  溶接構造用圧延鋼材 
JIS G 3115  圧力容器用鋼板 
JIS G 3118  中・常温圧力容器用炭素鋼鋼板

JIS G 3119  ボイラ及び圧力容器用マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板 
JIS G 3201  炭素鋼鍛鋼品 
JIS G 3202  圧力容器用炭素鋼鍛鋼品

JIS G 3203  高温圧力容器用合金鋼鍛鋼品 
JIS G 3204  圧力容器用調質型合金鋼鍛鋼品 
JIS G 3452  配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3454  圧力配管用炭素鋼鋼管 
JIS G 3455  高圧配管用炭素鋼鋼管 
JIS G 3456  高温配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3458  配管用合金鋼鋼管 
JIS G 3459  配管用ステンレス鋼鋼管 
JIS G 3461  ボイラ・熱交換器用炭素鋼鋼管

JIS G 3462  ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管 
JIS G 3463  ボイラ・熱交換器用ステンレス鋼鋼管 
JIS G 4051  機械構造用炭素鋼鋼材

JIS G 4107  高温用合金鋼ボルト材 
JIS G 4108  特殊用途合金鋼ボルト用棒鋼 
JIS G 4109  ボイラ及び圧力容器用クロムモリブデン鋼鋼板

JIS G 4303  ステンレス鋼棒 
JIS G 4304  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯


3

B 8201

:2013

JIS G 4305  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 
JIS G 4901  耐食耐熱超合金棒

JIS G 4902  耐食耐熱超合金板 
JIS G 4903  配管用継目無ニッケルクロム鉄合金管 
JIS G 4904  熱交換器用継目無ニッケルクロム鉄合金管

JIS G 5101  炭素鋼鋳鋼品 
JIS G 5102  溶接構造用鋳鋼品 
JIS G 5121  ステンレス鋼鋳鋼品

JIS G 5151  高温高圧用鋳鋼品 
JIS G 5501  ねずみ鋳鉄品 
JIS G 5502  球状黒鉛鋳鉄品

JIS G 5705  可鍛鋳鉄品 
JIS H 3300  銅及び銅合金の継目無管 
JIS H 5120  銅及び銅合金鋳物

JIS Z 2305  非破壊試験技術者の資格及び認証 
JIS Z 3021  溶接記号 
JIS Z 3060  鋼溶接部の超音波探傷試験方法

JIS Z 3104  鋼溶接継手の放射線透過試験方法 
JIS Z 3106  ステンレス鋼溶接継手の放射線透過試験方法 
JIS Z 3801  手溶接技術検定における試験方法及び判定基準

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS B 0126 によるほか,次による。

3.1

圧力

大気圧以上の圧力。一般に,圧力計に示される圧力(ゲージ圧力)

3.2

ボイラの最高使用圧力

ボイラ各部の最高使用圧力の最小値で,構造上ボイラを安全に使用できると定めた最高圧力。ボイラ胴

(貫流ボイラでは出口)における圧力を表す。

3.3

厚さ

呼び厚さ及び実際の厚さの総称。

3.4

最小厚さ

各部に必要な材料の厚さの最小値。この規格の式の中には付け代が含まれた厚さを最小厚さとするもの

がある。腐食,侵食に対する余裕は含まない。

3.5

付け代 

最小厚さを求めるときに付加する余裕。次の四つがある。


4

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:2013

α

1

:構造安定性のための余裕。

α

2

:ころ広げに対する余裕。

α

3

:ねじ切り及び構造安定性に対する余裕。

α

4

:エコノマイザ用鋳鉄管特有の余裕。

腐食,侵食が予想されるときは,α

1

α

2

及び α

3

に更に厚さを加える。

3.6

伝熱面積

片面が燃焼ガスなどに触れ,他の面が水(気水混合物を含む。

)に触れる部分の面を燃焼ガスなどの側で

測った面積。特に指定がないときは,過熱器及びエコノマイザの伝熱面積を除く。

3.7

火炎

空気と燃料が燃焼反応をすることで形成される炎。

3.8

常温

5∼35  ℃の温度。

3.9

多管式特殊循環ボイラ

管が全て上昇管である 2 本以上の加熱管及び管寄せによって構成され,一端から水を送り込み,他端か

ら気水混合物を取り出し,気水分離器で分離後,加熱管へ戻る熱水の量が気水混合物の 50 %以下となる水

管ボイラ。

注記  労働安全衛生法,

“ボイラー及び圧力容器安全規則”では,多管式特殊循環ボイラを“貫流ボイ

ラー”として取り扱っている。

材料 

4.1 

材料一般 

ボイラ及び附属設備の主要材料は,用途に応じて,次による。

a)  材料は,附属書 による。 
b)  a)  に規定する以外の材料であっても,ボイラの品質面から該当する材料と同等以上であると認められ

る場合には,受渡当事者間の協定によって,その材料を使用してもよい。

c)  材料の寸法及び質量の許容差は,それぞれの材料の日本工業規格によるが,実際の厚さは,最小厚さ

より小さくなってはならない。ただし,鋼板の場合,実際の厚さが最小厚さに満たないものであって

も,実際の厚さと最小厚さとの差が 0.25 mm 以内にあるものは差し支えない。

d)  材料の使用温度は,内部の蒸気又は液体の最高温度とし,伝熱面における材料の使用温度は,内部の

蒸気又は液体の最高温度に 30  ℃を加えた温度(放射過熱器については,内部の流体の温度に 50  ℃を

加えた温度)又はこれに代わる伝熱計算によって求めた温度とする。

4.2 

材料の使用制限 

材料の使用制限は,次による。

a)  材料は,附属書 に規定する許容引張応力値に対応する温度範囲を超えて使用してはならない。 
b)  溶接する材料は,炭素含有量 0.35 %以下で溶接に適するものでなければならない。 
c)  最高使用温度 350  ℃以下のボイラで,使用する材料の使用制限は,次による。


5

B 8201

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1)  JIS G 3101 及び JIS G 3106 による鋼材は,最高使用圧力 1.6 MPa を超えるボイラに使用してはなら

ない。

2)  JIS G 3106 による鋼材は,最高使用圧力 1 MPa を超えるボイラで,胴の長手継手を溶接するもの及

び鏡板に溶接継手があるものに使用してはならない。

3)  JIS G 3101 による鋼材は,最高使用圧力 0.7 MPa を超えるボイラで,胴の長手継手を溶接するもの

及び鏡板に溶接継手があるものに使用してはならない。

d)  JIS G 4051 による鋼材は,ボイラの胴及び鏡板に使用してはならない。 
e)  オーステナイト系ステンレス鋼材は,ボイラ本体の直接火炎の触れる部分に使用してはならない。過

熱器及び再熱器のように蒸気に接する部分に使用してもよい。また,水に接する部分に使用する場合

は,腐食,割れなどの発生する環境条件に応じ,適切なものを選択する。

f)  JIS G 3454JIS G 3456JIS G 3458 及び JIS G 3459 による鋼材は,ボイラの伝熱管に使用してはなら

ない。

g)  JIS G 3452 による鋼材は,ボイラの最高使用圧力 1 MPa 以下の蒸気管,給水管及びブロー管に使用し

てもよい。ただし,ボイラ本体から逆止め弁までの給水管及びボイラ本体からブロー弁(2 個ある場

合にはボイラ本体から遠いもの)までのブロー管に使用する場合は,ボイラの最高使用圧力が 0.7 MPa

以下の場合に限る。

h)  JIS G 5501JIS G 5502 及び JIS G 5705 による鋳鉄品,並びに JIS B 8210 の附属書 JC のダクタイル

鉄鋳造品及び

附属書 JB のマレアブル鉄鋳造品は,次のものに使用してはならない。ただし,エコノ

マイザは除く。

1)  圧力がかかる部分で火炎に触れるもの。

2)  平面で囲まれた箱形鋳物で,長手軸に垂直な断面の内のりが一辺 200 mm の正方形の内に納まらな

いもの。ただし,1 MPa 以下で使用するバルブ,その他附属品は除く。

3)  マンホールの蓋板。

4)  JIS G 5501 及び JIS G 5705 によるパーライト可鍛鋳鉄品は,圧力 1.6 MPa を超える部分及び温度

230  ℃を超える部分。

5)  JIS G 5502 及び JIS G 5705 による黒心可鍛鋳鉄品,並びにマレアブル鉄鋳造品及びダクタイル鉄鋳

造品は,圧力 2.4 MPa を超える部分及び温度 350  ℃を超える部分。

i)

JIS H 3300 による継目無管は,圧力計の連絡管その他の附属品以外の部分及び 208  ℃を超える蒸気用

として使用してはならない。

j)  JIS H 5120 による青銅鋳物は,バルブその他附属品以外の部分及び 208  ℃を超える蒸気用として使用

してはならない。

4.3 

材料の許容引張応力 

計算に用いる材料の許容引張応力は,

附属書 による。

なお,

附属書 に示していない材料で特に認められた材料の許容引張応力については,次による。

a)  クリープ領域に達しない材料の使用温度における許容引張応力

1)  鉄鋼材料及び非鉄金属材料  鉄鋼材料[2)  に掲げる鋼材,溶接管,鋳鉄品及び鋳造品を除く。]及

び非鉄金属材料の許容引張応力は,次の値のうちの最小の値以下とする。ただし,オーステナイト

系ステンレス鋼材であって,使用箇所によって多少の変形が許される部材に対しては,材料の使用

温度における 0.2 %耐力の 90 %までをとることができる。

1.1)  常温における引張強さの最小の規定値の 1/4


6

B 8201

:2013

1.2)  材料の使用温度における引張強さの 1/4 
1.3)  常温における降伏点又は 0.2 %耐力の最小の規定値の 1/1.5

1.4)  材料の使用温度における降伏点又は 0.2 %耐力の 1/1.5 又は 90 %

注記  附属書 では,オーステナイト系ステンレス鋼材に対して二つの許容引張応力値を規定し

ている。高いほうの数値は,多少の変形が生じても問題がない箇所だけに用いてよい。高

いほうの許容引張応力値には注記が付いて分かるようになっている。これらの材料の許容

引張応力値は,材料の使用温度における 0.2 %耐力の 1/1.5(溶接管に対しては 1/1.5×0.85)

を超えているが,0.2 %耐力の 90 %(溶接管に対しては 76.5 %)以下となっている。フラ

ンジ,その他ひずみが大きく影響する部材の設計には,これらの高いほうの応力値を用い

ることはできない。

2)  ボルト  ボルトの許容引張応力は,熱処理又はひずみ硬化で強度を高めたボルト材では,次の値の

うち最小の値以下とする。ただし,焼鈍したボルト材では,1)  から求めた値とする。

2.1)  常温における引張強さの最小の規定値の 1/5 
2.2)  材料の使用温度における引張強さの 1/4

2.3)  常温における降伏点又は 0.2 %耐力の最小の規定値の 1/4 
2.4)  材料の使用温度における降伏点又は 0.2 %耐力の 1/1.5 
3)  鉄鋼材材料の溶接管  鉄鋼材料の溶接管の許容引張応力は,1)  から求めた値の 85 %(鍛接管では

65 %)以下とする。

4)  ねずみ鋳鉄品及びパーライト可鍛鋳鉄品  ねずみ鋳鉄品及びパーライト可鍛鋳鉄品の許容引張応力

は,次の値のうちの最小の値以下とする。

4.1)  常温における引張強さの最小の規定値の 1/10 
4.2)  材料の使用温度における引張強さの 1/10 
5)  球状黒鉛鋳鉄品及び黒心可鍛鋳鉄品  球状黒鉛鋳鉄品及び黒心可鍛鋳鉄品の許容引張応力は,材料

の使用温度における引張強さの 1/8 以下とする。

6)  ダクタイル鉄鋳造品及びマレアブル鉄鋳造品  ダクタイル鉄鋳造品及びマレアブル鉄鋳造品の許容

引張応力は,次の値のうちの最小の値以下とする。

6.1)  常温における引張強さの最小の規定値の 1/6.25 
6.2)  材料の使用温度における引張強さの 1/6.25 
6.3)  常温における降伏点又は 0.2 %耐力の最小の規定値の 1/1.5

6.4)  材料の使用温度における降伏点又は 0.2 %耐力の 1/1.5 
7)  鋳鋼品及び非鉄金属の鋳造品  鋳鋼品及び非鉄金属の鋳造品の許容引張応力は,1)  から求めた値

に,

表 の鋳造係数を乗じた値とする。

表 1−鋳造係数

材料

検査

鋳造係数

JIS G 5101 

− 0.67

JIS G 5101 に規定された材料で表 A.1 の注

y)

 に

よって指定する化学成分に適合するもの又は
JIS G 5102JIS G 5121 及び JIS G 5151

− 0.8

表 A.1 の注

z)

 の a)b)  又は c)  による。 0.9

表 A.1 の注

z)

 の d)  による。 1.0

非鉄金属鋳造品

− 0.8

b)  クリープ領域の材料の使用温度における許容引張応力  クリープ領域の材料の使用温度における許


7

B 8201

:2013

容引張応力は,次の値のうちの最小の値以下とする。ただし,鋳鉄品,可鍛鋳鉄品,ダクタイル鉄鋳

造品及びマレアブル鉄鋳造品の材料には適用しない。

1)  材料の使用温度において 1 000 時間に 0.01 %のクリープを生じる応力の平均値 
2)  材料の使用温度において 100 000 時間でのクリープ破断応力の平均値の 67 % 
3)  材料の使用温度において 100 000 時間でのクリープ破断応力の最小値の 80 %

4.4 

計算に用いる溶接部の強さ 

鋼材の溶接部の計算に用いる強さは,箇条 による。

4.5 

計算に用いる許容圧縮応力 

計算に用いる材料の許容圧縮応力は,許容引張応力に等しい値とする。

4.6 

計算に用いる許容せん断応力 

計算に用いる材料の許容せん断応力は,許容引張応力の 80 %とする。

構造一般 

5.1 

一般 

ボイラ及び附属設備は,その荷重に十分耐えるものでなければならない。

5.2 

伝熱面積の算定方法 

ボイラ本体の伝熱面積の算定は,次による。

a)  水管ボイラ以外のボイラ(丸ボイラ)は,燃焼ガスなどに触れる本体の面で,その裏面が水又は熱媒

に触れるものの面積[燃焼ガスなどに触れる面にひれ,スタッドなどをもつものにおいては,当該ひ

れ,スタッドなどについて次の b) 1)5)  によって算定した面積を加えた面積]

b)  貫流ボイラ以外の水管ボイラは,水管及び管寄せの次の面積を合計した面積。

1)  水管又は管寄せで,その一部又は全部が燃焼ガスなどに触れ他の面が水(気水混合物を含む。)に触

れる部分の面を燃焼ガスなどの側で測った面積[

図 1 a)e)  参照]。

2)  ひれ付水管で,長手方向にひれが取り付けられていて,両面が燃焼ガスなどに触れるものは,伝熱

の種類に応じて,それぞれ

表 に規定する係数をひれの片面の面積に乗じて得た面積を,管の外周

の面積に加えた面積[

図 1 f)  参照]。

表 2−両面が燃焼ガスなどに触れる場合の係数

伝熱の種類

係数 α

両面に放射熱を受ける場合 1.0

片面に放射熱,他面に接触熱を受ける場合

0.7

両面に接触熱を受ける場合 0.4

3)  ひれ付水管で,長手方向にひれが取り付けられていて,片面が燃焼ガスなどに触れるものは,伝熱

の種類に応じて,それぞれ

表 に規定する係数をひれの片面の面積に乗じて得た面積に,管の外周

のうち燃焼ガスなどに触れる部分の面積を加えた面積[

図 1 g)  参照]。

表 3−片面が燃焼ガスなどに触れる場合の係数

伝熱の種類

係数 α

放射熱を受ける場合 0.5

接触熱を受ける場合 0.2


8

B 8201

:2013

4)  ひれ付水管で,円周方向又はスパイラル状にひれが取り付けられているものは,ひれの片面の面積

(ひれがスパイラル状に取り付けられてあるときは,ひれの巻数を枚数として円周方向にひれが取

り付けられてあるものとみなして算定した面積)の 20 %の面積を,管の外周の面積に加えた面積[

1 h)  及び i)  参照]。

5)  耐火物(耐火れんがを含む。)で覆われた水管は,管の投影面積[図 1 j)  参照]。 
6)  ベーレー式水冷炉壁は,燃焼ガスなどに触れる面の展開面積[図 1 k)  参照]。 
7)  スタッドチューブで耐火物で覆われ,片面が燃焼ガスなどに触れるものでは,管の半周の面積,全

周が触れるものでは,管の外周の面積[

図 1 l)  及び m)  参照]。

8)  スタッドチューブで燃焼ガスなどに触れるものは,スタッドの側面の面積の和の 15 %の面積を管の

外周の面積に加えた面積[

図 1 n)  参照]。

c)  貫流ボイラは,燃焼室入口から過熱器入口までの水管の燃焼ガスなどに触れる面の面積。

d)  電気ボイラは,電力設備容量 20 kW を 1 m

2

とみなしてその最大電力設備容量を換算した面積。

dln

π

=

a) 

dln

A

2

π

=

b) 

dln

A

2

π

=

c) 

dln

π

=

d) 

bl

A

=

e) 

図 1−伝熱面積


9

B 8201

:2013

(

)

ln

W

d

A

α

+

= π

f) 

ln

W

d

A

+

=

α

2

π

g) 

n

n

d

d

dl

A





+

=

β

1

2

2

1

)

(

4

π

π

h) 

n

n

d

d

dl

A





+

=

β

1

2

2

1

)

(

4

π

π

i) 

dln

A

=

j) 

bl

A

=

k) 

dln

A

2

π

=

l) 

dln

π

=

m) 

図 1−伝熱面積(続き)


10

B 8201

:2013

n

n

l

d

dl

A

)

15

.

0

π

(

2

1

m

+

=

n) 

ここに,

A

伝熱面積(

m

2

d

水管の外径(

m

l

水管又は管寄せの長さ(

m

n

水管の数

b

幅(

m

W

1

本の水管のひれの幅の和(

m

図 1 f)

及び g)

では,

W

b

d

α

伝熱の種類による係数

d

1

ひれの外径(

m

n

1

水管

1

本当たりのひれの数

β

定数=

0.2

d

m

スタッドの平均直径(

m

l

1

スタッドの長さ(

m

n

2

水管

1

本当たりのスタッドの数

図 1−伝熱面積(続き)

5.3 

各部の最高使用圧力 

各部の最高使用圧力は,次による。

a)

ボイラの最高使用圧力以上とする。ただし,強制循環ボイラ及び貫流ボイラでは,循環又は貫流のた

め,各部に加えられる最大水頭をボイラの最高使用圧力に加算した圧力以上とする。

b)

蒸気管については,使用される箇所での最高使用圧力で,その値が

0.7 MPa

の未満の場合は,

0.7 MPa

とし,給水管及びブロー管については,それぞれ 6.8.7 及び 6.8.9 による。

c)

ボイラ自体の最高使用圧力は,

0.2 MPa

以上とする。

設計 

6.1 

一般 

6.1.1 

荷重 

ボイラの設計で考慮すべき荷重には,圧力(内圧又は外圧)に加え,必要に応じて次の荷重を含める。

a)

自重及び内部流体による荷重

b)

ボイラに直接取り付けられる配管,附属品などによる荷重

c)

風,積雪及び地震による荷重

d)

熱(温度)による荷重

e)

繰返し荷重及び動的荷重

f)

取扱い,輸送,据付けなどによる荷重

6.1.2 

特殊形状の部分の設計 

次に規定する場合を除き,設計は 6.26.8 による。

a)

特殊形状の部分の最高使用圧力  特殊形状,穴の位置などの関係で,強さを計算しにくい部分に許さ


11

B 8201

:2013

れる最高使用圧力は,JIS B 8280 

附属書 の検定水圧試験によって求める。炭素鋼又は合金鋼のよ

うな降伏点以下で応力とひずみがほぼ比例する弾性材料であって,降伏点の最小の規定値の引張強さ

の最小の規定値に対する比が

0.625

以下である材料にだけ適用できる。

0.625

を超える場合は,b)

よって求める。

外圧を受ける部分は,予定する最高使用圧力の

3

倍以上の水圧を外面に加え,加圧時に甚だしい変

形がなく,除圧時に永久変形がない場合は,予定する最高使用圧力を最高使用圧力とすることができ

る。

b)

破壊試験による方法  次による。

1)

最高使用圧力を求めようとする圧力部分と同材料,同形,かつ,同寸法の模型に水圧を徐々に加え

て,破壊させて行う。

2)

最高使用圧力は,次の式によって求める。

a

c

a

0

a

m

t

2

.

0

t

t

B

P

α

σ

σ

σ

σ

σ

×

×

×

×

=

又は

ここに,

B: 破壊圧力(MPa)

σ

t

試験片による実際引張強さ(N/mm

2

σ

m

引張強さの最大の規定値(N/mm

2

σ: 引張強さの最小の規定値(N/mm

2

σ

a

使用温度における材料の許容引張応力(N/mm

2

σ

0

試験温度における材料の許容引張応力(N/mm

2

P: 最高使用圧力(MPa)

t

a

板の実際厚さ(mm)

α

c

腐れに対する余裕(mm)

6.2 

 

6.2.1 

胴の最小厚さの制限 

胴の最小厚さは,次の値以上でなければならない。

a)

  内径 900 mm 以下のものは 6 mm。ただし,ステーを取り付ける場合は 8 mm。

b)

  内径 900 mm を超え 1 350 mm 以下のものは 8 mm。

c)

  内径 1 350 mm を超え 1 850 mm 以下のものは 10 mm。

d)

  内径 1 850 mm を超えるものは 12 mm。

6.2.2 

内圧胴の最小厚さ 

内面に圧力を受ける胴,管寄せなどの円筒部の最小厚さは,次の

a)

  及び

b)

  に示す式によって求める。

ただし,最高使用温度がクリープ温度域に達しないものについては,

附属書 B

によることができる。

a)

外径を基準とする場合

1

a

o

2

2

α

η

σ

+

+

=

kP

PD

t

b)

内径を基準とする場合

1

a

i

)

1

(

2

2

α

η

σ

+

=

k

P

PD

t

ここに,

t: 円筒部の最小厚さ(mm)

P: 最高使用圧力(MPa)

D

o

を計算する部分の外径(mm)

D

i

を計算する部分の内径(mm)

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2


12

B 8201

:2013

η: 長手継手の効率又はリガメント効率。ただし,穴と長手継手

の溶接部の溶接金属との距離が 6 mm 以下のとき又は長手継
手に穴があるときは,その穴に影響を及ぼす溶接継手の効率
と穴のある部分の効率との積とする。

α

1

付け代で 1 mm 以上とする。

k

表 4

による。

表 4

の値

材料

使用温度  ℃

480 以下

510 540 565 595 620 650

675 以上

フェライト鋼

0.4  0.5 0.7 0.7 0.7 0.7 0.7  0.7

オーステナイト鋼

0.4  0.4 0.4 0.4 0.5 0.7 0.7  0.7

鉄基の耐食耐熱合金

a)

0.4  0.4 0.4 0.4 0.4 0.4 0.5  0.7

ニッケル基の耐食耐熱合金

b)

  0.4  0.4 0.4 0.4 0.5 0.7 0.7  0.7

注記  中間の温度での値は,直線補間によって求める。 

a)

  JIS G 4901JIS G 4904 で 800 番台の数字が付された材料(附属書 参照)

b)

  JIS G 4901JIS G 4904 で 600 番台の数字が付された材料(附属書 参照)

c)

厚さが内半径の 1/2 を超え

かつ

温度が 374  ℃以下の場合

  厚さが内半径の 1/2 を超え,かつ,温

度が 374  ℃以下の場合は,

a)

  及び

b)

  にかかわらず,次の式による。

1

)

1

(

α

+

=

Z

R

t

P

P

Z

+

=

η

σ

η

σ

a

a

ここに,

R: を計算する部分の内半径(mm)

tPσ

a

η 及び α

1

は,

a)

  及び

b)

  による。

6.2.3 

胴の周継手 

胴の周継手は,長手継手の強さの 50 %以上の強さをもたなければならない。ただし,次の場合の周継手

の強さは,長手継手の強さの 35 %以上あればよい。

a)

  煙管又は長手ステーのために鏡板に圧力の作用する面積が減じ,かつ,鏡板が煙管又は長手ステーに

よって保持されるため,周継手に作用する長手方向の力が,これら煙管又は長手ステーのない場合の

長手方向の力の 50 %以下となるとき。

b)

  鏡板に圧力の作用する面積が胴の断面積の 50 %以下である場合に,鏡板を胴に取り付ける周継手。

6.2.4 

リガメント効率 

6.2.2

による内圧胴の最小厚さの式に用いるリガメント効率の算定方法は,

6.2.5

6.2.9

による。ただし,

6.2.5

6.2.9

の規定は,

6.7.9

によって補強を必要としない穴の場合に適用し,穴が

6.7.10

6.7.12

によって

補強された場合には適用しない。

6.2.5 

長手方向に配置された管穴部の強さ 

胴の長手方向に管穴が一直線上に配置された場合には,この管穴部の強さは管穴のない断面の強さに対

し,次に示すリガメント効率を乗じた値とする。

a)

管穴のピッチが等しい場合

図 2

に示すように,管穴のピッチが等しい場合のリガメント効率は,次

の式によって求める。

p

d

p

=

η


13

B 8201

:2013

ここに,

η: リガメント効率

p: 管穴のピッチ(mm)

d: 管穴の直径(mm)

図 2

管穴のピッチが等しい配置の例

b)

管穴のピッチが等しくない場合

図 3

に示すように,管穴のピッチが等しくない場合のリガメント効

率は,次の式によって求める。

l

nd

l

=

η

ここに,

η: リガメント効率

l: 異なるピッチを含んだ 1 単位を作る部分の長さ(mm)

d: 管穴の直径(mm)。ただし,直径の異なる管穴が配置された

場合は,管穴の直径の平均値とする。

n: 中の管穴の数

a) 

b) 

図 3

管穴のピッチが等しくない配置の例

6.2.6 

円周方向に配置された管穴部の強さ 

胴の円周方向に配置された管穴部の強さは,長手方向に配置された管穴部の計算上必要な強さの 1/2 以

上とする。

管穴の円周方向のピッチは,板を曲げる前に測るか,又は曲げた板の厚さの中央で測る。

6.2.7 

斜め方向に配置された管穴部の強さ 

図 4

に示すように,胴に管穴が斜め方向に配置された場合には,この管穴部の強さは,胴の長手方向の

管穴のない断面の強さに対し,次に示すいずれかの効率を乗じた値とする。

a)

図 5

によって算定された等価リガメント効率


14

B 8201

:2013

b)

図 5

において,長手効率(横軸の値)と等価リガメント効率(縦軸の値)が等しくなる条件を示す直

線より上にある場合には,次の式によって求めた効率。

p

d

p

=

η

ここに,

η: リガメント効率

p: 長手方向のピッチ又は周方向のピッチ(mm)

d: 管穴の直径(mm)

例 1

図 4

において,斜め方向の管穴ピッチ p'=163 mm,管穴の直径 d=102 mm,長手方向の管穴ピ

ッチ p=292 mm とすると,

650

.

0

292

102

292

=

=

p

d

p

558

.

0

292

163

=

=

p

p

ここに,

p

長手方向のピッチ又は周方向のピッチ(

mm

p'

斜め方向のピッチ(

mm

これらの値に対応する点は,

図 5

における点

A

であり,その場合の等価リガメント効率は

37.0 %

である。点

A

は,

“斜め方向リガメントと長手リガメントの効率が等しくなる条件を示

す曲線”の下にあるので,斜めのリガメントは基準値より弱いことになる。

例 2  図 5

において,斜め方向の管穴ピッチ

p'

166 mm

,管穴の直径

d

102 mm

,長手方向の管穴ピ

ッチ

p

178 mm

とすると,

426

.

0

178

102

178

=

=

p

d

p

932

.

0

178

166

=

=

p

p

これらの値に対応する点は,

図 5

における点

B

であり,

“斜め方向リガメントと長手リガメ

ントの効率が等しくなる条件を示す曲線”の上にある。この場合の効率は,

(p

d)/p

の式から

求めるので,効率は

42.7 %

となる。

単位  mm

図 4

斜め方向に配置された管穴部の例


15

B 8201

:2013

図 5

円筒胴における管穴間の長手方向と斜め方向のリガメント効率を算定する図表

6.2.8 

長手方向に数群の管穴のある場合のリガメント効率 

胴の長手方向に数群の管穴が規則的に配置され,各群での管穴の配置が同一であるときは,各群の管穴

部のリガメント効率は,最小厚さの計算に用いたリガメント効率より小さくなってはならない。

6.2.9 

管穴が不規則に配置された場合のリガメント効率 

胴の長手方向の一直線上に管穴が不規則に配置された場合における管穴がある部分の平均リガメント効

率は,次の規定を満足するものでなければならない。

この規定は,管穴のうち一直線上にないものがある場合にも適用する。ただし,この場合のリガメント

効率は,この穴がある場合とない場合との小さいほうをとる。

a)

胴の内径に等しい長さ

l

1

(胴の内径が

1 500 mm

を超える場合は,

1 500 mm

とする。

)について,次の

式によって求めた値のうち最も小さい値が,最小厚さの計算に用いたリガメント効率より小さくなっ

てはならない。


16

B 8201

:2013

1

l

c

b

a

⋅⋅

⋅⋅

+

+

+

=

η

b)

胴の内半径に等しい長さ

l

2

(胴の内半径が

750 mm

を超える場合は,

750 mm

とする。

)について,次

の式によって求めた値のうち最も小さいものが,最小厚さの計算に用いたリガメント効率の

80 %

より

小さくなってはならない。

2

l

c

b

a

⋅⋅

⋅⋅

+

+

+

=

η

a)

及び

b)

において,

η

管穴がある部分の平均リガメント効率

abc,

…:

管穴が胴の長手方向に配置された場合の管穴の間の帯
の幅(

mm

管穴が斜線上にある場合は,斜線上における管穴の中心
間距離を長手方向へ投影した長さに

図 6

の等価リガメン

ト効率を乗じたものとする。

なお,

a)

及び

b)

による効率が,

l

1

を胴内径の範囲内にある管穴列の両端の管穴中心間距離(胴内径の

範囲内に管穴が一つの場合は,隣接した管穴との中心間距離)とした場合の最小リガメント効率より小さ

い場合には,これより小さくしなくてもよい。


17

B 8201

:2013

等価リガメント効率を計算によって求める場合は,次の式による。ただし,この式は,

図 に示す縦軸と横

軸との範囲を超える部分で使用してはならない。

θ

θ

θ

θ

η

2

2

2

sec

005

.

0

015

.

0

sec

3

/

sec

1

sec

+

+





+

=

d

p

図 6

円筒胴の斜め方向リガメント効率を長手方向リガメント効率に換算する線図

6.2.10  球形容器の最小厚さ 

内面に圧力を受ける球形容器の最小厚さは,次の

a)

及び

b)

に示す式によって求める。

a)  胴の厚さが内半径の 0.356 倍以下の場合

1

a

i

4

.

0

4

α

η

σ

+

=

P

PD

t

b)  胴の厚さが内半径の 0.356 倍を超え

かつ

温度が 374  ℃以下の場合


18

B 8201

:2013

1

3

)

1

(

α

+

=

Z

R

t

P

P

Z

+

=

η

σ

η

σ

a

a

2

)

(

2

a)

及び

b)

において,

  η

胴を継ぎ合わせて作る場合における継手の効率で,

8.2.3

による。

t

D

i

σ

a

P

α

1

及び

R

は,

6.2.2

による。

6.2.11  円すい胴の最小厚さ 

内圧を受ける円すい胴各部の板の最小厚さは,次の

a)

及び

b)

によって求める。

なお,円すい胴は,円すい部,大径端部及び小径端部によって構成される(

図 7

参照)

r

0

≧3t,かつ,r

0

≧0.06(D

i

+2t)

r

s

≧3t

図 7

円すい胴

a)  円すい部

  円すい部の板の最小厚さは,次の式によって求める。

1

a

)

6

.

0

(

cos

2

α

η

σ

θ

+

=

P

PD

t

ここに,

D

軸に直角に測った内径で,最小厚さを考える部分の最大内径

mm

η

円すい部に周継手以外の継手がある場合はその効率

θ

円すい部の頂角の

1/2

(度)

D

i

R

s

r

0

及び

r

s

は,

図 7

による。

t

P

σ

a

及び

α

1

は,

6.2.2

による。

b)  大径端部

  大径端部に丸みを付け,これに接続する円筒胴を

図 8

に示すように取り付ける場合の大径

端部の板の最小厚さは,次の式によって求める。

1

)

1

.

0

(

cos

4

a

1

α

η

σ

θ

+

=

P

W

PD

t

ここに,

t

丸みの部分の板の最小厚さ(

mm

D

1

円すい部がすその丸みに接続する部分の内径(

mm

)で,軸に

直角に測る。

W

円すい部と丸みの形状とによる係数で,次の式によって求め


19

B 8201

:2013

る。



+

=

0

1

cos

2

3

4

1

r

D

W

θ

ここに,

r

0

丸みの内半径(mm)

Pθσ

a

η 及び α

1

は,

a)

  による。

r

0

≧3t,かつ,r

0

≧0.06(D

i

+2t)

図 8

大径端部

c)

小径端部

  円すい胴と円筒胴との取付部のうち,円すい胴の小径端部の板の最小厚さは,

a)

  の式によ

って求めた円すい部の板の最小厚さとする。

6.3 

鏡板及び平板 

6.3.1 

鏡板の最小厚さの制限 

鏡板の最小厚さは,全半球形のものを除き,計算上必要な継目無胴板の厚さ以上でなければならない。

ただし,いかなる場合でも 6 mm 以上とし,ステーを取り付ける場合は,8 mm 以上とする。

6.3.2 

鏡板の形の制限 

図 9

に示す鏡板の形は,全半球形のものを除き,次による。

a)

皿形鏡板の場合

  r>50 mm,r≧3t

h

,かつ,l≧2t

h

とする。ただし,は,38 mm を超える必要はない。

1)

炉筒がないもの

  RD,かつ,r≧0.06D(中高面に圧力を受ける場合は,r≧0.1D

2)

炉筒があるもの

  R≦1.5D,かつ,r≧0.04D  が D(炉筒が取り付く場合は,1.5D)より大きい場

合は,平らな場合とみなす。

b)

半だ円体形鏡板の場合

  (a/b)≦3,かつ,l≧2t

h

とする。ただし,は,38 mm を超える必要はない。

c)

平鏡板の場合

  r≧3t

h

,かつ,l≧2t

h

とする。ただし,は,38 mm を超える必要はない。

a)

c)

  において,

t

h

鏡板の厚さ(mm)

D: 鏡板の外径(mm)

l: 鏡板フランジの平行部を溶接線から測った長さ(

図 9

参照)

(mm)

r: 鏡板のすみの丸みの内半径(mm)

a: 半だ円体形鏡板の内面の長径(mm)

b: 半だ円体形鏡板の内面の短径(mm)

R: 鏡板の中央部の内半径(mm)


20

B 8201

:2013

a)  皿形鏡板の場合 b)  半だ円体形鏡板の場合 c)  平鏡板の場合 

図 9

鏡板の形状

6.3.3 

中低面に圧力を受けるステーがない皿形又は全半球形鏡板の最小厚さ 

中低面に圧力を受けるステーがない皿形又は全半球形鏡板の最小厚さは,次の

a)

b)

  及び

c)

  の式によ

って求める。

a)

穴がない場合

1

a

2

.

0

2

α

η

σ

+

=

P

PRW

t

全半球形鏡板の場合であって,鏡板の最小厚さが内半径の 35.6 %を超える場合には,次の式によっ

て最小厚さを求める。

(

)

1

1

3

1

α

+

Y

R

t

ここに,

α

1

付け代で,1 mm 以上とする。

ただし,

(

)

P

P

Y

+

=

a

a

2

2

σ

σ

b)

穴がある場合

1)

  鏡板の最小厚さは

a)

  の式によって求める。その後,穴の補強は,

6.7.9

6.7.14

の規定によって求め

る。ただし,次の

2)

  の場合を除く。

2)

  最大寸法が 150 mm を超える穴があって,その周囲をフランジに折り込んで

6.7.10.1

b)

  によって補

強された鏡板の厚さは,

a)

  の式によって求めた厚さに 15 %以上で少なくとも 3 mm を加えたものと

しなければならない。この場合,鏡板の内面の半径 が胴の内径の 80 %より小さいとき(全半球形

の場合を含む。

,鏡板の厚さを

1)

  によって求めるときは,を胴の内径の 80 %とみなす。ただし,

炉筒を取り付ける場合は,

c)

  による。

c)

炉筒が取り付く場合

1

a

5

.

1

α

η

σ

+

=

PR

t

a)

  及び

c)

  において,

t: 鏡板の最小厚さ(mm)

P: 最高使用圧力(MPa)

R: 全半球形鏡板の内面の半径又は皿形鏡板の中央部における内

面の半径(mm)

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2

η: 鏡板自体の継手の効率

全半球形鏡板の場合には,鏡板自体の継手の効率に加え,鏡
板を胴に取り付けるときの効率も考慮する。

W: 形状に関する係数

皿形の場合


21

B 8201

:2013



+

=

r

R

W

3

4

1

全半球の場合 
W=1

r: 皿形鏡板のすみの丸みの内半径(mm)

α

1

付け代で,1 mm 以上とする。

6.3.4 

中低面に圧力を受ける半だ円体形鏡板の最小厚さ 

中低面に圧力を受ける半だ円体形鏡板の最小厚さは,次の

a)

  及び

b)

  の式によって求める。

a)

穴がない場合

1

a

2

.

0

2

α

η

σ

+

=

P

PDV

t

ここに,

t: 鏡板の最小厚さ(mm)

P: 最高使用圧力(MPa)

D: 鏡板の内面の長径(mm)

η: 鏡板自体の継手の効率

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2

α

1

付け代で,1 mm 以上とする。

V: 形状に関する係数

+

=

2

2

2

6

1

h

D

V

h: 鏡板の内面での短径の 1/2(mm)

b)

穴がある場合

1)

  鏡板の最小厚さは

a)

  の式によって求める。その後,穴の補強は,

6.7.9

6.7.14

の規定によって求め

る。ただし,次の

2)

  の場合を除く。

2)

  最大寸法が 150 mm を超える穴があって,その周囲をフランジに折り込んで補強する場合は,

6.3.3 b) 2)

  による。この場合,は胴の内径の 80 %とし,は 1.77 とする。

6.3.5 

鏡板における補強しない穴 

鏡板における補強しない穴は,

6.7.9.3

b)

  による。

6.3.6 

中高面に圧力を受けるステーがない皿形鏡板の最小厚さ 

中高面に圧力を受ける鋼板製でステーがない皿形鏡板の最小厚さは,その鏡板が中低面に圧力を受ける

場合の最小厚さの 1.67 倍とする。

6.3.7 

ステーによって支えられない平板などの最小厚さ 

a)

  ステーによって支えられない平鏡板,蓋板又は底板などの平板の最小厚さは,次の

1)

  及び

2)

  の式に

よって求める。ただし,

図 10 i)

  及び

j)

  に示す平板の取付けの場合を除く。

1)

円形平板の場合

1

a

α

σ

+

=

CP

d

t

2)

円形以外の平板の場合

1

a

α

σ

+

=

ZCP

d

t

1)

  及び

2)

  において,

t: 平板の最小厚さ(mm)

P: 最高使用圧力(MPa)

d

図 10

のように測った直径又は最小スパン(mm)


22

B 8201

:2013

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2

α

1

付け代で,1 mm 以上とする。

Z

3.4−2.4

D

d

(最大 2.5)

D: 最小スパンに直角に測った最大スパン(mm)

C: 平板の取付方法によって決まる定数で,次による。

a) 図 10

a)

  に示すように,平板が胴,フランジ又は側板に全面ガ

スケットを用いてボルトで取り付けられるものは,は 0.25
とする。

b) 図 10

b)

  に示すように,胴又は管に周継手に関する規定に従っ

て突合せ溶接され,が 600 mm 以下で,平板の厚さが 0.05∼
0.25であり,かつ,胴板の厚さ以上で,すみの丸みの内半径
が 0.25以上あるものは,は 0.13 とする。

c) 図 10

c)

  に示すように,フランジ付きの平板が胴又は管と一体

形であるか又は周継手に関する規定に従って胴に突合せ溶接
され,フランジ部の厚さ t

f

が胴板の厚さ t

s

の 2 倍以上で,かつ,

r≧3 t

f

のものは,は 0.17 とする。

d) 図 10

d)

  に示すように,フランジ付きの平板が胴又は管と一体

形であるか又は周継手に関する規定に従って胴に突合せ溶接
されたものは,は 0.17 とする。ただし,フランジ部の長さ
が次の式によって求めた の値以上で,かつ,フランジ部の勾
配が 1/3 以下の円形平板のとき,又はフランジ部の長さが次の
式によって求めた の値未満の場合であって,胴板の厚さが接

合端から

s

dt

以上の長さにわたって次の式によって求めた

t

s

の値以上で,かつ,フランジ部の勾配が

1/3

以下のときは,

  C

0.10

とする。

h

2

h

2

s

8

.

0

1

.

1

dt

t

t

l





=

h

s

1

.

1

12

.

1

dt

l

t

t

=

l

:曲がりの始まる点から測ったフランジ部の長さ(

mm

t

s

:胴板の厚さ(

mm

t

h

:平板の厚さ(

mm

d

図 10 d)

のように測った直径(

mm

 

e) 図 10 e)

のような場合で,平板が円形以外のときは,

C

0.33

とする。

図 10 e)

のような場合で,平板が円形のときは,

C

0.33 m

(最小

0.2

)とする。

s

sr

t

t

m

=

 

t

sr

:胴又は管の最小厚さ(

mm

 

t

s

:胴又は管の厚さ(

mm

 

図 10 e)

は,平板が胴又は管の内側に溶接され,溶接の深さ

t

w

2 t

sr

以上,かつ,

1.25 t

s

以上(ただし,平板の最小厚さ

t

り大きくなくてもよい。

)であって,溶接金属が平板の内面ま

で達するものとする。この場合,放射線透過試験は必要とし
ない。

 

f) 図 10 f)

に示すような平板は,

C

0.33

とする。

 

g) 図 10 g)

に示すような平板は,

C

0.33 m

(最小

0.2

)とする。

図 10 f)

又は

g)

に示すように,平板が胴又は管の端部に突合

せ溶接され,胴端と平板外面との距離

t

e

2 t

sr

以上,かつ,

1.25 


23

B 8201

:2013

t

s

以上あるもの。この場合,平板の一部が裏当て金の作用をし,

溶接金属が胴板の内面まで達するものとし,

図 10 g)

の場合は,

更に内面からすみ肉溶接を行う。この場合,放射線透過試験
は必要としない。ここに,

m

図 10 e)

と同じとする。

h) 図 10 h)

に示すように,円形平板が内径

305 mm

以下の胴又は

管の内側にねじ込まれるか,又は平板と一体のフランジ部が
これらのものの外側にねじ込まれるときは,

C

0.75

とする。

この場合,平板に加わる圧力によってねじ部に生じる応力は,
許容応力を超えてはならない。必要があれば,漏止め溶接を
行ってもよい。

b)

平板が,

図 10 i)

及び

j)

に示すように,胴,管などのフランジにボルトで取り付けられ,平板にモー

メントが生じるものの最小厚さは,次の

1)

及び

2)

の式によって求める。

なお,

t

の計算は,使用状態のとき及びガスケット締付時の両方の場合について行い,どちらか厚い

ほうの

t

の値をとらなければならない。この場合,使用状態のとき

W

W

o

P

は最高使用圧力,

σ

a

は材料の使用温度での材料の許容引張応力として計算し,ガスケット締付時には

W

W

g

P

0

σ

a

は常温での材料の許容引張応力として計算する。

1)  円形平板の場合

1

3

a

G

a

9

.

1

α

σ

σ

+

+

=

d

Wh

CP

d

t

2)  円形以外の平板の場合

1

2

a

G

a

6

α

σ

σ

+

+

=

Ld

Wh

ZCP

d

t

ここに,

W

フランジの計算に用いるボルト荷重で

a)

  使用状態でのボルト荷重

W

o

N

b)

  ガスケット締付時のボルト荷重

a

b

m

g

2

σ

A

A

W

+

=

(N)

A

m

ボルトの所要総断面積(mm

2

A

b

実際に使用するボルトの総断面積(mm

2

h

G

ガスケットによるモーメントアームで,ボルトのピッチ円と d
との差の 1/2(mm)

L: ボルト穴の中心に沿って測った周の長さ(mm)

C: 定数で 0.30

tPdσ

a

α

1

及び は,

6.3.7 a)

  による。

c)

図 10

j)

  に示すように,平板にガスケット溝を設ける場合で,溝の深さを差し引いた正味厚さは,次

の式によって求めた値より小さくてはならない。

なお,t

n

の計算は,使用状態のとき及びガスケット締付時の両方の場合について行い,どちらか厚

いほうの の値をとらなければならない。この場合,使用状態のとき は W

o

は最高使用圧力,σ

a

は材料の使用温度での材料の許容引張応力として計算し,ガスケット締付時には は W

g

は 0,σ

a

は常温での材料の許容引張応力として計算する。

1)

円形平板の場合

d

Wh

t

a

G

n

9

.

1

σ

=


24

B 8201

:2013

2)

円形以外平板の場合

L

Wh

t

a

G

n

6

σ

=

ここに,

t

n

ガスケット溝の深さを差し引いた平板の厚さ(mm)

Wh

G

σ

a

及び は,

6.3.7 a)

  及び

b)

  による。

単位  mm

C=0.25

r≧0.25t 
C=0.13

r≧3t

f

C=0.17

r≧3t

C=0.17 又は 0.10

a)

b)

c)

d)

t

w

≧2t

sr

,かつ,t

w

≧1.25t

s

ただし,t

w

t

at

s

又は 6 mm の

いずれか小さい値 
t

e

≧2t

sr

,かつ,t

e

≧1.25t

s

t

e

≧2t

sr

,かつ,t

e

≧1.25t

s

円形平板:C=0.33

s

sr

t

t

(最小 0.2)

円形以外の平板:C=0.33

C=0.33

C=0.33

s

sr

t

t

(最小 0.2)

C=0.75

e)

 f) g)

 h)

C=0.30 

C=0.30 

 i)

 

j)

図 10

平板の取付け

6.3.8 

ステーがなく穴がある平板などの最小厚さ 

ステーがなく穴がある平鏡板,蓋板又は底板などの平板の最小厚さは,ほかに規定がないときは,次に

よる。

a)

  穴の径が

図 10

の の 50 %以下の場合は,平板の最小厚さは

6.3.7

による。また,穴の補強については

6.7.9

6.7.14

による。

b)

  穴の径が

図 10

の の 50 %を超える場合は,この平板をボルト締めフランジとして計算するか,

6.3.7

a)

の式で を 2.25とするか,又は

6.3.7

b)

  の式で平方根記号内を 2.25 倍して求めてもよい。


25

B 8201

:2013

6.4 

管板 

6.4.1 

管板の管ころ広げ取付部の最小厚さの制限 

管板の管ころ広げ取付部は,完全な輪形をなす接触面の厚さが 10 mm 以上でなければならない。

6.4.2 

煙管ボイラの管板の最小厚さの制限 

煙管ボイラの管板の最小厚さは,

表 5

の値以上で,かつ,煙管の外径が 102 mm 以下の場合には,次の

式によって求めた値以上でなければならない。

10

5

d

t

+

=

ここに,

t: 管板の最小厚さ(mm)

d: 管穴の直径(mm)

表 5

管板の最小厚さ

単位  mm

管板の外径

管板の最小厚さ

1 350 以下

10

1 350 を超え 1 850 以下

12

1 850 を超えるもの 14

6.4.3 

煙管ボイラの平らな管板の最小厚さ 

煙管ボイラの平らな管板の最小厚さの計算は,

6.6.3

による。ただし,式の 及び は,次の

a)

  及び

b)

による。

a)

管群部

  この場合におけるステーは,管ステーによるものとし,式の 及び の値は,

表 6

による。

表 6

及び C 

a)

の値

項目

C

2 本の管ステーの間に 1 本又は 2 本の煙管があ
るとき

2.6

管ステーの平均ピッチで,管ステーの中心線の

間隔

1 群の煙管の中に管ステーが種々のピッチで
あるとき

2.6

三つの管ステーの中心を通り,内部に管ステー

を含まない最大円の径を とするとき 

管群中央の隙間の部分で,その両側の管が全て

管ステーであるとき

4.5

管群中央の隙間の両側の管の中心線の間隔

管群中央の隙間の部分で,その両側の管が 2

本の管ステーの間に 1 本の煙管があるとき

3.2

管群中央の隙間の両側の管の中心線の間隔

a)

  管ステーの端が火炎に触れるときは,の値は表 の値の 90 %とする。

b)

管群に隣り合う部分

  この場合は,

図 11

に示すように式の は 3 個の支点(管ステー又は棒ステーの

中心,管板の曲がりの始まる線,ガセットステー又は強め材用の取付け溶接部をいう。以下同じ。

)を

通り,かつ,内部に管ステーを含まない最大円の径を とするとき d/

2

とし,の値は各支点に対し

表 7

の係数の平均値とする。

2

d


26

B 8201

:2013

表 7

の値

支点の種類

管ステー 2.6。ただし,管ステーの端が火炎に触れる

場合は,この 90 %とする。

棒ステー又はステーボルト

6.5.3 a)  に規定する値

管板の曲がりの始まる線 3.2

管板を折り曲げないで炉筒板に溶接で取り付ける場合

は,炉筒の外径円

3.2

ガセットステーを溶接で直接管板に取り付ける場合は,

ステーの板の内側線(描く最大円側)

3.2

ドッグステー 2.1

a) b) 

c) d) 

図 11

管板における管群などの配置

c)

煙管ボイラの平板部の補強

  最高使用圧力 0.7 MPa 以下で,かつ,胴の内径 900 mm 以下の煙管ボイ

ラの管群部上方の平板部は,

次に定める方法によって

図 12

に示すように山形鋼を用いて補強すること

ができる。


27

B 8201

:2013

1)

  山形鋼の短脚は,その全周にわたって溶接することによって平板部に取り付ける。

2)

  山形鋼に空気抜き穴を開けて溶接し,溶接後熱処理の後にこれを埋め戻す。

3)

  山形鋼の両端は,胴の内面から 75 mm 内側に描いた円上にする。

4)

  山形鋼の溶接部は,鏡板フランジ部の曲がりの始まる線にかからない。

5)

  山形鋼の溶接部の下端と煙管上端との距離は,50 mm 以上となるようにする。

単位  mm

図 12

山形鋼の取付け

6.4.4 

煙管ボイラの煙管の最小ピッチ 

煙管ボイラの煙管の最小ピッチは,次の式によって求める。

d

t

p

 +

=

5

.

4

1

ここに,

p: 煙管の最小ピッチ(mm)

t: 管板の厚さ(mm)

d: 管穴の直径(mm)

6.4.5 

外だき横煙管ボイラの管板下部の補強 

外だき横煙管ボイラの後管板が煙管の下部においてステーを必要とする場合には,棒ステー,溶接で取

り付けるガセットステーなど,胴底部の過熱の原因とならないステーを使用しなければならない。

6.4.6 

燃焼室の管板の最小厚さ 

燃焼室の天井板が胴から支えられないで,

天井板に加わる荷重が管板に加わる場合の管板の最小厚さは,

次の式によって求める。

)

(

186

d

p

PSp

t

=

ここに,

t: 管板の最小厚さ(mm)

P: 最高使用圧力(MPa)

p: 煙管の水平ピッチ(mm)

S: 管板とこれに向かい合う燃焼室の板との間隔(mm)

d: 煙管の内径(mm)

管が斜線に沿って配列されたときは,隣り合う管列の管の中心線の間の垂直距離は,次の式によって求

められる値以上でなければならない。

2

2

2

1

d

dp

+


28

B 8201

:2013

6.4.7 

煙管ボイラの管板のすみ(隅)肉溶接 

煙管ボイラの管板は,そのフランジ部をボイラの内側又は外側に向けて,胴にすみ肉溶接してもよい。

この場合は,次によらなければならない。ただし,外だき横煙管ボイラの後管板は,胴にすみ肉溶接によ

って取り付けてはならない。

a)

  フランジが外側に向く場合には,継手は全て胴の内側になくてはならない。

b)

  フランジが内側に向く場合には,両側全厚すみ肉溶接としなければならない。

c)

  すみ肉溶接部は,直接火炎に触れてはならない。

d)

  すみ肉溶接ののど厚は,管板厚さの 0.7 倍以上とする。

e)

  溶接部は,放射線透過試験を必要としない。

6.4.8 

炉筒ボイラの平管板又は平鏡板と炉筒との取付け 

炉筒ボイラの前管板又は前鏡板は,

図 13

のように溶接によって炉筒に取り付けることができる。この場

合には,次によらなければならない。

a)

  平管板又は平鏡板は,ステーによって支える。

b)

  溶接部の開先は,

JIS Z 3021

に規定するレ形,K 形又は J 形による。

a)

b)

図 13

平管板又は平鏡板と炉筒との取付け

6.5 

火室及び炉筒 

6.5.1 

火室及び炉筒用板の最小厚さの制限 

フランジをもつ火室板又は炉筒板の最小厚さは,8 mm 以上としなければならない。

6.5.2 

円筒火室又は炉筒の継手 

円筒火室又は炉筒(波形炉筒を含む。

)の長手継手は,突合せ両側溶接による。

溶接の場合には,放射線透過試験は必要としない。

6.5.3 

円筒火室又は平形炉筒の最小厚さ 

a)

  円筒火室又は平形炉筒の最小厚さは,次の式によって求める。

1

)

(

2

.

10

1

1

235

α

+



+

+

+

=

D

l

P

Cl

PD

t

ここに,

t: 火室板又は炉筒板の最小厚さ(mm)

P: 最高使用圧力(MPa)

D: 火室又は炉筒の内径(mm)

l: 有効支え部の最大距離(mm)で,

図 14

による。

C: 定数で,横形炉筒については 75,立形炉筒については 45 とす

る。

α

1

付け代で,1 mm 以上とする。

立てボイラの炉筒でテーパがついている場合は,

図 15

の D

  1

D

  2

から D=(D

  1

D

  2

)/2 として 

算出し,上の式を適用する。


29

B 8201

:2013

図 14

有効支え部の最大距離

図 15

立てボイラのテーパがある炉筒の取付け

b)

  立て横管ボイラの火室の板の最小厚さは,横管の段数に応じ,それぞれ次に掲げるところによる。

1)

横管が 段のもの

a)

  の式によって求めた最小厚さの 0.97 倍

2)

横管が 段のもの

a)

  の式によって求めた最小厚さの 0.95 倍

3)

横管が 段のもの

a)

  の式によって求めた最小厚さの 0.92 倍

6.5.4 

立てボイラの煙突管 

立てボイラの火室天井板と鏡板とを連ねる煙突管の内径は,胴内径の 1/6 以上とし,その最小厚さは,

次の

a)

  及び

b)

  の式によって求める。

a)

内筒のない煙突管の場合

6

.

1

3

.

22

+

=

PD

t

ここに,

P: 最高使用圧力(MPa)

t: 煙突管の最小厚さ(mm)

D: 煙突管の外径(mm)

b)

内筒のある煙突管の場合

(

)

8

.

0

100

5

610

+

+

=

l

PD

t

ここに,

l: 煙突管の長さで,煙突管を鏡板及び火室天井板に取り付ける

継手の中心線間の距離(煙突管を火室天井板のフランジ部に
突合せ溶接によって取り付けた場合には,煙突管を鏡板に取
り付ける継手と火室天井板のフランジ部の曲がりの始まる線


30

B 8201

:2013

との距離)

(mm)

Ptは,

a)

  による。

6.5.5 

波形炉筒の最小厚さ 

波形炉筒でその端の平形部の長さが 230 mm 未満のものの最小厚さは,次の式によって求める。

C

PD

t

2

.

10

=

ここに,

P: 最高使用圧力(MPa)

t: 炉筒の最小厚さ(mm)

D: 炉筒の波形部における最大内径と最小内径との平均値

(mm)で,モリソン形では最小内径に 50 mm を加えた値。

C: 波形炉筒の種類による係数で,次による。

図 16 a)

  に示すように波形のピッチが 200 mm 以下のモリ

ソン形炉筒で,小波形の炉筒ガス側の半径 が大波形の炉
筒水側の半径 の 1/2 以下で谷の深さが 32 mm 以上の場
合は,C=1 100 とする。

図 16 b)

  に示すように波形のピッチが 200 mm 以下のフォ

ックス形炉筒で,

谷の深さが 38 mm 以上の場合は,

C=985

とする。

図 16 c)

  に示すように波形のピッチが 230 mm 以下のブラ

ウン形炉筒で,谷の深さが 41 mm 以上の場合は,C=985
とする。

単位  mm

a) b) 

c) 

図 16

波形炉筒の種類

6.5.6 

炉筒と煙管との隙間 

炉筒煙管ボイラの炉筒の外面と,これに最も近い煙管との間には 50 mm 以上の隙間を設けなければなら

ない。ただし,炉筒に波形又は補強環などの突起を設ける場合には,これらの突起物の外面とこれに最も

近い煙管との隙間は 30 mm 以上としてもよい。

6.5.7 

火室板の溶接 

火室板は,次の場合に溶接できる。この場合には,放射線透過試験は必要としない。

a)

  ステーボルトで支えられた火室板をステーボルト列の中間又はすみの丸みの部分から

6.4.3

に示すス

テーボルトのピッチ の 1/2 以上離れた箇所で溶接する場合。

b)

  火たき口の周囲を溶接する場合は,火たき口の周囲において両側の板をステーボルトによって,次の


31

B 8201

:2013

とおり取り付けなければならない。

1)

  両側の板にフランジ部を設けて溶接する場合には,各々の板の曲げ始まりの点からステー列の中心

線までの距離が

6.4.3

によるピッチ の 1/2 を超えてはならない[

図 17

a)

  参照]。

2)

  片側又は両側の板にフランジ部を設けないときは,溶接の根元からステー列の中心線までの距離が

6.6.3

によるピッチ の 1/2 を超えてはならない[

図 17

b)

  参照]。

p

l

2

1

p

l

2

1

a) b) 

図 17

火室板の溶接方法

c)

  立てボイラの火たき口を胴及び火室に溶接によって取り付ける場合には,

図 18

a)

  又は

b)

  に示すよう

な方法としなければならない。

a) b) 

図 18

立てボイラの火たき口の溶接方法

d)

b)

  及び

c)

  によって溶接した部分については,放射線透過試験は必要としない。

6.6 

ステー構造 

6.6.1 

ステー又は管ステーが支える荷重 

a)

  棒ステー,斜ステー,ステーボルト,ガセットステー,ドッグステー又は管ステーが支える荷重は,

ステーが受けもつ面積からステーの占める面積(ステーが支える面積内にある管穴の面積を含む。

)を


32

B 8201

:2013

除き,これに最高使用圧力を乗じる。ステーが受けもつ面積は,棒ステー,ステーボルト又は管ステ

ーの中心,ガセットステー,炉筒などを鏡板に取り付ける溶接部,及びこれらとフランジの曲がり部

の曲がりが始まる線の中央に位置する線によって囲まれる部分の面積とする[

図 19

a)

  参照]。この場

合は,

図 19

b)

  に示すように,ガセットステーを鏡板に取り付ける最下端の溶接部と管ステーの中心

との間の中央に位置する線(直線 A−A)を境界線とみなしてもよい。

a)

b)

図 19

ステーが受けもつ面積

b)

a)

  は,不規則に配置されたステーが支える荷重について準用する。

6.6.2 

ステーのピッチの制限 

ステーを板にねじ込んで一端又は両端をたたいて,継目を気密にした場合には,ステーの水平及び垂直

方向のピッチは,次の値を超えてはならない。

a)

  ステーを正方形に配置した場合は,216 mm。

b)

  ステーを長方形に配置した場合は,260 mm。ただし,この場合ステーの水平及び垂直方向の中心線間

距離の平均値は,216 mm を超えてはならない。

6.6.3 

ステーによって支えられる平板の最小厚さ 

ステーによって支えられる板の最小厚さは,次の

a)

  及び

b)

  による。

a)

  規則的に配置されたステーボルトその他のステーによって支えられる平板の最小厚さは,次の式によ

って求める。ただし,いかなる場合でも 8 mm 未満としてはならない。

a

C

P

p

t

σ

=

ここに,

t: 平板の最小厚さ(mm)

P: 最高使用圧力(MPa)

p: ステーボルト又はこれと同様のステーの平均ピッチで,ステ

ー列の水平及び垂直方向の中心線間の距離の平均値(mm)

図 20 a)

  参照]。

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2

C: ステーの取付け方による係数

厚さ 11 mm 以下の板にステーをねじ込み,一端又は両端をた
たいて,継目を気密にしたものは C=2.1。

厚さ 11 mm 以下の板にステーを差し込み,その端部をすみ肉


33

B 8201

:2013

溶接したものは C=2.1。

厚さ 11 mm を超える板にステーをねじ込み,一端又は両端を
たたいて,継目を気密にしたものは C=2.2。

厚さ 11 mm を超える板にステーを差し込み,その端部をすみ
肉溶接したものは C=2.2。

ステーを板にねじ込み,板の外側にナットを取り付けるか, 
板の内外両側に座金なしでナットを取り付けたものは C
2.5。

板に開先をとり,棒ステーの端部をレ形溶接したものは C
2.5。

板の内側にナットを,外側に鋼製座金及びナットを取り付け
たものは C=2.8。ステー径の 1.3 倍以上ある頭部をもつステー
が板にねじ止めされているか,又はテーパーフィットされ,
取付けに先立ってステーに頭部形成が行われ,全面リベット
仕上げとせず,板上でかかる頭部に真の支持機能をもたせる。
この場合,座金は外径をステーねじ部の直径の 2.5 倍以上と
し,厚さを t/2 以上とする。

板の内側にナットを,外側に鋼製座金及びナットを取り付け
たものは C=3.2。この場合,座金は外径 0.4以上,厚さ 
上とする。

a)

b)

図 20

ステー計算における 又は d

b)

  ステーボルトその他のステーが不規則な配置によって支えられる平板の最小厚さは,

a)

  の式によって

求めるが,その 及び は,次の

1)

  及び

2)

  による。

1)

  は,

図 20 b)

  に示すように,三つのステーの中心を通り,その他のステーを含まない最大円の径

を とするとき,は次の式によって求めた値とする。

2

d

p

=

2)

  の値は,各支点に対する次の係数の平均とする。

−  鏡板の曲がりの始まる線  3.2

−  その他の支点は,

6.4.3

b)

  及び

6.6.3

a)

  に示す値による。

6.6.4 

添え板をもつ場合の平板の最小厚さ 

厚さ 10 mm 以上でステーによって支えられる平板の火炎に触れない部分に,その厚さの 2/3 以上の添え

板をステーで支えられる全周にわたりすみ肉溶接したときは,それらを合わせた板の最小厚さは,厚さの

合計の 3/4(ただし,平板の厚さの 1.5 倍を超えないものとする。

)とみなし,定数 は 2.8 とし,

6.6.3

よる。


34

B 8201

:2013

6.6.5 

ステーボルトの取付け 

ステーボルトを取り付けるには,2 山以上を完全に板面から出して,端部をたたいて継目を気密にする。

ステーが板に対し斜めに取り付く場合は,3 山以上がねじ込まれ,そのうち 1 山以上が全周ねじ込まれて

いなければならない。板厚がこれに不足するときは,補強しなければならない。

6.6.6 

ステーボルトの知らせ穴 

長さが 200 mm 以下のステーボルトには,少なくとも外側端には直径 5 mm 以上で深さが板の内面から

13 mm 以上にわたる知らせ穴

1)

 を設けなければならない。

中間部をねじ底以下に細くした場合には,知らせ穴の深さを減径部の起点から 13 mm 以上とするか,中

空ステーとする。ただし,長さが 200 mm を超えるステーボルト又はステーボルトによって結び付けられ

る両側の板に著しい温度差がみられない場合における当該ステーボルトには,知らせ穴を設けなくてもよ

い。

1)

  初期漏れを検知するために外側から設けた小穴。

6.6.7 

ステーボルト及び棒ステーの強さ 

ステーボルト及び棒ステーの強さは最小断面部で計算し,その場合の許容引張応力は,

表 8

による。

表 8

許容引張応力

単位  N/mm

2

項目

支点間の距離が径の

120 倍以下のもの

支点間の距離が径の

120 倍を超えるもの

ステーボルトで径 25 mm 未満のもの 52

ステーボルトで径 25 mm 以上のもの 55

棒ステーで径 38 mm 以下のもの 66

59

棒ステーで径 38 mm を超えるもの 72

62

棒ステーでその端部に整形部分を溶接したもの 41

41

6.6.8 

管ステーの強さ 

管ステーの最小断面積は,次の式によって求める。

490

.

0

)

(

P

a

A

S

=

ここに,

S: 管ステーの最小断面積(mm

2

A: 1 本の管ステーの支える面積(cm

2

a: の中での管穴の合計面積(cm

2

P: 最高使用圧力(MPa)

6.6.9 

管ステーの取付け 

管ステーは,ねじ底で厚さ 4.3 mm 以上とし,ねじ込んで両端を管板から約 6 mm 突き出し,ころ広げを

行い,火炎に触れる端は縁曲げする。管ステーを溶接によって取り付ける場合は,

6.6.18

による。

6.6.10  ステーのナット 

ステーに取り付けるナットは,火炎にさらされない構造とする。

6.6.11  棒ステーの取付け 

棒ステー端の溶接以外の方法による取付けは,次のいずれかによらなければならない。

a)

  板にねじ込んで板の外側にナットを取り付けるか,又は板の両側に座金なしでナットを取り付ける。

b)

  内側にナットを,外側に鋼製座金及びナットを取り付ける。

c)

  形鋼その他の金物を板に取り付け,これにピンで取り付ける。


35

B 8201

:2013

6.6.12  ピン継手によるステーの取付け 

棒ステー又は斜めステーをピン継手によって取り付けるときは,ピンが 2 か所でせん断力を受けるよう

にし,ピンの断面積は,ステーの所要断面積の 3/4 以上とし,ステーの輪部の断面積は,ステーの所要断

面積の 1.25 倍以上としなければならない。

6.6.13  斜めステーの強さ 

斜めステーの最小断面積は,次の式によって求める。

h

l

A

A

1

=

図 21

参照)

ここに,

A: 斜めステーの最小断面積(mm

2

A

1

棒ステーを取り付けると仮定した場合の所要断面積(mm

2

l: 斜めステーの長さ(mm)で

図 21

のように測る。

h: 斜めステーの胴取付部の中央部から平板面への垂線の長さ

(mm)

図 21

参照)

図 21

斜めステー

6.6.14  ガセットステーの強さ 

ガセットステーの最小断面積は,その最も長い辺と同じ角度をなす斜めステーが

6.6.13

によって定めら

れる最小断面積より 10 %以上大きくしなければならない。この場合,断面積は,

図 22

の A−A 面で測る

ものとし,ガセットステーの許容引張応力は,

附属書 A

に示す数値の 0.8 倍とする。

図 22

ガセットステー

6.6.15  けたステーの構造 

けたステーのけたと天井板との間隔は,50 mm 以上とし,両端は,けたステーと同一体で板面に密着さ

せなければならない。

また,各脚端が天井板に伝える圧縮力は,つりステーがない場合は,74 N/mm

2

,つりステーがある場合

は,206 N/mm

2

を超えてはならない。


36

B 8201

:2013

6.6.16  けたステーの最小厚さ 

けたステーの最小厚さは,次の式によって求める。

2

2

1

)

(

2

.

10

Ch

S

p

p

S

P

t

=

ここに,

t: けたステーのけたの中央部の最小厚さ(mm)

P: 最高使用圧力(MPa)

h: けたステーのけたの中央部断面の高さ(mm)

S: けたステーの両端の支え部の間隔(mm)

p

1

けたステーのステーボルトのピッチ(mm)

p

2

けたステーのピッチ(mm)

C: 定数で,

表 9

による。

表 9

ステーボルトの数

(本)

 1  2 又は 3

4 又は 5

6 又は 7

8 以上

490 705 775 810 845

6.6.17  つりステーの強さ 

けたステーと胴又は外側天井板との間につりステーを設けるときは,その強さは,けたステーに作用す

る全体の荷重を支えるのに十分でなければならない。

6.6.18  ステーの溶接取付け 

ステーの取付けは,ねじの代わりに,

8.2.9

によって溶接することができる。

6.7 

穴とその補強 

6.7.1 

マンホール

掃除穴及び検査穴 

ボイラには,内部の掃除及び検査に必要なマンホール,掃除穴及び検査穴を設けなければならない。た

だし,特殊なボイラでその必要のないものを除く。

マンホールの大きさは長径 375 mm 以上,短径 275 mm 以上のだ円形(若しくは長円形)又は内径 375 mm

以上の円形としなければならない。掃除又は検査のため手を入れる必要がある穴(以下,手穴という。

)の

大きさは,長径 90 mm 以上,短径 70 mm 以上のだ円形か,又は直径 90 mm 以上の円形(角形とする場合

は,内のり 90 mm 以上)としなければならない。

また,検査穴は,直径 30 mm 以上の円形としなければならない。検査穴用ねじ込みプラグには,

JIS B 0203

の R1 若しくは R

P

1 以上の管用ねじ又は

JIS B 0205-1

JIS B 0205-4

の M36 以上の細目ねじを用いなければ

ならない。最高使用圧力が 1.8 MPa 以下のボイラについては,プラグの材料には,青銅又はこれと同等以

上の機械的性質をもつものを使用することができる。

6.7.2 

だ円形穴の方向 

胴にだ円形のマンホールを設けるときは,その短軸は胴軸に平行にしなければならない。

6.7.3 

マンホールの代用 

内径 750 mm 未満で長さ 1 000 mm 未満の胴又は内径 1 000 mm 未満の立てボイラは,2 個以上の手穴を

マンホールの代わりとしてもよい。この場合,長径 310 mm 以上,短径 230 mm 以上のだ円形又は直径 310

mm 以上の円形の掃除穴があるときは,この掃除穴 1 個でマンホールに代えることができる。

6.7.4 

外だき横煙管ボイラのマンホール 

外だき横煙管ボイラでは,胴に設けるマンホールのほかに,前管板の下部にマンホールを設けなければ

ならない。ただし,胴の内径 1 200 mm 未満のもの又は中央に 230 mm 以上の隙間をおいて管群を配置した


37

B 8201

:2013

ものでは,できる限り大きい掃除穴をこれに代えることができる。

6.7.5 

炉筒煙管ボイラの掃除穴及び検査穴 

a)

  炉筒煙管ボイラには,胴底部付近に掃除穴 1 個以上,胴側面の炉筒の見える位置に検査穴を 2 個(胴

の長さが 3 000 mm を超える場合には 4 個)以上設けなければならない。ただし,内部に入って炉筒

の外面を掃除及び検査ができるものについては,その必要はない。

b)

  横煙管式廃熱ボイラ(胴底部を加熱しないものに限る。)には,胴の下部に掃除穴を 1 個以上,胴の側

面に検査穴を 2 個(胴の長さが 3 000 mm を超えるものについては,4 個以上)以上設けなければなら

ない。ただし,内部に入って掃除及び検査を行うことができるものについては,その必要はない。

c)

b)

  の横煙管式廃熱ボイラであって,内部に入って掃除及び検査を行うことができないものについて

は,胴の上部に設ける 2 個以上の検査穴をマンホールに代えることができる。

d)

a)

  及び

b)

  の掃除穴の大きさは,胴の内径が 1 850 mm 以下の場合には長径 120 mm 以上,短径 90 mm

以上のだ円形又は直径 120 mm 以上の円形,胴の内径が 1 850 mm を超える場合には,長径 150 mm 以

上,短径 120 mm 以上のだ円形又は直径 150 mm 以上の円形としなければならない。また,

a)

c)

  の

検査穴の大きさは,

6.7.1

の規定にかかわらず,直径 75 mm 以上の円形としなければならない。

6.7.6 

立てボイラ及び立て横管ボイラの掃除穴 

立てボイラ又は立て横管ボイラの胴には,少なくとも次の掃除穴を設けなければならない。ただし,マ

ンホール又は大形の穴を設けて内部の掃除ができるものでは,水脚の下部のものを除くほか,これを省略

することができる。

掃除穴の数は,

表 10

による。

表 10

掃除穴の数

掃除穴を設ける位置

掃除穴の数

胴の内径 600 mm 以上のもの

胴の内径 600 mm 未満のもの

水脚の下部

3 個

2 個

内火室天井板(下部管板)の上面付近

3 個

1 個

常用水位付近

1 個

立て横管ボイラについては,水管を掃除

できる位置

適当数

適当数

6.7.7 

マンホール又は手穴のガスケット受面及びガスケット厚さ 

マンホールのガスケットを受ける面の幅は,15 mm 以上なければならない。

マンホール又は手穴のガスケットの締付後の厚さは,6 mm 以上あってはならない。

6.7.8 

マンホールカバーの最小厚さ 

マンホールカバーの最小厚さは,次の

a)

  及び

b)

  による。

a)

  マンホールに用いる平鋼板製カバーで,周囲が自由支持されているものの最小厚さは,

6.3.7

b)

  の規

定にかかわらず,次の式によって求める。ただし,カバー中央部の厚さは,14 mm 以下としてはなら

ない。

1

a

5

α

σ

+

=

P

c

b

t

ここに,

t: カバーの最小厚さ(mm)

P: 最高使用圧力(MPa)

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2

b: 穴の短径(mm)


38

B 8201

:2013

c: 短径 と長径 との比によって定まる係数で

図 23

による。た

だし,b/a=1 のときは 0.9 とする。

α

1

付け代で,1 mm 以上とする。ただし,取替えのできるマンホ
ールカバーについては,0 とすることができる。

カバーの周辺にスピゴット(

図 24

参照)を設ける場合は,その部分の厚さは,上の式による最小厚

さより薄くてもよいが,その厚さの 2/3 より薄くてはならない。

図 23

の値

a) b) 

図 24

マンホールカバーのスピゴット

b)

  マンホールに用いる波形鋼板製カバーの最小厚さは

a)

  による。ただし,及び は,

図 25

による。

また,は,30 mm 以上とする。

図 25

マンホール波形カバー

6.7.9 

補強を必要としない穴 

6.7.9.1  一般 

胴,管寄せ,鏡板及び平板に設ける穴で

6.7.9.2

6.7.9.4

に示す条件を満足するものは,補強を必要とし

ない。ただし,穴の径が 200 mm を超えてはならない。


39

B 8201

:2013

6.7.9.2  

管寄せなどの円筒部に設けられる穴 

a)

  管穴又は管穴類似の穴が

6.2.5

6.2.9

に適合し,かつ,管群中の最大の穴の径が次の式によって求めた

値以下の場合。

d=8.08[Dt

s

(1−k)]

1/3

ここに,

d: 穴の最大径(mm)

D: 胴の外径(mm)

t

s

胴板の厚さ(mm)

k: 次の式によって求められる値。

s

a

82

.

1

t

PD

k

η

σ

=

ここに,

P: 最高使用圧力(MPa)

σ

a

許容引張応力(N/mm

2

η: 長手継手の効率で,穴が継手を通らないときは 1,通るときは

継手の効率とする。

b)

  胴,管寄せなどの円筒部に設けられる単独の穴で,穴の径が

a)

  の値以下の場合,又は穴の径が円筒

部の内径 1/4 以下で,次の条件を満足する場合。

1)

  内径 61 mm 以下のものを溶接で取り付ける場合。

2)

  径(ねじ穴では,めねじの谷の径)61 mm 以下の穴。

6.7.9.3  鏡板に設けられる穴 
a)

  皿形,全半球形及び半だ円体形鏡板に設けられる穴の径が

6.7.9.2

b)

  の値以下の場合。この場合,

6.7.9.2

a)

  において,は,皿形鏡板及び全半球形鏡板では鏡板の内面の半径に鏡板の厚さを加えた値(mm)

をとり,半だ円体形鏡板では鏡板のフランジの外径(mm)をとる。また,t

s

は,鏡板の厚さ(mm)

をとる。

b)

  鏡板の補強しない穴の位置は,次による。

1)

皿形鏡板の場合

  穴の縁は,タンジェントラインによる境界線又は折り込み形マンホールの周囲か

ら鏡板の厚さに等しい距離以下に近づけてはならない。また,水柱管への連絡管取付け穴を除き,

鏡板のすみの丸みの部分にかかってはならない。

2)

半だ円体形鏡板

  穴は,鏡板の内径の 80 %に等しい円から中心側に配置する。穴の縁は,この円か

ら鏡板の厚さ等しい距離以下に近づけてはならない。

c)

  鏡板に補強しない二つの穴があるとき,その中心間の距離は,次によって求めた値以上でなければな

らない。

(

)

k

d

d

L

+

=

1

2

2

1

ここに,

L: 二つの穴の中心間の距離で,鏡板の面に沿って測った値

(mm)

d

1

d

2

: 二つの穴の直径(mm)

k

6.7.9.2 a)

  に規定する値

6.7.9.4  平板に設けられる穴 
a)

  平鏡板,平蓋板などの平板に設けられる穴の径が

6.7.9.2

b)

  に示す値以下の場合。この場合,

6.7.9.2

a)

で には

図 10

の をとり,

6.3.7

に規定する平板の最小厚さを平板の厚さで除した値とする。

b)

  平鏡板,平蓋板などの平板に設けられる穴の径が

図 10

の の 50 %以下で,

6.3.7

a)

  の式で を 2C

10

i)

  及び

j)

  以外は,0.75 を超えるときは 0.75 にすることができる。]又は,

6.3.7

b)

  の式で平方根記


40

B 8201

:2013

号内を 2 倍して厚さを計算した場合。

c)

  平鏡板,平蓋板などの平板に設けられる穴の径が

図 10

の の 50 %を超える場合で,

平板の厚さを

6.3.8

b)

  によって計算した場合。

6.7.10  補強の計算 
6.7.10.1  
胴板

皿形鏡板

全半球形鏡板

半だ円体形鏡板又は管寄せの場合 

胴板,皿形鏡板,全半球形鏡板,半だ円体形鏡板又は管寄せの場合の補強の計算は,次による。

a)

穴の周囲に強め材を取り付けて補強する場合

1)

  胴板,皿形鏡板,全半球形鏡板,半だ円体形鏡板又は管寄せに設けられた穴には,他の規定のある

ものを除き,穴の中心を含み穴の面に垂直な断面で,次の式によって求めた面積以上の強め材を取

り付けなければならない。

1.1)

  管台の壁が胴などに挿入されている場合

A=(d+2t

n

)t

r

F

1.2)

  管台の壁が胴などに突合せ溶接されている場合

Adt

r

F

ここに,

A: 強め材の必要断面積(mm

2

。ただし,強め材を溶接で取り付

ける場合で特に必要のあるときは,これに

図 26

の係数 を乗

じてもよい。

d: 断面に現れる穴の径(mm)

t

r

継目無胴板,管寄せ又は穴のない鏡板の最小厚さ(mm)。た
だし,皿形鏡板において強め材の全部が鏡板の球形部にある
ときは,その球形部と同じ半径の継目無全半球形鏡板の最小
厚さ(mm)

また,半だ円体形鏡板の場合は,鏡板の中心点を中心とし,
胴の内径の 80 %を直径とした円内に強め材の全部がある場合
は,胴内径の 90 %に等しい半径の継目無全半球形鏡板の最小
厚さ(mm)

t

n

管台壁の厚さ(mm)

F: 穴の断面が長手軸となす角度によって決まる係数


41

B 8201

:2013

図 26

の値(F10.5sin

2

θ

2)

  円筒部に設ける穴に対しては,

表 11

に示す径の穴の場合に適用する。

表 11

円筒部に設ける穴の径

円筒部の内径

mm

穴の径

1 000 未満

内径の 1/2 以下

1 000 以上  1 500 未満 500

mm 以下

1 500 以上  3 000 未満

内径の 1/3 以下

3 000 以上

1 000 mm 以下

表 11

の寸法を超える径の穴に対しては,この規定に準じて補強してよいが,この場合には穴の周

辺の応力集中を避けるような構造とし,

また,

検査についても特別の考慮を払わなければならない。

b)

鏡板の穴の周囲をフランジに折り込んで補強する場合

  穴の周囲をフランジに折り込んで補強する

場合には,折り込んだフランジの最小高さは,

表 12

による。


42

B 8201

:2013

表 12

折り込んだフランジの最小高さ

鏡板の最小厚さ t

mm

フランジの最小高さ

38 以下 3

以上

38 を超えるもの

t+76 以上

6.7.10.2  平板の場合 
a)

穴の周囲に強め材を取り付けて補強する場合

6.3.7

に規定された平鏡板,蓋板又は底板に径又は最小

スパンの 1/2 以下の穴を設けるときは,次の面積以上の強め材を取り付けなければならない。ただし,

6.7.9.3

による場合は,補強を必要としない。

A=0.5dt

r

ここに,

A: 強め材の必要断面積(mm

2

d: 断面に現れる穴の径(mm)

t

r

平板の最小厚さ(mm)

b)

穴の周囲をフランジに折り込んで補強する場合

6.7.10.1

b)

  による。

6.7.11  補強の有効範囲 

補強の有効範囲は,穴の中心を含み,かつ,内外面に垂直な断面上において,内外面に沿う 2 本の線と

穴の軸に平行な 2 本の線によって囲まれる範囲とする。

なお,4 本の線の長さは,次の

a)

c)

  による(

図 27

参照)

a)

  内外面に沿う 2 本の線の長さは,穴の中心線から両側へ測って,次の

1)

  又は

2)

  のいずれか大きい値

とする。

1)

  穴の直径  d

2)

  穴の半径 R

n

,胴又は鏡板の厚さ t

s

及び管台の厚さ t

n

の和  R

n

t

s

t

n

b)

  穴の軸に平行な 2 本の線の長さは,胴などの外面から外側へ測って,次の

1)

  又は

2)

  のいずれか小さ

い値以下とする。

1)

  胴などの厚さ t

s

の 2.5 倍  2.5 t

s

2)

  管台の厚さ t

n

の 2.5 倍と強め材の厚さ t

e

との和  2.5 t

n

t

e

c)

  穴の軸に平行な 2 本の線の長さは,胴などの内面から内側へ測って,次の

1)

  又は

2)

  のいずれか小さ

い値以下とする。

1)

  胴又は鏡板の厚さ t

s

の 2.5 倍  2.5 t

s

2)

  内面に突き出した管台の厚さ t

n

の 2.5 倍  2.5 t

n


43

B 8201

:2013

図 27

補強の有効範囲

6.7.12  

管寄せ

鏡板及び管台において強め材として算入できる部分の面積 

6.7.12.1  管台の壁が胴などに挿入されている場合 

補強の有効範囲にある胴,管寄せ,鏡板,平板及び管台において,厚さが最小厚さを超える部分,及び

管台を取り付ける溶着金属は,次の

a)

d)

  によって強め材に算入できる。

a)

  胴,管寄せ,鏡板,平板のうち強め材として算入することができる部分の面積は,次の式によって求

める値のいずれか大きい値とする(

図 27

参照)

A

1

=(d−2t

n

)(ηt

s

Ft

r

)

A

1

=2t

s

(ηt

s

Ft

r

)


44

B 8201

:2013

ここに,

A

1

強め材として算入できる胴又は鏡板の面積(mm

2

η: 穴が胴などの長手継手又は鏡板などの継手(胴を鏡板

に取り付けるものを除く。

)にかかる場合は,その継

手効率。これらの継手にかからない場合は 1。

t

s

胴又は鏡板の厚さ(mm)

dt

r

t

n

は,

6.7.10

による。

b)

  強め材として算入できる管台外側の面積は,次の式によって求める値のいずれか小さい値とする。

A

2

=2(t

n

t

nr

)(2.5t

s

 f

r1

)

A

2

=2(t

n

t

nr

)(2.5t

n

t

e

) f

r1

ここに,

A

2

強め材として算入できる管台外側の面積(mm

2

t

nr

継目のない管台の最小厚さ(mm)で,その管台の取り付け
られる胴についての算式と同じ算式を用いる。

t

e

強め材の厚さ(mm)

f

r1

材料の強さによる低減係数で,σ

n

/σ

v

の値。ただし,1.0 以下

とする。

σ

n

設計温度における管台の材料の許容引張応力(N/mm

2

σ

v

設計温度における胴又は鏡板の材料の許容引張応力 
(N/mm

2

t

s

t

n

は,

a)

  による。

c)

  強め材として算入できる管台内側の面積は,次の式によって求める値とする。

A

3

=2t

n

 f

r1

h

ここに,

A

3

強め材として算入できる管台内側の面積(mm

2

h: 胴又は鏡の内面に突き出した補強の有効範囲にある管台の長

さ(mm)

f

r1

は,

b)

  による。

d)

  管台を取り付ける溶着金属のうち,強め材として算入できる面積は,次の

1)

3)

  による。

1)

  管台外側の溶着金属

A

41

=(溶接脚長)

2

2)

  管台内側の溶着金属

A

43

=(溶接脚長)

2

f

r1

3)

  強め材を取り付ける溶着金属

A

42

=(溶接脚長)

2

f

r3

e)

  強め材の面積は,次の式による。

A

5

=(D

p

d−2t

n

)t

e

 f

r3

ここに,  A

41

A

42

A

43

強め材として算入できる溶着金属の面積(mm

2

A

5

強め材の面積(mm

2

f

r2

材料の強さによる低減係数で,σ

n

/σ

v

又は σ

p

/σ

v

のいず

れか小さい値。ただし,1.0 以下とする。

f

r3

材料の強さによる低減係数で,σ

p

/σ

v

の値。ただし,

1.0 以下とする。

σ

p

設計温度における強め材の材料の許容引張応力
(N/mm

2

D

p

強め材の外径(mm)

dt

n

は,

a)

  による。

f

r1

t

e

は,

b)

  による。

6.7.12.2  管台の壁が胴などに突合せ溶接されている場合 
a)

  胴,管寄せ,鏡板,平板のうち強め材として算入することができる部分の面積は,次の式によって求


45

B 8201

:2013

める値のいずれか大きい値とする(

図 27

参照)

A

1

d(ηt

s

Ft

r

)

A

1

=2(t

s

t

n

)(ηt

s

Ft

r

)

ここに,  A

1

ηt

s

t

r

t

n

df

r1

Fσ

n

σ

v

は,

6.7.12.1

による。

b)

  強め材として算入できる管台外側の面積は,次の式によって求める値のいずれか小さい値とする。

A

2

=2(t

n

t

nr

)(2.5t

s

 f

r1

)

A

2

=2(t

n

t

nr

)(2.5t

n

t

e

) f

r1

ここに,  A

2

t

nr

t

e

t

s

t

n

f

r1

は,

6.7.12.1

による。

c)

  強め材として算入できる管台内側の面積はないので,A

3

=0 とする。

A

3

=0

d)

  管台を取り付ける溶着金属のうち,強め材として算入できる面積は,次の

1)

3)

  による。

1)

  管台外側の溶着金属

A

41

=(溶接脚長)

2

f

r2

2)

  管台内側の溶着金属

A

43

=0

3)

  強め材を取り付ける溶着金属

A

42

=(溶接脚長)

2

f

r3

e)

  強め材の面積は,次の式によって求める。

A

5

=(D

p

d−2t

n

)t

e

 f

r3

ここに,  A

41

A

42

A

43

A

5

f

r2

f

r3

σ

p

D

p

dt

n

f

r1

t

e

は,

6.7.12.1

による。

6.7.13  二つ以上の穴の補強 

二つ以上の穴が近接して設けられるときは,次による。

a)

  各々の穴は

6.7.10

によって補強しなければならない。ただし,各々の穴が

6.7.9

によって補強を必要と

しない場合で

6.2.5

6.2.9

によるときは,

6.7.10

によらなくてもよい。

b)

  各々の穴を

6.7.10

によって補強する場合,補強に有効な面積として同一断面積を二つ以上の穴に対し

て重複して計算してはならない。

c)

  隣り合う二つの穴の中心間の距離は,それらの穴の平均直径の

3

1

1 倍以上でなければならない。

d)

  胴に管穴又はこれに類似の穴の一群があって,これらが補強される場合,隣り合う二つの穴の間の胴

の断面積(胴板内に溶接された管壁の部分を含む。

)は,次によって求められる値以上でなければなら

ない(

図 28

参照)

r

7

.

Fpt

A

=

ここに,

A: 胴の所要断面積(mm

2

p: 二つの穴の中心間の距離(mm)

t

r

継目無胴の最小厚さ(mm)

F

図 26

に示す係数


46

B 8201

:2013

a) b) 

c) 

図 28

胴板の断面積

6.7.14  強め材の強さ 

強め材の許容引張応力が補強されるものの許容引張応力より大きいときは,許容引張応力が等しいもの

とみなし,小さいときは,応力値に逆比例して強め材の断面積を増さなければならない。

6.8 

管寄せ

管台及びフランジ 

6.8.1 

煙管の最小厚さ 

煙管の最小厚さは,次の式によって求める。

a)

煙管の外径 150 mm 以下の場合

5

.

1

6

.

68

+

=

Pd

t

ここに,

t: 煙管の最小厚さ(mm)

P: 最高使用圧力(MPa)

d: 煙管の外径(mm)

b)

煙管の外径 150 mm を超える場合

6.5.3

によって求める。ただし,立てボイラの煙突管は,

6.5.4

によ

って求める。

6.8.2 

水管

過熱管

再熱管

エコノマイザ用鋼管などの最小厚さ 

水管,過熱管,再熱管,エコノマイザ用鋼管など内部に圧力を受ける鋼管の最小厚さは,次の式によっ

て求める。ただし,外径 127 mm を超えるものは

6.8.4

による。

2

a

005

.

0

2

α

σ

+

+

+

=

d

P

Pd

t

ここに,

t: 鋼管の最小厚さ  (mm)

P: 最高使用圧力(MPa)(ボイラ本体とエコノマイザとの間に止

め弁がある場合におけるエコノマイザ用鋼管については,給
水に差し支えない圧力)

d: 鋼管の外径  (mm)

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2

α

2

付け代で 1 mm とする。ただし,管をころ広げをするものの管
座の長さに 25 mm を加えた長さの部分の厚さが

表 13

に示す値

以上の場合及び管寄せ又は胴に溶接(漏止め溶接を除く。

)す

るものは,0 としてよい。


47

B 8201

:2013

表 13

ころ広げをする管の厚さ

単位  mm

管の外径

厚さ

38.1 以下

2.3

38.1 を超え 50.8 以下

2.6

50.8 を超え 76.2 以下

2.9

76.2 を超え 101.6 以下

3.5

101.6 を超え 127 以下 4.0

6.8.3 

煙管の最小厚さの制限 

煙管の最小厚さは,

表 14

による。

表 14

煙管の最小厚さ

単位  mm

管の外径

最小厚さ

38.1 以下

2.0

 38.1 を超え 50.8 以下

2.3

 50.8 を超え 76.2 以下

2.6

 76.2 を超え 101.6 以下

3.2

 101.6 を超え 127 以下 3.5

127 を超えるもの 4.0

6.8.4 

蒸気管の最小厚さ 

蒸気管の最小厚さは,次の式によって求める。ただし,管の外径が 600 mm を超えるもの,又は管の厚

さが内半径の 1/2 を超えるものについては,

6.2.2

による。

3

a

2

2

α

η

σ

+

+

=

kP

Pd

t

ここに,

t: 蒸気管の最小厚さ(mm)で,鋼管の寸法に負の許容差がある

場合でも,この厚さより小さくなってはならない。

P: 管の使用される箇所での最高使用圧力(MPa)で,0.7 MPa 未

満の場合は,0.7 MPa とする。

d: 蒸気管の外径(mm)

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2

η: 溶接管の場合の長手継手の効率で箇条

8

による。溶接部の強

度減少については,受渡当事者間の協定によって定めた値を
乗じる。

k

表 4

による。

α

3

付け代で

表 15

による。

表 15

α

3

の値

管の種類

管の外径

mm

α

3

の最小値

mm

ねじ込みのもの 34 未満 1.65

34 以上

ねじ山の高さとする。

ねじを切らないもの 114.3 未満 1.65

114.3 以上 0


48

B 8201

:2013

6.8.5 

波形蒸気管の最高使用圧力 

波形蒸気管の最高使用圧力は,波形蒸気管を作る平管に許される圧力とする。ただし,波形を作るため

に波形部の厚さが平管の厚さより小さくなった場合には,小さくなった厚さを平管の厚さとみなす。

6.8.6 

主蒸気管 

主蒸気管には,適切な伸縮装置を設け,かつ,これを適切な位置に固定して,伸びによる応力が前後の

機器に加わらないようにしなければならない。

また,ドレン抜きを適切な位置に設置する。

6.8.7 

給水管の最小厚さ 

給水管の最小厚さは,

6.8.4

の式による。ただし,は,次のとおりとし,0.7 MPa 未満の場合は,0.7 MPa

とする。

a)

  ボイラ本体と給水逆止め弁との間では,ボイラの最高使用圧力の 1.25 倍又はボイラの最高使用圧力に

1.55 MPa を加えた圧力のうち小さいほうの圧力。

b)

  ボイラの給水逆止め弁とその給水管に取り付けた止め弁又は加減弁との間(バイパスがある場合は,

これを含む。

)では,給水に差し支えない圧力。

6.8.8 

給水管の最小寸法 

給水管の最小寸法は,

表 16

による。

表 16

給水管の最小寸法

伝熱面積

給水管の最小寸法

10 m

2

以下

呼び径 15 A

10 m

2

を超えるもの

呼び径 20 A

6.8.9 

ブロー管の最小厚さ 

ボイラ本体からブロー弁(ブロー弁が 2 個ある場合にはボイラ本体から遠いもの。

)までのブロー管の最

小厚さは

6.8.4

の式による。ただし,は,ボイラの最高使用圧力の 1.25 倍又はボイラの最高使用圧力に

1.55 MPa を加えた圧力のうち小さいほうの圧力とし,0.7 MPa 未満の場合は 0.7 MPa とする。

6.8.10  ブロー管の大きさ 

ボイラの底部に取り付けるブロー管(鋳物の場合は,ブロー弁に取り付く部分の寸法)の大きさは,

17

による。

表 17

ブロー管の大きさ

伝熱面積

ブロー管の大きさ

10 m

2

以下

呼び径 20A 以上 65A 以下

10 m

2

を超えるもの

呼び径 25A 以上 65A 以下

6.8.11  エコノマイザ用鋳鉄管の最小厚さ 

エコノマイザ用鋳鉄管の最小厚さは,次の式によって求める。

4

a

2

.

1

2

α

σ

+

=

P

PD

t

ここに,

t: 鋳鉄管の最小厚さ(mm)

P: 給水に差し支えない圧力又は逃し弁の吹出し圧力(MPa)

D: 鋳鉄管の内径(mm)

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2


49

B 8201

:2013

α

4

付け代 
  −  ひれ付きでないもの  4 mm 
  −  ひれ付きのもの  2 mm

6.8.12  円筒形管寄せの最小厚さ 

円筒形の管寄せの最小厚さは

6.2.2

による。ただし,附属設備としてのエコノマイザ用の場合は,は給

水に差し支えない圧力とする。

6.8.13  長方形管寄せ 

断面が長方形の管寄せは,次による。

a)

  四辺形断面のすみにおける内面の曲がりの半径は,管寄せの厚さの 1/3 より大きくし,8 mm 以上とし

なければならない。

b)

  直管部の最小厚さは,次の式によって求めた値のうちいずれか大きいほうをとる。ただし,内面の曲

がりの半径が m/5 以上であるときは,求めた値から 10 %を減じることができる。

a

2

1

a

5

.

4

2

σ

η

η

σ

P

b

n

P

t

+

=

  (1)

(

)

2

2

a

a

5

.

1

2

n

mn

m

P

Pn

t

+

+

=

σ

σ

  (2)

ここに,

1

1

1

p

d

p

=

η

形状及び寸法が同一の穴が同一線上にある場合は,η

2

は次の式によって求める。

1

1

2

3

1

mp

hd

p

d

+

=

η

だ円形穴又は円形穴の場合及び長方形穴で

m

h

2

≦0.6 の場合

1

1

2

3

2

.

0

1

mp

hd

p

d

=

η

長方形穴で

m

h

2

>0.6 の場合

n

m

n

m

a

ma

b

+

+

=

3

3

2

3

1

2

1

(絶対値をとる。

ここに,

t: 穴をもつ側の最小厚さ(mm)

P: 最高使用圧力(MPa)。ただし,附属設備としてのエコノマイ

ザ用の場合は給水に差し支えない圧力。

σ

a

材料の許容引張応力(N/mm

2

2m

図 29

に示す内のり幅(mm)

2n

図 29

に示す内のり幅(mm)

a: 穴の中心と内側面との距離(mm)

d: 管寄せの長手方向に測った穴の幅(mm)(

図 30

参照)

h: 管寄せの長手方向に直角に測った穴の幅(mm)(

図 30

参照)

p

1

穴の長手ピッチ(mm)で,穴のピッチが均一でないときはそ
の平均をとる。穴が斜めに設けられた場合は,長手方向又は
斜め方向のピッチのうち小さいほうをとる。ただし,斜め方
向のピッチをとった場合は,の値に cos α を乗じて計算する

図 31

参照)

形状及び寸法が異なる穴が同一線上にある場合は,η

2

は,次の式によって求める(

図 32

参照)

B

A

3

2

2

+

=

η

C≦0.6 の場合)

B

A

3

2

2

.

0

8

.

0

2

+

=

η

 (C>0.6 の場合)


50

B 8201

:2013

1

1

p

d

p

A

=

の平均値

1

2mp

hd

B

=

の平均値

m

h

C

2

=

の平均値

図 29

長方形管寄せ

図 30

管寄せ穴の寸法

図 31

管寄せ穴のピッチ

図 32

管寄せ穴の寸法及びピッチ

c)

  穴がない場合には,

b)

  の式(2)によって求める。

d)

  波形管寄せの波形部の穴がある側の最小厚さは,

b)

  の式(1)及び式(2)において σ

a

を直管の場合の 4/3

倍として求めた値のうち大きい値をとる。

e)

  長さが幅の 5 倍以下のときは

6.3.7

及び

6.3.8

による。

f)

  内面における溝形のきずは,その深さが肉厚の 20 分の 1(その値が 0.8 mm を超えるときは,0.8 mm)

を超えない。

6.8.14  管台の最小厚さ 

管台の円筒部分の最小厚さは

6.2.2

の式によって求め,かつ,管台にかかる他の外力に対して十分考慮し


51

B 8201

:2013

て求めなければならない。

最高使用圧力は,管台の取り付けられる胴の最高使用圧力以上とする。ただし,給水管,ブロー管を取

り付ける管台の場合は,胴の最高使用圧力の 1.25 倍以上とする。

また,いかなる場合でも管台の最小厚さは,鋳鋼品の場合は 8 mm,鋳鉄品の場合は 11 mm より小さく

してはならない。

6.8.15  フランジ 

ボルト締めフランジは,

JIS B 2220

及び

JIS B 2239

に規定するもの(材料に係る部分は,箇条

4

による。

でなければならない。規格フランジを使用しない場合には,

JIS B 8265

附属書 G

附属書 J

に規定する

フランジの応力計算方法による。ただし,安全上必要な強度をもつフランジについては,この限りでない。

6.8.16  差込み溶接継手 

バルブその他の附属品と管との差込み溶接継手は,管の外径が 90 mm 以下で,差込み長さが 6.5 mm 以

上,溶接前の管の端とソケットの内部の突出し部との間の隙間が 1.6 mm 以上,差し込まれる部分の肉厚

が管の呼び厚さの 1.09 倍以上で,すみ肉溶接の実際のど厚が管の呼び厚さの 0.77 倍以上の場合には,溶接

部が 450  ℃以上の燃焼ガスに触れない限り溶接してよい(

図 33

参照)

単位  mm

図 33

差込み溶接継手

6.8.17  

管台などの取付け 

管,管台,強め材などを胴,鏡板,管寄せなどに取り付ける場合は,次による。

a)

溶接による場合

  溶接による場合は,

8.2.6

による。

b)

植込みボルトによる場合

  植込みボルトによる取付けの場合には,胴に適切に取り付けられた板,取

付け物などの表面は,機械仕上げした平らな面でなくてはならない。ねじ下穴の深さは,板の厚さの

3/4 以下でなければならない。ただし,この場合,当て板を当てることによって必要最小厚さを保つ

ようにするならば,この限りでない。また,ねじ込みの長さは,植込みボルトの径より小さくてはな

らない。

c)

ねじによる場合

  管,その他これに類するものをねじによって取り付ける場合,取り付ける管又は管

台の管の端の厚さは,

表 15

の α

3

の値以上とする。また,ねじは,

JIS B 0203

の規定に適合しなけれ

ばならない。ただし,この場合,管は胴板の湾曲を考慮に入れて,

表 18

に示す最小ねじ山数だけかみ

あっていなければならない。

表 18

に示す板の厚さ,ねじ山数などの条件を満たすために,又は必要に

応じて補強を行うために,適切な当て板,取付け物などを胴板に当てることができる。

なお,検査穴などのねじ込みプラグ及びねじ込み蓋を除き,最高使用圧力が 0.7 MPa 以上の場合に


52

B 8201

:2013

は,外径 90 mm 以上のねじ継手は使用してはならない。

表 18

ねじによる取付けのねじ山数と板の最小厚さ 

管の外径

mm

ねじ山数

板の最小厚さ

mm

21.7,27.2 4

11

34,42.7,48.6 5  16 
60.5 6

18

76.3,89.1,101.6 8

26

114.3,139.8,165.2

10 32

216.3 12

39

267.4 13

42

318.5 14

45

d)

ころ広げによる場合

  外径 150 mm 以下の管は,

7.11

又は

7.12

の方法で,ころ広げによって取り付け

ることができる。

6.8.18  管台取付けの強さ 

管台を胴又は鏡板に取り付ける強さは,管台,フランジのコーキング又は漏止め溶接を施す外周(フラ

ンジの外側でコーキングする場合はフランジの外径,内側でコーキングする場合は内径)内の面積に最高

使用圧力を乗じた引張力に対して耐えるものとし,その取付けの強さは,

8.2.6

による。

工作 

7.1 

一般 

a)

  ボイラ耐圧部に使用する材料は,材料検査成績書(ミルシート)と対照できるような方法によって,

ボイラ完成時点でも識別できるよう管理する。

b)

  ボイラは,材料の特性を損なわない適切な方法によって製作する。

なお,ボイラの製作過程で材料の機械的性質が損なわれる場合には,製作終了後に回復のための措

置を講じることができる。

c)

  材料の切断,形成,その他の加工は,材料の特性を損なわず,かつ,使用上有害な欠陥を生じないよ

うな方法によって行う。

なお,加工によって材料に有害な特性部又は欠陥部が生じる場合には,回復又は除去の処置を講じ

ることができる。

7.2 

板の切断 

板は切削,せん断などの機械的方法又はガス若しくはアークによって切断する。ガス又はアークによっ

て切断した板をそのまま溶接する場合には,端口がよくならされていて,溶けかすその他の有害な付着物

があってはならない。

7.3 

胴板端の加工 

胴板の長手継手端は,機械によって一様に曲げなければならない。

7.4 

局部加熱 

板の局部加熱は,赤熱部以外に変形を生じないように行わなければならない。

7.5 

胴及び鏡板の真円度 

真円度は,軸に垂直の同一断面での最大内径と最小内径との差の割合をいい,次による(

図 34

参照)


53

B 8201

:2013

100

n

min

i

max

i

e

×

=

D

D

D

f

(%)

ここに,

f

e

真円度

D

i max

: 最大内径(mm)

D

i min

最小内径(mm)

D

n

呼び内径(mm)

図 34

真円度計測法

a)

内面に圧力を受ける胴

  内面に圧力を受ける胴の真円度は,その断面における呼び内径の 1 %(呼び

内径が 2 000 mm を超える場合は,最大内径と最小内径との差は最大 20 mm)を超えないものとする。

なお,直径は内径又は外径で測定してもよいが,外径で測定した場合は,その断面における板厚を

考慮して修正する。

b)

外面に圧力を受ける胴

  外面に圧力を受ける胴の真円度は,その断面における真円に対する“+”又

は“−”の最大偏差(mm)が,

図 35

から求められる の値以下でなければならない。

c)

鏡板

  鏡板フランジ部外径の真円度は,

a)

  又は

b)

  に準じる。ただし,この場合において,

“最大内径”

は“最大外径”に,

“最小内径”は“最小外径”に読み換える。

図において,LD

0

及び は,それぞれ次の値を表す。

L

D

0

t

鏡板の間(強め輪がある場合においては,鏡板と強め輪との間又は強め輪と強め輪との間)の距離(mm)

胴の外径(mm) 
胴の板の厚さ(板の厚さが異なる場合には,薄いほうの板の厚さ(mm)

図 35

外面に圧力を受ける胴の真円からの最大許容差 e 


54

B 8201

:2013

7.6 

皿形鏡板又は半だ円体形鏡板の隙間 

皿形鏡板又は半だ円体形鏡板の形状は,正確な寸法をもつ

図 36

のような型板を用いて調べ,又は B

のような隙間の最大が,鏡板フランジ部の内径の 1.25 %以下でなければならない。また,鏡板のすみの丸

みの半径は,設計寸法以上とする。

図 36

鏡板の偏差計測方法

7.7 

冷間加工後の熱処理 

a)

  オーステナイト系ステンレス鋼で製作された耐圧部品のうち冷間加工された部位は,次の

1)

  及び

2)

の条件下にある場合,

表 19

に示す最低熱処理温度以上の温度で厚さ 25 mm 当たり 20 分間(最低 10

分間)を保持時間とする熱処理を行わなければならない。

1)

  最終加工温度が,

表 19

に示す最低熱処理温度未満である場合

2)

  最高使用温度及び

b)

  によって算定される加工後の伸び率が,

表 19

に示す制限値を超える場合

b)

a)

  で使用する加工後の伸び率は,次の

1)

3)

  の式によって求める。

1)

  板から胴又は管を加工する場合





=

o

f

f

1

50

R

R

R

t

ε

2)

  板から鏡板を加工する場合





=

o

f

f

1

75

R

R

R

t

ε

3)

  管を曲げ加工する場合

R

r

100

=

ε

ここに,

R: 管の中心曲げ半径  (mm)

R

f

加工後の平均半径  (mm)

R

o

加工前の平均半径(平板の場合は無限大とする。

(mm)

r: 管の呼び外径の 1/2(mm)

t: 加工前の板又は管の呼び厚さ(mm)

ε: 加工後の伸び率(%)

c)

b)

で算定された値が,

表 19

に示す限界伸び率の値を超えない場合は,熱処理を行う必要はない。

d)

b)

で算定された値が,

表 19

に示す限界伸び率の値を超えた場合であっても,冷間加工とクリープ強度

低下を考慮した厚さを選定した場合には,熱処理を行う必要はない。

なお,加工度と強度低下の相関については,受渡当事者間の協定によって決定する。


55

B 8201

:2013

表 19

冷間加工後の限界伸び率及び熱処理要求事項

材料の種類

低温域における条件

高温域における条件

最低熱処理温度

a)b)

最高使用温度

限界伸び率

%

最高使用温度

限界伸び率

%

SUS304,SUS304H 580

℃を超え

675  ℃以下

20 675

℃ を 超 え

る温度

10 1 040

SUS309,SUS309S

1 095

SUS310,SUS310S

1 095

SUS316,SUS316H

1 040

SUS321,SUS321H 540

℃を超え

675  ℃以下

15

c)

 1 040

SUS347,SUS347H 15

1 040

NCF690B 580

℃を超え

650  ℃以下

20 650

℃ を 超 え

る温度

1 040

NCF800B 595

℃を超え

675  ℃以下

15 675

℃ を 超 え

る温度

980

NCF800HB

1 120

a)

  熱処理温度からの冷却速度の制限はない。

b)

  熱処理温度は,最低熱処理温度に 85  ℃(SUS347 及び SUS347H の場合は 140  ℃)を加えた温度を超えない

ことが望ましい。

c)

  外径が 89 mm 未満の単純な曲げ管については,限界伸び率を 20 %とする。

加工後の伸び率が

7.7 b)

  の式によって求められない場合の限界伸び率は,

表 19

に示す値の 1/2 とする。

7.8 

鏡板のフランジの厚さ 

ステーなし鏡板のフランジを胴にはめ込むために削る場合に,フランジの仕上り厚さは,穴のない鏡板

の計算上必要な厚さの 90 %より小であってはならない。削る場合は,削らない部分との間に急な厚さの差

を生じないように板厚差の 3 倍以上の長さにわたって勾配を設けなければならない。

7.9 

管穴 

管穴は,ドリルによってあけ,板の両面とも鋭い縁はやすりなどで取り去らなければならない。管板の

厚さが管をころ広げによって支えられるに十分な厚さ以上のときは,管穴の一部を広げてもよい。

7.10  ステーボルト穴 

胴,鏡板,その他のもののステーボルト穴の穴あけは,ドリルによってあけなければならない。ただし,

板厚 8 mm 未満のものは,所要の径より 3 mm 以上小さく打ち抜いてから,ドリルで所要の径に穴あけし

てもよい。

板厚 8 mm 以上のものは,打抜きしてはならない。

7.11  煙管の取付け 

煙管の取付けは,次による。

a)

  取付けは,

図 37

に示す方法による。

b)

  ころ広げによって煙管を管板に取り付ける場合は,ころ広げを行い,かつ,縁曲げを行う。ただし,

火炎に触れない一端は縁曲げを行わなくてもよい。管の周囲は漏止め溶接を行うことができる[

図 37

c)

参照]

c)

  管穴の縁に開先削りしないで溶接取付けを行う場合は,軽くころ広げを行い,溶接した後,更に軽く

ころ広げを行う。管を管座端から突き出す長さは,管の厚さ以上(最小 3 mm)

,かつ,管の厚さの 2

倍以下(最大 6 mm)とする[

図 37

e)

  参照]。

d)

  管穴の縁に開先を設けて溶接取付けを行う場合は,管の厚さ以上(最小 3 mm),かつ,管板厚さの 1/3

以下の深さだけ管穴の縁を開先削りしてもよい。ただし,管を管板面から突き出す長さは,管の厚さ


56

B 8201

:2013

を超えてはならない。溶接の前後には,軽くころ広げを行う[

図 37

f)

  及び

g)

  参照]。

単位  mm

a) b) c) d) 

e) f) 

g) 

図 37

煙管の取付け

7.12  水管

過熱管などの取付け 

水管,過熱管,再熱管,エコノマイザ用鋼管など内部に圧力を受ける鋼管の取付けは,次のいずれかの

方法によらなければならない。

a)

  及び

c)

  による場合は,管を管座端から 6 mm 以上突き出させなければ

ならない。管が管板に斜めに入る場合には,6 mm の寸法は最小突出部に適用する。

a)

  ころ広げを行った後,管端が管穴径より 3 mm 以上大きくなるように,らっぱ状に広げる。ただし,

管座に溝を設け,ころ広げの効果が十分であると認められる場合は,らっぱ状に広げなくてもよい。

b)

  ころ広げを行い,かつ,のど厚が 8 mm 以下の漏れ止め溶接を行った後,更に軽くころ広げを行う。

この場合,管を管座端から突き出す長さは,溶接に必要な長さで,管の厚さ以上(最小 3 mm)とす

る。

c)

  ころ広げを行い,かつ,縁曲げを行う。可燃性物質などを熱媒として用いるボイラでは,漏止め溶接

を行い,更に軽くころ広げを行う。

d)

  管穴に開先を作り,管端を直接溶接によって取り付けるか,又はニップルを同様に溶接によって取り

付けた後,これに管を溶接する。この場合,溶接は箇条

8

の規定によらなければならない。ただし,

溶接の試験片を作る必要はないが,管板への溶接部は溶接後熱処理を行わなければならない。

なお,放射線透過試験は必要としない。

7.13  溶接部の管穴 

溶接後熱処理を行い,放射線透過試験に合格した場合には,溶接部に管穴を設けてもよい。放射線透過

試験は,穴の中心から測って両側に穴の径の 1.5 倍以上の範囲について行わなければならない。これらの

条件を満たさない溶接部では,管穴は,溶接金属の縁から 6 mm 以上離さなければならない。

7.14  棒ステー端の熱処理 

棒ステー端部にねじを切るために据え込んで太くする場合は,熱処理しなければならない。


57

B 8201

:2013

7.15  据付け要領 

ボイラの据付けは,ボイラの膨張を妨げないようにしなければならない。

7.16  支え金具又はつり金具の取付け 

ボイラ据付け用の支え金具又はつり金具をボイラに取り付けるときは,次によらなければならない。

a)

  支え金具又はつり金具は,取付け箇所に密着しなければならない。

b)

  支え金具又はつり金具を植込みボルトで取り付けるときは,その許容せん断応力及び許容破砕応力は,

それぞれ材料の許容せん断応力及び許容破砕応力の 32 %以下としなければならない。ただし,材料の

許容せん断応力は

4.6

によって,許容破砕応力は許容引張応力の 1.8 倍とする。

なお,植込みボルトのねじのピッチは,2.5 mm 以下でなければならない。

c)

  支え金具又はつり金具は,取付け部全周をすみ肉溶接とすることができる。この場合には,放射線透

過試験は必要としない。

7.17  ブロー管の防護 

底部ブロー管が燃焼ガスに触れる位置に取り付けられるときは,耐火れんがその他の熱絶縁体でこれを

防護しなければならない。この場合,ブロー管の検査に差し支えないようにしなければならない。

また,ブロー管が壁を貫通する箇所は,全てボイラ及びブロー管が自由に膨張できるようなものとしな

ければならない。

7.18  鋼材及びコンクリートの防護 

ボイラを支える鉄骨構造は 300  ℃以上,

コンクリートは 200  ℃以上に熱せられないようにしなければな

らない。

溶接 

8.1 

一般 

溶接は,著しい曲げ応力が生ずる部分を避けなければならない。

ボイラ及び附属設備の圧力を受ける部分の溶接については,

8.2

8.6

9.1

及び

9.2

による。ただし,圧

縮応力だけが生じる部分の溶接については,この限りではない。

8.2 

溶接設計 

8.2.1 

溶接継手の位置による分類 

ボイラ及び附属設備の圧力を受ける部分の溶接継手は,継手の位置によって次の A,B,C 及び D に分

類し,その代表的な適用例を

図 38

に示す。

図 38

溶接継手の位置による分類


58

B 8201

:2013

a)

分類 A

  次に示す溶接継手は,分類 A の継手とする。

1)

  円筒胴,円すい胴,管台,マンホール,ドームなどの圧力を受ける部分にある長手継手

2)

  球形胴,皿形鏡板,半だ円体形鏡板,平鏡板又は蓋板にある全ての溶接継手

3)

  全半球形鏡板を円筒胴,円すい胴,管台,マンホール,ドームなどに取り付ける周継手

b)

分類 B

  次に示す溶接継手は,分類 B の継手とする。

1)

  円筒胴,円すい胴,管台,マンホール,ドームなどの圧力を受ける部分にある周継手で,円すい胴

の大径端,小径端において円筒胴又はノズルネックを接合する溶接継手を含む。

2)

  全半球形鏡板以外の皿形鏡板,半だ円体形鏡板を円筒胴,円すい胴,管台,マンホール,ドームな

どに取り付ける周継手

胴,鏡板などに管台,マンホール,ドームなどを取り付けるためのハブがあり,突合せ溶接する

継手は,分類 B とする。

c)

分類 C

  フランジ,スタブエンド,管板又は平鏡板を円筒胴,円すい胴,皿形鏡板,半だ円体形鏡板,

管台,マンホール,ドームなどに取り付ける周継手は,分類 C の継手とする。

d)

分類 D

  管台,マンホール,ドームなどを円筒胴,球形胴,円すい胴,皿形鏡板,半だ円体形鏡板,

平鏡板又は蓋板に取り付ける溶接継手は,分類 D の継手とする。

8.2.2 

溶接継手の種類及びその使用範囲 

溶接継手の種類及びその使用範囲は,

表 20

による。

表 20

溶接継手の種類及びその使用範囲

分類番号

継手の種類

使用範囲

説明

1

突合せ両側溶接又はこれと

同等以上とみなされる突合
せ片側溶接

制限なし

同等以上のものとみなされるもの

とは,次のものをいう。 
1)  裏波溶接,融合インサートを用

いる方法その他によって十分

な溶込みが得られ裏側の滑ら
かなもの。ただし,融合インサ

ートが残っていてはならない。

2)  裏当てを用いて溶接した後こ

れを除去し,つらいち(面一)

に仕上げたもの。

2

裏当てを用いた突合せ片側

溶接で裏当てを残す継手

制限なし

3

分類番号 1 及び 2 以外の突

合せ片側溶接継手

呼び厚さ 16 mm 以下で外径 610 mm

以下の分類 B 及び分類 C の周継手。

4

両側全厚すみ肉重ね溶接継

呼び厚さ 16 mm 以下の分類 B 及び
分類 C の周継手。

5

片側全厚すみ肉重ね溶接継

a)  呼び厚さ 16 mm 以下で中高面

に圧力を受ける鏡板を胴の内

側にすみ肉溶接で取り付ける

分類 B の周継手。

b)  呼び厚さ 6 mm 以下で中高面又

は中低面に圧力を受ける鏡板

を内径 610 mm 以下の胴の内側
にすみ肉溶接で取り付ける分

類 B の周継手。

6 T 形溶接継手

分類 C 及び分類 D の継手。


59

B 8201

:2013

8.2.3 

溶接継手の効率 

計算に用いる溶接継手の効率は,

表 21

による。

表 21

溶接継手の効率

分類番号

継手の種類

溶接継手の効率  %

放射線透過試験

を行うもの

放射線透過試験

を行わないもの

1

突合せ両側溶接又はこれと同等以上
とみなされる突合せ片側溶接継手

100 70

2

裏当て金を使用した突合せ片側溶接
継手で当て金を残す場合

90 65

3

分類番号 1,2 以外の突合せ片側溶接

継手

− 60

4

両側全厚すみ肉重ね溶接継手

− 55

5

片側全厚すみ肉重ね溶接継手

− 45

8.2.4 

突合せ溶接継手の開先 

a)

  継手部の形状・寸法は,図面,溶接施工要領書などによって定めたものでなければならない。

b)

  開先面及びその付近の必要な部分は溶接に先立ち,水分,塗料,油脂,ごみ,有害なさび,溶けかす,

その他の有害な異物を除去する。

c)

  突合せ溶接継手の端面の食違いは,

8.2.1

による溶接継手の位置の分類に応じて

表 22

に示す最大許容

値以下とする。

表 22

突合せ溶接継手の許容最大食違い

薄いほうの母材の厚さ t

mm

継手の分類

A B及び D

13 以下

4

t

4

t

13 を超え 19 以下 3.2

mm

4

t

19 を超え 38 以下

3.2 mm

4.8 mm

38 を超え 51 以下 3.2

mm

8

t

51 を超えるもの

16

1

t(最大 9.5 mm)

8

1

t(最大 19 mm)

d)

  厚さが異なる板の突合せ溶接を行う場合には,

図 39

による。


60

B 8201

:2013

単位  mm

1)

2)

a)  厚さが異なる板の突合せ溶接 

1)

2)

b)  半球形鏡板と胴との突合せ溶接 

1)

2)

c)  厚さが異なる鏡板と胴との突合せ溶接 

図 39

厚さが異なる板の突合せ溶接

8.2.5 

両側全厚すみ肉重ね溶接 

両側全厚すみ肉重ね溶接は,次による。


61

B 8201

:2013

a)

  両側全厚すみ肉重ね溶接を行う場合には,板の重ね部を板の厚さの 4 倍以上(最小 25 mm)としなけ

ればならない。

b)

a)

  の場合で,板の厚さが異なる場合には,薄いほうの板の厚さをとる。

c)

  重ね溶接を行った場合には,重ね部に,外気に通ずる空気抜き穴を設けなければならない。ただし,

重ねた板の境界部の空気が膨張するおそれのない場合には,この限りでない。

8.2.6 

管台

強め材などの溶接 

管台,強め材その他これらに類するものを胴又は鏡板に取り付ける場合の溶接は,次による。

a)

  管台,強め材その他これらに類するものを胴又は鏡板に取り付ける場合の溶接は,通常,

図 40

による。

ここで t

m

t

c

t

1

及び t

2

は,それぞれ次に掲げる値以上とする。

1)

  t

m

は,溶接される部材の厚さのうちいずれか小さいほうの値(その値が 19 mm を超えるときは 19

mm)をとる。

2)

  t

c

は,6 mm 又は 0.7 t

m

のいずれか小さいほうの値以上とする(管台が胴又は鏡板の内面よりも突き

出し,その突出し部の周囲に軽くすみ肉溶接を行うもので,突出し部が短いときには,t

c

の寸法を

更に短縮してもよい。

3)

  t

1

及び t

2

は,6 mm 又は 0.7 t

m

のいずれか小さいほうの値とし,かつ,t

1

と t

2

との和は,t

m

の 1.25 倍

以上とする。

b)

  溶接部の強さは,次の

1)

  及び

2)

  に掲げる値以上でなければならない。ただし,

図 40

a)

c)

g)

h)

o-1)

o-4)

s-1)

t-1)

  及び

u-1)

  については,この限りでない。

1)

管台

  管台又は管台フランジ部の溶接部の外周に囲まれる面積に最高使用圧力を乗じて求めた値

2)

強め材

  次に掲げる値のうちいずれか小さい値

2.1)

  補強の有効範囲内にある強め材の断面積に強め材の許容引張応力を乗じて求めた値

2.2)

  次の

2.2.1)

  の値から

2.2.2)

  の値を減じた値

2.2.1)

  穴の径(管などを取り付ける場合には,管などを取り付ける前の穴の径とし,スタッド穴の径を

加える。

)に継目のない胴又は穴のない鏡板の計算上必要な厚さ,及び胴又は鏡板の許容引張応

力を乗じて得た値

2.2.2)

  胴又は鏡板のうち,強め材とみなされる部分の断面積に,胴又は鏡板の許容引張応力を乗じて求

めた値

c)

  管台壁のせん断強さ及び管台,強め材,ステーその他これに類するものを胴,鏡板,管寄せなどに溶

接で取り付けた場合の溶接部の強さは,

母材の許容引張応力に

表 23

に掲げる定数及び溶接面の面積を

乗じて求めた値とする。この場合において,溶接部の強さは溶接部の穴の中心を含み板の面に垂直な

断面の片側をとる。

d)

  管台を胴又は鏡板にはめ込み,管台の断面にせん断力を生ずるように溶接によって取り付けた場合に

は,

c)

  の溶接部の強さのうちせん断に係るものに管台壁のせん断に対する強さを加えることができる。

e)

  強め材を穴の縁付近以外に取り付ける溶接は,その一部又は全部を補強の有効範囲外にあっても差し

支えない。


62

B 8201

:2013

単位  mm

a)

b)

c) 

d) e-1) 

e-2)  f) 

g) h)  i) 

j) k) l) 

図 40

管台

強め材などの溶接


63

B 8201

:2013

単位  mm

m) n) o-1) 

o-2) o-3) o-4) 

p) q) r) 

s-1)

s-2) 

t-1)

t-2) 

u-1)

u-2) 

図 40

管台

強め材などの溶接

(続き)


64

B 8201

:2013

単位  mm

t

w

はスケジュール 160 の管の厚さ

t

w

=0.7 t

m

以上

u-3) v) 

w)

x) 

t

t

n

t

c

t

1

t

2

t

e

t

w

t

m

胴,鏡板の厚さ(mm)

管台の厚さ(mm) 
すみ肉溶接ののど厚(mm)

強め材の厚さ(mm)

溶接部における溶込みの寸法(mm) 
溶接される部材の厚さのうち,いずれか小さいほうの値(mm)

。ただし,

19 mm より大きくしなくてもよい。

図 40

管台

強め材などの溶接

(続き)

表 23

許容引張応力に乗じる定数

管台壁の

せん断

溶接の方法

突合せ溶接及び T 継手の完全溶込み溶接

すみ肉溶接

引張

せん断

せん断

0.7

0.74 0.60 0.49

8.2.7 

管類の周継手の溶接 

煙管,水管,過熱管その他の管及び管状管寄せの周継手は,次の規定によって溶接することができる。

a)

  継手は,両側突合せ溶接又はこれと同等とみなせる片側突合せ溶接とする。

b)

  別に規定があるもの及び次のものには,放射線透過試験を必要としない。

1)

 450

℃以上の燃焼ガスに触れないで使用される場合は,蒸気用では外径 410 mm 以下で肉厚 41 mm

以下,水用では外径 275 mm 以下で肉厚 29 mm 以下のもの。

2)

 450

℃以上の燃焼ガスに触れるが,火炉からの放射を受けないで使用される場合は,外径 170 mm

以下,肉厚 19 mm 以下のもの。

3)

 450

℃以上の燃焼ガスに触れ,かつ,火炉からの放射を受けて使用される場合は,外径 115 mm 以

下,肉厚 13 mm 以下のもの。


65

B 8201

:2013

水管ボイラでは,火炎の側から 5 列目までの水管は,放射を受けるものとみなす。

c)

  バルブその他の附属品と管との差込み溶接継手は,

6.8.16

による。

8.2.8 

フランジなどの溶接 

フランジなどの溶接は,次による。

a)

  フランジを管,管台その他に溶接で取り付ける場合は,

JIS B 2220

による。

b)

  バルブ又は管継手部品を管又は管台に溶接で取り付ける場合は,

図 41

による。

図 41

フランジなどの溶接

8.2.9 

ステーの溶接による取付け 

ステーの溶接による取付けは,次による。

a)

  棒ステー又は管ステーを溶接によって取り付ける場合には,次による。

1)

  ステーを板の穴に差し込んで,その周囲を溶接し,かつ,ステーの軸に平行にせん断力の作用する

面をステーの必要な断面積の 1.25 倍以上とする(

図 42

参照)

2)

  溶接の脚長など(

図 42

の 寸法)は,棒ステーの場合は 10 mm 以上とし,管ステーの場合は 4 mm

以上で,かつ,管の厚さ以上とする(

図 42

参照)

a) b) c) 

S

dl

1.25

π ≧

ここに,

S: ステーの計算上必要な最小断面積(mm

2

d: ステーの実際の径(mm)

l: 脚長(mm)

図 42

棒ステー

管ステーなどの溶接

3)

  ステーの端は,板の外面より内側にあってはならない。

4)

  ステーの端は,火炎に触れる板の外側へ 10 mm を超えて出てはならない。

5)

  管ステーの厚さは,4 mm 以上とする。

6)

  管ステーは,溶接を行う前に軽くころ広げを行う。

b)

  斜めステーは,次のように胴の内面へすみ肉溶接することができるが,鏡板の内面へすみ肉溶接して

はならない。


66

B 8201

:2013

1)

  すみ肉溶接の脚長は,10 mm 以上とする。

2)

  ステーの溶接される部分の断面積及び胴の軸に平行に測ったのど厚部の断面積は,ステーの必要な

断面積の 1.25 倍以上とする。

3)

  溶接は,ステーの取付部の全周にわたって行う。

4)

a)

  の

2)

3)

  及び

4)

  は,斜めステーの場合にも準用する。

c)

  斜めステーの長手中心線又はその延長が胴の内面と交わる点は,ステーが胴の内面に溶接されている

溶接線で囲まれる面積の中になければならない(

図 43

参照)

図 43

斜めステーのすみ肉溶接取付け

d)

  ガセットステーを溶接によって取り付ける場合は,次による。

1)

  鏡板との取付けは,K 形溶接又はレ形溶接とする。

2)

  胴板との取付けは,K 形溶接,レ形溶接又は両側すみ肉溶接とする。

3)

  鏡板との取付部の下端と炉筒との間には,十分なブリージングスペースをとる。

e)

  ステーの溶接部については,放射線透過試験を必要としないものとし,管ステーを取り付ける溶接部

ののど厚が 6.5 mm 未満の場合,かつ,管ステーが連続していない場合は,溶接後熱処理は必要とし

ない。

8.2.10  取付け物の溶接 

取付け物の溶接は,次による。

a)

  外圧を受ける胴の強め輪又は圧力の作用しない取付け物の取付けは,断続溶接又は連続溶接によるこ

とができる。ただし,炉筒など片面が火炎に触れるものの強め輪の取付けは,連続完全溶込み両側溶

接としなければならない。

b)

  断続溶接の方法は,次による。

1)

  断続溶接のビードの長さは,75 mm 以下とする。

2)

  外圧胴の強め輪を断続溶接する場合は,ビードの間隔を胴板の厚さの 8 倍以下とし,かつ,一溶接

線についてのビードの合計長さを胴外周の 1/2 以上とする。

c)

  強め輪の取付け溶接の脚長は,次のいずれか小さいほうの値以上とする。

1)

 6

mm 以上

2)

  胴の板の厚さ

3)

  強め輪の取付け部の板の厚さ

d)

  過熱管,再熱管,エコノマイザ用鋼管などの強度を必要とするものの取付けは,次による。ただし,

取付け物は溶接によるほか,機械的に取付けてもよい(

図 44

及び

図 45

参照)

鋼管壁に溶接によって,また機械的に取付け物が取り付けられている場合,管壁には,圧力以外に

も曲げ応力が発生するが,このような取付け物が鋼管壁に及ぼす荷重は,式(3)及び式(4)による。

L

L

>

a

  (3)


67

B 8201

:2013

ここに,

L: 式(4)から計算した単位長さ当たりの実際の荷重(N/mm)で式

中,+6We/

2

とした値が圧縮荷重,−6We/

2

とした値が引張荷

重となる。

L

a

式(8)による取付け物の単位長さ当たりの最大許容荷重
(N/mm)

2

r

6

We

W

L

±

=

  (4)

ここに,

e: の偏心量(

図 44

参照)

(mm)

: 管の取付け長さ(mm)

W: 取付け物にかかる偏心荷重(N)

W

r

管軸に直角の荷重成分(N)

式(3)の L

a

を計算する方法

ステップ 1:

表 24

から を求める。

ステップ 2:

図 45

から取付け物にかかる圧縮荷重又は引張荷重の荷重係数 L

f

を求める。

図 45

のグラフ

範囲が狭く個別的なケースを網羅できない場合には,式(5)又は式(6)によって計算する。

(

)

[

]

2

log

005

.

0

log

014

.

0

020

.

1

f

618

.

1

X

X

X

L

+

=

(圧縮荷重の場合)  (5)

(

)

[

]

2

log

139

.

0

log

898

.

0

978

.

2

f

937

.

49

X

X

X

L

+

=

(引張荷重の場合)  (6)

ステップ 3:有効応力 σ

t

を求める。

σ

σ

σ

=

a

t

0

.

2

  (7)

ステップ 4:ステップ 1 からステップ 3 で得られた値を用いて,最大許容単位荷重 L

a

を次の式(8)によっ

て求める。

/25.4

σ

t

f

a

KL

L

=

  (8)

ここに,

K

表 24

による管の取付け幅の設計係数,無次元

L

f

圧縮又は引張荷重係数(mm)

σ

6.8.2

の式から求め,採用した管の厚さから計算した応力

(N/mm

2

σ

a

管の材料の許容応力(N/mm

2

σ

t

有効応力で式(7)による,許容応力の取付け荷重に対する部分
(N/mm

2

X: 25.4 D/t

2

L

f

の計算に使用するパラメータ(1/mm)

D: 管の外径(mm)

t: 管の厚さ(mm)

表 24

管の取付け角度の設計係数 K

取付け角度  °

0  5  10 15 20 25 30 35 40 45

設計係数 K

1.000 1.049 1.108 1.162 1.224 1.290 1.364 1.451 1.545 1.615

取付け角度  °

50 55 60 65 70 75 80 85 90

設計係数 K

1.730 1.863 1.949 2.076 2.221 2.341 2.513 2.653 2.876


68

B 8201

:2013

図 44

管の取付け物の計算方法

図 45

荷重係数 L

f

の計算用グラフ

8.3 

溶接施工者の資格条件 

溶接によってボイラを製造する場合,溶接施工者は,次の条件を備えなければならない。

a)

JIS B 8285

による溶接施工方法の区分に従い,あらかじめ溶接施工方法の確認試験を行い,

JIS B 8285

附属書 C

を満足しなければならない。ただし,他の同等以上の溶接施工方法の確認試験によってあ

らかじめ確認されたものは除く。

b)

  溶接士は,法規によって定められた試験,

JIS Z 3801

の試験又はその他の試験によって一定の水準の

技量が確認された資格者とする。また,溶接に従事した溶接士は,確認できるようにする。

8.4 

溶接材料 

溶接材料は,母材の種類及び溶接の方法に応じ,日本工業規格に適合したもの又は心線,被覆及び溶接

金属の機械的性質がこれらと同等以上のものでなければならない。


69

B 8201

:2013

8.5 

溶接施工 

溶接施工は,次による。

a)

  溶接施工は,あらかじめ

JIS B 8285

によって確認した方法によって施工し,その溶接施工要領書を作

成しなければならない。

b)

  溶接方法は,母材の種類及び板厚に適したもので,

JIS B 8285

によって確認したものでなければなら

ない。

c)

  胴,鏡板などの溶接は,下向溶接でなければならない。ただし,補修のときの溶接,その他下向溶接

が困難な場合は,下向溶接でなくてもよい。

d)

  継手内の仮付けは,本溶接を行う前に削りとる。やむを得ず本溶接に含まれる場合には,初層に適用

できる溶接方法,溶接材料及び溶接士によって行う。ジグなどの取付け溶接は,母材に欠陥その他の

有害な影響を与えないような取付位置,溶接方法,溶接材料及び溶接条件を考慮する。

e)

  予熱は,必要に応じ

JIS B 8285

によって確認された範囲で行う。

f)

  突合せ両側溶接を行うに当たっては,一方の側から溶接を行い,次に他方の側から溶接を行う前に開

先の底部の欠陥を完全に除去しなければならない。ただし,自動溶接などのように溶込みの深い溶接

方法を用いるときで

JIS B 8285

によって確認された場合には,裏はつりを省略することができる。

g)

  裏はつりは,機械切削,たがね,アークエアガウジング,フレームガウジングなどの方法で行ってよ

いが,ガウジングによる場合は,必要に応じて携帯グラインダなどで仕上げる。

h)

  突合せ溶接継手部は,溶接の全長にわたって溶込みが十分で,かつ,割れがあってはならない。また,

アンダカット,オーバラップ,クレータ,スラグの巻込み,ブローホールなど有害なものがあっては

ならない。

i)

溶接継手部は,必要に応じて平らに仕上げるか又は滑らかな形状に仕上げる。突合せ溶接継手は,溶

接開先が完全に溶接金属で埋められる必要があるが,溶接表面は隣接する母材の表面より低くならな

いように余盛を付けてもよい。余盛の高さは,母材の呼び厚さ(母材の厚さが異なる場合には,薄い

ほうの厚さ)の区分に応じ,

表 25

に示す値以下とする。

表 25

余盛の高さ

母材の呼び厚さ

余盛の高さ

管の周継手

他の溶接部

3 mm 以下

2.4 mm 以下 2.4

mm 以下

 3

mm を超え 5

mm 以下

3.2 mm 以下 2.4

mm 以下

 5

mm を超え 13

mm 以下

4.0 mm 以下 2.4

mm 以下

 13 mm を超え 25

mm 以下

4.8 mm 以下 2.4

mm 以下

 25 mm を超え 51

mm 以下

6.4 mm 以下 3.2

mm 以下

 51 mm を超え 76

mm 以下

a)

4.0 mm 以下

 76 mm を超え 102 mm 以下

a)

5.6 mm 以下

 102 mm を超え 127 mm 以下

a)

6.4 mm 以下

127 mm を超えるもの

a)

8.0 mm 以下

a)

 6.4

mm 又は溶接部の幅の 1/8 のいずれか大きいほうの値以下。

8.6 

溶接後熱処理 

8.6.1 

溶接後熱処理の一般事項 

溶接部は,溶接する母材の厚さ及び溶接部の厚さに応じて,溶接後熱処理を行う。


70

B 8201

:2013

8.6.2 

溶接後熱処理における溶接部の厚さ 

溶接後熱処理における溶接部の厚さは,次の

a)

e)

  による。ただし,次の

a)

  及び

b)

  の溶接部の厚さ

は,

図 46

による。

a)

  突合せ溶接で,材料の厚さが同じ場合には,材料の厚さ。

b)

  突合せ溶接で,材料の厚さが異なる場合には,薄いほうの材料の厚さ。

c)

  開先溶接の場合には,開先の深さ。

d)

  すみ肉溶接の場合には,のど厚。

e)

  開先溶接とすみ肉溶接とを併用した場合には,開先の深さにのど厚を加えた厚さ。

t

w

t

1

  ただし,t

1

は母材の厚さ

t

w

t

1

  ただし,t

1

及び t

2

は母材の厚さ(t

1

t

2

a)  8.6.2 a)  の突合せ溶接の溶接部の厚さ(t

w

 b)  8.6.2 b)  の突合せ溶接の溶接部の厚さ(t

w

 

図 46

突合せ溶接の材料の厚さ及び溶接部の厚さ

8.6.3 

溶接後熱処理の免除 

溶接部は,溶接後熱処理を行う。ただし,次のものは溶接後熱処理を免除できる。

a)

表 26

によって溶接後熱処理を必要としないもの。ただし,

表 26

の母材の区分 P−6 又は P−7 の溶接

部は,

9.2

の非破壊試験が行われていることを確認しなければならない。この場合,

9.2.1

i)

  は適用

しない。

b)

  外圧を受ける胴の強め輪又は圧力の作用しない取付け物を取り付ける場合における溶接部であって,

次のいずれにも該当しないもの。

1)

  連続溶接を行った場合におけるのど厚が 13 mm を超えるもの。

2)

  圧力を受ける部分の板の厚さが 32 mm を超える場合における 100  ℃以上の予熱を行わなかったも

の。

c)

a)

  及び

b)

  のほか重要度が小さく,その必要のないもの。


71

B 8201

:2013

表 26−溶接後熱処理を必要としない溶接部

母材の区分

a)

溶接部の区分

母材の厚さ

mm

溶接部の厚さ

mm

母材の炭素含有量

%

予熱温度

P−1

突合せ溶接継手,開先溶接継手又は開先溶接とすみ肉

溶接とを併用した継手の溶接部

− 19 以下

19 を超え 38 以下 CE0.45 以下 120 以上

差込み溶接継手の溶接部 19 以下 13 以下

19 を超え

− 100 以上

すみ肉溶接継手又は開先溶接とすみ肉溶接とを併用
した継手の溶接部

19 以下 13 以下

19 を超え

− 100 以上

漏れ止め溶接部 19 以下 10 以下

19 を超え

− 100 以上

穴径 50 mm 以下で管又は管台をすみ肉溶接又は開先

溶接とすみ肉溶接とを併用した継手の溶接部

19 以下 10 以下

19 を超え

− 100 以上

外径 50 mm 以下の管を外径 220 mm 以下の管寄せに取
り付けるすみ肉溶接又は開先溶接とすみ肉溶接とを

併用した継手の溶接部(グループ番号 1 又は 2 に限

る。

13 以下

− 0.30 以下 100 以上

P−3 
(グループ番号 1 又は 2

に限る。

突合せ周継手の溶接部 16 以下 13 以下 0.25 以下

16 を超え 100 以上

差込み溶接継手の溶接部 16 以下 13 以下 0.25 以下

16 を超え 100 以上

すみ肉溶接又は開先溶接とすみ肉溶接とを併用した

継手の溶接部

16 以下 13 以下 0.25 以下

16 を超え 100 以上

漏れ止め溶接部 16 以下 10 以下

16 を超え

− 100 以上

穴径 50 mm 以下で管又は管台をすみ肉溶接又は開先

溶接とすみ肉溶接とを併用した継手の溶接部

16 以下 10 以下 0.25 以下

16 を超え 100 以上

P−4

突合せ周継手の溶接部 16 以下 13 以下 0.15 以下 120 以上

差込み溶接継手の溶接部

− 13 以下 0.15 以下 120 以上

漏れ止め溶接部 16 以下 10 以下

16 を超え

− 120 以上

71

B 8201


2013


72

B 8201

:2013

表 26−溶接後熱処理を必要としない溶接部(続き)

母材の区分

a)

溶接部の区分

母材の厚さ

mm

溶接部の厚さ

mm

母材の炭素含有量

%

予熱温度

P−5

突合せ周継手の溶接部

(クロム含有量が 3.0 %以下に限る。

16 以下

− 0.15 以下 150 以上

差込み溶接継手の溶接部 
(クロム含有量が 3.0 %以下に限る。

− 13 以下 0.15 以下 150 以上

漏れ止め溶接部 
(クロム含有量が 6.0 %以下に限る。

16 以下 10 以下

16 を超え

− 150 以上

P−6(SUS410 に限る。)  全ての溶接部 10 以下

− 0.08 以下

10 を超え 38 以下

− 0.08 以下 230 以上

(予熱保持)

P−7(SUS405 に限る。)  全ての溶接部 10 以下

− 0.08 以下

10 を超え 38 以下

− 0.08 以下 230 以上

(予熱保持)

P−8,P−43 又は P−45

全ての溶接部

注記 CE は炭素当量で,CE=C+(Mn+Si)/6+(Cr+Mo+V)/5+(Ni+Cu)/15 によって計算した値。ただし,Cr,Mo,V,Ni 及び Cu の全ての値が不明な場合は,CE=

C+(Mn+Si)/6+0.15 として計算する。

a)

  母材の区分は,JIS B 8285 の附属書 の母材の種類の区分の P 番号による。

72

B 8201


2013


73

B 8201

:2013

8.6.4 

溶接後熱処理の方法 

溶接後熱処理の方法は,

JIS B 8265

S.5

による。

試験

検査 

9.1 

溶接継手の機械試験 

9.1.1 

一般 

溶接継手の機械試験の方法及び結果の判定は,

JIS B 8265

附属書 O

によるほか,

9.1.2

9.1.4

による。

9.1.2 

継手引張試験 

継手引張試験結果の判定基準は,次による。

a)

  試験片の引張強さは,当該試験材の引張強さの最小の規定値(引張強さの最小の規定値が異なる母材

の組合せのときは,いずれか小さい値)以上でなければならない。

b)

  試験片が母材で破断したとき,その引張強さが,母材の引張強さの最小値の 95 %以上で,かつ,溶接

部に欠陥がないときは,その試験片は合格したものとする。

c)

  分割して継手引張試験を行った場合は,その全部が

a)

  又は

b)

  の基準以上でなければならない。

9.1.3 

曲げ試験 

曲げ試験の結果,溶接金属の外側に長さ 3 mm を超える割れ(へりの角に生じる小さな割れを除く。

)が

あってはならない。

9.1.4 

再試験 

再試験は,次による。

a)

  継手引張試験の基準に適合しなかった場合で,溶接部で破断し,かつ,そのときの引張強さが,引張

強さの最小の規定値の 90 %以上であるときは,再試験を行うことができる。再試験は,2 個(分割試

験のときは,二組とする。

)の試験片を作製し,その全ての試験片が

9.1.2

の判定基準を満足しなけれ

ばならない。

b)

  曲げ試験の基準に適合しなかった場合で,その原因が溶接部の欠陥以外であると認められるときは,

再試験を行うことができる。再試験は,適合しなかった試験片のそれぞれについて 2 倍の個数の試験

片を作製し,その全ての試験片が

9.1.3

を満足しなければならない。

9.2 

溶接部の非破壊試験 

9.2.1 

放射線透過試験の適用 

長手継手,周継手などの突合せ溶接部は,その全長に対して放射線透過試験を行わなければならない。

ただし,次のものについては省略してもよい。

a)

6.3.7

図 10

e)

g)

  による平板を胴などの端部に溶接した部分。

b)

6.4.7

e)

  による煙管ボイラの管板のすみ肉溶接。

c)

6.5.2

による円筒火室又は炉筒の継手の溶接。

d)

6.5.7

による火室板の溶接。

e)

7.12 d)

  による管端を直接溶接によって取り付けた部分。

f)

7.16 c)

  による支え金具,つり金具などのすみ肉溶接。

g)

8.2.7

c)

  による管類の外径,内径などによって除外区分となる溶接。

h)

8.2.9

e)

  によるステーの溶接。

i)

長手継手の放射線透過試験に合格した胴の周継手であって,当該長手継手を溶接したボイラ溶接士が

長手継手を溶接した方法と同一の方法で溶接を行ったもの。


74

B 8201

:2013

j)

  その他重要度が小さく,その必要がないと認められるもの。

放射線透過試験を行う継手の余盛は,放射線透過試験に差し支えない程度に母材の表面まで段がつかな

いように仕上げなければならないが,裏当て金を使用した突合せ片側溶接については,当て金が放射線透

過試験に差し支えない限り,そのまま試験する。

9.2.2 

放射線透過試験の方法及び結果の判定 

溶接部の放射線透過試験及びその結果の判定は,材料の種類に応じ,次による。

a)

  溶接部の放射線透過試験は,炭素鋼及び低合金鋼については

JIS Z 3104

によって行い,第 1 種から第

4 種までのきずが

JIS Z 3104

附属書 4

によって 1 類又は 2 類でなければならない。

b)

  ステンレス鋼,ニッケルクロム鉄合金鋼などについては,

JIS Z 3106

によって行い,第 1 種から第 4

種までのきずが

JIS Z 3106

附属書 4

によって 1 類又は 2 類でなければならない。

c)

  放射線透過試験の結果が

a)

  及び

b)

  に掲げる要件を満足しない場合には,その原因となったきずを完

全に除去して再溶接し,その再溶接した部分について再び放射線透過試験を行い,その結果が

a)

  及

b)

  に掲げる要件を満足しなければならない。この場合,

9.2.1

i)

  は適用しない。

9.2.3 

超音波探傷試験の適用 

9.2.1

による継手で,放射線透過試験が困難な場合の完全溶込み溶接部及び必要と認められる溶接部につ

いては,超音波探傷試験を行い,当該試験の結果が合格するものでなければならない。

9.2.4 

超音波探傷試験の方法及び結果の判定 

溶接部の超音波探傷試験は,

JIS Z 3060

によって行い,きずエコー高さの領域ときずの指示長さによる

きずの分類が,

JIS Z 3060

附属書 7

によって 1 類又は 2 類でなければならない。不合格となった場合は,

きずを完全に除去して再溶接し,再試験を行い,合格しなければならない。

9.2.5 

非破壊試験員 

非破壊試験員は,

JIS Z 2305

に基づく有資格者又はこれと同等と認められる規格に基づく有資格者とす

る。

9.3 

耐圧試験 

9.3.1 

水圧試験 

ボイラは,次の圧力による水圧試験を行ったとき,異状があってはならない。

a)

  ボイラは,最高使用圧力の 1.5 倍の圧力(その値が 0.2 MPa 未満のときは,0.2 MPa)によって水圧試

験を行う。

b)

  最高使用圧力以上の圧力を受けるおそれがない温水ボイラでは,

a)

  にかかわらず最高使用圧力に 0.1

MPa を加えた圧力(その値が 0.2 MPa 未満のときは 0.2 MPa)によって水圧試験を行う。

c)

  次のボイラの部分は,それぞれ規定する圧力によって水圧試験を行う。ただし,

1)

  の水圧試験は,ボ

イラの組立後,溶接部について放射線透過試験又は超音波探傷試験が実施でき,また,補修が可能な

場合は,省略することができる。

1)

  水管ボイラの全ての溶接ドラム及び溶接部品は,最高使用圧力の 1.5 倍

2)

  鋳鉄品の部分は,最高使用圧力の 2 倍の圧力

9.3.2 

水圧試験方法 

安全弁を取り外して遮断板を取り付けるか,又は安全弁の下に遮断板を挟んで締め付ける(安全弁が溶

接で取り付けられている場合は,弁を固定する。

。次いで,ボイラ内の空気を十分に逃し,水が全ての部

分に触れるように満たした後,徐々に圧力を加え,試験水圧になったとき,そのままの状態で検査が終わ

るまで保たなければならない。この場合に試験水圧は,規定圧力の 6 %増しを超えないようにしなければ


75

B 8201

:2013

ならない。

ボイラの温度(金属温度)は,耐圧試験の際にぜい性破壊をおこすおそれがない温度とする。また,水

圧試験中も試験後も,水が凍らないようにしなければならない。

鋳造品は機械仕上げを行った後,厚さに応じ 10 分間以上の適切な時間,規定の水圧を加えて,ピンホー

ル,巣,割れなどの有無を検査しなければならない。

9.4 

最終検査 

最終検査は,次による。

a)

材料確認検査

  ボイラ耐圧部に使用する材料は,材料製造業者が発行する材料検査成績書(ミルシー

ト)を入手し,材料規格に適合していることを確認する。

b)

目視検査及び記録照合

  ボイラは,目視検査及び試験検査の記録の照合によって,規格に適合するこ

とを確認する。

10  附属品 
10.1  
安全弁

逃し弁及び逃し管 

10.1.1  安全弁 
a)

安全弁の性能及び個数

  蒸気ボイラには,安全弁 2 個以上(伝熱面積 50 m

2

以下の蒸気ボイラでは 1

個以上)を備えて各部の圧力が当該各部の最高使用圧力の 6 %増し(この値が 0.034 MPa 未満のとき

は 0.034 MPa)を超えないようにしなければならない。

b)

安全弁の取付け

  安全弁は,容易に検査できる箇所になるべくボイラ本体に直接取り付け,弁軸を鉛

直にしなければならない。

c)

安全弁の調整

  少なくとも 1 個の安全弁は,

ボイラの最高使用圧力以下に調整されなければならない。

他の安全弁の吹出し圧力は,最高使用圧力の 3 %増し以下に調整されなければならない。

d)

吹出し圧力の許容差

  吹出し圧力の許容差は,

JIS B 8210

による。

e)

吹下り

  安全弁の吹下りは,

JIS B 8210

による。

f)

安全弁の大きさの制限

  安全弁の大きさは,呼び径 25A 以上としなければならない。ただし,次のボ

イラでは呼び径 20A 以上とすることができる。

1)

  最高使用圧力 0.1 MPa 以下のボイラ。

2)

  最高使用圧力 0.5 MPa 以下のボイラで,胴の内径 500 mm 以下,かつ,胴の長さ 1 000 mm 以下のも

の。

3)

  最高使用圧力 0.5 MPa 以下のボイラで,伝熱面積 2 m

2

以下のもの。

g)

安全弁の大きさ

  蒸気ボイラの安全弁は,ボイラの最大蒸発量以上を吹き出すように,その大きさと

数を決めなければならない。安全弁の吹出し量は,

JIS B 8210

による。この場合,公称吹出し量決定

圧力 は,それぞれ設定圧力に 3 %(設定圧力が 0.1 MPa 以下のときは 0.02 MPa)の許容超過圧力を

加えた値とする。

h)

過熱器付きボイラの安全弁

  過熱器にはその出口に 1 個以上の安全弁を設け,その吹出し量は,過熱

器の温度を設計温度以下に保持するのに必要な量(ボイラの最大蒸発量の 15 %を超える場合は 15 %)

以上でなければならない。過熱器とボイラ本体との間に蒸気止め弁を備えていない場合には,過熱器

に取り付ける安全弁の吹出し量及び数は,ボイラ本体の安全弁の吹出し量及び数に含ませてよい。こ

の場合,ボイラの蒸発部に取り付ける安全弁は,ボイラの最大蒸発量の 75 %以上を吹き出させるもの

でなければならない。過熱器の安全弁の吹出し圧力は,蒸発部の安全弁より低く調整しなければなら


76

B 8201

:2013

ない。

i)

再熱器又は独立過熱器の安全弁

  再熱器又は独立過熱器には,安全弁を入口及び出口にそれぞれ 1 個

以上設け,その吹出し量の合計は,最大通過蒸気量以上でなければならない。出口に設ける安全弁の

吹出し量の合計は,再熱器又は独立過熱器の温度を設計温度以下に保持するのに必要な吹出し量(最

大通過蒸気量の 15 %を超える場合は 15 %)以上でなければならない。出口に設ける安全弁の吹出し

圧力は,入口に設ける安全弁より低く調整しなければならない。ただし,ボイラに直結され,ボイラ

と同じ最高使用圧力で設計された独立過熱器では,その出口に安全弁を 1 個以上設け,その吹出し量

の合計は,独立過熱器の温度を設計温度以下に保持するのに必要な吹出し量(独立過熱器の伝熱面積

1 m

2

当たり 30 kg/h とした量を超える場合は,独立過熱器の伝熱面積 1 m

2

当たり 30 kg/h とした量)以

上とし,かつ,その吹出し圧力は,ボイラに取り付けられた安全弁の吹出し圧力より低く調整しなけ

ればならない。

j)

安全弁の種類及び構造その他

  安全弁の種類は,ばね安全弁とし,ばね安全弁の構造その他は

JIS B 

8210

によらなければならない。ただし,ばね安全弁の代わりに,ばねパイロット弁付安全弁を使用す

ることができる。この場合,安全弁の所要吹出し量の少なくとも 1/2 は,ばね安全弁によらなければ

ならない。ばねパイロット弁付き安全弁は,その安全弁が取り付けられた箇所の蒸気によって確実に

作動するものでなければならない。

k)

共通弁台の蒸気通路の面積

  2 個以上の安全弁を 1 個の共通弁台に設ける場合には,共通部の有効断

面積を各安全弁の入口部有効断面積の合計面積以上としなければならない。

l)

安全弁用吹出し管

  最高使用圧力 0.1 MPa を超えるボイラの安全弁には吹出し管を取り付け,その構

造は,次による。

1)

  吹出し管の断面積は,安全弁の出口面積以上とする。数個の安全弁に対し共通の吹出し管を設ける

ときは,その断面積は各安全弁の出口面積の合計以上とする。

2)

  吹出し管はなるべく曲がりを避け,かつ,短い距離で室外に通じるようにし,これを適宜に支えて,

安全弁に不当な応力が作用しないようにしなければならない。

3)

  吹出し管には管内のドレンの全部を抜き取る位置に開放したドレン抜きを付けなければならない。

ただし,吹出し管が短く,安全弁の弁箱のドレン抜きが十分に大きく,これを共通にできる場合は

この限りでない。

4)

  吹出し管に消音装置を備える場合には,蒸気に対し十分な通路を備え,安全弁の作動を妨げないも

のでなければならない。

10.1.2  温水ボイラの逃し弁又は逃し管 

温水ボイラには,圧力がボイラの最高使用圧力に達すると直ちに作用する逃し弁又は安全弁を 1 個以上

備えなければならない。ただし,容易に検査ができる逃し管を備えるときは,逃し弁に代用することがで

きる。

10.1.3  温水ボイラの逃し弁又は安全弁の大きさ 

温水ボイラに設ける逃し弁又は安全弁の大きさは,次による。

a)

  温度 120  ℃以下の温水ボイラには逃し弁を備え,その呼び径は 20A 以上とし,ボイラの圧力がボイラ

の最高使用圧力の 10 %増し(その値が 0.034 MPa 未満のときは 0.034 MPa とする。

)を超えないよう

に,径及び数を定めなければならない。

b)

  温度 120  ℃を超える温水ボイラには,安全弁を設けなければならない。その大きさは,

JIS B 8210

適用する。ただし,換算する蒸発量は,熱出力をボイラの最高使用圧力に相当する飽和蒸気のエンタ


77

B 8201

:2013

ルピーと給水のエンタルピーとの差で除した値(kg/h)とする。安全弁は,呼び径 20A 以上としなけ

ればならない。

10.1.4  逃し管の大きさ 

逃し管は,伝熱面積に応じ

表 27

の大きさとしなければならない。

表 27

逃し管の内径

伝熱面積

m

2

逃し管の内径

mm

10 未満

25 以上

10 以上 15 未満

30 以上

15 以上 20 未満

40 以上

20 以上 50 以上

10.2  圧力計

水高計及び温度計 

10.2.1  圧力計 

蒸気ボイラには,

JIS B 7505-1

によるほか,次の

a)

c)

  によって,圧力計を取り付けなければならない。

a)

圧力計の大きさと目盛

  蒸気ボイラに取り付ける圧力計の目盛板の外径は 100 mm 以上で,その取付

け高さに応じ,容易に指針が見えるようにしなければならない。ただし,次に掲げるボイラに取り付

ける圧力計については,目盛板の外径を 60 mm 以上とすることができる。

1)

  最高使用圧力 0.5 MPa 以下で,かつ,胴の内径 500 mm 以下,胴の長さ 1 000 mm 以下のボイラ。

2)

  最高使用圧力 0.5 MPa 以下で,かつ,伝熱面積 2 m

2

以下のボイラ。

3)

  最大蒸発量 5 t/h 以下の貫流ボイラ。

圧力計の最高目盛は,ボイラの最高使用圧力の 1.5 倍以上 3 倍以下としなければならない。

圧力計のボイラの最高使用圧力の目盛には,適切な表示をしなければならない。

b)

圧力計の取付け

  蒸気ボイラの圧力計の取付けは,次による。

1)

  圧力計は,ボイラの蒸気室に目盛板の目盛がよく見える位置に取り付け,凍らないようにするとと

もに,その周囲の温度は,使用状態において

JIS B 7505-1

に規定する範囲になければならない。

2)

  圧力計への連絡管はボイラの最高使用圧力に耐えるもので,その大きさは,黄銅管,銅管又はステ

ンレス鋼管を使用するときは内径 6.5 mm 以上,鋼管を使用するときは内径 12.7 mm 以上でなけれ

ばならない。蒸気温度が 208  ℃を超えるときは,黄銅管又は銅管を使用してはならない。

3)

  圧力計には水を入れたサイホン管又は同等の作用をする装置を取り付け,蒸気が直接圧力計に入ら

ないようにしなければならない。サイホン管は,内径 6.5 mm 以上でなければならない。

4)

  圧力計用コックは,そのハンドルを垂直な蒸気管と同一方向に置いた場合に開いているものでなけ

ればならない。バルブを使用する場合には,一見してそれが開いているかどうかを知ることができ

るものとしなければならない。

5)

1)

4)

  にかかわらず,連絡管の内部を十分掃除することができるときは,ボイラの近くに開放の状

態で封鎖したコック又はバルブを取り付けることができる。この場合において,圧力計の位置によ

って水頭の影響を考慮する必要があるときは,目盛に補正を加えなければならない。

c)

試験用圧力計取付装置

  ボイラの使用中に,その圧力計を試験するため試験用圧力計を取り付けるこ

とができるように,ねじの呼び G

1

/

4

以上の

JIS B 0202

に規定する管用平行ねじ又は R

1

/

4

以上の

JIS B 

0203

に規定する管用テーパねじを設けなければならない。ただし,圧力計試験機を備えた場合には,


78

B 8201

:2013

この装置を省略することができる。

10.2.2  水高計 
a)

  温水ボイラには,ボイラ本体又は温水の出口付近に水高計を備え,これに近く取り付けたコックを閉

じる以外には,ボイラとの連絡を断つことができないようにしなければならない。このコックのハン

ドルはコックが開いている場合に,これを取り付けた管と平行なものでなければならない。

b)

  水高計の最高目盛は,ボイラの最高使用圧力の 1.5 倍以上 3 倍以下としなければならない。水高計の

代わりに圧力計を用いることができる。

10.2.3  温度計 
a)

  蒸気ボイラの過熱器出口及び再熱器出口には,温度計を取り付けなければならない。

b)

  温水ボイラには,水高計と同時に見えるように取り付けた温度計を備えなければならない。この温度

計は,ボイラ内又は温水出口付近における水の温度を示す位置に取り付けなければならない。

10.3  水面測定装置 
10.3.1  
水面計の個数 

蒸気ボイラ(貫流ボイラを除く。

)には,2 個以上のガラス水面計を取り付けなければならない。胴の内

径 750 mm 以下のものでは,そのうち 1 個は他の種類の水面測定装置として差し支えない。また,2 個以

上の遠隔指示水面計を施設する場合に限り,ガラス水面計を 1 個以上とすることができる。

多管式特殊循環ボイラには,1 個以上の水面計を取り付けなければならない。

10.3.2  ガラス水面計の構造 

ガラス水面計は,

JIS B 8211

によるガラス及びその上下にバルブ又はコックを備え,ボイラの最高使用

圧力とそれに相当する蒸気温度においてよく作用する機能をもち,

かつ,

随時これを試験できるとともに,

容易に内部を掃除できるものでなければならない。バルブ又はコックは,掃除に便利な構造としなければ

ならない。

バルブ又はコックを設けるときは,一見してそれが開いているかどうかを知ることができる構造のもの

でなければならない。

10.3.3  水面計の取付け 

ガラス水面計は,ボイラ使用中安全な水位を示すように,次によってボイラ又は水柱管に取り付ける。

水柱管は,2 個の水面計に対し,共通とすることができる。

a)

  丸ボイラでは特別の場合を除き,ガラスの見える最下部が,

表 28

の位置にあるように取り付ける。

表 28

丸ボイラのガラス水面計取付位置

ボイラの種別

取付位置

立てボイラ

火室天井板最高部(フランジ部を除く。

)上 75 mm

立て煙管ボイラ

火室天井板最高部上,煙管の長さの 1/3

横煙管ボイラ

煙管の最高部上 75 mm

炉筒煙管ボイラ

煙管の最高部上 75 mm

ただし,煙管最高部より炉筒上面が高いものでは炉筒最高部
(フランジ部を除く。

)上 100 mm

炉筒ボイラ

炉筒最高部(フランジ部を除く。

)上 100 mm

b)

  水管式その他の特殊ボイラでは,その構造に適した安全な位置に取り付ける。

10.3.4  水柱管 

最高使用圧力 1.6 MPa 以下のボイラの水柱管は,鋳鉄製とすることができる。水柱管には,呼び径 20A


79

B 8201

:2013

以上のブロー管を取り付けなければならない。

10.3.5  水柱管の連絡管 

水柱管とボイラとを結ぶ管は呼び径 20A 以上で,次の条件を備えなければならない。

a)

  水側連絡管及び水柱管内部は,容易に掃除できるようにしなければならない。

b)

  水側連絡管を水柱管又はボイラに取り付ける口は,水面計の見える最低水位より上であってはならな

い。また,管の途中に中高又は中低のある曲がりを付けないようにする。やむを得ず中低の部分があ

る場合には,その部分の水を全部吹き出すことができるドレン弁を取り付けなければならない。

c)

  蒸気側連絡管を水柱管又はボイラに取り付ける口は,水面計の見える最高水位より下であってはなら

ない。また,管の途中にドレンのたまる部分があってはならない。

d)

  連絡管にバルブ又はコックを設けるときは,一見してそれが開いているかどうかを知ることができる

ものとしなければならない。

10.3.6  水面計の連絡管 

水面計の連絡管には,

10.3.5

を準用する。

10.3.7  常用水位の表示 

常用水位は,水面計に表示するか,又は水面計に近接した位置に表示しなければならない。

10.3.8  験水コック 
a)

  験水コックを備えるときは,ガラス水面計のガラスの見える範囲の位置に 3 個以上取り付けなければ

ならない。ただし,胴の内径が 750 mm 以下で,かつ,伝熱面積 10 m

2

未満のボイラでは 2 個とする

ことができる。これらの験水コックの最下位のものは,ガラスの見える最下部へ取り付けなければな

らない。

b)

  験水コックのねじ部は,ねじの呼び G

1

/

2

以上の

JIS B 0202

に規定する管用平行ねじ,R

1

/

2

以上の

JIS B 

0203

に規定する管用テーパねじ又は M20 以上のメートル細目ねじでなければならない。

10.4  給水装置など 
10.4.1  
給水装置の数 
a)

  ボイラには,随時単独に最大蒸発量を発生するのに必要な給水ができる二組以上のポンプ(インゼク

タを含む。

)を備えなければならない。ただし,第二の組の給水能力は,次によることができる。

1)

  第一の組が 2 個以上のポンプを組み合わせたものである場合には,ボイラの最大蒸発量の 25 %以上

で,かつ,第一の組の最大のポンプと同等以上とする。

2)

  第一の組が 2 個以上のポンプを組み合わせたものである場合,微粉炭,液体燃料,ガス燃料及びパ

ルプ廃液を使用するボイラ,スプレッダストーカだきボイラ,余熱ガスを利用するボイラでは,ボ

イラの最大蒸発量の 25 %以上とする。

b)

  ボイラの水位が安全低水位に達した場合に燃料を自動的に遮断する機能をもつボイラについては,給

水装置は一組で差し支えない。ただし,固体燃料などを使用するボイラで燃料の供給を遮断しても,

なおボイラに損傷を与えるような熱が残存するものを除く。

10.4.2  給水装置の種類 

給水装置の種類は,次による。

a)

  給水装置が一組のもの及び二組の給水装置中の第一のものは,動力によって運転する給水ポンプ又は

インゼクタでなければならない。ただし,最高使用圧力が 0.25 MPa 未満で火格子面積が 0.6 m

2

以下又

は伝熱面積が 12 m

2

以下の場合は,これによらなくてもよい。

b)

  ボイラの最高使用圧力より 20 %以上高い水圧で給水することができる給水タンク又はボイラの最高


80

B 8201

:2013

使用圧力より 0.1 MPa 以上高い圧力をもつ水源は,これを給水装置として差し支えない。

c)

  固体燃料などを使用するボイラで燃料の供給を遮断しても,なおボイラに損傷を与えるような熱が残

存するものでは,蒸気動力,内燃機関又は予備電源によって運転できる給水装置を一組備えなければ

ならない。

10.4.3  二つ以上のボイラの給水装置 

近接した二つ以上の蒸気ボイラを結合して使用する場合には,給水装置に関する規定は,これらの蒸気

ボイラを一つの蒸気ボイラとみなして適用することができる。

この場合,

各ボイラに対する給水枝管には,

給水源に近く止め弁を備えなければならない。

10.4.4  給水弁及び逆止め弁 
a)

  給水装置の給水管には,ボイラに近接して給水弁と,これに近く逆止め弁とを備えなければならない。

ただし,最高使用圧力 0.1 MPa 未満のボイラでは,逆止め弁を省略してもよい。

b)

  ボイラごとにポンプを備える場合で,給水加熱器の出口又は給水ポンプの出口に止め弁及び逆止め弁

がある場合は,

a)

  の止め弁及び逆止め弁は省略することができる。

c)

  給水弁と逆止め弁とを組み合わせた構造のバルブにおいて,弁体及び弁座が給水弁及び逆止め弁に共

通のものは給水弁とし,逆止め弁とは認めない。

d)

  給水管に給水弁を取り付ける場合には,給水が弁体を押し上げるように取り付けなければならない。

10.4.5  給水弁及び逆止め弁の大きさ 

給水弁及び逆止め弁の大きさは,伝熱面積 10 m

2

以下のボイラでは呼び径 15 A 以上,10 m

2

を超えるボ

イラでは呼び径 20 A 以上のものでなければならない。

10.4.6  給水箇所 

給水箇所については,特殊のボイラを除くほか,次による。

a)

  給水は,直接高熱火炎に触れる伝熱面,放射熱を受ける伝熱面からなるべく離して,かつ,分散する

ように供給する。最高使用圧力 2.8 MPa を超えるボイラでは,給水管が胴板又は鏡板を通る箇所に適

当な装置を設けて温度差の影響を少なくするようにしなければならない。

b)

  復水を供給する暖房用ボイラを除き,給水をブロー管から入れてはならない。

c)

  給水内管を使用するときは,これを取外しできる構造としなければならない。

d)

  胴の内径が 1 000 mm を超える外だき横煙管ボイラでは,一般に,中央列の煙管の上で前鏡板からボ

イラの長さの約 3/5 の箇所に給水する。給水内管は,しっかりと胴の内側から支えなければならない。

e)

  立て煙管ボイラでは,次の箇所に給水する。

1)

  煙管の長さが 1 200 mm 以下のものは,下の管板の面から上方へ煙管の長さの 1/4 以上の箇所。

2)

  煙管の長さが 1 200 mm を超えるものは,下の管板の面から上方へ 300 mm 以上の箇所。

10.5  蒸気止め弁

ブロー弁及びブローコック 

10.5.1  止め弁の個数 

蒸気の各取出口(安全弁,過熱器への取出口及び再熱器への入口・出口を除く。

)には,止め弁を備えな

ければならない。マンホールをもつボイラが共通の蒸気だめに連絡されるときは,各ボイラと蒸気だめと

を結ぶ蒸気管に 2 個の止め弁,又はボイラに近いところに逆止め弁を,また,蒸気だめに近いところに止

め弁を設けなければならない。

また,これらのバルブの間には,十分な大きさのドレン弁を設けなければならない。

10.5.2  止め弁 

止め弁は,ボイラの最高使用圧力と使用温度に耐え,かつ,少なくとも 0.7 MPa の圧力に耐えるもので


81

B 8201

:2013

なければならない。

呼び径 65A 以上の蒸気止め弁は,外ねじ形の構造又は特殊の構造とし,弁体の開閉が一見して分かるも

のでなければならない。

10.5.3  止め弁のドレン抜き 

過熱器及びドレンがたまる位置に止め弁を設けるときは,ドレン抜きを設けなければならない。

10.5.4  ブロー弁又はブローコックの大きさ及び個数 

ボイラには,少なくとも底部にブロー管,及びブロー弁又はブローコックを設けなければならない。た

だし,貫流ボイラについては,この限りではない。

ブロー弁又はブローコックの大きさ及び個数は,次による。

a)

  ブロー弁又はブローコックの大きさは,呼び径 25A 以上 65A 以下,又はこれに相当するものでなけれ

ばならない。ただし,伝熱面積が 10 m

2

以下のボイラでは,呼び径 20A 以上 65A 以下とすることがで

きる。

b)

  最高使用圧力 0.7 MPa 以上のボイラのブロー管には,ブロー弁 2 個以上又はブロー弁及びブローコッ

クをそれぞれ直列に設けなければならない。この場合に,少なくとも 1 個のブロー弁は,閉じた状態

から全開するのに回転軸を少なくとも 5 回転するものでなければならない。ただし,車両用及び移動

式のボイラ,並びに伝熱面積が 30 m

2

以下の多管式特殊循環ボイラについては,この限りではない。

c)

  一つのボイラにブロー管が 2 本以上ある場合には,これらを共通の母管にまとめて,各々のブロー管

には 1 個のブロー弁又はブローコックを,母管には 1 個のブロー弁を設けてもよい。この場合,ブロ

ー弁は,閉じた状態から全開するのに回転軸を少なくとも 5 回転するものでなければならない。

d)

  二つ以上のボイラのブロー管は,ブロー弁又はブローコックから先も共通としてはならない。ただし,

伝熱面積が 30 m

2

以下の多管式特殊循環ボイラについては,この限りではない。

10.5.5  ブロー弁又はブローコックの形状及び強さ 

ブロー弁又はブローコックは,見やすく,かつ,取扱いが容易な位置に取り付けなければならない。ブ

ロー弁又はブローコックの形状及び強さは,次による。

a)

  ブロー弁又はブローコックは,スケールその他の沈殿物がたまらない構造としなければならない。

b)

  ブローコックは,グランドをもつものでなければならない。ただし,伝熱面積が 30 m

2

以下の多管式

特殊循環ボイラについては,この限りではない。

c)

  ブロー弁又はブローコックの強さは,次の

1)

  及び

2)

  を満足するものでなければならない。

1)

  ボイラの最高使用圧力の 1.25 倍又はボイラの最高使用圧力に 1.55 MPa を加えた圧力のうち小さい

ほうの圧力に耐えるものでなければならない。ただし,伝熱面積が 30 m

2

以下の多管式特殊循環ボ

イラについては,最高使用圧力に耐えるものとしてよい。

2)

  いかなる場合でも 0.7 MPa 以上の圧力に耐えるものでなければならない。

d)

  ねずみ鋳鉄品製及びパーライト可鍛鋳鉄品製のものは最高使用圧力 1.3 MPa 以下,球状黒鉛鋳鉄品製,

黒心可鍛鋳鉄品製,ダクタイル鉄鋳造品製及びマレアブル鉄鋳鉄品製のものは最高使用圧力 1.9MPa

以下のボイラに使用することができる。

10.5.6  表面ブロー装置又は連続ブロー装置用止め弁 

表面ブロー装置又は連続ブロー装置を設ける場合には,水面近くから独立して取り出し,止め弁を 1 個

以上設けなければならない。


82

B 8201

:2013

10.6  通風装置

煙道など 

10.6.1  爆発戸 

微粉炭,油又はガス燃焼ボイラで,急激な爆発燃焼に備えるため爆発戸を設ける場合は,爆発ガスによ

る危害を防止するようにしなければならない。

10.6.2  燃焼室のマンホール及び検査穴 

ボイラの燃焼室には,

掃除及び検査のため内部に入ることのできる大きさの穴を設けなければならない。

ただし,炉筒の内径が 500 mm 以下の炉筒ボイラであって,その前部又は後部に掃除穴が設けられている

もの及び燃焼室に入ることができる構造のボイラについては,この限りでない。

10.6.3  ボイラの煙突 

ボイラの煙突は,雨水の浸入によってボイラに損傷が生ずるおそれのない構造でなければならない。た

だし,雨水の浸入によってボイラに損傷が生ずるおそれのない位置に設けられる煙突については,この限

りでない。

10.7  自動制御装置 
10.7.1  
自動給水調節器 

自動給水調節器を設けるときは,必要に応じて直ちに手動に変更できる構造としなければならない。二

つ以上のボイラに共通の自動給水調節器を設けてはならない。

10.7.2  低水位燃料遮断装置など 
a)

  自動給水調整装置をもつ蒸気ボイラ(貫流ボイラを除く。)には,当該ボイラごとに,起動時に水位が

安全低水面以下である場合及び運転時に水位が安全低水面以下になった場合に,自動的に燃料の供給

を遮断する装置(以下,低水位燃料遮断装置という。

)を設けなければならない。

b)

a)

  にかかわらず,次の

1)

  及び

2)

  のいずれかに該当する場合には,低水位警報装置(水位が安全低水

面以下の場合に,警報を発する装置をいう。

)を低水位燃料遮断装置に代えることができる。

1)

  燃料の性質又は燃焼装置の構造によって,緊急遮断が不可能なもの。

2)

  ボイラの使用条件によって,ボイラの運転を緊急停止することが適さないもの。

10.7.3  燃焼安全装置 
a)

  ボイラの燃焼装置には,異常消火又は燃焼用空気の異常な供給停止が起こったときに,自動的にこれ

を検出し,直ちに燃料の供給を遮断することができる装置(以下,燃焼安全装置という。

)を設けなけ

ればならない。ただし,

10.7.2

b)

  の

1)

  及び

2)

  のいずれかに該当する場合は,この限りでない。

b)

  燃焼安全装置は,次の

1)

  及び

2)

  によらなければならない。

1)

  作動用動力源が断たれた場合に直ちに,燃料の供給を遮断するものである。

2)

  作動用動力源が断たれている場合及び復帰した場合に,自動的に遮断が解除されるものでない。

c)

  自動的に点火することができるボイラに用いる燃焼安全装置は,故障その他の原因で点火することが

できない場合又は点火しても火炎を検出することができない場合には,燃料の供給を自動的に遮断す

るものであって,手動による操作をしない限り再起動できないものでなければならない。

d)

  燃焼安全装置自身が故障した場合,及び燃焼安全装置に,燃焼に先立ち火炎検出機構の故障,その他

の原因による火炎の誤検出がある場合には,当該燃焼安全装置は燃焼を開始させない機能をもつもの

でなければならない。


83

B 8201

:2013

11  貫流ボイラ及び強制循環ボイラに特有の規定 
11.1  
一般 

貫流ボイラ及び強制循環ボイラについては,箇条

1

∼箇条

10

によるほか,次による。

11.2  給水管の最小厚さ 

給水管の最小厚さは,

6.8.4

の式によって求める。ただし,は,ボイラの入口の最高使用圧力とする。

11.3  水圧試験 

各部の最高使用圧力が異なる貫流ボイラでは,

9.3.1

a)

c)

  によるほか,各部ごとのいかなる部分に

おいても各部の最高使用圧力の 1.25 倍以上の水圧がかかるようにしなければならない。また,水圧試験中

に各部ごとにいかなる部分においても材料の降伏点(又は 0.2 %耐力)の 0.9 倍より大きな応力を発生させ

てはならない。

11.4  安全弁及び圧力逃し装置 
11.4.1  
安全弁の性能及び個数 

10.1.1

a)

  において,自動燃焼制御装置,ボイラ出口最高使用圧力の 1.06 倍以下の圧力で急速に燃料の送

入を遮断する装置及びボイラの最高使用圧力以下の圧力で自動的に作動する圧力逃し装置を 1 個以上もち,

圧力逃し装置の合計容量がボイラの最大蒸発量の 10 %以上である貫流ボイラ[以下単に“圧力逃し装置を

もつ貫流ボイラ”という。

]については,ボイラ出口最高使用圧力の 20 %増しを超えないようにすること

ができる。貫流ボイラでボイラと圧力逃し装置との間に止め弁を設置する場合には,圧力逃し装置は 2 個

以上としなければならない。止め弁は,弁体の開閉状態が一目で分かる形式のものでなければならない。

注記 1

  圧力逃し装置とは,ボイラの圧力を検出し,空気,電気,蒸気,油圧などの力によって自動

的に開閉し,ボイラ内の流体を大気又は低圧容器に放出することによって圧力の減衰を図る

装置をいう。この場合,下流側の絶対圧力は,上流側の絶対圧力の 50 %以下となるのが望ま

しい。

注記 2

  圧力逃し装置を

注記 1

以外の目的に使用する場合には,圧力逃し装置としての信号は,他の

全ての信号に優先するのが望ましい。

11.4.2  安全弁の調整 

少なくとも 1 個の安全弁は,ボイラ出口の最高使用圧力以下の圧力で自動的に作動する圧力逃し装置を

もつ強制循環ボイラでは,当該箇所の最高使用圧力の 3 %増し以下,圧力逃し装置をもつ貫流ボイラでは,

ボイラ出口の最高使用圧力の 16 %増し以下に調整されなければならない。

圧力逃し装置をもつ貫流ボイラであって,その他の箇所にある安全弁の吹出し圧力は,最高使用圧力の

16 %増し以下に調整されなければならない。

11.4.3  安全弁及び圧力逃し装置の大きさ 
a)

  安全弁の吹出し量を求める場合,自動燃焼制御装置及びボイラの最高使用圧力の 6 %増し以下の圧力

で急速に燃料の送入を遮断する装置をもつ貫流ボイラでは,ボイラの出口の最高使用圧力以下の圧力

で自動的に作動する圧力逃がし装置の吹出し量(ボイラの最大蒸発量の 30 %を超える場合は,ボイラ

の最大蒸発量の 30 %)を安全弁の吹出し量に算入することができる。

b)

  圧力逃し装置の大きさは,呼び径 25A 以上としなければならない。ただし,最大蒸発量 5 t/h 以下の

貫流ボイラにあっては,呼び径 20A 以上とすることができる。

c)

  圧力逃し装置の吹出し量の算定は,

10.1.1

g)

  の安全弁の規定に準じる。

11.4.4  過熱器付きボイラの安全弁 

貫流ボイラでは,過熱器出口にボイラの所要吹出し量の安全弁を設けることができる。


84

B 8201

:2013

11.5  給水装置の数 

貫流ボイラの給水装置の数については,

10.4.1

によるが,給水量が不足した場合に燃料を自動的に遮断

する機能をもつものについては,給水装置は一組で差し支えない。ただし,固体燃料などを使用するボイ

ラで燃料の供給を遮断してもなお,ボイラに損傷を与えるような熱が残存するものを除く。

11.6  給水用逆止め弁 

貫流ボイラの給水装置の給水管には,逆止め弁を省略してもよい。

11.7  ブロー弁又はブローコックの大きさ及び個数 

定常時における保有水量 400 kg 以下の強制循環ボイラでは,閉じた状態から全開するのに回転軸を少な

くとも 5 回転以上回転することを必要とするブロー弁を 1 個としてもよい。

11.8  自動燃焼遮断装置 

貫流ボイラには給水が不足した場合に,自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置

を備えなければならない。

12  表示及び適合性評価 
12.1  
表示 

ボイラは,外面の見やすい箇所に明瞭で,かつ,消えないように次の項目などを直接刻印するか,又は

用途に適する金属製の板に打刻,鋳出しなどの方法によって表示し,溶接,ろう付けなどによって取り付

ける。ボイラに物理的な打刻などができない場合は,代わりに,ボイラとの対照が可能な記録に記載する

か,又はボイラに取り付ける適切なラベルによって表示してもよい。

a)

  適用規格

b)

  最高使用圧力

c)

  蒸気温度(温水ボイラでは,温水温度)

d)

  最大連続蒸発量(温水ボイラでは,最大連続出力)

e)

  製造年月

f)

  製造業者名又はその略称

g)

  識別番号又は管理番号

h)

  伝熱面積(必要に応じて)

12.2  適合性評価 

ボイラの製造業者は,適切な品質管理システムの下にボイラを製造する。


85

B 8201

:2013

附属書 A

(規定)

材料の許容引張応力

この附属書は,ボイラに使用する材料の許容引張応力について規定する。


86

B 8201

:2013

表 A.1−鉄鋼材料の許容引張応力

適用規格

記号

標準成分(%)  規定最小

引張強さ

N/mm

2

最小降伏点又は

耐力 N/mm

2

(板厚 mm)

母材

の区

グル

ープ

番号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力  N/mm

2

記号


40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 3101 SS330

− 330

205(t≦16)
195(16<t≦40)

175(40<t≦100)

1

1

− 82

82

82 82 82

82

82 82

82

82

82

82 82 − − − − − − − − − − − − − − − − − − SS330

SS400

− 400

45(t≦16)

235(16<t≦40)

215(40<t≦100)

1

1

− 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100

100

100 100 − − − − − − − − − − − − − − − − − − SS400

JIS G 3103 SB410

− 410  225

1

1

− a),b) 103 103 103 103 103 103 103 103 103 103

103

103 102 98

89

75 62

46

32 22

17 − − − − − − − − − − SB410

SB450

− 450  245

1

1

− a),b) 112 112 112 112 112 112 112 112 112 112

112

112 111 105

95

80 63

46

32 22

17 − − − − − − − − − − SB450

SB480

− 480  265

1

2

− a),b)

121 121 121 121 121 121 121 121 121 121 121 121 119 113 101

84 67

51

34 22

17 − − − − − − − − − − SB480

SB450M 0.5Mo

450

255

3

1

− b),c) 112 112 112 112 112 112 112 112 112 112

112

112 112 112 112 109 106

97

70 44

33 − − − − − − − − − − SB450M

SB480M 0.5Mo

480

275

3

2

− b),c) 121 121 121 121 121 121 121 121 121 121

121

121 121 121 121 120 118 101

70 44

33 − − − − − − − − − − SB480M

JIS G 3106 SM400A

SM400B

− 400

245(t≦16)
235(16<t≦40)

215(40<t≦100)
205(100<t≦160)
195(160<t≦200)

1

1

− 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100

100

100 100 − − − − − − − − − − − − − − − − − − SM400A

SM400B

SM400C 245(t≦16)

235(16<t≦40)

15(40<t≦100)

SM400C

SM490A
SM490B

− 490

325(t≦16)
315(16<t≦40) 
295(40<t≦100)
285(100<t≦160)
275(160<t≦200)

1

2

− 122 122 122 122 122 122 122 122 122 122

122

122 122 − − − − − − − − − − − − − − − − − − SM490A

SM490B

SM490C 325(t≦16)

315(16<t≦40) 
295(40<t≦100)

SM490C

JIS G 3115 SPV235

− 400

235(t≦16)
215(16<t≦40)

195(40<t≦100)

1

1

− 100 100 100 100 100 100 100 100 100 100

100

100 100 − − − − − − − − − − − − − − − − − − SPV235

SPV315

− 490

325(t≦16)
295(16<t≦40)

275(40<t≦75)

1

2

d),e)

122
142

122
142

122
132

122
130

122
127

122
127

122
126

122
126

122
126

122

126

122

126

122
126

122
126

SPV315

SPV355

− 520

355(t≦16)
335(16<t≦40)

315(40<t≦75)

1

2

d),e)

130
160

130
155

130
151

130
147

130
143

130
143

130
143

130
143

130
143

130

143

130

143

130
143

130
143

SPV355

JIS G 3118 SGV410

SGV450

SGV480

410

450

480

225
245

265

1
1
1

1
1
2

a)
a)

a)

103
112
121

103
112
121

103
112
121

103
112
121

103
112
121

103
112
121

103
112
121

103
112
121

103
112
121

103

112

121

103

112

121

103
112
121

102

111
119

98

105
113

89
95

101

75
80
84

62
63
67

SGV410

SGV450

SGV480

JIS G 3119 SBV1A

SBV1B

Mn-0.5Mo

Mn-0.5Mo 

520

550

315
345

3
3

2
3

b)

130
138

130
138

130
138

130
138

130
138

130
138

130
138

130
138

130
138

130

138

130

138

130
138

130
138

129
138

126
135

122
130

117
124

100
102

70
70

44
44

33

SBV1A

SBV1B

SBV2 Mn-0.5Mo-0.5Ni

550

345  3

3

− b) 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138

138

138 138 138 135 130 124 102

70 44

33 − − − − − − − − − − SBV2

SBV3 Mn-0.5Mo-0.5Ni

550

345  3

3

− b) 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138

138

138 138 138 135 130 124 102

70 44

33 − − − − − − − − − − SBV3

86

B 8201


2013


87

B 8201

:2013

表 A.1−鉄鋼材料の許容引張応力(続き)

適用規格

記号

標準成分(%)  規定最小

引張強さ

N/mm

2

最小降伏点又は

耐力 N/mm

2

(板厚 mm)

母材

の区

グル

ープ

番号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力  N/mm

2

記号


40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 3201 SF340A

− 340  175

1

1

− f) 85

85

85 85 85

85

85 85

85

85

85

85 85 79

75

64 51 − − − − − − − − − − − − − − SF340A

SF390A

− 390  195

1

1

a),b),f)

98
98

98
98

98
98

98
98

98
98

98
98

98
98

98
98

98
98

98

98

98

98

98
98

98
98

93

84

73

56

SF390A

SF440A

− 440  225

1

1

a),b),f)

110
110

110
110

110
110

110
110

110
110

110
110

110
110

110
110

110
110

110

110

110

110

110
110

110
110

104

94

81

57

SF440A

SF490A

− 490  245

1

2

a),b),f)

121
121

121
121

121
121

121
121

121
121

121
121

121
121

121
121

121
121

121

121

121

121

121
121

119
119

113

101

84

69

SF490A

JIS G 3202 SFVC1

− 410  205

1

1

− a)

103 103 103 103 103 103 103 103 103 103 103 103 102 98

89

75 62

46

32 22 − − − − − − − − − − − SFVC1

SFVC2A

− 490  245

a)

121 121 121 121 121 121 121 121 121 121

121

121 119 113 101

84 67

51

34 22 − − − − − − − − − − − SFVC2A

SFVC2B

− 490  245

a)

121 121 121 121 121 121 121 121 121 121

121

121 119 113 101

84 67

51

34 22 − − − − − − − − − − − SFVC2B

JIS G 3203 SFVAF1 0.5Mo

480

275

3

2

− 121 121 121 121 121 121 121 121 121 121

121

121 121 121 121 121 118 101

70 44 − − − − − − − − − − − SFVAF1

SFVAF2 0.5Cr-0.5Mo

480

275

3

2

− 121 121 121 121 121 121 121 121 121 121

121

121 121 121 121 121 121 118

83 51 − − − − − − − − − − − SFVAF2

SFVAF12 1Cr-0.5Mo

480

275

4

1

− 121 121 121 121 121 121 121 121 121 121

121

121 121 121 121 121 118 114

91 63

41 27 18

12

8 − − − − − − SFVAF12

SFVAF11A 25Cr-0.5Mo-0.75

Si

480 275

4

1

− 121 121 121 121 121 121 121 121 121 121

121

121 121 121 121 121 118 101

75 53

37 26 18

12

8 − − − − − − SFVAF11

A

SFVAF22A

2.25Cr-1Mo 410  205  5

1

− 103 103 103 103 103 103 103 103 103 103

103

103 103 103 103 103 100

95

81 64

48 35 24

16

10 − − − − − − SFVAF22

A

SFVAF22B 2.25Cr-1Mo

520

315

5

1

− 130 130 129 128 126 125 124 124 124 123

123

122 122 120 119 117 114 110

90 65

46 31 20

13

8 − − − − − − SFVAF22

B

SFVAF21A

3Cr-1Mo 410 205

5

1

− 103 103 103 103 103 103 103 103 103 103

103

103 103 102 100

96 92

85

69 55

44 34 25

17

10 − − − − − − SFVAF21

A

SFVAF21B 3Cr-1Mo

520

315

5

1

− 130 130 129 128 126 125 124 124 124 123

123

122 122 120 119 117 114

96

74 55

41 30 21

15

9 − − − − − − SFVAF21

B

SFVAF5A 5Cr-0.5Mo

410

245

5

1

− g) 103 103 103 101 100 100

99 99

99

99

98

97 96 94

91

88 84

77

62 47

35 26 18

12

7 − − − − − − SFVAF5A

SFVAF5B 5Cr-0.5Mo

480

275

5

2

− g) 121 121 120 119 117 117 116 116 116 115

114

113 112 110 106 103 98

80

62 47

35 26 18

12

7 − − − − − − SFVAF5B

SFVAF5C 5Cr-0.5Mo

550

345

5

2

− g) 138 138 137 136 134 133 132 132 132 132

131

130 128 125 121 117 102

81

62 47

35 26 18

12

7 − − − − − − SFVAF5C

SFVAF5D 5Cr-0.5Mo

620

450

5

2

− g) 155 155 154 152 150 150 149 149 149 148

147

146 143 141 136 132 104

81

62 47

35 26 18

12

7 − − − − − − SFVAF5D

SFVAF9 9Cr-1Mo

590

380

5

2

− 147 146 146 144 142 141 141 141 141 140

139

138 135 133 129 125 119 113

89 62

44 30 21

14

10 − − − − − − SFVAF9

JIS G 3204 SFVQ1A 0.5Ni-0.5Mo-V  550

345

3

3

− 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138

138

138 138 138 138 132 − − − − − − − − − − − − − − − SFVQ1A

SFVQ1B 0.5Ni-0.5Mo-V  620

450

3

3

− 155 155 155 155 155 155 155 155 155 155

155

155 155 − − − − − − − − − − − − − − − − − − SFVQ1B

SFVQ2A 0.75Ni-0.3Cr-0.5

Mo-V

550 345

3

3

− 138 138 138 138 138 138 138 138 138 138

138

138 138 138 138 132 − − − − − − − − − − − − − − − SFVQ2A

SFVQ2B 0.75Ni-0.3Cr-0.5

Mo-V

620 450

3

3

− 155 155 155 155 155 155 155 155 155 155

155

155 155 − − − − − − − − − − − − − − − − − − SFVQ2B

JIS G 3452 SGP

− 290  −

1

1

E
B

h),i)
h),i)

62
47

62
47

62
47

62
47

62
47

62
47

62
47

62
47

62
47

62

47

62

47

62
47

62
47

SGP

JIS G 3454 STPG370

− 370  215

1

1

S
E

− 92

78

92
78

92
78

92
78

92
78

92
78

92
78

92
78

92
78

92

78

92

78

92
78

92
78

STPG370

STPG410

− 410  245

1

1

S
E

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

102

87

98
83

89
75

75
64

62
53

46
39

− STPG410

87

B 8201


2013


88

B 8201

:2013

表 A.1−鉄鋼材料の許容引張応力(続き)

適用規格

記号

標準成分(%)  規定最小

引張強さ

N/mm

2

最小降伏点又は

耐力 N/mm

2

(板厚 mm)

母材

の区

グル

ープ

番号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力  N/mm

2

記号


40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 3455 STS370

− 370  215

1

1

S

− 92

92

92 92 92

92

92 92

92

92

92

92 92 − − − − − − − − − − − − − − − − − − STS370

STS410

− 410  245

1

1

S

− 103 103 103 103 103 103 103 103 103 103

103

103 102 98

89

75 62

46

32 22 − − − − − − − − − − − STS410

STS480

− 480  275

1

2

S

− 121 121 121 121 121 121 121 121 121 121

121

121 119 113 101

84 67

51

34 22 − − − − − − − − − − − STS480

JIS G 3456 STPT370

− 370  215

1

1

S
E

a)
a)

92
78

92
78

92
78

92
78

92
78

92
78

92
78

92
78

92
78

92

78

92

78

92
78

92
78

89
76

80
68

70
60

56
48

47
40

36
31

24
20

18
15

STPT370

STPT410

− 410  245

1

1

S
E

a),b)
a),b)

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

102

87

98
83

89
75

75
64

62
53

46
39

32
27

22
19

17
14

STPT410

STPT480

− 480  275

1

1

S a)

121 121 121 121 121 121 121 121 121 121

121

121 119 113 101

84 67

51

34 22 − − − − − − − − − − − STPT480

JIS G 3458 STPA12 0.5Mo

380

205

3

1

S b),c)  95 95

95 95 95

95

95 95

95

95

95

95 95 95

95

93 91

88

68 44

33 − − − − − − − − − − STPA12

STPA20 0.5Cr-0.5Mo

410

205

3

1

S b)

103 103 103 103 103 103 103 103 103 103

103

103 103 103 102

99 97

95

75 51

43 − − − − − − − − − − STPA20

STPA22 1Cr-0.5Mo

410

205

4

1

S

− 103 103 103 103 103 103 103 103 103 103

103

103 103 103 103 103 101

98

85 63

41 27 18

12

8 − − − − − − STPA22

STPA23 1.25Cr-0.5Mo-

0.75Si

410 205

4

1

S

− 103 103 103 103 103 103 103 103 103 103

103

103 103 103 102

99 97

94

75 53

37 26 18

12

8 − − − − − − STPA23

STPA24 2.25Cr-1Mo

410

205

5

1

S

− 103 103 103 103 103 103 103 103 103 103

103

103 103 103 103 103 100

95

81 64

48 35 24

16

10 − − − − − − STPA24s

STPA25 5Cr-0.5Mo

410

205

5

2

S

− 103 103 103 101 100 100

99 99

99

99

98

97 96 94

91

88 84

77

62 47

35 26 18

12

7 − − − − − − STPA25

STPA26 9Cr-1Mo

410

205

5

2

S

− 103 103 103 101 100 100

99 99

99

99

98

97 96 94

91

88 84

80

75 61

44 30 21

14

10 − − − − − − STPA26

JIS G 3459 SUS304TP 18Cr-8Ni

520

205

8A

S j),k)

j),k),l)

129
129

120
125

114
122

108
118

103
114

100
113

96

112

93

111

90

110

87

110

85

110

83

110

82

110

81

109

79

107

77

105

76

103

75

102

74

100

72
98

71
92

69
79

64
64

52
52

42
42

33
33

27
27

21
21

17
17

14
14

11
11

SUS304T
P

W j),k),m)

j),k),l),m)

110
110

102
106

97

103

92

100

88
97

85
96

81
95

79
94

77
93

75

93

72

93

71
93

70
93

69
93

67
91

66
89

65
88

64
87

63
85

61
83

60
78

59
67

54
54

44
44

36
36

28
28

23
23

18
18

14
14

12
12

9
9

SUS304HTP 18Cr-8Ni 520 205

8A

S

l)

129
129

120
125

114
122

108
118

103
114

100
113

96

112

93

111

90

110

87

110

85

110

83

110

82

110

81

109

79

107

77

105

76

103

75

102

74

100

72
98

71
92

69
79

64
64

52
52

42
42

33
33

27
27

21
21

17
17

14
14

11
11

SUS304H
TP

W

l)

110
110

102
106

97

104

92

100

88
97

85
96

82
95

79
94

77
94

74

94

72

94

71
94

70
94

69
93

67
91

65
89

65
88

64
87

63
85

61
83

60
78

59
67

54
54

44
44

36
36

28
28

23
23

18
18

14
14

12
12

9
9

SUS304LTP 18Cr-8Ni-

極低 C

480 175

8A

S

l)

114
115

104
114

97

113

93

109

88

105

85

104

81

102

79

101

76

100

74

99

72

97

71
96

69
94

69
93

68
92

67
90

SUS304L
TP

W m)

l),m)

97
98

88
97

82
96

79
93

75
89

72
88

69
87

67
86

65
85

63

84

61

82

60
82

59
80

59
79

58
78

57
77

SUS309TP 23Cr-12Ni

520

205

8A

S j),k)

j),k),l)

129
130

124
130

120
130

115
129

111

129

108
128

105
126

102
125

98

124

97

123

96

121

95

120

94

119

93

118

92

116

90

114

89

111

88

108

87

105

77
85

60
60

44
44

32
32

24
24

17
17

11
11

6
6

4
4

3
3

2
2

2
2

SUS309T
P

W j),k),m)

j),k),l),m)

110
110

106
110

102
110

98

110

94

110

92

109

89

108

86

107

84

105

82

104

82

103

81

102

80

101

79

100

78
99

77
97

76
95

75
92

74
89

65
72

51
51

37
37

28
28

20
20

14
14

9
9

5
5

3
3

3
3

2
2

2
2

SUS309STP 23Cr-12Ni 520  205

8A

S j),k)

j),k),l)

129
130

124
130

120
130

115
129

111

129

108
128

105
126

102
125

98

124

97

123

96

121

95

120

94

119

93

118

92

116

90

114

89

111

88

108

87

105

77
85

60
60

44
44

32
32

24
24

17
17

11
11

6
6

4
4

3
3

2
2

2
2

SUS309S
TP

W j),k),m)

j),k),l),m)

110
110

106
110

102
110

98

110

94

110

92

109

89

108

86

107

84

105

82

104

82

103

81

102

80

101

79

100

78
99

77
97

76
95

75
92

74
89

65
72

51
51

37
37

28
28

20
20

14
14

9
9

5
5

3
3

3
3

2
2

2
2

SUS310TP 25Cr-20Ni

520

205

8A

S j),k)

j),k),l)

129
130

124
128

120
126

115
124

111

121

108
121

105
120

102
120

100
120

97

120

96

120

94

120

93

120

92

120

90

119

89

117

88

115

87

113

85

111

76
87

60
60

44
44

32
32

24
24

17
17

11
11

6
6

4
4

3
3

2
2

2
2

SUS310T
P

W j),k),m)

j),k),l),m)

106
110

105
109

102
107

98

105

94

103

92

103

89

102

87

102

85

102

83

102

81

102

80

102

79

102

78

102

77

101

76

100

75
98

73
96

73
94

65
74

51
51

37
37

28
28

20
20

14
14

9
9

5
5

3
3

3
3

2
2

2
2

SUS310STP 25Cr-20Ni 520  205

8A

S j),k)

j),k),l)

129
130

124
128

120
126

115
124

111

121

108
121

105
120

102
120

100
120

97

120

96

120

94

120

93

120

92

120

90

119

89

117

88

115

87

113

85

111

76
87

60
60

44
44

32
32

24
24

17
17

11
11

6
6

4
4

3
3

2
2

2
2

SUS310S
TP

W j),k),m)

j),k),l),m)

110
110

106
108

102
107

98

105

94

103

92

103

89

102

87

102

85

102

83

102

81

102

80

102

79

102

78

102

77

101

76

100

75
98

73
96

73
94

65
74

51
51

37
37

28
28

20
20

14
14

9
9

5
5

3
3

3
3

2
2

2
2

88

B 8201


2013


89

B 8201

:2013

表 A.1−鉄鋼材料の許容引張応力(続き)

適用規格

記号

標準成分(%)  規定最小

引張強さ

N/mm

2

最小降伏点又は

耐力 N/mm

2

(板厚 mm)

母材

の区

グル

ープ

番号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力  N/mm

2

記号


40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 3459 SUS316TP 16Cr-12Ni-2Mo

520

205

8A

S j),k)

j),k),l)

129
130

125
130

120
129

114
128

107
127

103
126

99

125

96

125

93

124

90

122

88

119

86

117

84

114

83

112

82

111

81

110

80

108

79

108

79

107

78

106

78

105

77
98

74
81

65
65

50
50

39
39

30
30

23
23

18
18

14
14

11
11

SUS316T
P

W j),k),m)

j),k),l),m)

110
110

106
110

102
110

97

109

92

108

88

107

85

106

82

106

79

106

77

104

75

102

73
99

72
97

71
96

70
94

68
93

68
93

68
91

67
91

67
90

66
89

65
83

63
69

55
55

43
43

33
33

25
25

20
20

15
15

12
12

9
9

SUS316HTP 16Cr-12Ni-2Mo 520

205

8A

S

l)

129
130

125
130

120
129

114
128

107
127

103
126

99

125

96

125

93

124

90

122

88

119

86

117

84

114

83

112

82

111

81

110

80

108

79

108

79

107

78

106

78

105

77
98

74
81

65
65

50
50

39
39

30
30

23
23

18
18

14
14

11
11

SUS316H
TP

W m)

l),m)

110
110

106
110

102
110

97

109

91

108

88

107

84

106

82

106

79

105

77

104

75

101

73
99

71
97

71
95

70
94

69
94

68
92

67
91

67
91

66
90

66
89

65
83

63
69

55
55

43
43

33
33

26
26

20
20

16
16

12
12

9
9

SUS316LTP 16Cr-12Ni-2Mo-

極低 C

480 175

8A

S

l)

114
115

103
115

96

115

92

112

87

110

84

109

81

108

79

106

76

103

74

101

73

98

71
96

70
95

69
93

68
91

66
90

65
88

SUS316L
TP

W m)

l),m)

97
98

88
98

82
97

78
96

74
94

71
93

69
92

67
90

65
88

63

86

62

83

60
82

60
80

58
79

57
77

56
77

55
75

SUS321TP 18Cr-12Ni-3.5Mo

極低 C

520 205

8A

S j),k)

j),k),l)

129
129

125
125

122
122

118
118

114
115

110
114

106
113

103
113

100
113

97

113

95

113

93

113

91

113

89

113

88

113

86

113

86

113

85

113

84

113

83

103

75
82

60
60

44
44

33
33

25
25

18
18

13
13

9
9

6
6

4
4

3
3

SUS321T
P

W j),k),m)

j),k),l),m)

110
110

106
106

103
103

100
101

96
98

93
97

90
96

88
96

85
96

83

96

81

96

79
96

77
96

76
96

75
96

73
96

73
96

72
96

71
96

71
94

64
77

51
51

38
38

28
28

21
21

16
16

11
11

7
7

5
5

4
4

2
2

SUS321HTP 18Cr-10Ni-Ti 520

205  8A

S

l)

129
129

125
125

122
122

118
118

114
115

110
114

106
113

103
113

100
113

97

113

95

113

93

113

91

113

89

113

88

113

86

113

86

113

85

113

84

113

83

103

75
82

60
60

44
44

33
33

25
25

18
18

13
13

9
9

6
6

4
4

3
3

SUS321H
TP

W m)

l),m)

110
110

106
106

104
104

100
100

97
98

94
97

90
96

88
96

85
96

82

96

81

96

79
96

77
96

76
96

75
96

73
96

73
96

72
96

71
95

71
94

68
64

61
54

50
50

39
39

31
31

25
25

20
20

15
15

13
13

10
10

8
8

SUS347TP 18Cr-10Ni-Nb

520

205

8A

S j),k)

j),k),l)

129
129

125
125

122
122

118
118

113
113

110
110

107
107

106
106

104
104

102

103

100

103

98

102

97

102

95

101

94

101

94

101

93

101

93

101

93

101

92

100

88
92

76
76

58
58

40
40

30
30

23
23

16
16

12
12

9
9

7
7

6
6

SUS347T
P

W j),k),m)

j),k),l),m)

110
110

107
107

104
104

100
100

96
96

94
94

91
91

90
90

89
89

87

88

85

88

84
87

82
87

81
86

80
86

80
86

79
86

79
86

79
86

79
85

75
79

65
65

49
49

35
35

26
26

20
20

14
14

10
10

8
8

6
6

5
5

SUS347HTP 18Cr-10Ni-Nb 520

205  8A

S

l)

129
129

125
125

122
122

118
118

113
113

110
110

107
107

106
106

104
104

102

103

100

103

98

102

97

102

95

101

94

101

94

101

93

101

93

101

93

101

92

100

92
98

91
96

87
88

70
70

54
54

42
42

32
32

24
24

19
19

15
15

11
11

SUS347H
TP

W m)

l),m)

110
110

106
106

104
104

100
100

96
96

94
94

91
91

90
90

88
88

87

88

85

88

83
87

82
87

81
86

80
86

80
86

79
86

79
86

79
86

78
85

78
84

77
82

74
75

60
60

46
46

36
36

27
27

20
20

16
16

13
13

10
10

JIS G 3461 STB340

− 340  175

1

1

S,E

E

a),b),n)
a),b)

85
72

85
72

85
72

85
72

85
72

85
72

85
72

85
72

85
72

85

72

85

72

85
72

85
72

82
70

76
65

66
56

53
45

49
42

36
31

24
20

18
15

STB340

STB410

− 410  255

1

1

S,E

E

a),b),n)
a),b)

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

102

87

98
83

89
76

75
64

62
53

46
39

32
27

22
19

17
14

STB410

STB510

− 510  295

1

2

S,E

E

n)

128
109

128
109

128
109

128
109

128
109

128
109

128
109

128
109

128
109

128

109

128

109

128
109

128
109

128
109

115

98

98
83

69
59

STB510

89

B 8201


2013


90

B 8201

:2013

表 A.1−鉄鋼材料の許容引張応力(続き)

適用規格

記号

標準成分(%)  規定最小

引張強さ

N/mm

2

最小降伏点又は

耐力 N/mm

2

(板厚 mm)

母材

の区

グル

ープ

番号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力  N/mm

2

記号


40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 3462 STBA12 0.5Mo

380

205

3

1

S,E

E

b),c),n)
b),c)

95
81

95
81

95
81

95
81

95
81

95
81

95
81

95
81

95
81

95

81

95

81

95
81

95
81

95
81

95
81

93
79

91
78

88
75

68
58

44
37

33
28

STBA12

STBA13 0.5Mo

410

205

3

1

S,E

E

b),c),n)
b),c)

102

87

102

87

102

87

102

87

102

87

102

87

102

87

102

87

102

87

102

87

102

87

102

87

102

87

102

87

102

87

100

85

95
81

88
75

69
59

44
37

33
28

STBA13

STBA20 0.5Cr-0.5Mo

410

205

3

1

S,E

E

b),n)
b)

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

102

87

99
84

97
82

95
81

75
64

51
43

41
35

STBA20

STBA22 1Cr-0.5Mo

410

205

4

1

S,E

E

n)

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

103

88

101

86

98
83

85
72

63
54

41
34

27
23

18
15

12
10

8
5

STBA22

STBA23 1.25Cr-0.5Mo-

0.75Si

410 205

4

1

S

− 103 103 103 103 103 103 103 103 103 103

103

103 103 103 102

99 99

94

75 53

37 26 18

12

8 − − − − − − STBA23

STBA24 2.25Cr-1Mo

410

205

5

1

S

− 103 103 103 103 103 103 103 103 103 103

103

103 103 103 103 103 100

95

81 64

48 35 24

16

10 − − − − − − STBA24

STBA25 5Cr-0.5Mo

410

205

5

2

S

− 103 103 103 101 100 100

99 99

99

99

98

97 96 94

91

88 84

77

62 47

35 26 18

12

7 − − − − − − STBA25

STBA26 9Cr-1Mo

410

205

5

2

S

− 103 103 103 101 100 100

99 99

99

99

98

97 96 94

91

88 84

80

75 61

44 30 21

14

10 − − − − − − STBA26

JIS G 3463 SUS304TB 18Cr-8Ni

520

205

8A

S j),k)

j),k),l)

129
129

120
125

114
122

108
118

103
114

100
113

96

112

93

111

90

110

87

110

85

110

83

110

82

110

81

109

79

107

77

105

76

103

75

102

74

100

72
98

71
92

69
79

64
64

52
52

42
42

33
33

27
27

21
21

17
17

14
14

11
11

SUS304T
B

W j),k),m)

j),k),l),m)

110
110

98

106

91

103

87

100

83
97

79
96

76
95

74
94

72
93

70

93

68

93

67
93

66
93

65
93

63
91

62
89

61
88

60
87

59
85

58
83

57
78

54
67

50
54

44
44

36
36

28
28

23
23

18
18

15
15

12
12

10
10

SUS304HTB 18Cr-8Ni 520 205

8A

S

l)

129
129

120
125

114
122

108
118

103
114

100
113

96

112

93

111

90

110

87

110

85

110

83

110

82

110

81

109

79

107

77

105

76

103

75

102

74

100

72
98

71
92

69
79

64
64

52
52

42
42

33
33

27
27

21
21

17
17

14
14

11
11

SUS304H
TB

W

l)

110
110

102
106

97

104

92

100

88
97

85
96

82
95

79
94

77
94

77

94

72

94

71
94

70
94

69
93

67
91

65
89

65
88

64
87

63
85

61
83

60
78

59
67

54
54

44
44

36
36

28
28

23
23

18
18

14
14

12
12

9
9

SUS304LTB 18Cr-8Ni-

極低 C

480 175

8A

S

l)

114
115

104
114

97

113

93

109

88

105

85

104

81

102

79

101

76

100

74

99

72

97

71
96

69
94

69
93

68
92

67
90

66
88

64
84

63
73

58
60

49
49

41
41

33
33

27
27

22
22

SUS304L
TB

W m)

l),m)

97
98

89
97

83
96

79
93

75
90

72
88

69
86

67
86

65
85

63

84

61

83

60
82

59
80

58
79

57
78

57
77

56
75

55
71

54
62

49
51

42
42

35
35

28
28

23
23

19
19

SUS309TB 23Cr-12Ni

520

205

8A

S j),k)

j),k),l)

129
130

124
130

120
130

115
129

111

129

108
128

105
126

102
125

98

124

97

123

96

121

95

120

94

119

93

118

92

116

90

114

89

111

88

108

87

105

77
85

60
60

44
44

32
32

24
24

17
17

11
11

6
6

4
4

3
3

2
2

2
2

SUS309T
B

W j),k),m)

j),k),l),m)

110
110

106
110

102
110

98

110

94

110

92

109

89

108

86

107

84

105

82

104

82

103

81

102

80

101

79

100

78
99

77
97

76
95

75
92

74
89

65
72

51
51

37
37

28
28

20
20

14
14

9
9

5
5

3
3

3
3

2
2

2
2

SUS309STB 23Cr-12Ni 520  205

8A

S j),k)

j),k),l)

129
130

124
130

120
130

115
129

111

129

108
128

105
126

102
125

98

124

97

122

96

121

95

120

94

119

93

118

92

116

90

114

89

111

88

108

87

105

77
85

60
60

44
44

32
32

24
24

17
17

11
11

6
6

4
4

3
3

2
2

2
2

SUS309S
TB

W j),k),m)

j),k),l),m)

110
110

105
110

102
110

98

110

94

110

92

109

89

107

87

106

83

105

82

104

82

103

81

102

80

101

79

100

78
99

77
97

76
94

75
92

74
89

65
72

51
51

37
37

28
28

20
20

14
14

9
9

5
5

3
3

3
3

2
2

2
2

SUS310TB 25Cr-20Ni

520

205

8A

S j),k)

j),k),l)

129
130

124
128

120
126

115
124

111

121

108
121

105
120

102
120

100
120

97

120

96

120

94

120

93

120

92

120

90

119

89

117

88

115

87

113

85

111

76
87

60
60

44
44

32
32

24
24

17
17

11
11

6
6

4
4

3
3

2
2

2
2

SUS310T
B

W j),k),m)

j),k),l),m)

110
110

106
108

102
107

98

105

94

103

92

103

89

102

87

102

85

102

83

102

81

102

80

102

79

102

78

102

77

101

76

100

75
98

73
96

73
94

65
74

51
51

37
37

28
28

20
20

14
14

9
9

5
5

3
3

3
3

2
2

2
2

SUS310STB 25:Cr-20Ni 520  205 8A

S j),k)

j),k),l)

129
130

124
128

120
126

115
124

111

121

108
121

105
120

102
120

100
120

97

120

96

120

94

120

93

120

92

120

90

119

89

117

88

115

87

113

85

111

76
87

60
60

44
44

32
32

24
24

17
17

11
11

6
6

4
4

3
3

2
2

2
2

SUS310S
TB

W j),k),m)

j),k),l),m)

110
110

106
108

102
107

98

105

94

103

92

103

89

102

87

102

85

102

83

102

81

102

80

102

79

102

78

102

77

101

76

100

75
98

73
96

73
94

65
74

51
51

37
37

28
28

20
20

14
14

9
9

5
5

3
3

3
3

2
2

2
2

90

B 8201


2013


91

B 8201

:2013

表 A.1−鉄鋼材料の許容引張応力(続き)

適用規格

記号

標準成分(%)  規定最小

引張強さ

N/mm

2

最小降伏点又は

耐力 N/mm

2

(板厚 mm)

母材

の区

グル

ープ

番号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力  N/mm

2

記号


40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 3463 SUS316TB 16Cr-12Ni-2Mo

520

205

8A

S j),k)

j),k),l)

129
130

125
130

120
129

114
128

107
127

103
126

99

125

96

125

93

124

90

122

88

119

86

117

84

114

83

112

82

111

81

110

80

108

79

108

79

107

78

106

78

105

77
98

74
81

65
65

50
50

39
39

30
30

23
23

18
18

14
14

11
11

SUS316T
B

W j),k),m)

j),k),l),m)

110
110

106
110

102
110

97

109

92

108

88

107

85

106

82

106

79

106

77

104

75

102

73
99

72
97

71
96

70
94

68
93

68
93

68
91

67
91

67
90

66
89

65
83

63
69

55
55

43
43

33
33

25
25

20
20

15
15

12
12

9
9

SUS316HTB 16Cr-12Ni-2Mo 520

205

8A

S

l)

129
130

125
130

120
129

114
128

107
127

103
126

99

125

96

125

93

124

90

122

88

119

86

117

84

114

83

112

82

111

81

110

80

108

79

108

79

107

78

106

78

105

77
98

74
81

65
65

50
50

39
39

30
30

23
23

18
18

14
14

11
11

SUS316H
TB

W m)

l),m)

110
110

106
110

102
110

97

109

92

108

88

107

85

106

82

106

79

106

77

104

75

102

73
99

72
97

71
96

70
94

69
93

68
93

68
91

67
91

67
90

66
89

65
83

63
69

55
55

43
43

33
33

25
25

20
20

16
16

12
12

9
9

SUS316LTB 16Cr-12Ni-2Mo-

極低 C

480 175

8A

S

l)

114
115

103
115

96

115

92

112

87

110

84

109

81

108

79

106

76

103

74

101

73

98

71
96

70
95

69
93

68
91

66
90

65
88

SUS316L
TB

W m)

l),m)

97
98

88
98

82
97

78
96

74
94

72
93

69
92

67
90

65
88

63

86

62

83

60
82

60
80

58
79

57
77

56
77

55
75

SUS321TB 18Cr-10Ni-Ti

520

205

8A

S j),k)

j),k),l)

129
129

125
125

122
122

118
118

114
115

110
114

106
113

103
113

100
113

97

113

95

113

93

113

91

113

89

113

88

113

86

113

86

113

85

113

84

113

83

107

75
87

60
60

44
44

33
33

25
25

18
18

13
13

9
9

6
6

4
4

3
3

SUS321T
B

W j),k)

j),k),l)

110
110

106
106

103
103

100
101

96
98

93
97

90
96

88
96

85
96

83

96

81

96

79
96

77
96

76
96

74
96

73
96

73
96

72
96

71
95

71
94

64
77

51
51

38
38

28
28

21
21

16
16

11
11

8
8

6
6

4
4

2
2

SUS321HTB 18Cr-10Ni-Ti 520

205  8A

S

l)

129
129

125
125

122
122

118
118

114
115

110
114

106
113

103
113

100
113

97

113

95

113

93

113

91

113

89

113

88

113

86

113

86

113

85

113

84

113

83

111

82
99

75
77

59
59

46
46

37
37

29
29

23
23

18
18

15
15

12
12

9
9

SUS321H
TB

W m)

l),m)

110
110

106
106

104
104

100
100

97
98

94
97

90
96

88
96

85
96

82

96

81

96

79
96

77
96

76
96

75
96

73
96

73
96

72
96

71
95

71
94

68
84

61
65

50
50

39
39

31
31

25
25

20
20

15
15

13
13

10
10

8
8

SUS347TB 18Cr-10Ni-Nb

520

205

8A

S j),k)

j),k),l)

129
129

125
125

122
122

118
118

113
113

110
110

107
107

106
106

104
104

102

103

100

103

98

102

97

102

95

101

94

101

94

101

93

101

93

101

93

101

92

100

88
92

76
76

58
58

40
40

30
30

23
23

16
16

12
12

9
9

7
7

6
6

SUS347T
B

W j),k)

j),k),l)

110
110

107
107

104
104

100
100

96
96

94
94

91
91

90
90

89
89

87

88

85

88

84
87

82
87

81
86

80
86

80
86

79
86

79
86

79
86

79
85

75
79

65
65

49
49

35
35

26
26

20
20

14
14

10
10

8
8

6
6

5
5

SUS347HTB 18Cr-10Ni-Nb 520

205  8A

S

l)

129
129

125
125

122
122

118
118

113
113

110
110

107
107

106
106

104
104

102

103

100

103

98

102

97

102

95

101

94

101

94

101

93

101

93

101

93

101

92

100

92
98

91
96

87
88

70
70

54
54

42
42

32
32

24
24

19
19

15
15

11
11

SUS347H
TB

W

l)

110
110

106
106

104
104

100
100

96
96

94
94

91
91

90
90

88
88

87

88

85

88

83
87

82
87

81
86

80
86

80
86

79
86

79
86

79
86

78
85

78
84

77
82

74
75

60
60

46
46

36
36

27
27

20
20

16
16

13
13

10
10

SUS405TB 12Cr-Al

410

205 7

S

W

o),p)
o),p)

103

88

100

85

98
84

97
83

95
81

94
80

92
78

91
77

89
76

88

75

86

74

85
73

84
72

83
71

SUS405T
B

SUS410TB 13Cr

410

205

6

S

W

p)
p)

103

88

100

85

98
84

97
82

95
81

94
79

92
78

91
77

89
76

88

75

86

73

85
72

84
71

83
71

SUS410T
B

SUS430TB 17Cr

410

245

7

S o),p) 103 100

98 97 95

94

92 91

89

88

86

85 84 83 − − − − − − − − − − − − − − − − − SUS430T

B

W o),p) 88 85

84 83 81

80

78 77

76

75

74

73 72 71 − − − − − − − − − − − − − − − − −

JIS G 4051 S10C

1

1

− q) 78

78

78 78 78

78

78 78

78

78

78

78 78 76

71

61 50 − − − − − − − − − − − − − − S10C

S12C,S15C

1

1

− q)

q)

92
78

92
78

92
78

92
78

92
78

92
78

92
78

92
78

92
78

92

78

92

78

92
78

92
78

89
76

80
71

70
61

56
50

S12C

S15C

S17C,S20C

1

1

− q)

q)

100

92

100

92

100

92

100

92

100

92

100

92

100

92

100

92

100

92

100

92

100

92

100

92

100

92

95
89

86
80

75
70

57
56

S17C

S20C

S22C,S25C

1

1

− q)

q)

110
100

110
100

110
100

110
100

110
100

110
100

110
100

110
100

110
100

110

100

110

100

110
100

110
100

104

96

94
86

79
75

57
57

S22C

S25C

S28C,S30C

1

1

− q)

q)

118
110

118
110

118
110

118
110

118
110

118
110

118
110

118
110

118
110

118

110

118

110

118
110

118
110

110
101

99
91

82
79

58
57

S28C

S30C

91

B 8201


2013


92

B 8201

:2013

表 A.1−鉄鋼材料の許容引張応力(続き)

適用規格

記号

標準成分(%)  規定最小

引張強さ

N/mm

2

最小降伏点又は

耐力 N/mm

2

(板厚 mm)

母材

の区

グル

ープ

番号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力  N/mm

2

記号


40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 4109 SCMV1 0.5Cr-0.5Mo

380

480

225
315

3

1
2

− b),r)

b),s)

95

121

95

121

95

121

95

121

95

121

95

121

95

121

95

121

95

121

95

121

95

121

95

121

95

120

95

120

95

120

95

120

93

120

89

118

72
83

51
51

41
41

SCMV1

SCMV2 1Cr-0.5Mo

380

450

225
275

4

1

− r)

s)

95

112

95

112

95

112

95

112

95

112

95

112

95

112

95

112

95

112

95

112

95

112

95

112

95

112

95

112

95

112

95

112

93

109

90

106

82
88

63
63

41
41

27
27

18
18

12
12

8
8

SCMV2

SCMV3 1.25Cr-0.5Mo-

0.75Si

410

520

235
315

4

1

− r)

s)

103
130

103
130

103
130

103
130

103
130

103
130

103
130

103
130

103
130

103

130

103

130

103
130

103
130

103
130

103
130

103
130

101
127

96

103

75
75

53
53

37
37

26
26

18
18

12
12

8
8

SCMV3

SCMV4 2.25Cr-1Mo

410

520

205
315

5

1

− r)

s)

103
130

103
130

103
129

103
128

103
126

103
125

103
124

103
124

103
124

103

123

103

123

103
122

103
122

103
120

103
119

103
117

100
114

95

110

81
90

64
65

48
46

35
31

24
20

16
13

10

8

SCMV4

SCMV5 3Cr-1Mo

410

520

205
315

5

1

− r)

s)

103
130

103
130

103
129

103
128

103
126

103
125

103
124

103
124

103
124

103

123

103

123

103
122

103
122

102
120

100
119

96

117

92

114

85
96

69
74

55
55

44
41

34
30

25
21

17
15

10

9

SCMV5

SCMV6 5Cr-0.5Mo

410

520

205
315

5

2

− r)

s)

103
130

103
129

103
129

101
127

100
125

100
125

99

124

99

124

99

124

99

124

98

123

97

121

96

119

94

117

91

114

88

111

84

105

77
83

62
62

47
47

35
35

26
26

18
18

12
12

7
7

SCMV6

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305 

SUS304 18Cr-8Ni

520

205

8A

− j),k)

j),k),l)

129
129

120
125

114
122

108
118

103
114

100
113

96

112

93

111

90

110

87

110

85

110

83

110

82

110

81

109

79

107

77

105

76

103

75

102

74

100

72
98

71
92

69
79

64
64

52
52

42
42

33
33

27
27

21
21

17
17

14
14

11
11

SUS304

SUS304L 18Cr-8Ni

極低 C

480 175

8A

l)

114
115

104
114

97

113

93

109

88

105

85

104

81

102

79

101

76

100

74

99

72

97

71
96

69
94

69
93

68
92

67
90

66
88

64
84

63
73

58
60

49
49

41
41

33
33

27
27

22
22

SUS304L

SUS309S 23Cr-12Ni

520

205

8A

− j),k)

j),k),l)

129
130

124
130

120
130

115
129

111

129

108
128

105
126

102
125

98

124

97

123

96

121

95

120

94

119

93

118

92

116

90

114

89

111

88

108

87

105

77
85

60
60

44
44

32
32

24
24

17
17

11
11

6
6

4
4

3
3

2
2

2
2

SUS309S

SUS310S 25Cr-20Ni

520

205

8A

− j),k)

j),k),l)

129
130

124
128

120
126

115
124

111

121

108
121

105
120

102
120

100
120

97

120

96

120

94

120

93

120

92

120

90

119

89

117

88

115

87

113

85

111

76
87

60
60

44
44

32
32

24
24

17
17

11
11

6
6

4
4

3
3

2
2

2
2

SUS310S

SUS316 16Cr-12Ni-2Mo  520

205

8A

− j),k)

j),k),l)

129
130

125
130

120
129

114
128

107
127

103
126

99

125

96

125

93

124

90

122

88

119

86

117

84

114

83

112

82

111

81

110

80

108

79

108

79

107

78

106

78

105

77
98

74
81

65
65

50
50

39
39

30
30

23
23

18
18

14
14

11
11

SUS316

SUS316L 16Cr-12Ni-2Mo

極低 C

480 175

8A

l)

114
115

103
115

96

115

92

112

87

110

84

109

81

108

79

106

76

103

74

101

73

98

71
96

70
95

69
93

68
91

66
90

65
88

SUS316L

SUS321 18Cr-10Ni-Ti

520

205

8A

− j),k)

j),k),l)

129
129

125
125

122
122

118
118

114
115

110
114

106
113

103
113

100
113

97

113

95

113

93

113

91

113

89

113

88

113

86

113

86

113

85

113

84

113

83

111

75
91

60
60

44
44

33
33

25
25

18
18

13
13

9
9

6
6

4
4

3
3

SUS321

SUS347 18Cr-10Ni-Nb  520

205

8A

− j),k)

j),k),l)

129
129

125
125

122
122

118
118

113
113

110
110

107
107

106
106

104
104

102

103

100

103

98

102

97

102

95

101

94

101

94

101

93

101

93

101

93

101

92

100

88
92

76
76

58
58

40
40

30
30

23
23

16
16

12
12

9
9

7
7

6
6

SUS347

SUS405 12Cr-Al

410

175

7

− o),p) 103 100

98 97 95

94

92 91

89

88

86

85 84 83 − − − − − − − − − − − − − − − − − SUS405

92

B 8201


2013


93

B 8201

:2013

表 A.1−鉄鋼材料の許容引張応力(続き)

適用規格

記号

標準成分(%)  規定最小

引張強さ

N/mm

2

最小降伏

点又は耐

力 N/mm

2

(板厚 mm)

母材

の区

グル

ープ

番号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力  N/mm

2

記号


40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800 825 850 875 900

JIS G 4901 NCF600B 72Ni-15Cr-8Fe

550

245  43

l)

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

137
138

136

138

135

138

134
138

132
138

129
138

115
117

86
86

60
60

41
41

28
28

19
19

15
15

14
14

NCF600B

NCF625B 60Ni-22Cr-9Mo-

3. 5Nb

760

830

345

415

43

− t)

t)

190
207

190
207

190
207

190
207

190
207

187
201

185
195

183
191

181
188

179
185

176
183

175
181

173

180

172

179

171
179

170
179

168
179

166
179

165
179

164
179

163
179

162
179

158
179

NCF625B

NCF800B 33Ni-21Cr-42Fe  520

205  45

l)

129
129

129
129

128
129

126
129

123
129

121
129

119
129

117
129

116
129

114
129

113
129

112
129

111

128

109

128

108
128

107
128

106
126

104
126

103
124

102
122

101
120

96

108

84
84

64
64

45
45

30
30

16
16

12
12

9
9

7
7

6
6

NCF800B

NCF800HB 33Ni-21Cr-42Fe 450  175 45

l)

111
112

108
112

105
112

103
112

100
112

97

112

94

112

92

111

90

111

88

110

85

110

83

110

82

110

80

108

79

106

77

106

75

104

74

103

73

101

72

100

70
97

69
90

68
76

62
62

51
51

41
41

34
34

28
28

23
23

18
18

15
15

NCF800H
B

NCF825B 42Ni-22Cr-3Mo-

2.5Cu-1Ti

580 235

45

l)

146
146

146
146

146
146

143
146

140
146

137
146

133
146

130
146

127
146

125
146

124
146

122
146

121

145

119

145

119
144

118
143

117
142

116
142

115
140

115
137

NCF825B

JIS G 4902 NCF600P 72Ni-15Cr-8Fe

550

245  43

l)

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

137
138

136

138

135

138

134
138

132
138

129
138

115
117

86
86

60
60

41
41

28
28

19
19

15
15

14
14

NCF600P

NCF625P 60Ni-22Cr-9Mo-

3.5Nb

760

830

345

415

43

− t)

t)

190
207

190
207

190
207

190
207

190
207

187
201

185
195

183
191

181
188

179
185

176
183

175
181

173

180

172

179

171
179

170
179

168
179

166
179

165
179

164
179

163
179

162
179

159
173

NCF625P

NCF800P 33Ni-21Cr-42Fe  520

205  45

l)

129
129

129
129

128
129

126
129

123
129

121
129

119
129

117
129

116
129

114
129

113
129

112
129

111

128

109

128

108
128

107
128

106
126

104
126

103
124

102
122

101
120

96

108

84
84

64
64

45
45

30
30

16
16

12
12

9
9

7
7

6
6

NCF800P

NCF800HP

33Ni-21Cr-42Fe 450  175 45

l)

111
112

108
112

105
112

103
112

100
112

97

112

94

112

92

111

90

111

88

110

85

110

83

110

82

110

80

108

79

106

77

106

75

104

74

103

73

101

72

100

70
97

69
90

68
76

62
62

51
51

41
41

34
34

28
28

23
23

18
18

15
15

NCF800H
P

NCF825P 42Ni-22Cr-3Mo-

2.5Cu-1Ti

580 235

45

l)

146
146

146
146

146
146

143
146

140
146

137
146

133
146

130
146

127
146

125
146

124
146

122
146

121

145

119

145

119
144

118
143

117
142

116
142

115
140

115
137

NCF825P

JIS G 4903 NCF600TP 72Ni-15Cr-8Fe

550

245

43

S u)

l),u)

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

137
138

136

138

135

138

134
138

132
138

129
138

115
117

86
86

60
60

41
41

28
28

19
19

15
15

14
14

NCF600T
P

NCF625TP 60Ni-22Cr-9Mo-

3. 5Nb

820 410

43

S l),v) 207 207 207 207 207 201 195 191 188 185 183 181 180 179 179 179 179 179 179 179 179 179 173 − − − − − − − − − − − − NCF625T

P

NCF690TP 58Ni-29Cr-9Fe

590

245

43

S u)

l),u)

147
147

146
147

144
147

141
146

137
145

135
143

132
142

130
141

128
140

127
139

127
138

127
138

127

138

127

137

127
137

127
137

126
136

126
131

118
126

96
96

72
72

56
56

41
41

30
30

21
21

NCF690T
P

NCF800TP 33Ni-21Cr-42Fe

450

175

45

S w)

l),w)

111
112

108
112

105
112

103
112

100
112

97

112

94

112

92

111

90

111

88

110

85

110

83

110

82

110

80

108

79

106

77

106

75

104

74

103

73

101

72

100

70
97

69
90

68
76

62
62

51
51

41
41

34
34

28
28

23
23

18
18

15
15

NCF800T
P

520 205

45

S v)

l),v)

129
129

129
129

128
129

126
129

123
129

121
129

119
129

117
129

116
129

114
129

113
129

112
129

111

128

109

128

108
128

107
128

106
126

104
126

103
124

102
122

101
120

96

108

84
84

64
64

45
45

30
30

16
16

12
12

9
9

7
7

6
6

NCF800HTP 33Ni-21Cr-42Fe 450  175 45

S

l)

111
112

108
112

105
112

103
112

100
112

97

112

94

112

92

111

90

111

88

110

85

110

83

110

82

110

80

108

79

106

77

106

75

104

74

103

73

101

72

100

70
97

69
90

68
76

62
62

51
51

41
41

34
34

28
28

23
23

18
18

15
15

NCF800H
TP

NCF825TP 42Ni-27Fe-22Cr-

3Mo-2.5Cu-

1Ti

580 235

45

S v)

l), v)

146
146

146
146

146
146

143
146

140
146

137
146

133
146

130
146

127
146

125
146

124
146

122
146

121

145

119

145

119
144

118
143

117
142

116
142

115
140

115
137

NCF825T
P

JIS G 4904 NCF600TB

72Ni-15Cr-8Fe 550  245 43

S

l)

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

138
138

137
138

136

138

135

138

134
138

132
138

129
138

115
117

86
86

60
60

40
41

28
28

19
19

15
15

14
14

NCF600T
B

NCF625TB

60Ni-22Cr-9Mo-
3.5Nb

820 410

43

S l),t)

207 207 207 207 207 201 195 191 188 185 183 181 180 179 179 179 179 179 179 179 179 179 173 − − − − − − − − − − − − NCF625T

B

NCF690TB

58Ni-22Cr-9Fe 590  245 43

S

l)

147
147

146
147

144
147

141
146

137
145

135
143

132
142

130
141

128
140

127
139

127
138

127
138

127

138

127

138

127
138

127
138

126
136

126
131

118
126

96
96

72
72

56
56

41
41

30
30

21
21

NCF690T
B

93

B 8201


2013


94

B 8201

:2013

表 A.1−鉄鋼材料の許容引張応力(続き)

(鋳鍛造品)

適用規格

記号

標準成分(%)  規定最小

引張強さ

N/mm

2

最小降伏点又は

耐力 N/mm

2

(板厚 mm)

母材

の区

グル

ープ

番号

製造

方法

各温度(℃)における許容引張応力  N/mm

2

記号


40

75 100 125 150 175 200 225 250 275 300 325 350 375 400 425 450 475 500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800

JIS G 5101 SC360

− 360  175

1

1

− x)

y),z)

60
72

60
72

60
72

60
72

60
72

60
72

60
72

60
72

60
72

60

72

60

72

60
72

60
72

66

61

53

42

SC360

SC410

− 410  205

1

1

− x)

a),b),y),z)

69
82

69
82

69
82

69
82

69
82

69
82

69
82

69
82

69
82

69

82

69

82

69
82

68
82

78

71

60

50

37

26

18

14

SC410

SC450

− 450  225

1

1

− x)

a),b),y),z)

75
90

75
90

75
90

75
90

75
90

75
90

75
90

75
90

75
90

75

90

75

90

75
90

75
90

84

76

65

50

39

29

19

14

SC450

SC480

− 480  245

1

2

− x)

a),b),y),z)

81
97

81
97

81
97

81
97

81
97

81
97

81
97

81
97

81
97

81

97

81

97

81
97

80
95

90

81

67

54

41

27

18

14