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B 8043-1 : 2000

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。

JIS B 8043-1

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(参考)  試験結果及びその評価の例

附属書 B(参考)  排気中の主要成分に関する情報

附属書 C(参考)  ガス成分の物理的特性

附属書 D(参考)  関連規格

附属書(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表

JIS B 8043

は,次の部で編成される。

第 1 部:測定及び評価

第 2 部:排出物の自動監視


B 8043-1 : 2000

(1) 

目次

ページ

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定義

2

4.

  記号

3

5.

  条件

4

5.1

  ガスタービン及び燃料

4

5.2

  測定値

5

5.3

  比較基準条件

5

6.

  測定

5

6.1

  排気中の成分の決定

5

6.2

  測定システムの配列指針

5

6.3

  試験の実施,試験レポート及び評価

7

7.

  計測器

8

7.1

  分析計の種類

8

7.2

  窒素酸化物分析計

9

7.3

  一酸化炭素及び二酸化炭素分析計

10

7.4

  硫黄酸化物分析計

11

7.5

  UHC 分析計

12

7.6

  アンモニア分析計

14

7.7

  酸素分析計

14

7.8

  排気煙分析計

16

7.9

  固形粒子分析計

18

8.

  測定の質

24

8.1

  全般

24

8.2

  校正の方法

24

9.

  データの換算

25

9.1

  全般

25

9.2

  湿り状態と乾き状態との換算

25

9.3

  特定の酸素濃度への換算

26

9.4

  排気成分の質量流量への換算

26

9.5

  単位出力当たりの排出量

26

9.6

  燃料消費エネルギー当たりの排出量

26

附属書 A(参考)  試験結果及びその評価の例

27

附属書 B(参考)  排気中の主要成分に関する情報

31


2

B 8043-1 : 2000

(2) 

附属表 C(参考)  ガス成分の物理的特性

32

附属書 D(参考)  関連規格

34

附属書(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表

35


日本工業規格

JIS

 B

8043-1

: 2000

ガスタービン−排気排出物−

第 1 部:測定及び評価

Gas turbines

−Exhaust gas emission−

Part 1 : Measurement and evaluation

序文  この規格は,1996 年に第 1 版として発行された ISO 11042-1, Gas turbines−Exhaust gas emission−Part

1 : Measurement and evaluation

を翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変更の一覧表

をその説明を付けて,

附属書に示す。また,点線の下線を施してある“参考”は,原国際規格にはない事

項である。

1.

適用範囲  この規格は,ガスタービンの排気に含まれる排出物の測定法及び評価法を制定するととも

に,排出物に関する適確な用語を規定するものである。また,試験環境及び計測機器に対する要求事項,

測定の質及びデータの補正についても規定する。これによって排気中の排出物について,統一された基準

による評価を下すことができる。排出物についての様々な表示方法の関係についても規定している。

この規格に従って計測する諸成分は,受渡当事者間の合意によって決定することが望ましい。

この規格は,機械的軸出力を発生するガスタービン及び/又は発電機を駆動するガスタービンのすべて

(ただし,航空機用は除く。

)に適用する。排熱を利用する装置を備えた設備にも準用できる。

この規格は,開放サイクルガスタービンに対して適用する。また,半密閉サイクルガスタービン,フリ

ーピストン圧縮機を備えたガスタービン又は特殊な熱源を利用するガスタービンに対しても準用できる。

この規格は,ガスタービンの排気排出物に対する受取試験にも適用できる。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 11042-1 : 1996, Gas turbines

−Exhaust gas emission−Part 1 : Measurement and evaluation

(MOD)

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって,その後の改正版・

追補には適用しない。

JIS B 8041 : 1989

  ガスタービン試験方法

備考  ISO 2314 : 1989, Gas turbines−Acceptance tests からの引用事項は,この規格の当該事項と同等

である。


2

B 8043-1 : 2000

JIS B 8407 : 1986

  油バーナ性能試験方法

備考  ISO 5063 : 1978, Atomizing oil burners of the monobloc type−Testing からの引用事項は,この規

格の当該事項と同等である。

JIS W 0201 : 1990

  標準大気

備考  ISO 2533 : 1975, Standard Atmosphere が,この規格と一致している。

ISO 6141 : 1984, Gas analysis

−Calibration gas mixtures−Certificate of mixture preparation

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

3.1

排出物 (emissions)   排気とともに周囲に排出される成分。

この規格の適用範囲に含まれる排出物とは,次の物質である。

窒素酸化物 NO

x

;一酸化窒素と二酸化窒素との合量。二酸化窒素に換算表示する。

二酸化窒素 NO

2

一酸化炭素 CO

二酸化炭素 CO

2

硫黄酸化物 SO

x

;二酸化硫黄と三酸化硫黄との合量。二酸化硫黄に換算表示する。

未燃焼又は部分燃焼の炭化水素生成物

 UHC

;すべての炭化水素生成物の合量。メタンに換算表示する。

揮発性有機化合物 VOC;メタン及びエタンを除く未燃焼又は部分燃焼の炭化水生成物。メタン

に換算表示する。

アンモニア NH

3

排気煙濃度

JIS B 8407

によるバッハラッハ (Bacharach) 法で測定する。

固形粒子

燃焼過程で生じるすべての固形粒子。

3.2

精度 (accuracy)    別の方法で確認した真の値と計測値との差異。

3.3

校正用ガス (calibration gas)    計測器の濃度スケールの設定,調整及び定期的な確認のために用いる

高精度の標準混合ガス。

3.4

濃度 (concentration)    混合ガス中の目的物質の体積率

φ

i

で,体積百分率 [% (V/V)]  又は百万分率

(ppm)

で表す。

3.5

干渉 (interference)   測定対象となるガス又は蒸気以外の介在物による計器の応答。

3.6

直線性 (linearity)    計器の,入力信号に対する直線的な応答の度合い。

3.7

ノイズ (noise)    測定しているサンプルの特性に無関係で,ドリフト特性とは区別できる計器出力の

規則性のない変動。

3.8

ppm

  混合ガス中に占める成分 の体積百万分率。

3.9

ppmC

1

  メタンを等価基準として表した炭化水素のモル百万分率。

メタン 1ppm は 1ppmC

1

として表される

1)

3.10

繰返し性 (repeatability)    同一の試料に対して,計器の調整を行うことなく,短い間隔で繰返し行っ

た測定の一致性。

                                                        

1)

炭化水素の ppm 濃度を等価な ppmC

1

に換算するには,ppm 濃度にそのガスの 1 分子当たりの炭素原子

数をかければよい。例えば,プロパン 1 ppm は炭化水素 3 ppmC

1

,ヘキサン 1 ppm は 6 ppmC

1

となる。


3

B 8043-1 : 2000

3.11

分解能 (resolution)    測定において検出し得る最小の変化量。

3.12

応答 (response)    試料の濃度の変化に伴って生じる計器の出力信号の変化;与えられた試料の濃度

に対応する出力信号。

3.13

安定性/校正ドリフト (stability/calibration drift)    あらかじめ決められた値の校正用ガスに対する,

計器の出力信号の経時的変動。

3.14

相対炭化水素応答 (relative hydrocarbon response)    等価な ppmC

1

で同一に表される炭化水素濃度に

対して,炭化水素の種類又はその混合の度合いによって生じる,計器の異なる応答。

3.15

ゼロ空気 (zero air)    大気と同じ酸素濃度で,酸素と窒素以外の成分を含まない混合気。

3.16

ゼロドリフト (zero drift)    計測すべき成分を含まないガスを使用したときのゼロ点からの計器出

力の時間的偏差。

3.17

ゼロガス (zero gas)    計器のゼロ点の設定,無応答性又は調節を行うためのガス。

4.

記号  表 及び表 に示す。

表 1  一般記号

記号

用語

単位

e

n

真発熱量 kJ/kg

E

排気の排出量

EM

i

0

℃及び 101.3kPa の状態における,排気単位体積当たりの排気成分 の質量 mg/m

3

EM

i,16,dry

乾き排気中における 16%O

2

換算の EM

i

 mg/m

3

EM

i,f

燃料として消費されたエネルギー当たりの EM

i

 g/GJ

EM

i,P

単位出力当たりの EM

i

 g/kWh

EP

排気中の固形粒子の排出量 mg/m

3

ES

排気煙の濃度

EV

体積濃度で表した排気成分の排出量 cm

3

/m

3

EV

i

体積濃度で表した排気成分 の排出量 cm

3

/m

3

EV

i,16,dry

乾き排気中における 16%O

2

換算の EV

i

 cm

3

/m

3

m

質量 kg

M

モル質量 kg/kmol

M

tot

全モル質量 kg/kmol

n

成分の量 kmol

n

i

成分 の量 kmol

n

tot

成分の全量 kmol

P

ガスタービンの軸出力 kW

q

m

質量流量 kg/s

q

v

体積流量

m

3

/s

V

i

成分 の体積

m

3

V

mn

モル比容積

m

3

/kmol

V

n,dry

標準状態

1)

における乾き排気の体積

m

3

V

n,16,dry

標準状態における 16%O

2

換算の乾き排気の体積

m

3

V

n,wet

標準状態

1)

における湿り排気の体積

m

3

V

tot

各成分の体積の総和

m

3

x

i

モル分率,n

/n

tot

に同じ。

z

制限数 (limiting number)

Z

実在ガス係数(圧縮係数)

ρ

密度 kg/m

3

ρ

pa

粒子の密度 kg/m

3

φ

CO2,dry

乾き排気中の CO

2

の体積百分率 %


4

B 8043-1 : 2000

記号

用語

単位

φ

CO2,stoic,dry

燃料が理論当量比燃焼を行った場合の乾き排気中の CO

2

の体積百分率 %

O

H

2

φ

排気中の水蒸気の体積百分率 %

φ

i,dry

乾き排気中の成分 の体積百万分率 cm

3

/m

3

φ

i,wet

湿り排気中の成分 の体積百万分率,V

i

V

tot

に同じ。 cm

3

/m

3

dry

,

2

φ

乾き排気中の O

2

の体積百分率 %

備考1.  ガス流路に沿った特定の位置を示すため,例えば,m

g7

のように下付添字を用いる。添字 g

はガス流路を,添字7はタービン出口を表す(JIS B 8041参照)

2.

この規格では,16%O

2

を代表値として採用した。合意によって他の O

2

濃度を使用すること

もできる。

なお,ISO 11042-1 では 15%O

2

を代表値としている(

解説参照)。

3.

化学的データ及び評価方法を応用できるという理由から 0℃という標準温度を決めている。

参考  記号 は,MP及び と組み合わせて用い,したがって,それぞれに応じた単位をとり

得る。

1)

標準圧力:p

n

=101.3kPa

標準温度:t

n

=0℃ 

表 2  化学記号及び省略記号

記号

化合物

CO

一酸化炭素

CO

2

二酸化炭素

H

2

O

N

2

窒素

NH

3

アンモニア

NO

一酸化窒素

NO

2

二酸化窒素

NO

x

一酸化窒素と二酸化窒素との合量

O

2

酸素

SO

2

二酸化硫黄

SO

3

三酸化硫黄

SO

x

硫黄酸化物の合量

UHC

未燃焼炭化水素又は部分燃焼炭化水素

VOC

揮発性有機化合物

5.

条件

5.1

ガスタービン及び燃料  ガスタービンの排出物の測定に当たっては,次の事項を明示しなければな

らない。

−  ガスタービンの製造者;

−  ガスタービンの形式;

−  排出物測定時のガスタービン出力,排気質量流量及び/又は燃料流量;

−  大気条件(大気圧力,温度及び湿度)

−  燃料の詳細;

−  システムを構成し排出物に影響を及ぼす運転中の機器,例えば,触媒コンバータ,水噴射装置又は蒸

気噴射装置,蒸発式の吸気冷却器,復水器など。それらの流量データをすべて明示する。

備考1.  出力,排気質量流量及び/又は燃料流量の定義,測定方法及び計算方法については受渡当事

者間の合意による(JIS B 8041参照)


5

B 8043-1 : 2000

2.

排気排出物は,燃料特性(例えば,燃料に含まれる窒素)によって影響を受ける。したがっ

て,その燃料について,適切な化学分析結果,温度,物理的性質及び流量を含む関連する詳

細を示すことが望ましい。

5.2

測定値  次の項目を測定する;

−  ガス状成分の湿り排気基準の体積濃度  (

φ

i,wet

)

又は乾き排気基準の分の体積濃度  (

φ

i,dry

)

−  排気煙の濃度−バッハラッハ数  (ES)  [スモークナンバ (smoke number) は,JIS B 8407 による。

−  特に合意のある場合には,湿り排気中の固形粒子の質量濃度  (EP)。

5.3

比較基準条件  基準条件は,次のとおりとする;

−  圧力: 101.3kPa

−  温度: 15℃

−  相対湿度: 60%

JIS B 8041 : 1989 2.1(3)参照]

備考  化学的な計算に当たっては,標準温度を 0℃とすることで,化学的な他データや評価法が利用

できる。

6.

測定

6.1

排気中の成分の決定  各成分は,次によって測定又は計算する。

二酸化窒素としての全窒素酸化物

7.2

参照。

一酸化炭素及び二酸化炭素

7.3

参照。

二酸化硫黄

7.4

参照。

三酸化硫黄

特に規定しない。

二酸化硫黄としての全硫黄酸化物

燃料の硫黄含有量を用いて算出する。

水分

測定又は計算(空気湿度を考慮した燃焼計算)による。

UHC

7.5

参照。

VOC

7.5

参照。

アンモニア

7.6

参照。

酸素

7.7

参照。受渡当事者間で合意した計算による方法を採用してもよ

い。

排気煙

7.8

参照。

固形粒子

7.9

参照。排気中の粒子量に大きく影響を与える入口空気中の固形

粒子は,測定値から差し引かれなければならない。

6.2

測定システムの配列指針

6.2.1

全般  次の 3 項目については,特に留意する必要がある。

a)

試料採取管;

b)

試料導管及び調整装置;

c)

分析器及びデータ収集システム。

測定は,連続試料採取によって行い,その測定値は,ガス流れを代表するものでなければならない。

ガスタービン設備の場合,試料採取点は次の事項を考慮して,あらかじめ決定する。

−  モデル化,すなわち,ガス流路のシミュレーション(障害物の有無及び流量による−乱流又は層流);

又は


6

B 8043-1 : 2000

−  ガス試料を代表する点となるスリーブ流れ部での平均速度;又は

−  既存の規格又は経験に基づく受渡当事者間の合意。

通常,ガスタービン設備からの排出物の測定は,助燃装置の運転状態にかかわらず,一組の採取装置を

備えた,一つの試料採取断面で行えばよい。

タービン排気と大気への排出部との間に,消音器,ダクト及び煙突以外の設備がない場合には,試料採

取場所は,極力タービンに近い位置を選択することが望ましい。排熱回収装置,その燃焼装置,希釈設備,

脱硝設備などが設備されている場合,試料採取場所は,受渡当事者間の合意によって決定する。

周囲空気の再循環が生じる可能性のある排気の排出口付近には,

トラバース計測面を設けてはならない。

6.2.2

試料採取管  試料採取管は,排気の代表的な試料の採取ができることが望ましい。このためには,

排気ダクトの測定断面を等面積に区分し,その区分面積ごとに採取孔をもち,代表的試料を得ることがで

きる多孔形の採取管を使用することが望ましい。採取管の形式によらず,その採取管が実際にそのガス流

れを代表する試料を計測していることを確認することが望ましい。

試験に使用される試料採取管及び吸引ポンプは,試料ガスを連続的に分析計に供給する能力をもたなけ

ればならない。

採取した試料が,排気を代表する試料であることを実証するためにトラバース測定が必要な場合,試料

採取管は,排気流路全断面の評価に適したものでなければならない。

試料採取管は,排気流路全断面のトラバースができるよう,十分な長さがなくてはならない。採取管位

置を決定する方法については,受渡当事者間の合意による。

6.2.3

試料導管及び調整装置  試料導管は,排気煙用,固形粒子用及びガスの成分用にそれぞれ個別に設

けなければならない。

主な構成要素を含む基本システムを

図 に示す。特殊な分析計を使用する場合には,機器構成の手直し

が必要となることがある。

分析計の作動原理に応じて,採取試料を除湿する。試料成分の凝縮を避けるため,試料導管は,排気の

凝縮温度より,少なくとも 10K 高い温度まで加熱しなければならない。

試料が水分分離器を通して処理される場合,少なくともこの装置までの試料導管部を加熱しなければな

らない。

天然ガス又は軽質の炭化水素燃料については,硫黄含有量が濃度 1%(質量比)未満の場合,最低 423K

(150

℃)  まで加熱する必要がある。その場合,吸引ポンプを含むすべての装置を加熱する。加熱温度は,

常時±5K の範囲内で一定に保持する。試料導管のすべての構成部品に対して,次の点に留意すること:

−  試料と接触するすべての材料は,不活性材料(ステンレス鋼又は同等材)でなければならない。

− PTFE(ポリテトラフルオロエチレン)を使用する場合には,純粋窒素を連続的に流して,製造過程で

の残留溶媒を取り除くことが,良好な結果を得る方法として推奨できる。この間に,その導管部は,

特定の成分の分析のために必要な温度まで加熱しなければならない。

−  すべての試料導管の接続部及び構成部品は,漏れがないものでなければならない。

−  すべての構成部品は,要求される温度まで機能を果たすように設計しなければならない。

導管を長くしなければならない場合には,より大容量のダンプポンプを備えておくことが望ましい。

採取管及び計器の間の試料移送時間は,

可能な限り短いことが望ましく,

可能であれば 30 秒以内とする。


7

B 8043-1 : 2000

6.2.4

分析計  使用する計器は,調整器,弁,流量計など必要なすべての流量調整機構を備えていなけれ

ばならない。試料と接触する材料は,ステンレス鋼又は炭素入り PTFE など耐腐食性のあるものでなけれ

ばならない。試料は,試料導管のいずれの場所においても水及び炭化水素が凝縮しない温度に保持しなけ

ればならない。

使われるすべての機器は,この規格の 7.に従って必要な性能検査を受けたものとする。

6.3

試験の実施,試験レポート及び評価  試験は,JIS B 8041 で規定されるように,ガスタービンが安

定した作動状態に達した後に実施されなければならない。試験中の外気の絶対湿度の変化は±0.5g/kg を超

えないことが望ましい。もし,外気条件が上記の制限値を超えた場合には,受渡当事者間で合意された補

正を行ってもよい。

分析計は,試験の前後に校正を行わなければならない。

試験前及び定期的に,特に,システム全体の組立状態の機密性を点検する。使用するすべての機器は,

製造業者の測定試験方案に指定された期限内に,必要とする点検を受けたものでなければならない。

測定装置が安定な読みを行える状態になった後,複数回(最低 3 回)計測を行う。同時にガスタービン

の性能も計測する。

校正ドリフトにかかわるような温度変化の大きな環境で機器を使用する場合は,機器の許容する安定し

た温度環境のもとに置く対策を講じなければならない。

3

回の測定値の算術平均をもって 1 回の試験結果とする。各測定の試料採取時間は,平均応答時間に 1

分を加えた時間以上とする。測定においては,試料採取時間の間,安定した状態が維持されなければなら

ない(7.9 参照)

粒子測定の試験時間は,合意された精度が得られるまで,必要に応じて延長する。

試験報告書は,

附属書 表 A.1 に従って準備する。

結果の評価は,

附属書 表 A.2 に示す計算例に従って行ってもよい。附属書 表 A.2 の説明については,

この規格の 9.を参照する。


8

B 8043-1 : 2000

備考  − NO

x

は,湿り又は乾きのいずれでも測定できる。

−  省略記号の説明は,

表 参照。

図 1  ガス成分の測定システム

7.

計測器

7.1

分析計の種類  計測に用いる分析計の種類を,表 に示す。各項の最初に掲げた分析計については,

その詳細な仕様を

表 4に示す。受渡当事者間の合意によって,他の種類の分析計を使用してもよい。


9

B 8043-1 : 2000

表 3  分析計の種類

成分

分析計の種類

窒素酸化物

化学発光方式 (CL)

又は非分散形赤外線吸収方式 (NDIR)

又は非分散形紫外線吸収方式 (NDUV)

一酸化炭素

非分散形赤外線吸収方式 (NDIR)

二酸化炭素

非分散形赤外線吸収方式 (NDIR)

二酸化硫黄

非分散形赤外線吸収方式 (NDIR)

又は非分散形紫外線吸収方式 (NDUV)

又は間欠形紫外線蛍光方式 (PUVF)

UHC

水素炎イオン化検出法 (FID)

VOC

ガスクロマトグラフ

1)

 (GC)

アンモニア

化学発光方式

2)

 (CL)

又は吸光光度(インドフェノール)法

排気煙

JIS B 8407

で規定されるバッハラッハ (Bacharach) 法

又は透過率法

固形粒子

重量法

又は光学法

酸素

圧力検出形磁気力方式 (PMC)

又は電極方式

又はジルコニア方式

1)

合意によって他の方式を用いてもよい。

2)

アンモニアの酸化後。

7.2

窒素酸化物分析計

7.2.1

測定方法  窒素酸化物の濃度測定は,一酸化窒素とオゾンとが反応する際に放出する化学発光を測

定する化学発光方式によって行う。この方法は,二酸化窒素を検出しないため,試料は,二酸化窒素を一

酸化窒素に変換するコンバータに通す必要がある。二酸化窒素の濃度は,元々存在する一酸化窒素の濃度

と全窒素酸化物の濃度とを測定し,それらの差から求めることができる。全窒素酸化物濃度だけは必ず測

定しなければならない。

7.2.2

主要性能仕様  製造業者が定める雰囲気中で作動する分析計に対する主要性能仕様を,表 に示す。

表 4  窒素酸化物分析計の主要性能仕様

No.

項目

要求事項

1

全レンジ 0ppm∼1 000ppm を最大レンジとする適当なレンジ。

2

分解能

使用するレンジの最大目盛の 0.5%又は 1ppm の,どちらか大きい方より優れていること。

3

繰返し性

使用するレンジの最大目盛の±1%又は±1ppm の,どちらか大きい方より優れていること。

4

安定性

2

時間の間の変化が,使用するレンジの最大目盛の±2%又は±1ppm の,どちらか大きい方よ

り優れていること。

5

ゼロドリフト

2

時間の間の変化が,使用するレンジの最大目盛の±1%又は±1ppm の,どちらか大きい方よ

り小さいこと。

6

ノイズ 0.5Hz 以上の周波数成分について,2 時間の間の変化が,使用するレンジの最大目盛の±1%又

は±1ppm の,どちらか大きい方より小さいこと。

7

干渉

二酸化炭素及び水蒸気を含む試料については,次の制限内とする。

−  二酸化炭素濃度 1%ごとに,読み値の 0.2%より小さいこと。 
−  水蒸気濃度 1%ごとに,読み値の 0.5%より小さいこと。

二酸化炭素及び/又は水蒸気の干渉の制限値を満足しない場合は,適切な修正係数を設定し,

報告し,適用すること

1)

8

応答時間

試料が分析計に入ってから,その指示値が最終値の 90%に相当する点に達するまでの時間は,

10

秒を超えないこと。


10

B 8043-1 : 2000

No.

項目

要求事項

9

直線性

各レンジの直線応答性を検査するには,検量線用ガス又はガス分割器を用い,最大目盛の 30%,

60%

及び 90%の点で行う。

それぞれの点での最小自乗近似直線からの最大偏差は,最大目盛の±2%以内とする。

10

コンバータ

コンバータは,試料中に存在する二酸化窒素を一酸化窒素に変換するよう設計され,作動する
ものであること。コンバータは元々試料中に入っている一酸化窒素に影響を与えてはならな

い。 
次の式で表示されるコンバータ効率は,90%以下であってはならない。

η

=100[

φ

NO

(コンバータ通過後)−

φ

NO

]/

2

NO

φ

この効率値を用いて,測定された二酸化窒素の値,すなわち,

φ

NO

(コンバータ通過後)−

φ

NO

を,効率が 100%であったとした場合の値に修正する。

1)

この修正処置は,すべての測定について適用するのがよい。また,使用する個々の装置によっては,異なった

修正を必要とする場合もある。

7.3

一酸化炭素及び二酸化炭素分析計

7.3.1

測定方法  一酸化炭素と二酸化炭素は,非分散形赤外線 (NDIR) 分析計を用いて測定する。この

分析計は,並列に配した比較セルと試料セルに吸収されたエネルギー差を比較測定することによって分析

を行う。必要な感度は,試料セル長さ又は電子回路の感度の切替え若しくはその両方によって得られる。

吸収帯の重なるガスからの干渉は,ガスフィルタ及び/又は固体フィルタを用いることによって最小にす

ることができる。フィルタは,後者が望ましい。

7.3.2

主要性能仕様  製造者が定める雰囲気中で作動する分析計に対する主要性能仕様を表 及び表 6

に示す。

7.3.3

特殊要求事項

7.3.3.1

操作  試料の分析は,乾き状態で行うことが望ましい。この場合,校正から試験の全過程におい

て,分析計入口における試料の圧力を測定し,これを±0.2kPa 以内で定に維持する。この測定において,

二酸化硫黄及び/又は酸素を測定する場合,これらの分析計と一酸化炭素及び二酸化炭素分析計を直列に

配置して使用してもよい。

表 5  一酸化炭素分析計の主要性能仕様

No.

項目

要求事項

1

全レンジ 0ppm∼2 500ppm を最大レンジとする適当なレンジ。

2

分解能

使用するレンジの最大目盛の 0.5%又は 1ppm の,どちらか大きい方より優れていること。

3

繰返し性

使用するレンジの最大目盛の±1%又は±2ppm の,どちらか大きい方より優れていること。

4

安定性

2

時間の間の変化が,使用するレンジの最大目盛の±2%又は±2ppm の,どちらか大きい方よ

り優れていること。

5

ゼロドリフト

2

時間の間の変化が,使用するレンジの最大目盛の±1%又は±2ppm の,どちらか大きい方よ

り小さいこと。

6

ノイズ 0.5Hz 以上の周波数成分について,使用するレンジの最大目盛の±1%又は±1ppm の,どちら

か大きい方より小さいこと。

7

干渉

指示される一酸化炭素濃度は,次の制限内とする:

1)

エチレン濃度 1%ごとに,500ppm より小さいこと。

2)

二酸化炭素濃度 1%ごとに,2ppm より小さいこと。

3)

試料が未処理状態(湿り)の場合だけについて,水蒸気 1%ごとに 2ppm より小さいこと。

二酸化炭素及び/又は水蒸気の干渉の制限値を満足しない場合は,適切な修正係数を設定し,
報告し,適用すること

1)

8

応答時間

試料が分析計に入ってから,その指示値が最終値の 90%に相当する点に達するまでの時間は,

10

秒を超えないこと。


11

B 8043-1 : 2000

No.

項目

要求事項

9

直線性

各レンジの直線応答性を検査するには,検量線用ガス又はガス分割器を用い,最大目盛の 30%,

60%

及び 90%の点で行う。

それぞれの点での最小自乗近似直線からの最大偏差は,最大目盛の±2%以内とする。

1)

この修正処置は,すべての測定について適用するのがよい。

表 6  二酸化炭素分析計の主要性能仕様

No.

項目

要求事項

1

全レンジ 0%∼20%を最大レンジとする適当なレンジ。

2

分解能

使用するレンジの最大目盛の 0.5%又は 100ppm の,どちらか大きい方より優れていること。

3

繰返し性

使用するレンジの最大目盛の±1%又は±100ppm の,どちらか大きい方より優れていること。

4

安定性

2

時間の間の変化が,使用するレンジの最大目盛の±2%又は±100ppm の,どちらか大きい方

より優れていること。

5

ゼロドリフト

2

時間の間の変化が,使用するレンジの最大目盛の±1%又は±100ppm の,どちらか大きい方

より小さいこと。

6

ノイズ 0.5Hz 以上の周波数成分について,使用するレンジの最大目盛の±1%又は±100ppm の,どち

らか大きい方より小さいこと。

7

干渉

試料が未処理状態(湿り)の場合だけについて,水蒸気濃度 1%ごとに 20ppm より小さいこと。

8

応答時間

試料が分析計に入ってから,その指示値が最終値の 90%に相当する点に達するまでの時間は,

10

秒を超えないこと。

9

直線性

各レンジの直線応答性を検査するには,検量線用ガス又はガス分割器を用い,最大目盛の 30%,

60%

及び 90%の点で行う。

それぞれの点での最小自乗近似直線からの最大偏差は,最大目盛の±2%以内とする。

7.3.3.2

試料の温度  乾き状態(6.2 によって,試料採取系統に除湿器を設ける。)での一酸化炭素及び二

酸化炭素の測定では,分析計の試料セルの温度は 313K (40℃)  以上に保ち,その安定性は±2K とする。軽

質の炭化水素燃料を使用する場合で,受渡当事者間の合意がある場合には,湿り状態での分析を行っても

よい。この場合,試料セルと,この分析系統において,試料セルと接するすべての機器は 323K (50℃)  以

上に保ち,その安定性は±2K とする。水分の干渉に対する補正を行う。

7.4

硫黄酸化物分析計

7.4.1

測定方法  硫黄酸化物は,燃料分析結果を用いて計算によって算出することが望ましい。この場合,

燃料中のすべての硫黄分は,完全に酸化され二酸化硫黄になると仮定する。

二酸化硫黄の測定は,検出下限界である乾き排気 1m

3

当たり 3.4mgSO

2

を超える二酸化硫黄濃度が予想

される場合にだけ考慮する。

7.4.2

硫黄酸化物分析計の主要性能仕様

7.4.2.1

測定  二酸化硫黄の測定は,非分散形赤外線 (NDIR) 分析計又は非分散形紫外線 (NDUV) 分析

計による。

7.4.2.2

他のガスの影響  非分散形赤外線分析計による測定は,二酸化炭素,水分及び炭化水素の干渉を

受ける。非分散形紫外線分析計による測定は,炭化水素だけの干渉を受ける。

7.4.2.3

主要性能仕様  製造業者が定める雰囲気中で作動する分析計に対する主要性能仕様を表 に示す。


12

B 8043-1 : 2000

表 7  二酸化硫黄分析計の主要性能仕様

No.

項目

要求事項

1

全レンジ 0ppm∼1 000ppm を最大レンジとする適当なレンジ。ただし,0ppm∼50ppm を最小レンジとす

る。

2

分解能

使用するレンジの最大目盛の 2%又は 2ppm の,どちらか大きい方より優れていること。

3

繰返し性

使用するレンジの最大目盛の±1%又は±1ppm の,どちらか大きい方より優れていること。

4

安定性

2

時間の間の変化が,使用するレンジの最大目盛の±3%又は±1ppm の,どちらか大きい方よ

り優れていること。

5

ゼロドリフト

2

時間の間の変化が,使用するレンジの最大目盛の±2%又は±1ppm の,どちらか大きい方よ

り優れていること。

6

ノイズ 0.5Hz 以上の周波数成分について,2 時間の間の変化が,使用するレンジの最大目盛の±2%又

は±0.05%の,どちらか大きい方より優れていること。

7

干渉

二酸化炭素,水分及び UHC を含む試料は,次の制限内とする:

−  二酸化炭素濃度 1%ごとに,読み値の 1%より小さいこと(体積百分率)

−  水蒸気濃度 1%ごとに,読み値の 2%より小さいこと(体積百分率)

− UHC 濃度 10ppm ごとに,読み値の 1%より小さいこと。

又は最終的な干渉が,読み値の 4%以下でなくてはならない。読み値に最も影響を与えるの
は水分である。ガス試料中の水分含有量を一定に保つために,冷却器内の圧力を±0.2kPa に

制御する。

窒素酸化物低減用の脱硝装置 (SCR) を使用する場合は,アンモニアとの干渉を避けるため,
二酸化硫黄の濃度は,アンモニアの注入前に測定する

1)

8

応答時間

試料が分析計に入ってから,その指示値が最終値の 90%に相当する点に達するまでの時間は,

50

秒を超えないこと。

9

直線性

校正用ガスとして窒素で希釈した二酸化硫黄を用いて,各レンジの直線応答性を検査するに
は,検量線用ガス又はガス分割器を用い,最大目盛の 30%,60%及び 90%の点で行う。 
それぞれの点での最小自乗近似直線からの最大偏差は,最大目盛の±2%以内とする。

1)

非分散形赤外線分析法を用いる場合は,三つの干渉成分のすべてを考慮する。非分散形紫外線分析法の場合は,

UHC

だけを考慮する。もしも上記の 1 成分,2 成分又はすべての成分の干渉の制限値を満足しない場合は,適

切な修正係数を設定し,報告した上で適用する。

7.5

UHC

分析計

7.5.1

測定方法  すべての炭化水素類を含む未燃焼炭化水素及び部分燃焼炭化水素の測定には,水素炎イ

オン化検出法を用いる。

未燃焼炭化水素ガスが,独立に制御された炎の中で燃焼する際,炭素と水素との結合の壊れた数に比例

してイオンが発生する。

この方法は,存在するすべての種類の炭化水素の全量を検出する。VOC を特定する場合には,VOC に

寄与しない炭化水素を除くため,炭化水素の各々の種類を区別する必要がある。

備考  大気中の炭化水素レベルは,ある環境においては非常に大きく,タービン排気で測定する以上

の値になることもある。試験の前後で大気を採取する場合には,試験用採取管を使用してもよ

い。非常に大きな値が計測され,同時計測が望ましい場合,ガスタービンの入口付近に採取系

統を追加できる。炭化水素は湿り状態の試料であるが,その温度は系統の温度と同じであるた

め,この採取系統を加熱する必要はない。

7.5.2

主要性能仕様  製造業者が定める雰囲気中で作動する分析計に対する主要性能仕様を表 に示す。


13

B 8043-1 : 2000

表 8  UHC 分析計の主要性能仕様

No.

項目

要求事項

1

全レンジ 0ppmC

1

∼1 500ppmC

1

を最大レンジとする適当なレンジ。ただし,0ppm∼10ppm を最小レンジ

とする。読み値の誤差を最小にするため,炭化水素の指示値が,校正済み最大目盛の 50%以上
の範囲で得られるように,十分なレンジを備えることが望ましい。

2

分解能

使用するレンジの最大目盛の 0.5%又は±0.5ppmC

1

の,どちらか大きい方より優れていること。

3

繰返し性

使用するレンジの最大目盛の±1%又は±0.5ppmC

1

の,どちらか大きい方より優れていること。

4

安定性

使用するレンジの最大目盛の±2%又は±1ppmC

1

の,どちらか大きい方より優れていること。

5

ゼロドリフト

2

時間の間の変化が,最大目盛偏差の±1%又は±0.5ppmC

1

の,どちらか大きい方より優れて

いること。

6

ノイズ 0.5Hz 以上の周波数成分について,使用するレンジの最大目盛の±1%又は±0.5ppmC

1

の,どち

らか大きい方より小さいこと。

7

干渉

7.5.3

参照。

8

応答時間

試料が分析計に入ってから,その指示値が最終値の 90%に相当する点に達するまでの時間は,

10

秒を超えないこと。

9

直線性

校正用ガスとして空気で希釈したプロパンを用いて,各レンジの直線応答性を検査するには,
検量線用ガス又はガス分割器を用い,最大目盛の 30%,60%及び 90%の点で行う。

それぞれの点での最小自乗近似直線からの最大偏差は,最大目盛の±2%以内とする。

7.5.3

干渉と相対炭化水素応答  次の要求事項を満足しなければならない。

7.5.3.1

分析計の火炎形成に用いる燃料ガスは,水素 40%及びヘリウム 60%の標準混合気とする。これは,

様々なガスタービンの運転状況において,その排気の組成の特性,例えば,酸素濃度及び炭化水素の種類

の相違によって生じる分析結果のばらつきを小さくするためのものである。ヘリウムに代えて窒素を使用

してもよい。

7.5.3.2

分析用の火炎形成に使用する空気の残留有機物質の量は厳しく制限される。有機物質(メタン)

の体積濃度は,使用する最大目盛の 10%以下とし,いかなる場合においても 10ppmC

1

以上であってはなら

ない。合成空気を用いるのがよい方法である。

7.5.3.3

試料中の酸素濃度の変化によって生じる出力変化を測定するため,次のガスから得られた読み値

と比較する:

a)

ゼロ空気中 500ppmC

1

  これはゼロ空気中の 500/3ppm プロパンと同等である;

b)

窒素中 500ppmC

1

  これは窒素中の 500/3ppm プロパンと同等である。

読み値の相違は 2%以下でなくてはならない。

7.5.3.4

炭化水素の種類による出力の変化を測定するため,次のガスから得られた読み値を比較する:

a)

ゼロ空気中の 500ppmC

1

プロパン;

b)

ゼロ空気中の 500ppmC

1

プロピレン;

c)

ゼロ空気中の 500ppmC

1

トルエン;

d)

ゼロ空気中の 500ppmC

1

ノルマルヘキサン。

メタン換算の読み値での変動は,5%以下とする。

7.5.4

VOC

の決定

7.5.4.1

概要  揮発性有機化合物の定量のためには,全未燃焼炭化水素量を決定し,それからメタン及び

エタンの合量を減算する。これはガスクロマトグラフ又はガスクロマトグラフと水素炎イオン化検出器と

の組合せを用いて行うことができる。

“直接式”と“減算式”の二つの方式の分析計がある。


14

B 8043-1 : 2000

7.5.4.2

直接式分析計  直接式分析計は,水素炎イオン化検出器付きの自動ガスクロマトグラフで構成す

る。試料は,VOC を含む空気及びメタンとエタンを合わせたものの二つの部分に分けられる。その後,前

者のカラムをバックフラッシュし,すべてが VOC から成る第 3 の部分を得る。メタン,エタン及び VOC

が空気と分離するので酸素の相乗作用は起こらない。分離の促進と分析の迅速化のために,適当な流れの

切換部をもった 2 本のカラムを使用してもよい。

UHC

と VOC の測定が必要なときは,この方式が望ましい。

7.5.4.3

減算式分析計  7.5.4.2 の方法が可能でない場合,次の方法でもよい。この方法は,二つの系統を

同時に使う方法である。すなわち,

試料中に含まれるメタンとエタンの合量を示すガスクロマトグラフと,

全未燃焼炭化水素を求める水素炎イオン化検出器とを用いるものである。VOC は,UHC からメタンとエ

タンを減算して得られる。

7.6

アンモニア分析計  触媒脱硝装置でアンモニアを使用する場合など,アンモニアが排気中に存在す

る場合には,これを測定する必要がある。

7.6.1

測定方法  アンモニアの測定は,設計が異なる 2 種の,二酸化窒素を一酸化窒素へ変換するコンバ

ータを,

7.2

で規定する化学発光式分析計に接続し,これらのコンバータの作動の違いを利用して行われる。

これらのコンバータは,ステンレス鋼と炭素という異なる材料を使用しているので,排気中の二酸化窒素

及びアンモニアに対し異なる反応を示す。

ステンレス鋼コンバータは,通常,約 973K (700℃)  で使用する。この温度で,次の反応によって,アン

モニアは完全に一酸化窒素に酸化される:

4NH

3

+5O

2

→4NO+6H

2

(1)

この場合,窒素酸化物については不正確な結果が得られることに注意しなくてはならない。

炭素コンバータは,アンモニアが酸化されない温度である 573K (300℃)  で使用する。二酸化窒素から一

酸化窒素への転換は,次の反応によって行われる:

NO

2

+C→NO+CO (2)

2

種のコンバータ付き化学発光方式分析計の系統を

図 に示す。この方式に代えて,2 台の独立した化学

発光分析計とコンバータ系統を使用してもよい。

7.6.2

作動  2 種の異なるコンバータの異なる挙動によって,排気のアンモニア量を求める(図 参照)。

コンバータ及び化学発光方式分析計の作動と仕様は,7.2.2 で示されるものと同一とする。ステンレス鋼コ

ンバータは,試料中のアンモニアを酸化し,炭素コンバータは,試料中の二酸化窒素を還元して,それぞ

れ一酸化窒素に変換するよう設計され用いられる。

7.6.3

コンバータ効率による補正  アンモニア及び二酸化窒素の測定値が要求規制値に近い場合は,読み

値を式(3)又は式(4)で表されるコンバータ効率を用いて補正する。

[

]

3

3

NH

NO

NO

NH

)

(

100

ϕ

ϕ

ϕ

η

コンバータ通過後

 (3)

又は

[

]

2

2

NO

NO

NO

NO

)

(

100

ϕ

ϕ

ϕ

η

コンバータ通過後

 (4)

7.7

酸素分析計

7.7.1

測定技術  酸素の測定の原理は,圧力検出形磁気力方式とする。

酸素分子は,その常磁性によって,こう配のある磁界中において,強磁場の方向へ引きつけられる。

酸素の含有量の異なる 2 種のガスが,一つの磁場に置かれた場合,両者の間に圧力差が生じる。


15

B 8043-1 : 2000

二つのガスのうち,一つは試料ガスであり,他の一つが標準ガスである。ガスタービン排気の測定にお

いて,21%の酸素を含んだ窒素ガスを標準ガスとして使う。このガスを 2 本のダクトを通じて測定チャン

バーに導く(

図 参照)。片方のダクトで導く標準ガスと試料ガスとが磁場内で混合する。ダクトはつなが

っているので,試料ガス中の酸素濃度に比例した圧力差

p

によって流れを生じ,これを検出素子によって

電気信号に変換する。

備考  ISO 11042-1 : 1996 では標準ガス中の酸素濃度を 20.95%としている。

図 2  窒素酸化物/アンモニア測定のためのコンバータシステムの系統


16

B 8043-1 : 2000

図 3  酸素分析計の機能図の例

7.7.2

主要性能仕様  製造業者が定める雰囲気中で作動する分析計に対する主要性能仕様を,表 に示す。

表 9  酸素分析計の主要性能仕様

No.

項目

要求事項

1

全レンジ 0%∼25%を最大レンジとする適当なレンジ。

2

分解能

使用するレンジの最大目盛の±0.2%又は±0.05%の,どちらか大きい方より優れていること。

3

繰返し性

使用するレンジの最大目盛の±0.2%又は±0.05%の,どちらか大きい方より優れていること。

4

安定性

2

時間の間の変化が,使用するレンジの最大目盛の±2%又は±0.05%の,どちらか大きい方よ

り優れていること。

5

ゼロドリフト

使用するレンジの最大目盛の±0.2%又は±0.05%の,どちらか大きい方より優れていること。

6

ノイズ 0.5Hz 以上の周波数成分について,2 時間の間の変化が,使用するレンジの最大目盛の±0.2%

又は±0.05%の,どちらか大きい方より優れていること。

7

干渉

7.7.3

参照。

8

応答時間

7.2.2

に同じ。

9

直線性

7.2.2

に同じ。

7.7.3

特殊要求  ほとんどのガスが,いくらかの磁性を示し,酸素濃度の読み値に影響を与える。この影

響は全体の測定精度からみると,無視してよいが,受渡当事者間で合意した場合には,これを考慮しても

よい。

7.8

排気煙分析計


17

B 8043-1 : 2000

7.8.1

測定技術  JIS B 8407 による方法を,次に示す。

排気煙の測定は,固形粒子の測定を意図するものではない。受渡当事者間で固形粒子の測定を実施する

ことが合意された場合は,7.9 で示される方法を参照する。

ガスタービンの排気煙の濃度は,スモークスポットナンバ  (smoke spot number)  を用いて規定する。これ

はバッハラッハ数としても知られており,スモークスケール (smoke scale) は 0∼9 の範囲で規定し,小さ

い値ほど排気煙濃度は対数的に小さくなる。

7.8.2

機器

7.8.2.1

ポンプ  ポンプ(手動)は,1 回の操作で,有効直径 6mm のフィルタを通して 160cm

3

±5%の吸

込み量(すなわち,フィルタ有効面積 1cm

2

当たり,約 570cm

3

±5%)をもつこと;ポンプのストロークは

約 200mm であることが望ましい。

備考  試料の温度が通常の大気温度から離れている場合,試料の温度を測定し,補正曲線を用いて,

スモークスポットの読み値に体積補正を加え,標準値であるフィルタの有効面積 1cm

2

当たり

570cm

3

に換算して行うことが望ましい。

ポンプを最初に起動した際,ガス中の成分が凝縮しなくなるまでポンプを暖機できるよう,ろ紙を挿入

する前に,十分にろ紙の支持部の締め付けを行う。

7.8.2.2

試料採取用導管  試料採取用導管は,外径 6mm で,7.8.2.1 の要求事項を満足するものとする。

7.8.2.3

ろ紙  ろ紙は光度測定で決められた (85±2.5) %の反射率をもつこと。この測定には,ろ紙を反

射率 75%以上の白色表面上に置く。

新品のフィルタの圧力損失は,有効フィルタ面積 1cm

2

当たり毎分 3dm

3

の清浄な空気を流したときに

2kPa

∼10kPa (20mbar∼100mbar)  の間とする。

7.8.2.4

グレースケール (Grey scale)    グレースケールは,白から暗灰色まで等間隔に 10 の等級で構成

され,0∼9 まで番号付けされている。これらの第級は,紙に印刷された所定の標本若しくは光学測定で決

められた (85±2.5) %の反射率をもつ紙又はプラスチック上にその他の方法で示したものとする。

各等級番号は,

その試料への入射光度に対する反射光度の減少率を 10 段階で表したものである。

例えば,

台紙の白は減少率 0%で No.0 であり,60%の減少率は No.6 に相当する。

反射率の許容誤差は,該当する各反射率の 3%未満とする。

スケールが,透明なプラスチックカバーで保護されている場合は,テストスポット及び標本を同一厚さ

の保護材を通して見ることが必要である。標準スモークスケールの各等級は,直径約 20mm で,中央に直

径 6mm の穴をあけたものとする。

7.8.3

スモークナンバーの決定  ろ紙押さえを外し,ポンプに設けられているスロットにろ紙を挿入し,

ろ紙押さえを再び締め直す。

試料採取管をガスの流れに対し垂直方向に挿入する。試料採取を行うダクトと試料採取管との間にガス

の漏えい(洩)がないことを確認する。

試料採取は,手動ポンプ又は電動ポンプによって行う。

手動ポンプを使用する場合は,ポンプの操作を 10 回,規則正しく 2∼3 秒の間隔で行う。各吸引の終わ

りでは,ピストンの反動を感じなくなるまで次の操作を行ってはならない。

試料採取管をガスから引き抜き,ろ紙押さえを外し,注意深くろ紙を引き抜く。

標準スケールの背後にろ紙を置き,テストスポットと標準等級とを目視で比較する。標準等級の中心窓

を通し,スポットを見る。テストスポットの黒くなった部分に最も近いスケールの番号を記録する。0∼4

の間については,特に注意を払って,中間の等級を判断する必要がある。


18

B 8043-1 : 2000

排気の代表的な等級を得るためには,排気ダクトの異なる場所において,十分な数の試料採取を行わな

くてはならない。

7.9

固形粒子分析計

7.9.1

全般  受渡当事者間の合意がある場合,固形粒子の測定は次による。

排気(及びガスタービンの空気圧縮機によって取り込まれた空気)中の固形粒子は,重力法によって測

定する。固形粒子を含むガス/空気の代表的な試料を流れ全体から採取し,その試料から分離した粒子の

累積質量を計測し,採取したガス/空気の総量と比較する。受渡当事者間で合意がある場合は,固形粒子

の粒子径の分布や化学分析などの追加分析を行うことができる。この規格に規定していない追加分析の実

施の方法は,個々の合意によるものとする。

光学的方法(例えば,透過度測定方式又は光散乱方式による連続測定)は,排出物の連続計測法として

一般に認められているが,質量基準の固形粒子の量は,粒子の大きさ,大きさの分布,粒子の形状,密度

及び成分の光学的特性による光の伝達/散乱の影響を受ける。したがって,これらの方法は,適正な校正

を経た結果,前述した粒子の諸性状の安定性が確認されているとの仮定のもとに使用してもよい。

7.9.2

試料採取管の位置及び試料採取装置の配置  固形粒子の試料採取装置は,ガス成分用の試料採取装

置(6.2 参照)とは別に設置する。

試料採取装置は,メインセパレータをガス/空気のダクトの内部(

図 参照)又は外部(図 参照)に

設置する。

ステンレス鋼は,ある条件においては,必ずしも適した材質ではないため,試料採取管,ベンド,移送

管及びセパレータケーシングといった試料採取装置は,例えば,ガラスのように腐食と熱に強い材質とす

る。メインセパレータは,フィルタによって構成する。サイクロンのようなプレセパレータは,非常に多

量の粒子があり,サンプリング時間内に,フィルタに過大な目詰まりが生じるおそれがある場合について

だけ必要である。フィルタの材料は,試料の温度に耐え,化学的に安定したもので,ろ過機能を満足する

よう十分に目の細かいものとする。

7.9.3

主要性能検討

7.9.3.1

全般  固形粒子分析システム (SPAS) の性能は,代表的試料の適切な捕集,移送,分離及び測定

によって決定される。

以前に実施された試験によって実証され,受渡当事者間の合意がある場合を除き,試料を平均流れの代

表値とするには,採取断面 1m

2

当たり少なくとも 4 点の採取点をとり,全採取点は,12 点から 20 点とす

る。

さらに,採取点は,流れに乱れを起こす要因(ベンド,拡大,縮小など)から下流方向に少なくとも 8

×D

h

D

h

は水力直径)

,それらの要因の上流方向では少なくとも 2×D

h

の距離をとらなくてはならない。

上記の条件が満足できない場合は,各々2×D

h

及び 1×D

h

とし,計測点の数を増やす。


19

B 8043-1 : 2000

図 4  固形粒子の質量測定試料採取装置の例 

(メインセパレータをダクト内部に設置した場合)


20

B 8043-1 : 2000

図 5  固形粒子の質量測定試料採取装置の例 

(メインセパレータをダクト外部に設置した場合)

7.9.3.2

捕集  単孔式の試料採取管を使用する。空力直径が 5

µm 以下の粒子に対して,不均一速度での試

料採取に起因する誤差を±10%以内に抑えるように試料採取管を設計し,そして SPAS を操作する。採取

管は,軸方向からのずれが±10°以内であるように取り付けなければならない。採取管の好ましい設計例

図 に示す。

適切な有効直径は,試料を採取する固形粒子を含むガスの体積流量によって決定する。理想的な均一速

度状態(採取管先端部での流速 がダクト内の乱れのない流速 と同一)において,

w

qv

d

π

4

eff

 (5)

ここに,  d

eff

:  採取管の有効直径 (m)

qv

:  排気の体積流量 (m

3

/s)

w

:  ガス流速 (m/s)

不均一速度での試料採取による誤差は,

図 によって,式(6)のストークス (Stokes) 数  (St

w

)

から捕集効

η

を求め推定する。

eff

pa

2

pa

18

d

w

C

d

St

w

µ

ρ

 (6)

ここに,

d

pa

粒子の直径 (m)


21

B 8043-1 : 2000

ρ

pa

粒子の密度 (kg/m

3

)

µ

ガスの粘度 (Pa・s)

w

ガス流速 (m/s)

d

eff

採取管の有効直径 (m)

C

カニンガム (Cunningham) のスリップ補正係数

カニンガムのスリップ補正係数は,

pa

1

d

C

Λ

+

 (7)

によって,ガス分子の平均自由行路長

Λ

と粒子の直径 d

pa

との比[クヌッセン (Knudsen) 数]が 1 に近い

場合に,ストークスの法則による粒子の流れに対する抵抗の減少 を補正する。

J

は,次の式によって算出する。

÷÷

ø

ö

çç

è

æ

Λ

+

pa

exp

785

.

0

562

.

0

764

.

1

d

J

 (8)

7.9.3.3

移送  ブラウン運動による拡散,重力による沈降,慣性力によるたい(堆)積,静電集じん(塵)

作用及び/又は熱泳動効果による移送中の損失を最小にするよう,ベンド及び移送管を設計し,SPAS を

作動する。管をなるべく短くし,それを垂直に配置し,できればベンドをなくし,接地した金属製の管を

使用し,温度変化を小さくすることが良い方法である。管の直径は 5mm 以下であってはならない。ダク

ト内メインセパレータ方式の採取管,ベンド,管及びセパレータの適切な配置例を

図 に示す。

7.9.3.4

分離  試料からの粒子の分離は完全なものでなければならない。フィルタとしては,ガラス繊維

製カートリッジの内側に,直径 10

µm 以下の石英繊維を密に充てんして用いることが望ましい。メインセ

パレータの後流にバリアフィルタを設置し,捕そくできなかった微細粒子を捕そくできるよう準備してお

く。

7.9.3.5

計量  試料の体積流量の計量は,規格に沿った流量計を用いて連続的に行う。粒子の質量の測定

は,十分乾燥したフィルタ及びフィルタカートリッジを用いて,測定前後の質量差をひょう量することに

よって行う。

7.9.3.3

に従い,流路の内側に付着した粒子の質量を含むよう注意を払う。

試料の質量が 100mg 以上の場合には,常に質量測定は精度 1%以内で行う。また,それ未満の場合は,

少なくとも 0.1mg の精度とする。体積流量(採取管の直径は 7.9.3.2 による。

)は,2 時間の試料採取時間

内で,十分な量の粒子が捕そくできるだけの量でなくてはならない。

SPAS

で分析し得るガス流れ中の固形粒子の量の最低限度は,1mg/m

3

∼5mg/m

3

の間である。


22

B 8043-1 : 2000

備考  有効直径 d

eff

は,5mm≦d

eff

≦30mm とする。

図 6  固形粒子の試料採取管の例


23

B 8043-1 : 2000

図 7  サンプリング効率


24

B 8043-1 : 2000

備考1.  採取管は直管によってセパレータと結合し,ベンドはセパレータの下流に設置してもよい。

2.

採取管先端の円筒部分の長さ l

1

は,l

1

d

eff

/ 2

であることが望ましい。

図 8  採取管,ベンド及びセパレータの組立図の例

8.

測定の質

8.1

全般  測定の質は,測定システム設計及び設置方法,校正手順並びに測定試験手順によって影響さ

れる。システム設計及び測定試験方法は,前箇条に記載する。

その試料が,排気流れを代表するものであるという確認は,その燃料の中の炭素量の測定値と,排気流

れ炭素量の測定値(排気煙濃度を除く。

)とを比較する方法が一般的である。

8.2

校正の方法  計器の校正は,校正用ガスを用いた比較によって行う。校正用ガスは,ISO 6141 に従

った混合物調製の証明書のあるものとする。分析計の最大目盛のおよそ 60%及び 90%の濃度レベルの成分

を窒素中に混合した校正用混合ガスを用いることが良い方法である。

校正用ガスの製造業者は,

これらの校正用ガスが

表 10 に示された精度を満たしていることを確認しなけ


25

B 8043-1 : 2000

ればならない。

一酸化炭素及び二酸化炭素の校正用ガスは,単一成分を窒素で希釈したもの又は 2 種の成分を窒素で希

釈したもののいずれでもよい。ゼロ空気に,一酸化炭素,二酸化炭素及びプロパンの 3 成分を混合したも

のについては,その混合気の安定性が保証されていれば使用しても差し支えない。

炭化水素分析計用として規定されているゼロガスは,窒素と 20%∼22%濃度の酸素との人工的な混合気

体であるゼロ空気とする。他の成分ガス用の分析計に対しては,ゼロガスとして純窒素を使用する。これ

らのゼロガスの不純物濃度は,次の濃度以下に制限する。

炭化水素 1ppm

一酸化炭素 1ppm

二酸化炭素 100ppm

窒素酸化物 1ppm

二酸化硫黄 1ppm

使用者は,供給された市販のガスが,この仕様に適合していること又はそのことが,供給者によって示

されていることを確認しなければならない。

表 10  校正用ガスの精度表

分析計

ガス

精度

1)

炭化水素

プロパン,(10±1) %酸素,残りが窒素の標準ガス

±2%又は±0.05ppm

2)

炭化水素

プロパン,(21±1) %酸素,残りが窒素の標準ガス

±2%又は±0.05ppm

2)

炭化水素

プロピレンをゼロ空気で希釈した標準ガス

±2%又は±0.05ppm

2)

炭化水素

トルエンをゼロ空気で希釈した標準ガス

±2%又は±0.05ppm

2)

炭化水素

ノルマルヘキサンをゼロ空気で希釈した標準ガス

±2%又は±0.05ppm

2)

一酸化炭素  一酸化炭素を窒素で希釈した標準ガス

±2%又は±2ppm

2)

二酸化炭素  二酸化炭素を窒素で希釈した標準ガス

±1%又は±100ppm

2)

窒素酸化物  一酸化窒素を窒素で希釈した標準ガス

±1%又は±1ppm

2)

酸素

酸素を窒素で希釈した標準ガス

±0.2%又は±100ppm

2)

二酸化硫黄  二酸化硫黄を窒素で希釈した標準ガス

±1%又は±1ppm

2)

1)

 95%

信頼区間における値をとる。

2)

いずれか大きい方。

9.

データの換算

9.1

全般  ガスの成分は,理想気体であるとみなすので,モル濃度は,全圧に対する分圧の比及び体積

分率に比例する。

体積濃度は,%又は cm

3

/m

3

 (ppm)

で表す。

バッハラッハ数として測定された排気煙濃度及び固形粒子濃度については,その換算は行わない。

9.2

湿り状態と乾き状態との換算  試料ガス中の水分の全量が凝縮している場合,その測定は,“乾き”

であるとみなす。そうでない場合は,

“湿り”とみなす。水分量は,

“湿り”状態での計測値と“乾き”状

態での計測値との差で表され,受渡当事者間で合意した計算又は測定によって求める。水分としては,圧

縮機入口の空気の湿分,燃料中の水分,燃料の燃焼によって生成される水分を考慮する。水噴射又は蒸気

噴射を行う場合には,その水分についても考慮する。換算には式(9)を用いる。

O

H

wet

,

dry

,

2

1

1

ϕ

ϕ

ϕ

i

i

 (9)


26

B 8043-1 : 2000

9.3

特定の酸素濃度への換算  測定結果を,特定の排気条件に換算するために,次の式を用いて,特定

の酸素濃度基準の換算値を得る。

乾き排気中の成分 の容積濃度の値を,酸素濃度 16%基準の乾き排気量へ換算する場合は,式(10)によ

る。

dry

,

dry

,

O

dry

,

16

,

2

21

16

21

i

i

EV

ϕ

ϕ

 (10)

乾き大気中の酸素濃度は,JIS W 0201 による。

備考  JIS W 0201 による酸素濃度は,20.947 6%である。ISO 11042-1 では 20.95%としている。

論理的に.この換算は他の酸素濃度や,

“湿り”及び“乾き”ガスにも適用できる。

9.4

排気成分の質量流量への換算  標準状態で,例えば,酸素濃度 16%に換算した乾き排気中の成分の

排出量は,式(11)による。

n

dry

,

16

,

mn

dry

,

16

,

dry

,

16

,

ρ

i

i

i

i

EV

V

M

EV

EM

(11)

モル質量  (M

i

)

と標準密度  (

ρ

n

)

との関係は,

附属書 表 C.1 を参照。

モル質量が kg/kmol,成分濃度が cm

3

/m

3

で表されている場合,式(11)の排出量の単位は mg/m

3

となる。

窒素酸化物の場合は mgNO

2

/m

3

,硫黄酸化物の場合は mgSO

2

/m

3

,UHC の場合は mgCH

4

/m

3

である。

9.5

単位出力当たりの排出量  式(12)で与えられる単位出力当たりの排出量は,式(13)を用いて計算する。

P

q

EM

mi

P

i

,

 (12)

P

q

M

M

P

q

i

i

mi

mg7

tot

wet

,

ϕ

 (13)

ここに,各変数の値が,

表 1

に示した単位,すなわち,

φ

i,wet

cm

3

/m

3

q

mg7

kg/s

P

kW

で与えら

れる場合,単位出力当たりの排出量

EM

i,p

は,式

(14)

で表され,その単位は

g/kWh

となる。

6

.

3

7

tot

wet

,

,

P

q

M

M

EM

mg

i

i

P

i

ϕ

 (14)

備考

全モル質量

M

tot

は,完全燃焼を行うものとしてその燃料組成から計算する。蒸気噴射又は水噴

射がある場合には,それらを考慮する必要がある。

例えば,標準ガス燃料として純メタン

 (CH

4

)

を,

101.3kPa

288.15K (15

)

及び相対湿度

60%

の空気で燃焼し,基準条件の乾き排気で酸素濃度が

15%

となったとき,その湿り排気の全モル

質量は

28.463kg/kmol

である。

同じ条件下で,標準液体燃料として純ノルマルドデカン

 (C

12

H

26

)

を燃焼すると,その湿り排

気の全モル質量は

28.753kg/kmol

となる。

9.6

燃料消費エネルギー当たりの排出量

  燃料として消費された単位エネルギー当たりの排出量の計算

は,式

(15)

による。

n

P

i

i

e

q

P

EM

EM

mf

,

f

,

 (15)


27

B 8043-1 : 2000

附属書 A(参考)  試験結果及びその評価の例

附属書 表 A.1  排出物測定試験の記録


28

B 8043-1 : 2000


29

B 8043-1 : 2000

附属書 表 A.2  評価


30

B 8043-1 : 2000


31

B 8043-1 : 2000

附属書 B(参考)  排気中の主要成分に関する情報

B.1

成分の生成

  液体燃料及びガス燃料は炭化水素から成り立っているが,酸素とともに燃焼することに

よって,最終的には二酸化炭素及び水蒸気を生成する。他の化合物は,不完全燃焼及び他の成分の存在に

よって生じるものである。

B.2

窒素酸化物

  窒素酸化物は,高温下で大気から生成される。燃料の成分として燃料窒素が存在する場

合には,それが燃焼によって酸化し窒素酸化物となる。

燃焼反応によって,一酸化窒素及び二酸化窒素が生成する。この二つの酸化物の合量は窒素酸化物と呼

ばれる。一般に,この規格で記述されるように,排出物の量を決める計算を行うために,窒素酸化物は,

二酸化窒素として扱う。

B.3

硫黄酸化物

  ガスタービン装置に流入する硫黄は,燃焼過程で酸化し,二酸化硫黄及び一部は三酸化

硫黄となる。したがって,燃料中の硫黄含有量は,ガスタービンの硫黄酸化物の排出量に影響を及ぼす。

この規格では,排出物の量を決める計算を行うために,硫黄酸化物は,二酸化硫黄として取り扱う。二酸

化硫黄及び三酸化硫黄の合量を硫黄酸化物として定義する。触媒又は触媒作用のある物質によって,二酸

化硫黄は三酸化硫黄に変換される。三酸化硫黄は,水蒸気に溶け込んで硫酸を形成する。

B.4

二酸化炭素,一酸化炭素及び未燃焼炭化水素

  二酸化炭素が燃料の炭化水素の完全燃焼の生成物であ

るのに対し,一酸化炭素は不完全燃焼による生成物である。不完全燃焼は,燃料と空気との混合が不十分

(霧化不良,蒸発不十分及び不完全混合)なことや,燃焼が不十分のまま終了してしまう低温領域の存在

によって起こることがある。空気供給量の不足や燃焼域での燃料の滞留時間が短いことも原因である。

炭化水素が完全に酸化されないで未燃焼分として排出されるのも,このような原因によるものである。

B.5

アンモニア

  窒素酸化物を選択触媒還元によって低減させる場合に,アンモニアが排気流に注入され

る。注入量が多過ぎたり,未反応分があると,そのまま排気中にアンモニアが残ることになる。アンモニ

アは,硫黄酸化物と反応して硫酸アンモニウムとなる。

B.6

排気煙

  排気煙は,バッハラッハ法(

JIS B 8407

参照)によって測定されるように,バッハラッハろ

紙上にできる沈着物の反射率に影響を与える,排気中のあらゆる粒子から成るものである。

B.7

固形粒子

  排気煙は,不完全燃焼によって生成された種々の固形燃焼生成物を含む。低温燃焼や燃料

過多の燃焼も煙の発生の原因となる。

燃料中の灰分及びガスタービンに流入するダストは,排気煙の発生に影響を及ぼす。さび(錆)だけで

なく,建設時のダクト,配管,ボイラなどの関連機器の汚れも,粒子の最も大きな発生源であり,これら

に留意する必要がある。


32

B 8043-1 : 2000

附属表 C(参考)  ガス成分の物理的特性

附属書 表 C.1  物性値

No.

物質名

分子量

M

kg/kmol

標準密度

ρ

n

kg/m

3

相対密度

)

(

)

(

n

n

空気

ガス

ρ

ρ

d

実在ガス係数

  (T

n

=273.15K,

p

n

=101.3kPa)

比容積

V

mn

m

3

/kmol

1

理想ガス

− 1  22.413

83

2

空気(乾き)

1)

− 28.983

2)

1.293 1

0.999

4 22.4

3

水素

H

2

2.015 8

0.898 8

0.069 5

1.000 62

22.426

4

ヘリウム

He

4.002 6

0.178 46

0.138

1.000 54

22.426

5

ネオン

Ne

20.179

0.899 9

0.696

1.000 48

22.425

6

窒素

N

2

28.013 4

1.250 4

0.967 1

0.999 54

22.403

7

空気中の窒素

3

− 28.158

2)

1.256 9

0.972 2

0.999 52

22.403

8

酸素

O

2

31.998 6

1.429

1.105 2

0.999 03

22.392

9

アルゴン

Ar

39.948

1.784

1.379 7

0.999 04

22.392

10

クリプトン

Kr

83.8

3.749

2.899 5

0.997 22

22.351

11

一酸化炭素

CO

28.010 4

1.250 5

0.967 1

0.999 38

22.4

12

二酸化炭素 CO

2

 44.009

8

1.977

1.529

0.993

18  22.261

13

一酸化窒素

NO

30.006 1

1.340 2

1.036 5

0.998 94

22.39

14

一酸化二窒素

(亜酸化窒素)

N

2

O

44.012 8

1.978

1.529 8

0.992 76

22.252

15

アンモニア NH

3

17.030 4

0.771 8

0.596 9

0.984 43

22.065

16

シアン化水素

4)

 HCN

27.025

6

(1.275)

(0.986)  0.945

8

(21.2)

17

シアン

C

2

H

2

 52.035

4

2.349

1.817

0.988

2

22.15

18

塩素 Cl

2

70.908

3.21

2.482 6

0.985 51

22.089

19

塩化水素

HCl

36.461

1.642 2

1.27

0.990 8

22.203

20

硫化水素

H

2

S

34.076

1.535 5

1.187 5

0.990 1

22.192

21

二酸化硫黄 SO

2

 64.059  2.931

2.267

0.975

11  21.858

22

二硫化炭素

4)

 CS

2

 76.131 (3.47)

(2.68)

0.978

9  (21.94)

23

硫化カルボニル COS

60.07

2.721

2.104  0.984

9

22.08

24

メタン CH

4

16.043

0.717 6

0.554 9

0.997 56

22.38

25

アセチレン(エチン)

C

2

H

2

26.038

1.171 5

0.906

0.991 62

22.226

26

エチレン(エテン)

C

2

H

4

28.054

1.261 1

0.975 3

0.992 49

22.245

27

エタン

C

2

H

6

 30.069  1.355

1.048

0.990

06  22.191

28

プロピレン 
(プロペン)

C

3

H

6

42.08

1.912 9

1.479

0.981 45

21.998

29

プロパン

C

3

H

8

 44.096  2.011

1.555

0.978

3

21.928

30 1,

3

−ブタジエン

C

4

H

6

 54.091

4

2.497

1.931

0.966

5

21.664

31 1

−ブテン

C

4

H

8

 56.107  2.599

2.01

0.963

1

21.587

trans

−2−ブテン 56.107

2.609

2.018

0.9

6

21.508

32

cis

−2−ブテン

4)

C

4

H

8

56.107 (2.611)

(2.02)

0.958

6  (21.49)

33

イソブテン 
(2−メチルプロペン)

C

4

H

8

 56.107  2.599

2.01

0.963

21.585

34

n

−ブタン

C

4

H

10

 58.123  2.706

2.094

0.957

5

21.461

35

イソブタン

(2−メチルプロパン)

C

4

H

10

 58.123  2.697

2.066

0.961

5

21.55

36

n

−ペンタン

4)

C

5

H

12

 72.15  (3.452)

(2.67)

0.932

5

(20.9)


33

B 8043-1 : 2000

No.

物質名

分子量

M

kg/kmol

標準密度

ρ

n

kg/m

3

相対密度

)

(

)

(

n

n

空気

ガス

ρ

ρ

d

実在ガス係数

  (T

n

=273.15K,

p

n

=101.3kPa)

比容積

V

mn

m

3

/kmol

37 2

−メチルブテン

4)

(イソペンタン)

C

5

H

12

 72.15  (3.426)

(2.65)

0.939

5

(21.06)

38 2,

2

−ジメチルプロパン

4)

(ネオペンタン)

C

5

H

12

 72.15  (3.415)

(2.641)

0.942

8

(21.13)

39

n

−ヘキサン

4)

C

6

H

14

 86.177  (4.29)

(3.315)

0.8966

(20.1)

40

n

−ヘプタン

4)

C

7

H

16

 100.203  (5.48)

(4.235)

0.8165

(18.3)

41

n

−オクタン

4)

C

8

H

18

 114.23

(6.72)

(5.2)

0.758

(17)

42

ベンゼン

4)

C

6

H

6

 78.113 (3.74)

(2.69)

0.932

(20.9)

43

トルエン

4)

C

7

H

8

 92.14  (4.88)

(3.77)

0.643

(18.9)

44

o

−キシレン

4)

C

8

H

10

 106.167  (6.85)

(5.3)

0.691

(15.5)

45

水(蒸気)

4)

H

2

O 18.015

2 (0.654)  (0.66)

0.941

(21.1)

46

二酸化窒素 NO

2

 46.005

5

2.05

− 22.442

1)

空気(乾き)の通常の組成:

体積濃度で表した場合:78.11% (V/V) N

2

, 20.938% (V/V) O

2

, 0.916% (V/V) Ar, 0.033% (V/V) CO

2

,

0.002% (V/V) Ne

モル濃度で表した場合:78.101% (n/n) N

2

, 20.946% (n/n) O

2

, 0.917% (n/n) Ar, 0.033% (n/n) CO

2

, 0.002%

(n/n) Ne

2)

混合気の純粋な成分からの計算値。

3)

空気中の窒素の含有量:

1

に示される通常の空気の組成から二酸化炭素の含有量を差し引いた値。

4)

 272.15K

(T

n

=0℃)  及び 101.3kPa の状態で凝縮するガスについての

ρ

n

及び V

mn

の値を括弧内に示

す。十分なデータが得られている場合,標準密度を仮想するには,

ρ

n

=101.3kPa 及びそれぞれのガ

スの飽和温度よりも高いある温度での比容積をもとに算定する(すなわち,標準圧力のもとで,理
想気体の法則に従い,T

n

=0℃まで温度降下させたものとして計算する。

。さらに,最終結果は,

種々の適切な方法によって,0℃まで外挿して求める。


34

B 8043-1 : 2000

附属書 D(参考)  関連規格

[1]

  ISO 3977-1 : 1997,

Gas turbines

ProcurementPart 1

 :

General and definitions

[2]

  ISO 3977-1 : 1997,

Gas turbines

ProcurementPart 2 

:

Standard reference conditions and ratings

[3]

 GRASSMANN,

Physikalische Grundlagen der Verfahrenstechnik,

 Verlag Sauerlander, Aarau and Frankfurt am

Main, 1970 (

Physical Principles of Chemical Engineering,

 Pergamon Press, Oxford, 1971)


35

B 8043-

1 : 2

000

附属書(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表

JIS B 8043-1 : 2000

  ガスタービン−排気排出物−第 1 部:測定及び評価

ISO 11042-1 : 1996

  ガスタービン−排気排出物−第 1 部:測

定及び評価

(I)

  JIS の規定

(III)

  国際規格の規定 (IV)  JIS と国際規格との技術的差異

の項目ごとの評価及びその内容

  表示箇所:本体及び附属書

  表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(II)

  国際規格

番号

項目

番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

(V)

  JIS と国際規格

との技術的差異
の理由及び今後

の対策

1.

適用範囲 

機械的軸出力を発生するガ
スタービン及び/又は発電

機を駆動するガスタービン
(航空機用を除く。

ISO 11042-1 1

JIS

に同じ。 IDT

2.

引用規格

引用規格。

ISO 11042-1 2

JIS

に同じ。 IDT

3.

定義 

主な用語の定義。

ISO 11042-1 3

JIS

に同じ。 IDT

4.

記号 

記号の解説。

ISO 11042-1 4

JIS

に同じ。ただし,国内法

に合わせ,換算の基準となる

O

2

濃度を変更した。

MOD

/変更 O

2

濃度換算の例として,ISO

は 15%,JIS は 16%を使用。

大 気 汚 染 防 止 法 と

の整合を図った。

5.

条件 

測定項目及び基準条件を規
定。

ISO 11042-1 5

JIS

に同じ。 IDT

6.

測定 

対象成分,測定システムの配

列指針及び試験の実施・試験
レポート・評価について規
定。

ISO 11042-1 6

JIS

に同じ。 IDT

7.

計測器 

分析計の種類及びその性能
仕様を規定。

ISO 11042-1 7

JIS

に同じ。ただし,酸素分

析計用の標準ガス中の O

2

度を変更した(数値を丸め
た。

MOD

/変更 酸素分析計用の標準ガス中

の O

2

濃度について,ISO 

20.95%

JIS は有効数字を 2

けたとし,21%としている。

大 気 汚 染 防 止 法 と
の整合を図った。

8.

測定の質 

計器の校正方法について規定。

ISO 11042-1 8

JIS

に同じ。 IDT


36

B 8043-

1 : 2

000

(I)

  JIS の規定

(III)

  国際規格の規定 (IV)  JIS と国際規格との技術的差異

の項目ごとの評価及びその内容

  表示箇所:本体及び附属書

  表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(II)

  国際規格

番号

項目

番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

(V)

  JIS と国際規格

との技術的差異
の理由及び今後

の対策

9.

データの換算 

データの換算方法について
規定。

ISO 11042-1 9

JIS

に同じ。ただし,大気中

の O

2

濃度を変更した(数値

を丸めた。

。また,国内法に

合わせ,換算の基準となる

O

2

濃度を変更した。

MOD

/変更 大気中の O

2

濃度は,ISO 

20.95%

JIS は有効数字を 2

けたとし,21%としている。

O

2

換 算 の 濃 度 は , ISO 

15%

JIS は 16%を例として

いる。

大 気 汚 染 防 止 法 と
の整合を図った。

附属書 A(参考)

試 験 結 果 及 び そ
の評価の例

試験結果の記録方法及び評

価の手順。

ISO 11042-1

附属書

A

JIS

に同じ。ただし,大気中

の O

2

濃度を変更した(数値

を丸めた。

。また,国内法に

合わせ,換算の基準となる

O

2

濃度を変更した。

MOD

/変更 大気中の O

2

濃度は,ISO 

20.95%

JIS は有効数字を 2

けたとし 21%としている。

O

2

換 算 の 濃 度 は , ISO 

15%

JIS は 16%を例として

いる。

大 気 汚 染 防 止 法 と

の整合を図った。

附属書 B(参考)

排 気 中 の 主 要 成
分に関する情報

排気中の主要成分に関する

情報。

ISO 11042-1

附属書

B

JIS

に同じ。 IDT

附属書 C(参考) 
ガ ス 成 分 の 物 理
的特性

ガス成分の物理的特性。

ISO 11042-1

附属書

C

JIS

に同じ。 IDT

附属書 D(参考) 
関連規格

関連規格。

ISO 11042-1

附属書

D

JIS

に同じ。 IDT

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考1.項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    −  IDT………………  技術的差異がない。

    −  MOD/変更………国際規格の規定内容を変更している。

2

.JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。


37

B 8043-1 : 2000

JIS B 8043

(ガスタービン−排気排出物)原案調査委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

田  中  英  穂

東京大学(名誉教授)

(主査)

青  木  千  明

日本内燃機関連合会

(幹事)

池  上  寿  和

三菱重工業株式会社原動機事業本部タービン技術部

(委員)

有  賀  一  郎

千葉工業大学工学部

井  口      泉

元防衛大学校

大  嶋  清  治

工業技術院標準部

内  山  芳  忠

工業技術院機械技術研究所エネルギー部

川  口      修

慶應義塾大学理工学部

田  丸      卓

科学技術庁航空宇宙技術研究所

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会技術部

平  岡  克  英

運輸省舶技術研究所機関動力部

本  間      清

工業技術院標準部

相  沢  善  吾

東京電力株式会社火力部

井  上  新  二

社団法人火力原子力発電技術協会調査局

浦  野  稔  之

東京電力株式会社火力部

鈴  木  教  太

電気事業連合会工務部

花  島      脩

石油連盟技術環境部(昭和シェル石油株式会社研究開発部)

深  田  智  久

財団法人電力中央研究所秘書室

保  科  幸  雄

社団法人日本内燃力発電設備協会技術部

三  賢  憲  治

東電設計株式会社火力本部

村  地  哲  寿

日揮株式会社プロジェクトシステム本部

加  藤      剛

日立造船株式会社技術研究所

河  田      修

株式会社富士電機ガスタービン研究所

塩  見      肇

株式会社東芝火力プラント技術部

鈴  木  章  夫

石川島播磨重工業株式会社陸舶ガスタービン事業部

巽      哲  男

川崎重工業株式会社汎用ガスタービン事業部

手  島  清  美

三井造船株式会社エネルギープラント事業部

西  原  昭  義

ヤンマーディーゼル株式会社特機事業本部開発部

毛  利  幸  雄

株式会社新潟鉄工所原動機事業部

安  田  耕  二

株式会社日立製作所火力事業部火力技術本部

吉  川  修  平

富士電機株式会社富士シーメンス・エネルギーシステム推進本部

龍      重  法

株式会社堀場製作所東京セールスオフィス

(関係者)

中  林  賢  司

工業技術院標準部

三  塚  隆  正

財団法人日本規格協会技術部

遠  井  充  子

株式会社東芝火力プラント技術部

(事務局)

丸  山  倉  平

日本内燃機関連合会

備考

○印は,分科会委員を兼ねる。