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B 8008-9

:2004

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本内燃機関連合会(JICEF)/財団法人日本

規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 8178-9:2000,Reciprocating internal

combustion engines

− Exhaust emission measurement − Part 9:Test cycles and test procedures for test-bed

measurement of exhaust gas smoke emissions from compression ignition engines operating under transient

conditions

を基礎として用いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS B 8008-9

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(規定)可変回転速度オフロード機関の試験サイクル

附属書 B(規定)一定回転速度オフロード機関の試験サイクル

附属書 C(参考)試験サイクルに関する注意点

附属書 D(参考)計算手順の例

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS B 8008

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS B 8008-1

第 1 部:ガス状排出物及び粒子状排出物の台上測定

JIS B 8008-2

第 2 部:ガス状排出物及び粒子状排出物の現地測定

JIS B 8008-3

第 3 部:定常状態における排気煙濃度の定義及び測定

JIS B 8008-4

第 4 部:各種用途の試験サイクル

JIS B 8008-5

第 5 部:試験燃料

JIS B 8008-6

第 6 部:試験報告

JIS B 8008-7

第 7 部:エンジンファミリの定義及び決定方法

JIS B 8008-8

第 8 部:エンジングループの定義及び決定方法

JIS B 8008-9

第 9 部:圧縮点火機関の過渡状態における排気煙濃度の台上測定での試験サイクル及び

試験方法


B 8008-9

:2004

目  次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

2

3.

  定義

2

3.1

  排気煙

2

3.2

  透過率

3

3.3

  不透過率

3

3.4

  光路長さ

3

3.5

  光吸収係数

3

3.6

  ベア・ランベルトの法則

3

3.7

  不透過率メータ

3

4.

  記号及び単位

5

5.

  試験条件

6

5.1

  大気試験条件

6

5.2

  出力

6

5.3

  機関吸気装置

6

5.4

  機関排気装置

6

5.5

  冷却装置

6

5.6

  潤滑油

7

5.7

  給気冷却式機関

7

5.8

  試験燃料温度

7

6.

  試験燃料

7

7.

  測定器及び精度

7

7.1

  全般

7

7.2

  動力計の仕様

7

7.3

  排気煙濃度の測定

8

7.4

  精度

9

8.

  不透過率メータの校正

9

8.1

  全般

9

8.2

  校正手順

9

9.

  試験

9

9.1

  測定機器の準備

9

9.2

  不透過率メータの校正

9

9.3

  試験サイクル

9

9.4

  有効光路長さ(L

A

の決定

9


B 8008-9

:2004  目次

(3)

ページ

10.

  データの評価及び計算

10

10.1

  データの評価

10

10.2

  ベッセルアルゴリズム

11

10.3

  大気条件の修正

13

10.4

  試験報告

13

11.

  排気煙濃度の測定

13

11.1

  全般

13

11.2

  全流形不透過率メータ

14

11.3

  分流形不透過率メータ

15

附属書 A(規定)可変回転速度オフロード機関の試験サイクル

17

附属書 B(規定)一定回転速度オフロード機関の試験サイクル

23

附属書 C(参考)試験サイクルに関する注意点

27

附属書 D(参考)計算手順の例

28

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

38


B 8008-9

:2004

 

白      紙


日本工業規格

JIS

 B

8008-9

:2004

往復動内燃機関−排気排出物測定−第 9 部:

圧縮点火機関の過渡状態における排気煙濃度の

台上測定での試験サイクル及び試験方法

Reciprocating internal combustion engines

−Exhaust emission

measurement

−Part 9:Test cycles and test procedures for test-bed

measurement of exhaust gas smoke emissions from compression ignition

engines operating under transient conditions

序文  この規格は,2000 年に第 1 版として発行された ISO 8178-9,Reciprocating internal combustion engines

−Exhaust emission measurement−Part 9:Test cycles and test procedures for test-bed measurement of exhaust gas

smoke emissions from compression ignition engines operating under transient conditions

を翻訳し,技術的内容を

変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線及び側線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変

更の一覧表をその説明を付けて,

附属書 1(参考)に示す。

1.

適用範囲  この規格は,圧縮点火機関からの排気煙排出の評価を試験台上で行うための試験サイクル

及び測定方法について規定する。

過渡状態での排気煙濃度試験サイクルについては,排気煙濃度測定は,光消滅原理で作動するスモーク

メータを使って行う。この規格の目的は,排気煙濃度を測定し,かつ,解析するために用いる排気煙濃度

試験サイクル及び試験方法を定義することである。光消滅原理を使った排気煙濃度測定の仕様は,ISO 

11614

に規定されている。この規格の 1.11.に規定している試験手順及び測定技術は,用途にかかわらず

往復動内燃機関に適用できる。しかし,  ある特定の用途については,適切な試験サイクルが決まっていれ

ば,この規格だけを用いて評価できる。この規格の

附属書 及び附属書 は,それぞれの附属書の適用範

囲に掲げられた特定の用途だけに関連する試験サイクルを規定している。これらの附属書に規定した排気

煙濃度試験サイクルは,JIS B 8008-4 で規定された機関及び機械の分類を利用している。特定の分野のオ

フロード機関については,

“試験台上”よりもむしろ“現地”の排気煙濃度試験手順が必要である。追加の

要求規定(例えば,職業上の健康及び安全にかかわる規制)が適用される機械に用いられる機関には,追

加の試験条件及び特別な評価法を適用する場合がある。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 8178-9:2000

,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−Part

9:Test cycles and test procedures for test-bed measurement of exhaust gas smoke emissions from


2

B 8008-9

:2004

compression ignition engines operating under transient conditions (MOD)

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その

最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 8002-3

  往復動内燃機関−性能−第 3 部:測定

備考  ISO 3046-3:1989   Reciprocating internal combustion engines − Performance − Part 3: Test

measurements

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8008-1

  往復動内燃機関―排気排出物測定―第 1 部:ガス状排出物及び粒子状排出物の台上測定

備考  ISO 8178-1:1996,  Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 1 : Test-bed measurement of gaseous and particulate exhaust emissions

からの引用事項は,この

規格の該当事項と同等である。

JIS B 8008-4

  往復動内燃機関―排気排出物測定―第 4 部:各種用途の試験サイクル

備考  ISO 8178-4:1996,  Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 4 : Test cycles for different engine applications

が,この規格と一致している。

JIS B 8008-5

  往復動内燃機関―排気排出物測定―第 5 部:試験燃料

備考  ISO 8178-5:1997,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 5 : Test fuels

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8008-6

  往復動内燃機関―排気排出物測定―第 6 部:試験報告

備考  ISO 8178-6:2000,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 6 : Report of measuring results and test

が,この規格と一致している。

JIS B 8008-7

  往復動内燃機関―排気排出物測定―第 7 部:エンジンファミリの定義及び決定方法

備考  ISO 8178-7:1996,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 7 : Engine family determination

が,この規格と一致している。

JIS B 8008-8

  往復動内燃機関―排気排出物測定−第 8 部:エンジングループの定義及び決定方法

備考  ISO 8178-8:1996,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 8: Engine group determination

が,この規格と一致している。

JIS B 8009-1

  往復動内燃機関駆動発電装置―第 1 部:用途,定格及び性能

備考  ISO 8528-1:1993,Reciprocating internal combustion engine driven alternating current generating

sets

−Part 1 : Application,ratings and performance からの引用事項は,この規格の該当事項と同

等である。

ISO 11614:1999

, Reciprocating internal combustion compression-ignition engines − Apparatus for

measurement of the opacity and for determination of the light absorption coefficient of exhaust gas

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

3.1

排気煙  (exhaust gas smoke)  燃焼又は熱分解の結果,ガス中に浮遊する,目視できる固体及び/又

は液体の微粒子。

備考  黒煙(すす)は,主としてカーボン微粒子からなる。青煙は,通常,燃料又は潤滑油の不完全

燃焼の結果としての粒子である。白煙は,通常,水蒸気及び/又は液体燃料である。黄煙は,


3

B 8008-9

:2004

NO

2

に起因する。

3.2

透過率  τ  (transmittance)  光源からの光が,排気煙を通過したとき,測定者又は測定器の受光部

に到達する割合(%)

3.3

不透過率  N    (opacity)  光源からの光が,排気煙を通過したとき,測定者又は測定器の受光部へ

の到達を妨げられた割合(%)

備考  = 100 –τ で求める。

3.4

光路長さ  (optical path length)

3.4.1

有効光路長さ  L

A

  (effective optical path length)

  不透過率メータの光源と受光部との間の排気煙

で光が妨げられた長さ(m)。必要に応じて排気煙濃度のこう配及びへり(周辺)効果による非一様性に対し

て修正される。

備考  光源から受光部までの全光路長さのうち,排気煙が光を妨げない部分は,有効光路長さに含ま

ない。

3.4.2

標準有効光路長さ    L

AS

 (standard effective optical path length)

  測定された不透過率の値を比較す

るための基準長さ(m)。

備考  L

AS

の値は,10.1.4 を参照のこと。

3.5

光吸収係数  k (light absorption coefficient)    排気煙及び排気煙を含んだガスのサンプルが,光を妨

げる能力を定量化する基本的係数。

備考  一般的に光吸収係数は,メートルの逆数で表す。光吸収係数は,単位排気体積中の排気煙粒子

数,排気煙粒子の粒径分布及び粒子の光吸収・散乱特性の関数である。青煙,白煙,黄煙又は

灰がないとき,すべてのディーゼル排気のサンプルでは,粒径分布と光吸収・散乱特性とは同

様であり,光吸収係数は基本的に排気煙の粒子密度の関数である。

3.6

ベア・ランベルトの法則  (Beer-Lambert law)    光吸収係数(k),不透過率(N)又は透過率(τ),及び有

効光路長さ(L

A

)

の間の物理的な関係を表す法則。

備考  光吸収係数(k)は直接には測定できないので,不透過率(N)又は透過率(τ),及び有効光路長さ(L

A

)

が既知の場合には,光吸収係数(k)を計算するためにベア・ランベルトの法則を用いる。

÷

ø

ö

ç

è

æ

=

100

ln

1

A

τ

L

k

    (1)

÷

ø

ö

ç

è

æ −

=

100

1

ln

1

A

N

L

k

     (2)

3.7

不透過率メータ  (opacimeter)  光学的方法による透過率を使用した排気煙濃度を測定する装置。

3.7.1

全流形不透過率メータ  (full-flow opacimeter)  排気の全流が測定室を通過する不透過率メータ。

3.7.1.1

全流形エンドオブライン不透過率メータ  (full-flow end-of-line opacimeter)  排気管端に取り付

けられ,排気全量の不透過率を測定する装置。

備考  この形式の不透過率メータの光源と受光部とは,排気を挟んで対向し,排気管の開放端に設置

する。この形式の不透過率メータを適用する場合には,有効光路長さは,排気管の形状及び排

気管端とメータとの距離によって決定される。


4

B 8008-9

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3.7.1.2

全流形インライン不透過率メータ  (full-flow in-line opacimeter)  排気管内において,排気全量の

不透過率を測定する装置。

備考  この形式の不透過率メータの光源及び受光部は,排気管の外壁に対向する位置に設置される。

この形式の不透過率メータの場合には,有効光路長さはその測定装置によって決まる。

3.7.2

分流形不透過率メータ  (partial-flow opacimeter)  全排気流れの代表的な一部をサンプルとして

不透過率を測定する装置。サンプルは,測定室内を通る。

備考  この形式の不透過率メータの場合には,有効光路長さはその測定装置によって決まる。

3.7.3

不透過率メータの応答時間  (opacimeter response time)

3.7.3.1

不透過率メータの物理的応答時間  t

p

    (opacimeter physical response time)    測定されるガス

の光吸収係数が 0.01 秒未満で変化させられる場合に,信号処理前の k-信号が全偏差の 10  %及び 90  %に

達する時間の差。

備考  分流形不透過率メータの物理的応答時間は,サンプリングプローブ及びトランスファーチュー

ブによって定義される。物理的応答時間に関するその他の情報は,ISO 11614 の 8.2.1 及び 11.7.2

に規定されている。

3.7.3.2

不透過率メータの電気的応答時間  t

e

  (opacimeter electrical response time)  光源が 0.01 秒未満

で妨害されるか又は完全に消灯される場合に,

装置の出力信号又は表示がフルスケールの 10  %及び 90  %

に達する時間の差。

備考  電気的応答時間に関するその他の情報は,ISO 11614 の 8.2.3 による。


5

B 8008-9

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4.

記号及び単位  この規格で用いる記号及び単位は,表 による。

  1  記号及び単位

記号

意味

単位

ベッセル関数の定数

ベッセル関数の定数

ベッセル関数の定数

ベッセル定数

f

a

 

大気条件係数

f

c

 

ベッセルフィルタの遮断周波数

s

-1

光吸収係数

m

-1

k

corr

 

周囲条件を補正した光吸収係数

m

-1

k

obs

 

観測された光吸収係数

m

-1

ベッセル定数

K

s

 

排気煙大気補正係数

L

A

 

有効光路長さ

m

L

AS

 

標準有効光路長さ

m

不透過率

N

A

 

有効光路長さにおける不透過率

N

AS

 

標準有効光路長さにおける不透過率

p

me

 

正味平均有効圧力

kPa

p

s

 

乾き状態の大気圧力

kPa

機関出力

kW

S

i

 

排気煙濃度の瞬時値

m

-1

又は%

t

Aver

 

全応答時間

s

t

e

 

不透過率メータの電気的応答時間

s

t

F

 

ベッセル関数のフィルタ応答時間

s

t

p

 

不透過率メータの物理的応答時間

s

Δ

データのサンプリング間隔(= 1 /サンプリング周波数)

s

T

a

機関の吸入空気温度

K

要求された全応答時間

s

Y

i

 

ベッセル平均排気煙濃度

m

-1

又は%

ρ

 

乾き状態の空気密度

kg/m

3

τ

 

排気煙の透過率

Ω

 

ベッセル定数


6

B 8008-9

:2004

5.

試験条件

5.1

大気試験条件

5.1.1

試験条件の変数  機関の吸入空気温度 T

a

(K)

及び乾き状態の大気圧力 p

s

(kPa)

を測定し,実験室の

大気条件係数 f

a

を次の式によって求める。無過給又は機械過給圧縮点火機関及びウエィストゲート付き圧

縮点火機関では,

7

.

0

a

s

a

298

99

÷

ø

ö

ç

è

æ

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

T

p

f

 (3)

備考  この式は,試験サイクルでウエィストゲートが作動している場合に使用する。試験サイクルで

ウエィストゲートが作動していない場合には,冷却方式によって,式(4)又は式(5)を用いる。

給気冷却器なし又は空冷式給気冷却器付きターボ過給機関では,

2

.

1

a

7

.

0

s

a

298

99

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

T

p

f

  (4)

液冷式給気冷却器付きターボ過給機関では,

7

.

0

a

7

.

0

s

a

298

99

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

T

p

f

  (5)

5.1.2

試験の妥当性  試験を妥当と認めるには,係数 f

a

が次の条件を満足することが望ましい。

07

.

1

93

.

0

a

≤ f

 (6)

備考  試験は,f

a

が 0.96∼1.06 の間で実施されることを推奨する。

追加基準を 7.3.2.3 及び A.3.2.2 に示す。

5.2

出力  機関の駆動で機関の運転に直接必要のない補機は,試験時には取り外す。このような補機の

一例を次に示す。

−  制動用空気圧縮機

−  パワーステアリング用ポンプ

−  空調用圧縮機

−  油圧機器のポンプ

詳細は,JIS B 8008-1 の 3.8 及び JIS B 8008-1 

表 B.1 による。

5.3

機関吸気装置  機関の各用途の中で,最大の空気流量となる運転条件で,製造業者が清浄なエアク

リーナに定めた上限値の±10  %の吸気抵抗を与える吸気装置を供試機関に装着する。

5.4

機関排気装置  機関の各用途の中で,製造業者が定めた最大定格出力となる運転条件で,製造業者

の定めた上限値の±10  %の排気抵抗を与える排気装置を供試機関に装着する。マフラは,排気煙濃度測定

を妨げる排気脈動を減少させる傾向にあるため,試験に用いてもよい。さらに,マフラを使用することで,

台上排気煙濃度測定と現地での排気煙濃度測定とのより良い相関性を得ることができる。

マフラの形状

(例

えば,容積など)は,供試機関が実際に使用する状態に近いものであることが望ましい。

5.5

冷却装置  機関の冷却装置は,機関が製造業者の定めた正常な運転温度を十分に維持できる能力を

もつものとする。


7

B 8008-9

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5.6

潤滑油  試験に使用する潤滑油は,その仕様を記録し,試験の結果とともに提出する。

5.7

給気冷却式機関  冷却媒体の温度及び給気温度を記録する。

冷却装置は,製造業者の定めた機関の回転速度及び負荷で調整する。製造業者の定めた基準値に対し,

給気温度は,±4 K(4  ℃)

,冷却装置の圧力損失は,±2 kPa に調整する。

5.8

試験燃料温度  試験燃料温度は,製造業者の推奨値による。製造業者が温度を定めていない場合に

は,311 K(37.8  ℃)±5 K(5  ℃)とする。重質燃料を使用する場合を除き,製造業者の定める温度は,

316 K

(42.8  ℃)を超えてはならない。燃料温度は,燃料噴射ポンプの入口又は製造業者の定める位置で

測定し,測定位置を記録する。

6.

試験燃料  燃料の特性は,機関排気煙濃度に影響を与えるので,試験に使用する燃料の特性の測定記

録は,試験結果とともに試験報告書に付記する。JIS B 8008-5 に標準燃料として規定された燃料を用いる

場合には,標準コード及び燃料分析結果を用意する。他の燃料の場合に記録すべき特性は,JIS B 8008-5

のデータシートに記載された項目とする。

燃料の選定は,試験目的による。関係者の合意がある場合を除き,

表 に従って選定する。適切な燃料

が入手できない場合には,標準燃料になるべく近い特性の燃料を用いてもよい。

  2  試験燃料の選定

試験の目的

関係者

燃料の選定

型式認定(認証)

1

.認定機関

2

.製造業者又は供給者

規定されている場合は標準燃料

規定されていない場合は市販燃料

受入れ試験

1

.製造業者又は供給者

2

.使用者又は検査官

製造業者が指定する市販燃料(

1

)

研究開発

次の一つ以上: 
製造業者,研究機関,燃料供給者,潤滑油

供給者など

試験の目的に適合する燃料

注(

1

)

使用者及び検査官は,市販燃料で実施した試験が標準燃料を用いた場合に指定された排出物限界値に必
ずしも適合しないことを承知しておく必要がある。受入れ試験で使用する燃料は,機関製造業者が技術
資料で認めている燃料特性範囲であることが望ましい。 

7.

測定器及び精度

7.1

全般  7.2 及び 7.3 に示す測定器を動力計を用いた機関の排気煙濃度試験に使用する。排気煙濃度試

験を行うために必要な測定器に要求される精度は,7.4 に示す。ただし,圧力,温度などの一般的な測定器

の詳細は含まない。

7.2

動力計の仕様  附属書 及び附属書 に規定する試験サイクルを実施するために適した特性をもつ

エンジン動力計を使用する。試験サイクルの直線性要求は,電気動力計を使って実施する試験だけに適用

する  。トルク及び回転速度測定のための測定器の精度は,

附属書 及び附属書 に規定する試験サイク

ルを実施するために要求されるものを示す。回転速度及びトルクは,少なくとも 1 Hz の周波数で採取する。

測定器の精度は,

表 で規定する許容値を超えてはならない。これらの要求を満たすエンジン駆動機器を,

動力計の代わりに使用してもよい。


8

B 8008-9

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  3  機関関連項目に対する測定器の許容差

項目

許容差

(機関最大値に対する許容であり

JIS B 8002-3

による。

校正間隔

回転速度

±2  %

3

か月

トルク

±2  %又は±5 Nm

いずれかの大きいほう

3

か月

出力

±3  %

適用しない

7.3

排気煙濃度の測定

7.3.1

全般  過渡状態での排気煙濃度試験は,不透過率メータタイプのスモークメータを使って行われな

ければならない。インライン全流形不透過率メータ,エンドオブライン全流形不透過率メータ及び分流形

不透過率メータの,三つの異なるタイプの不透過率メータが認められている。この三つのタイプの不透過

率メータに対する仕様は,7.3.2.1 による。過渡状態での試験に対する温度修正は確立されていないため,

この規格では排気煙濃度の測定結果の温度修正を規定しない。

7.3.2

不透過率メータの仕様

7.3.2.1

全般  排気煙濃度試験は,三つの機能を含む排気煙濃度の測定及びデータ処理システムを使用す

る。これらは,一つの構成要素に組み込まれるか,又は相互接続する構成要素のシステムとして提供され

る。三つの機能は,次による。

−  7.3.2.27.3.2.8 の仕様を満たしている全流形又は分流形不透過率メータ。不透過率メータの詳細仕様

は,11.並びに ISO 11614 の 及び による。

−  10.210.3 及び

附属書 で規定する機能を実施することができるデータ処理装置。

附属書 及び附属書 で規定する排気煙濃度を,記録及び出力するプリンタ及び/又は電子記憶媒体。

7.3.2.2

直線性  直線性は,不透過率メータによって測定された値及び校正器の標準値との差として定義

される。直線性は,不透過率 2  %を超えてはならない。

7.3.2.3

ゼロドリフト  試験の全時間又は 1 時間のいずれか短いほうのゼロドリフトは,不透過率 1  %を

超えてはならない。

7.3.2.4

不透過率メータの表示及びレンジ  不透過率及び光吸収係数の両方の表示に対して,不透過率メ

ータは,

試験している機関の排気煙濃度を正確に測定する測定レンジをもたなければならない。

分解能は,

少なくともフルスケールの 0.1  %とする。選択された光路長さは,校正,測定及び計算における誤差を最

小にするために,測定される排気煙濃度に対して適切でなければならない。

7.3.2.5

測定器の応答時間  不透過率メータの物理的応答時間は,0.2 秒を超えてはならない。また,不

透過率メータの電気的応答時間は,0.05 秒を超えてはならない。

7.3.2.6

分流形不透過率メータに対する採取要求事項  採取要求事項は,11.3 による。

7.3.2.7

光源  光源は,11.2 及び 11.3 による。

7.3.2.8

中間濃度フィルタ  不透過率メータの校正及び点検に使用するすべての中間濃度フィルタは,不

透過率±1  %の精度をもつものとする。フィルタの公称値は,国家標準又は国際標準に基づく方法を用い

て,少なくとも毎年検査を行う。

備考  中間濃度フィルタは,精密装置であり,使用中に容易に損傷する可能性がある。取扱いは最小

限にし,フィルタを汚したり,きずをつけたりしないよう注意する。


9

B 8008-9

:2004

7.4

精度  すべての測定器の校正は,国家標準又は国際標準に対してトレーサビリティがあり,表 

満たさなければならない。

8.

不透過率メータの校正

8.1

全般  不透過率メータは,必要に応じた頻度で校正するものとする。使用する校正方法は,8.2 によ

る。

8.2

校正手順

8.2.1

暖機時間  不透過率メータは,製造業者の推奨する方法に従って暖機し安定させる。不透過率メー

タに光学機器のすすによる汚れを防ぐパージエア装置を備えている場合には,この装置も製造業者の推奨

する方法に従って起動し,調整する。

8.2.2

直線性応答の確認  不透過率表示モードで,光線の妨害物なしの状態で,表示を不透過率 0

±

1

に調整する。不透過率メータの受光部に届くすべての光を遮り,表示を不透過率(100

±

1

%)に調整する。

不透過率メータの直線性は,製造業者の推奨する方法に従って定期的に検査する。7.3.2.8 の規定を満たす

不透過率 30  %と不透過率 60  %との間の中間濃度フィルタを不透過率メータに組み込み,その値を記録す

る。

測定器の不透過率の表示と中間濃度フィルタの公称値との差が不透過率で±2  %でなければならない。

この値を超えている場合には,どのような非直線性でも,試験の前に修正する。

9.

試験

9.1

測定機器の準備  不透過率メータ及び採取プローブ(該当する場合)は,マフラ又は各種後処理装

置がある場合には,それらの後に取り付ける。取付けは,機器製造業者の推奨する取付け手順による。さ

らに,これらは ISO 11614 の 10 のデータと機器における要求事項の内容に合わせ調整することが要求され

る。

9.2

不透過率メータの校正  ゼロ及びフルスケールの検査の前に,機器製造業者の推奨する方法に従っ

て不透過率メータを暖機し安定させる。不透過率メータに光学機器のすすによる汚れを防ぐパージエア装

置を装着している場合には,この装置も機器製造業者の推奨する方法に従って起動し,調整する。ゼロ及

びフルスケールの検査は,不透過率表示モードで行い,不透過率 0  %及び不透過率 100  %の 2 点で行う。

これによって,表示モードを試験に用いる場合にも,光吸収係数は,測定された不透過率及び不透過率

メータの製造業者の示す  L

A

を基に,正確に計算できる。

不透過率メータの光路を全く遮らない状態にして,表示値を不透過率(0±1)%に調整する。受光部に

光が全く到達しないようにして,表示値を不透過率(100±1)%に調整する。

9.3

試験サイクル  供試機関は,附属書 の記載事項を考慮するとともに,附属書 及び附属書 に規

定する試験サイクルで測定する。

9.4

有効光路長さ(L

A

の決定  光源から受光部までの全光路長さのうち,排気煙が光を妨げない部分

は,有効光路長さに含まない。もし,スモークメータの光線が排気管出口に十分接近した位置(0.07 m 以

内)にあるならば,スモークメータを通る排気煙の断面形状は,本質的にスモークメータの光線の方向に

沿う排気管出口形状と同じものとする。一般に,この長さは,排気管出口を直接測定することで決められ

る。不透過率±2  %の精度で排気煙濃度の測定結果を得るには,L

A

の測定を±6  %にする(有効光路長さ

の誤差による不透過率の誤差は,不透過率が約 60  %のとき最大となり,これより低い不透過率,又は高

い不透過率では,有効光路長さの誤差はこれより大きくてもよい。

。最小の標準有効光路長さ(0.038 m)

としたときの±6  %は,0.002 m の精度と等しくなる。


10

B 8008-9

:2004

特に,現地での試験では,機械のテールパイプ出口に近寄り,直接測定することはしばしば困難である。

そのため,もし機関製造業者に異議がなければ,排気管径の 3 倍から最大 30 倍の長さの排気延長管を考慮

してもよい。その接続部の密封には,空気で排気が希釈されないようにする必要がある。

一般的なテールパイプの形状に関して,L

A

は,より容易に測定できる排気装置の外形寸法から十分正確

に決定することができる。

10.

データの評価及び計算

10.1

データの評価

10.1.1

一般事項  排気煙濃度測定は,20 Hz 以上のサンプリング周波数で行う。排気煙濃度は,不透過率

(N

A

)

又は光吸収係数(k)のいずれかの単位で表す。測定された排気煙濃度(透過率)は,それぞれのスモー

ク単位に変換し,

必要ならば,

不透過率メータの光路長さの差異による換算を行う

10.1.2

10.1.3

及び 10.1.4

参照)

。必要ならば,大気密度による濃度補正を光吸収係数にだけ適用する(10.3 参照)

。排気煙濃度は,

10.2

及び

附属書 に示すベッセルアルゴリズムによって処理をする。

サンプル管の長さは,排気煙濃度の出力波形に影響してはならない(11.3 参照)

。ただし,サンプル管の

長さが,排気煙濃度の出力波形に影響しなくても,スモークの発生時期と測定時期との間に時間差が生じ

ることがある。排気煙濃度出力波形の解析は,排気装置内の移送に伴う遅れ時間を考慮する。

排気煙濃度は,

附属書 によって計算する。

10.1.2

ベア・ランベルト(Beer-Lambert)の関係  ベア・ランベルトの法則は,式(7)に示すように透過

率,光吸収係数及び有効光路長さの関係を定義している。

A

100

kL

e

=

τ

 (7)

透過率及び不透過率の定義から,それらの変数の関係は,式

(8)

のように定義する。

= 100 –τ   (8)

(7)

及び式

(8)

から,次の関係が得られる。

ú

ú

ú

û

ù

ê

ê

ê

ë

é

÷

ø

ö

ç

è

æ −

×

=

A

AS

100

1

1

100

A

AS

L

L

N

N

  (9)

÷

ø

ö

ç

è

æ −

×

=

100

1

ln

1

A

A

N

L

k

  (10)

10.1.3

データ変換  測定された排気煙濃度から報告書に記載するのに適切な単位への変換は,

2

段階の過

程がある。すべての不透過率メータの基本測定単位は透過率であることから,すべての場合において,最

初に透過率

(τ)

から式

(8)

を用いて,測定時の有効光路長さでの不透過率

(N

A

)

に変換する。多くの不透過率メ

ータでこの過程は,内部で行われており,使用者には見えない。

2

番目の過程は,次に示すように,

N

A

から求める報告単位に変換する。

試験結果を不透過率の単位で報告するならば,式

(9)

は測定時の有効光路長さでの不透過率

(N

A

)

から標準

有効光路長さでの不透過率

(N

AS

)

に変換するために用いる。

備考

測定時と標準の有効光路長さが同一であれば,

N

AS

N

A

と等しくなり,この

2

番目の変換過程


11

B 8008-9

:2004

は,必要でなくなる。

もし,試験結果として光吸収係数を報告する場合には,式

(10)

を用いる。

10.1.4

有効光路長さの入力値  式

(10)

を用いるためには,測定時の有効光路長さ

(L

A

)

を使用する必要があ

る。式

(9)

を使用する場合の値は,

L

A

と標準有効光路長さ

L

AS

の両方を用いる。

全流形エンドオブライン不透過率メータの場合の

L

A

は,機関の排気管形状の関数とする。断面が円形で

直管の排気管の場合には,

L

A

は排気管の内径と等しい。

分流形(サンプリング)不透過率メータ及び全流形インライン不透過率メータの場合には,

L

A

は,測定

器の測定室及びパージエア装置の寸法の固定値とする。機器製造業者から提供される詳細な数値は,これ

らの不透過率メータを使用するときに,

L

A

の値として測定時に用いる。

排気煙濃度測定結果の変換を不透過率

2

%以内の精度で行うには,

0.002 m

以内の精度で

L

A

を求める。

不透過率の指示は,測定器の有効光路長さに依存する。限界値が不透過率で設定されていることから,

限界値が規定された標準有効光路長さ(管径)に変換する。排気煙濃度の有効な比較のために,不透過率

を,

表 に示す標準有効光路長さ

(L

AS

)

で報告する。

表 を適用するために,機関出力を測定する必要はない。機関出力は,機関銘板,機関取扱説明書,機

関の認証又は型式認定に使用した要目のいずれかの代表値を用いる。

機関出力が決まっていない場合には,

機関が不透過率で表す限界値に適合していることの評価をしてはならない。

  4  標準有効光路長さ

機関出力 
P(kW)

標準有効光路長さ

L

AS

(m)

                            P < 37 
                37

≦  P < 75

              75

≦  P < 130

            130

≦  P < 225

            225

≦  P < 450

                      P  ≧ 450

                        0.038

                        0.05

                        0.075

                        0.1

                        0.125

                        0.15

10.2

ベッセルアルゴリズム

10.2.1

全般  瞬時の排気煙濃度読み値の平均値を計算するためには,ベッセルアルゴリズムを用いる。こ

のアルゴリズムは,排気煙不透過率又は光吸収係数のいずれかの値に適用してもよい。排気煙濃度の不透

過率が

40

%未満の場合には,このアルゴリズムは,不透過率信号に適用しても無視できる誤差であり差

し支えない。このアルゴリズムは,二次のローパスフィルタを模擬しており,係数の決定に反復計算を必

要とする。これらの係数は,不透過率メータシステムの応答時間及びサンプリング周波数の関数である。

したがって,システム応答時間及び/又はサンプリング周波数が変われば,10.2.2 に規定する計算をやり

直さなければならない。

10.2.2

フィルタ応答時間及びベッセル定数の計算  要求されるベッセルフィルタ応答時間

(t

F

)

は,3.7.3 

規定する不透過率メータシステムの物理的応答時間,電気的応答時間,及び必要な総合的な応答時間

X

関数であり,式

(11)

で計算する。


12

B 8008-9

:2004

)

(

2

e

2

p

2

F

t

t

X

t

+

=

(11)

ここに,

t

p

物理的応答時間(秒)

t

e

電気的応答時間(秒)

t

p

及び

t

e

の両方が

X(

7.3.2.5

参照

)

より十分小さく,かつ,

t

p

及び

t

e

の両方が過渡試験の時間より十分小さ

い場合には,異なる不透過率メータを共通の応答時間に調整するために,式

(11)

を用いてもよい。

フィルタ遮断周波数

(f

c

)

を見積もるための計算は,

0.01

秒未満の

0

1

のステップ入力によって行う(

属書 参照)。応答時間は,このステップ関数に対して,ベッセル出力が

10

%に達した時

(t

10

)

から

90

に達した時

(t

90

)

までの時間と定義する。

f

c

は,

F

10

90

t

t

t

になるまで反復計算して,求めなければならな

い。

1

回目の反復計算の

f

c

は,式

(12)

によって計算する。

(

)

F

c

10 t

f

×

=

π

  (12)

ベッセル定数

E

及び

K

は,式

(13)

及び式

(14)

によって計算する。

2

3

1

1

D

D

E

×

+

×

×

+

=

  (13)

(

)

1

1

2

2

×

×

×

=

D

E

K

  (14)

ここに,

(

)

c

tan

1

1

034

618

.

0

f

∆t

∆t

D

×

×

=

=

=

π

サンプリングレート

ステップ入力

S

i

における

X

のベッセル平均応答は,

E

及び

K

の値を用いて式

(15)

によって計算する。

(

)

(

)

2

i

1

i

2

i

2

i

1

i

i

1

i

i

4

2

×

+

×

+

×

+

×

+

=

Y

Y

K

Y

S

S

S

E

Y

Y

  (15)

ここに,

0

1

0

1

i

2

i

i

1

i

2

i

=

=

=

=

=

Y

Y

S

S

S

t

10

及び

t

90

の時間は,補間する。

t

90

t

10

との時間の差を,その

f

c

のときの応答時間

t

F

と定義する。実際

の応答時間が,式

(16)

のように必要な応答時間の

1

%以内になるまで,反復計算を続ける。

(

)

F

F

10

90

01

.

0

t

t

t

t

  (16)

1

回目及び

2

回目の反復計算の計算例を

附属書 に示す。


13

B 8008-9

:2004

10.2.3

ベッセル平均した排気煙濃度の計算  適切なベッセルアルゴリズム定数

E

及び

K

は,10.2.2 によっ

て計算し,ベッセルアルゴリズムは,式

(15)

を用いて瞬時に起こっている排気煙濃度の出力波形に適用す

る。

ベッセルアルゴリズムは,再帰計算なので,アルゴリズムを開始させるために,初期入力値

S

i-1

及び

S

i-2

並びに初期出力値

Y

i-1

及び

Y

i-2

を必要とする。これらは

0

とみなしてもよい。

ベッセル平均した排気煙濃度の結果は,

附属書 に規定するような適切な排気煙濃度を計算するために

用いる。

10.3

大気条件の修正

10.3.1

全般  機関形式認定のために,大気条件係数

f

a

は,

0.98

1.02

の範囲になければならない(5.1.2 

照)

。排気煙濃度は,大気条件に大きく依存するので,

f

a

0.93

1.07

の範囲内であれば,式

(19)

によって

修正する。ただし,

0.98

1.02

の範囲では,修正してはならない。

備考

10.3.3

に規定する空気密度修正式は,評価した機関又は車両のサンプルにおける最適の公称感

度を反映したものである。式

(17)

及び式

(19)

によって予測される空気密度に対する感度より,機

関によっては感度が高い場合と低い場合とがある。これらを考慮して,この修正式を,空気密

度に対する感度が分からない特定の機関又は車両に適用する場合には,修正式は近似でしかな

いと考えられる。

10.3.2

標準状態  10.3.3 の修正係数は,吸気の乾き状態の空気密度から計算する。標準温度

298 K

24.8

℃)

標準圧力

99 kPa

における標準乾き空気密度は,

1.157 5 kg/m

3

5.1.1 参照)である。

10.3.3

大気密度による排気煙濃度修正  この修正は,光吸収係数

(k)

で表す排気煙濃度に適用する。この

修正は,

排気煙濃度の軌跡に直接適用するものではなく,

ベッセル平均したピーク排気煙濃度に適用する。

(10)

を用いて不透過率を光吸収係数

k

に変換し,光吸収係数を修正した後に不透過率に再変換してもよ

い。

126

.

30

259

.

48

952

.

19

1

2

s

+

=

ρ

ρ

K

  (17)

ここに,

a

3

s

287

10

T

p

×

×

=

ρ

  (18)

附属書 及び附属書 の排気煙濃度は,式(17)及び式(19)を用いて,光吸収係数の測定値から修正値に

修正する。

obs

s

corr

k

K

k

×

=

  (19)

10.4

試験報告  試験報告書は,JIS B 8008-6 で指定されるデータを含まなければならない。

11.

排気煙濃度の測定

11.1

全般  11.2 及び 11.3 並びに図 及び図 に,不透過率メータシステムの詳細を示す。同等の結果を

導き出すことができれば,必ずしも

図 及び図 の構成と一致させる必要はない。追加情報を得るために,

又はシステム及びその構成要素の機能を調整するために,計器類,バルブ,ソレノイド,ポンプ,スイッ

チなどの機器類を追加してもよい。

測定精度を維持するために必要がないと技術的に判断された構成部品は,取り外してもよい。


14

B 8008-9

:2004

測定の原理は,

測定対象である排気煙中に光を通過させたとき,受光部に到達した光と入射光との割合,

及び規定された光路長さで,媒体の光の不透過性を測定することである。

排気煙の測定装置は,三つの形式があり,それぞれ排気管の途中で測定する全流形インライン不透過率

メータ,排気管の終端で測定する全流形エンドオブライン不透過率メータ及び排気管からサンプルを採取

して測定する分流形不透過率メータである。

測定値から光吸収係数を決定するための光路長さは,機器製造業者によって提供される。

11.2

全流形不透過率メータ  全流形不透過率メータは,二つの形式とする。

全流形インライン不透過率メータは,排気管内において,排気全量の不透過率を測定する装置とする。

この形式の不透過率メータの場合には,有効光路長さは,不透過率メータの形状によって決まる。

全流形エンドオブライン不透過率メータは,排気管端に取り付け,排気全量の不透過率を測定する装置

である。この形式の不透過率メータの光源及び受光部は,排気を挟んで対向し,排気管の開放端に設置す

る。この形式の不透過率メータの場合には,有効光路長さは排気管の形状,及び排気管端とメータとの距

離によって決まる。

  1  全流形不透過率メータ

図 の構成要素は,次による。

EP

:排気管  インライン不透過率メータでは,排気管は測定位置前後,排気管径の 3 倍の範囲(測定領域)

で,直管とする。

もし測定領域の径が排気管径より大きい場合には,測定領域から上流に向って緩やかに縮小した管を推

奨する。エンドオブライン不透過率メータでは,排気管の終端 0.6 m の範囲では,円形断面で,かつ,エ

ルボ及び曲がりをなくし,終端の端面は直角に切断されているものとする。

不透過率メータは,排気流の中心に向けて排気管の終端から 25 mm±5 mm の位置に取り付ける。

OPL

:光路長さ  光路長さは,不透過率メータの光源と受光部との間の排気煙で光が妨げられた長さとす

る。また,必要に応じて,排気煙濃度のこう配及びへり(周辺)効果による非一様性に対して修正する。

光路長さは,

パージエア装置などのすす対策処置を考慮したうえで,

機器製造業者によって設定される。

光路長さが不明の場合には,ISO 11614 の 11.6.5 による。

光路長さを正しく決定するためには,最小 20 m/s の排気速度を必要とする。

LS

:光源  光源は,色温度 2 800 K∼3 250 K の範囲の白熱ランプ,又はスペクトルピーク 550 nm∼570 nm


15

B 8008-9

:2004

の範囲の緑色発光ダイオード(LED)とする。

光源は,機器製造業者の指定した,光路長さに影響しない方法で,すすに対する保護をする。

LD

:光検出器  光検出器は,光電セル又はフォトダイオードとする(必要であれば,フィルタを備える。)。

白熱光源の場合には,受光器は,人間の目の感応明所視曲線に類似したスペクト応答を備え,ピーク値が

550 nm

∼570 nm の範囲にあり,かつ,430 nm 未満及び 680 nm を超える範囲の応答の最大値が,ピーク値

の 4  %以下のものとする。

光検出器は,機器製造業者の指定した,光路長さに影響しない方法で,すすに対する保護をする。

CL

:コリメータレンズ(平行光レンズ)  出力光は,最大径 30 mm の平行光線とし,光線は,光軸に対

して 3°以内で平行とする。

T1

:温度センサ  試験中に排気温度を監視するためのものであり,設置は任意とする。

11.3

分流形不透過率メータ  分流形不透過率メータでは,排気を代表するサンプルを排気管から採取し,

搬送管を通り測定室へ送る。

この形式の不透過率メータの場合には,有効光路長さは不透過率メータの形状によっ決まる。10.2 に規

定する応答時間には,機器製造業者が設定した最小流量のものを適用する。

  2  分流形不透過率メータ

図 の構成要素は,次による。

EP

:排気管  排気管は,少なくとも,プローブ先端の上流側で直径の 6 倍,下流側で直径の 3 倍の範囲で

直管とする。

SP

:採取プローブ  採取プローブは,上流に向け排気管の中心付近に開口し,排気管壁とのすき間は最小

でも 5 mm とする。プローブ径は,排気を代表するサンプルを採取し,かつ,不透過率メータへの十分な

流入を得る径とする。

TT

:排気トランスファチューブ


16

B 8008-9

:2004

−  排気トランスファチューブは,可能な限り短くし,測定室入口での排気温度が 373 K±30 K(100  ℃±

30

℃)となるようにする。

−  管壁温度は,結露を防ぐため,排気の露点温度より十分高くする。

−  管の直径は,全長にわたって採取プローブの径と等しくする。

−  物理的応答時間(t

p

)

の一部である排気トランスファーチューブの応答時間は,

3.7.3

に従って決定する最

小流量における装置の物理的応答時間(t

p

)

が 0.05 秒未満となるものでなければならない。

−  排気煙濃度ピーク値に有意な影響を及ぼさないものとする。

FM

:流量監視装置  測定室への流量が正しいことを検出し監視する。最大及び最小流量は,機器製造業

者によって指定されるものとし,排気トランスファーチューブ(TT)の応答時間の規定及び光路長さの仕様

を満足するものとする。ポンプ(P)を使用する場合には,流量監視装置はポンプの近くに設置してもよい。

MC

:測定室  測定室の内部は,無反射又は同等の光学的環境を備えたものとする。拡散効果又は内部反

射による迷光の検出器への侵入を,最小にしなければならない。

測定室内の圧力と大気圧との差は,0.75 kPa 以内とする。設計上,これが不可能な場合には,不透過率

メータの読み値を大気圧での値に換算する。

測定室の壁面温度は,343 K(70 ℃)∼373 K(100 ℃)の範囲とし,壁面内の温度を±5 K(5 ℃)以内とす

る。ただし,排気の結露を防ぐため露点温度以上を保つこととする。

測定室は,温度測定のための適切な装置を備える。

OPL

:光路長さ  光路長さは,不透過率メータの光源と受光部との間の排気煙で光が妨げられた長さとす

る。濃度こう配及び周辺効果によって一定でないため,修正する必要がある。光路長さは,すすの対策方

法(例えば,パージエア)を考慮に入れて,機器製造業者から提出されるものとする。光路長さが入手で

きない場合には,ISO 11614 の 11.6.5 に従って光路長さを決める。

LS

:光源  光源は,2 800 K から 3 250 K の範囲内に色温度をもった白熱ランプ,又は 550 nm∼570 nm の

範囲にスペクトルピークをもった緑色発光ダイオードとする。

光源は,機器製造業者の指定した,光路長さに影響しない方法で,すすに対する保護をする。

LD

:光検出器  光検出器は,光電セル又はフォトダイオードとする(必要であれば,フィルタを備える。)。

白熱光源の場合には,受光器は,人間の目の感応明所視曲線に類似したスペクト応答を備え,ピーク値が

550 nm

∼570 nm の範囲にあり,かつ,430 nm 未満及び 680 nm を超える範囲の応答の最大値が,ピーク値

の 4  %以下のものとする。

光検出器は,機器製造業者の指定した,光路長さに影響しない方法で,すすに対する保護をする。

CL

:コリメータレンズ(平行光レンズ)  出力光は,最大 30 mm 径の平行光線とし,光線は,光軸に対

して 3゜以内で平行とする。

T1

:温度センサ  測定チャンバー入口の排気ガス温度をモニターするためのもので,設置は任意とする。

P

:サンプリングポンプ  必要であれば,サンプリングガスを測定チャンバーに導くためのサンプリング

ポンプを,チャンバーの下流に備える。


17

B 8008-9

:2004

附属書 A(規定)可変回転速度オフロード機関の試験サイクル

A.1

適用範囲  この附属書は,無負荷加速試験及び負荷加速試験の 2 種類の排気煙濃度試験サイクルに

ついて規定する。この試験サイクルは,JIS B 8008-4 の C1 サイクルに含まれる可変回転速度機関に適用す

る。過渡排気煙濃度試験サイクルは,定常状態における排気排出物測定を補足する位置付けにあり,また,

これらの二通りの測定によって,

幅広い運転条件下での排気排出物のコントロールが可能になる。さらに,

この過渡排気煙濃度試験は,機械に搭載された機関の排気排出物を特徴付ける手段並びに製造業者及び市

場双方において排気排出物を測定する手段を提供することを目的とする。

JIS B 8008-4

の試験サイクル C1 は,

“オフロード車両及びディーゼル駆動オフロード産業機械”に適用

する。

この附属書の適用範囲の対象となる試験サイクル C1 を適用する代表的な用途の例を,次に示す。ただ

し,このリストは,すべてを網羅していない。

−  削岩機,コンプレッサなど

−  ホイールローダ,ブルドーザ,クローラトラクタ,クローラローダなどを含む建設機械

−  トラック式ローダ,オフハイウェイトラック,油圧ショベルなど

−  農業機械(ロータリ耕運機など)

−  林業機械

−  農業用自走車(トラクタを含む。

−  荷役機械

−  フォークリフトトラック

−  道路補修機械(グレーダ,ローラ,アスファルトフィニッシャなど)

−  除雪機材

−  空港作業機

−  空港リフト

−  移動クレーン

この附属書で規定する過渡排気煙濃度試験は,ある大きさの機関では達成できない,又はある用途には

適切ではない加速度を含んでいる。したがって,この附属書の適用範囲は,定格出力 1 500 kW までの機関

に限定する。

1

気筒又は 2 気筒の機関は,この排気煙濃度試験サイクルで運転することは困難である。

さらに,1 気筒又は 2 気筒の機関の排気煙濃度測定では,ダンピングボリューム(マフラ)の使用なし

では,脈動が発生して信頼できる測定結果が得られない。受渡当事者間の合意によって,特殊な用途の測

定においては,特別な試験方法を用いてもよい。

A.2

用語の定義

A.2.1

無負荷加速試験  フライホイールを含む機関自身の慣性に逆らって,機関をローアイドルからハイ

アイドルまで急加速する試験。


18

B 8008-9

:2004

A.2.2

無負荷加速時間(FAT)  無負荷加速試験において,ローアイドル回転速度の 5  %を超える回転速度

から定格回転速度の 95  %の回転速度に達する時間(秒)

。この時間は,負荷加速試験の基準時間として用

いる。

A.2.3

無負荷加速排気煙濃度(FASFree Acceleration Smoke)  A.3.2.1 e)による単独の無負荷加速試験及

び A.3.2.1 e)の 3 回の無負荷加速試験によって得られる 1 秒ベッセル平均排気煙濃度の最大値。

A.2.4

負荷加速試験  負荷加速モード,定格回転速度,全負荷モード及びラグモード(Lug Mode)からなる

明確に定義されたサイクルを通して機関を運転する試験。

備考 FAT の 3 倍,  6 倍及び 9 倍の異なった 3 種類の負荷加速時間が用いられる。これらの加速モー

ドによる負荷加速試験を,それぞれ 3×FAT,6×FAT 及び 9×FAT という。

参考  ラグモードとは,回転速度レバーを全開に維持したまま,動力計で機関出力以上の負荷を与え

て,徐々に回転速度を低下させていくモードである。

A.2.5

ピーク排気煙濃度(PSVPeak Smoke Value)  負荷加速試験の 3 種類の加速モードにおいて,それ

ぞれのモードで得られる 1 秒ベッセル平均排気煙濃度の最大値。3×FAT,6×FAT 及び 9×FAT の加速モー

ドのそれぞれにおいて,三つのピーク排気煙濃度(PSV)がある。

A.2.6

ラグ排気煙濃度(LSVLug Smoke Value)  負荷加速試験のラグモード及び三つの単独値の平均を

通して得られる 1 秒ベッセル平均排気煙濃度の最大値。

備考  3×FAT,6×FAT 及び 9×FAT の三つのラグモード(三つの負荷加速試験の終わりの部分)は同

一であり,測定結果は似たような結果となる。

A.2.7

中間回転速度  JIS B 8008-4 の 3.6 に定義される,負荷加速試験におけるラグモードの最終点。

A.3

試験サイクル  試験サイクルは,無負荷加速時間から無負荷加速時間の 9 倍までの加速時間を用い

る。これによって,排気煙濃度試験に,機械に搭載された機関が無負荷加速を行うときに生じる代表的な

無負荷加速が含まれることになる。また,機械が作業中に生じる負荷加速を代表する負荷加速度を含むこ

とになる。

多くの急加速時間を採用することは,多岐にわたる運転状態での排気煙濃度を提供することであり,JIS 

B 8008-7

及び JIS B 8008-8 に示されるファミリ又はグループ試験の概念を用いることを容易にする。特定

の機関及び用途において,異なった急加速時間がより適切な場合には,受渡当事者間の合意によって採用

してもよい。

A.3.1

機関の準備運転  製造業者の推奨に従って,機関の状態を安定させるために定格出力で暖機運転を

行う。

備考  慣らし運転段階は,直前に行われた試験で排気系統の中に沈積した物質が実際の測定に影響す

ることを防止するものでもある。

A.3.2

無負荷加速試験

A.3.2.1

一般  無負荷加速試験は,この附属書で規定される機関の試験サイクルにおいて最初に実施する。

無負荷加速試験は,A.3.1 に規定する準備運転後に速やかに実施する。

無負荷加速試験は,機関自身の内部慣性及び機関に取り付けられたフライホイールの慣性に逆らって,

ローアイドルからハイアイドルまで加速する試験である。

供試機関には,フライホイールのほかに負荷質量として作用する回転補機を装備しなければならない。

この負荷質量は,当該試験条件の中でも最も低い慣性質量とする。

これは,実際に起こり得る代表的に最も早い無負荷加速時間(FAT)の値を提供し,幅広い条件範囲におい


19

B 8008-9

:2004

て適切な排気煙濃度が得られる。

無負荷加速試験は,機関と動力計とを切り離して実施する。

備考  機関に装着されて回転するクラッチの慣性が機関全体の慣性に対して 25  %を超えない条件に

おいて,機関と動力計とを切り離すための手段としてクラッチを使用してもよい。

動力計の慣性がゼロと近似される場合には,機関と動力計とを接続したままでもよい。

受渡当事者間の合意がある場合には,機関と動力計とを接続したままでもよい。

無負荷加速試験の試験方法を

附属書 図 に示す。

附属書   1  無負荷加速試験

a

)

機関をローアイドルにおいて,15 秒±5 秒間運転し安定させる。

b

)

回転速度調整レバーを機関の回転速度がハイアイドルに達する位置まで素早く動かし,保持する。

c

)

機関の回転速度がローアイドルになるように,回転速度調整レバーを元の位置に戻す。

d

)

排気システムの清掃のために,予行運転としてこの操作を更に 2 回繰り返す。

e

) 3

回の予行運転の後,この操作を A.3.2.2 に規定する試験の妥当性判定基準に適合した運転が 3 回連続

してできるまで実施する。

A.3.2.2

無負荷加速試験の試験の妥当性判定基準  無負荷加速試験の結果は,次に示す試験サイクル判定

基準に適合した場合において有効である。

3

回の連続する 1 秒ベッセル平均排気煙濃度における最大と最小との差は,不透過率 5  %を超えてはな


20

B 8008-9

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らない。

妥当性判定基準は,このほかに 5.1.2 及び 7.3.2.3 がある。

A.3.2.3

無負荷加速時間の確定  無負荷加速時間(FAT)は,負荷加速時間(A.3.4.2)の基準となる。A.3.2.1 e)

でのそれぞれの無負荷加速時間は,ローアイドル回転速度より 5  %高い回転速度から定格回転速度の

95

%の回転速度に達する時間とする。無負荷加速時間(FAT)は,A.3.2.1 e)での 3 回の無負荷加速時間の平

均値とする。

A.3.3

機関の準備運転  機関を動力計と再接続する。機関を,製造業者の推奨に従って,機関の状態を安

定させるため定格出力で暖機運転を行う。

備考  準備運転段階は,直前に行われた試験で排気系統の中に沈積した物質が実際の測定に影響する

ことを防止するものでもある。

A.3.4

負荷加速試験

A.3.4.1

一般  次の試験サイクルは,負荷加速試験で,A.3.4.3 に規定する順序で実施する。負荷加速試験

は,準備運転後に速やかに実施する。その順序を

附属書 図 に示す。

A.3.4.2

負荷加速試験加速時間  負荷加速試験での加速時間は,A.3.2.3 で確定した無負荷急加速時間の倍

数を取る。すなわち,負荷加速試験での加速時間は,FAT の 3 倍,  6 倍及び 9 倍を使用する。これらの加

速時間は,ローアイドル回転速度より 5  %高い回転速度から定格回転速度の 95  %の回転速度に達する時

間とする。また,FAT の 3 倍,6 倍及び 9 倍の数値は,近い秒数に丸めた数値でもよい。

附属書   2  負荷加速試験


21

B 8008-9

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A.3.4.3

負荷加速試験要領  負荷加速試験は,試験結果の再現性を増すために,予行サイクルから試験を

始める。予行サイクル後に出力を変えて,3 回の負荷時加速サイクルを行う。負荷加速サイクル後に全負

荷定格回転速度で安定運転を行い,そのあとに機関をラグダウンさせる。a)∼d)の 2)の直線性は,電気動

力計の操作だけで行い,排気煙濃度が低くなるような制御方法は避ける。さらに,モータリングでの運転

も行わない。負荷加速試験の方法は,次による。

a

)

予行サイクル

1

)

機関回転速度が,ローアイドルとなるように回転速度調整レバーを戻し,40 秒±5 秒間保持する。

2

)

回転速度調整レバーをローアイドル位置から全開位置に速やかに動かし保持する。機関は,ローア

イドル回転速度より 5  %高い回転速度から定格回転速度の 95  %回転速度まで FAT の 3 倍の時間で

加速させる。ローアイドル回転速度より 5  %高い回転速度から定格回転速度の 95  %の回転速度に

達する時間に対する機関回転速度の上昇は,±100 min

-1

又は定格回転速度の±5  %のいずれか大き

い値以下で直線性を保持する。

3

)

機関を定格回転速度及び全負荷出力に安定させるため,機関が,定格回転速度の 95  %回転速度に

達してから,20 秒以内に動力計の荷重を全負荷出力に保持する。

4

)

定格回転速度及び全負荷出力を 60 秒±5 秒間保持する。

5

)

回転速度調整レバーを全開に維持したまま,定格回転速度から中間回転速度まで,動力計を調整し

て回転速度を低下(ラグダウン)させる。回転速度の下がりはじめ(ラグダウン開始)から中間回

転速度に到達するまでの時間は 30±3 秒間とし,その間の回転速度の変化率は一定とする。

6

)

中間回転速度に達してから 5 秒間以内に回転速度調整レバーをローアイドル位置に戻し,機関をロ

ーアイドル回転速度に戻す。

b

)  3

×FAT 負荷加速  1)  ∼6)の手順を繰り返す。

c

)

6

×FAT 負荷加速  2)  の加速時間を FAT の 6 倍に置き換えて 1)∼6)を繰り返す。

d

)  9

×FAT 負荷加速  2)  の加速時間を FAT の 9 倍に置き換えて 1)∼6)を繰り返す。

加速時間が 0.5 秒間以内を除き,機関回転速度,加速時間及び A.3.4.3 に規定する直線性基準を満たすま

で,1)∼6)のステップを繰り返す。

A.3.4.4

負荷加速試験要領(代替手順)  A3.4.3 に規定した四つの試験の代わりに,3 回の“2 回繰返し”

試験で行う負荷加速試験を実施してもよい。この場合,電子制御動力計を使用しなくても試験が行えるよ

うに慣性質量を変えてもよい。試験は,A3.4.3 の 1)∼6)の手順を 2 回繰り返すことで実施する。

最初の試験では 2)の負荷加速時間は FAT の 3 倍で行う。2 回目の試験のとき,2)の負荷加速時間は,FAT

の 6 倍で行う。3 回目の試験のとき,2)の負荷加速時間は,FAT の 9 倍で行う。それぞれの回の試験では 2

回目の試験結果を公式記録として使用する。

A.4

試験結果の解析

A.4.1

一般  無負荷加速試験及び負荷加速試験の試験結果の解析方法を規定する。この試験で使用する不

透過率メータの多くは,本体の 10.2 で規定しているアルゴリズムに基づき,X=0.5 秒のベッセル平均排気

煙濃度を出力する。また,これらの不透過率メータに対しては,本体の 10.2.2 の式(11)で使用する(t

p

2

t

e

2

値を 0.25  とし,X=1.0 秒の排気煙濃度を求める信号処理が必要である。信号処理前の排気煙濃度を解析

するには,0.5 秒のベッセルアルゴリズムによって既に信号処理されているものではなく,不透過率メータ

を代表する(t

p

2

t

e

2

)値を用いるのがよい。排気煙濃度は,本体の 10.3 に規定する大気条件補正を行い,

これを記録する。


22

B 8008-9

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A.4.2

ピーク排気煙濃度(PSV

F

PSV

3

PSV

6

PSV

9

)

  PSV 値は,無負荷加速ピーク排気煙濃度(PSV

F

及び個々の 3 種の負荷加速ピーク排気煙濃度(PSV

3

,PSV

6

,PSV

9

)

によって計算する。これらの値は,加速

状態で生じる 1 秒ベッセル平均排気煙濃度の最大値である。解析する排気煙濃度データが,  加速期間に確

実に対応するよう注意する(本体の 10.1.1 参照)

。無負荷加速状態は,A.3.2.1 の b)をいう。FAT の 3 倍,6

倍及び 9 倍の加速時間の負荷加速状態は,A.3.4.3(又は A.3.4.4 の代替サイクル)の b),c)及び d)の手順

2

)

をいう。

ベッセル平均値の計算方法は,本体の 10.2 による。ピーク排気煙濃度を求めるための式(11)での X 値は

1

秒とする。

A.4.3

ラグ排気煙濃度(LSV)  ラグダウン状態の排気煙濃度 LSV は,三つの負荷加速試験結果(PSV

3

PSV

6

及び PSV

9

)

によって計算する。これらの値は,ラグダウン状態の間で生じる 1 秒ベッセル平均排気煙濃度

の最大値となる。解析する排気煙濃度データが,ラグダウン期間に確実に対応するよう注意する(10.1.1

参照)

。ラグダウン状態は,A.3.4.3(又は A.3.4.4 の代替サイクル)の b) c)及び d)の手順 5)とする。

ベッセル平均値の計算方法は本体の 10.2 による。式(11)での の値は,1 秒としてラグ排気煙濃度を求

める。

ラグ排気煙濃度(LSV)は,PSV

3

,PSV

6

及び PSV

9

の平均値を報告する。

A.5

結果報告  排気煙濃度の結果記録の報告書には,次の事項を記載する。

− PSV

F

− PSV

3

− PSV

6

− PSV

9

− LSV


23

B 8008-9

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附属書 B(規定)一定回転速度オフロード機関の試験サイクル

B.1

適用範囲  この附属書は,回転速度を変更できないか,又は変更しない機関について適用する。定

速機関であっても,時折,短時間に排気煙を排出する原因となりうる大幅な負荷の急激な変化にさらされ

る可能性がある。

過渡排気煙濃度試験サイクルは,定常状態での排出量測定を補完するものであり,定常及び過渡の二つ

の排気煙濃度試験サイクルによって,多様な動作条件のもとでの排気煙排出の制御を可能にする。

さらに,排気煙濃度試験は,機関が機械に搭載された場合の機関の排出特性を特徴付ける方法を提供す

るとともに,製造業者及び使用現場の両方における排気煙排出量の測定を可能にするためのものである。

機関(JIS B 8008-7 の 5.2 の規定によるファミリ内のペアレントエンジン)を最大燃料流量で試験すると,

最悪の場合の排気煙排出量となることが予想される。

この附属書は,JIS B 8008-4 の 8.に定義されたカテゴリーD2,G1 及び G2 の機関に適用でき,この附属

書を,定格出力が 1 500 kW 以下の機関へ適用できることが確認されている。

代表的な用途を次に示すが,これらに限定されるものではない。

a

)

カテゴリーD2:

−  ガス圧縮機

−  船及び列車に搭載用の発電セットを含む,負荷変動のある発電セット(船用推進機関ではない。

−  芝刈機

−  粉砕機

−  除雪機

−  掃除機

b

)

カテゴリーG1:

−  歩行形ロータリ式芝刈機及びシリンダ式芝刈機

−  フロントエンジン駆動乗用芝刈機及びリヤエンジン駆動乗用芝刈機

−  回転式耕運機

−  芝刈込機

−  芝生掃除機

−  ごみ処理機

−  噴霧機

−  除雪機

−  ゴルフカート

c

)

カテゴリーG2:

−  可搬式の発電機,水ポンプ,溶接機及び空気圧縮機

−  定格回転速度で動作する芝用機械及び庭園用機械

B.2

用語及び定義

B.2.1

排気煙濃度試験  定速運転中での急激な負荷変動を伴う試験。


24

B 8008-9

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B.2.2

ピーク排気煙濃度(PSV)  負荷試験中に得られた,高いほうから三つの 1 秒ベッセル平均排気煙濃

度の平均値。

B.2.3

定常排気煙濃度(SSSV)  機関の定常運転中に記録された排気煙濃度の最高値。

B.3

試験サイクル

B.3.1

機関の負荷ステップ  ここでは,機関にかける負荷ステップの計算方法を規定する。かけるべき負

荷ステップは,呼び出力での正味平均有効圧力(p

me

)

の関数となる。一定回転速度機関を発電機で使用する

場合,呼び出力は JIS B 8009-1 による,発電機のプライム出力とする。発電機以外の用途に用いられる機

関の場合,呼び出力は,製造業者が指定する定格出力とする。

機関の p

me

は,次によって計算する。

4

行程機関の場合

N

V

P

p

×

×

=

d

me

000

2

2

行程機関の場合

N

V

P

p

×

×

=

d

me

000

1

                      ここに,

p

me

:  正味平均有効圧力(kPa)

:  呼び出力(kW)

V

d

:  排気量(L)

N

: 機関回転速度(min

-1

)

附属書図 B.1 及び附属書図 B.2 に,機関にかける負荷(呼び出力の百分率)を機関の p

me

の関数として示

す。ほとんどの一定回転速度機関の用途は,発電機であることを考慮して,負荷ステップは,JIS B 8009-1

で規定する発電機に関するものとする。

附属書 図 に 4 行程機関の場合,附属書 図 に 2 行程機関の

場合を示す。

附属書 図 又は附属書 図 で示す負荷は,B.3.3 c)で適用される負荷とする。

B.3.2

機関の準備運転  製造業者の推奨する方法に従って,機関の状態を安定させるために定格出力で暖

機運転を行う。

備考  準備運転段階は,直前に行われた試験で排気系統の中に沈積した物質が実際の測定に影響する

ことを防止するためのものでもある。

B.3.3

排気煙濃度試験手順

a

)

準備運転の直後に,規定回転速度での最大燃料噴射量での出力で 40 秒  ±  5 秒間機関を運転し,排気

煙濃度を記録する。

b

)

機関を呼び出力の 10  %で 40 秒±5 秒間運転する。

c

)

B.3.1

に規定した負荷ステップをできるだけ急速にかける。

備考  機関が負荷ステップを受け入れるのに要する時間は,用途の必要性によって異なる。

d

)

機関をこの負荷状態で 40 秒±5 秒間運転する。

e

)

b

)

d)の手順を 3 回繰り返して,試験を完了する。


25

B 8008-9

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B.4

結果の解析

B.4.1

一般  無負荷加速試験及び負荷加速試験の試験結果の解析方法を規定する。この試験で使用する不

透過率メータの多くは,本体の 10.2 で規定されているアルゴリズムに基づき,X=0.5 秒のベッセル平均排

気煙濃度を出力する。また,これらの不透過率メータに対しては,本体の 10.2.2 の式(11)で使用する(t

p

2

t

e

2

)値を 0.25  とし,X=1.0 秒間の排気煙濃度を求める信号処理が必要である。信号処理前の排気煙濃

度を解析するには,0.5 秒間のベッセルアルゴリズムによって既に信号処理されているものではなく,不透

過率メータを代表する(t

p

2

t

e

2

)値を用いるのがよい。排気煙濃度は,本体の 10.3 に規定する大気条件補

正を行い,記録する。

B.4.2

定常排気煙濃度(SSSV)  SSSV は,B.3.3 の a)の排気煙濃度試験中に記録された排気煙濃度の最高

値である。定常排気煙濃度は,ベッセル平均する必要はない。

B.4.3

ピーク排気煙濃度(PSV)  3 回繰り返す B.3.3 の c)の期間に発生する 1 秒間ベッセル平均排気煙濃度

の最高値を求める。解析する排気煙濃度データが,確実に負荷適用期間に確実に対応するよう注意する(本

体の 10.1.1 参照)

。PSV は,負荷適用中に得られた三つの 1 秒間ベッセル平均排気煙濃度の最高値の平均

とする。

B.5

結果報告  排気煙濃度の結果報告書には,次の事項を記載する。

− PSV

− SSSV

附属書 図 1  ストローク行程機関の負荷ステップ


26

B 8008-9

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附属書 図 2  ストローク行程機関の負荷ステップ


27

B 8008-9

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附属書 C(参考)試験サイクルに関する注意点

この附属書は,本体及び附属書(規定)に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。

この附属書に示す排気煙濃度試験サイクルは,使用条件下で発生する代表的な排気煙を発生させるため

のものである。また,JIS B 8008-9 に示す試験方法は,試験サイクルを検討中の機関にも適する方法であ

る。

附属書 に示す試験サイクルは,JIS B 8008-4 の C1 サイクルで示される用途に使われる機関に当ては

まる代表的なサイクルである。

附属書 の適用範囲は,これまでに定格出力 1 500 kW まで確認されてい

る。

附属書 に示す試験サイクルは,JIS B 8008-4 の D2,G1 及び G2 サイクルで示される用途に使われ

る機関に当てはまる代表的なサイクルである。追加の附属書を定めることによって,JIS B 8008-9 を他の

用途へ拡大適用できる。

他の出力レベル(例えば,発電所)及び他の用途(例えば,大形船又は機関車)への適用拡大には,相

当な研究が必要である。加速度(機関サイズに起因する。

)の制限及び他の運転条件(例えば,機関の始動)

の包含に関しては,更に定義が必要になる。さらに,機関によっては,附属書に示すサイクルの実行を妨

げる速度制御システム及び負荷制御システムが装備されているものがある。これら制御システムは,少な

くとも部分的に排気煙濃度を抑制するために存在することがあることを認識する必要がある。このような

状況を取り扱うには,特別な試験手順が必要になるだろう。

附属書 及び附属書 で取り扱う機関に適用する試験手順は,機関の測定を試験台上で行うためのもの

である。これらの試験は,

“ペアレントエンジン”を使って実施され,その結果はファミリ(JIS B 8008-7

参照)又はグループ(JIS B 8008-8 参照)内のすべての機関に関連するものと考えられる。場合によって

は(例えば,エンジンファミリ試験又はエンジングループ試験を受けない船用若しくは発電所用機関。

ファミリ又はグループ試験よりも個々のエンジン試験(モニタリング)が好まれる。そのような場合には,

排気煙濃度試験サイクルが定義されている附属書は,全く関係ないものとなる。品質にばらつきのある残

さ油を用いるこれら大形機関の運転では,一層明白な結果が与えられる使用中での測定及び制御を優先さ

せることになる。

排気管につながるシリンダが少ない(1,2 又は 3)機関では,測定が困難になると予想される。この原

因は,測定手順,測定精度及び測定変動に対する排気圧力及び排気流量の変動の影響による。

ここに述べたすべての理由によって,

附属書 及び附属書 に明記する制限事項を尊重しなければなら

ない。附属書に明記する制限事項を外れて機関の排気煙濃度試験を行うには,別のサイクル又は測定手順

が必要になることがある。

通常の大きさを外れた計器の精度の検証作業は進行中である。これは,この規格の改正版で考慮する。


28

B 8008-9

:2004

附属書 D(参考)計算手順の例

この附属書は,本体及び附属書(規定)に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。

D.1

適用範囲  ベッセルアルゴリズムのフィルタリングへの適用は,排気煙濃度を決定する新しい平均

方法であるため,ベッセルフィルタの説明,ベッセルアルゴリズムの設計例及び排気煙濃度の計算例をこ

の附属書に示す。

ベッセルアルゴリズムの定数は,不透過率メータの形状(design)及びデータ収集システムのサンプリング

周波数だけに依存する。不透過率メータの製造業者が異なるサンプリング周波数に対する最終のベッセル

フィルタの定数を提供し,使用者がベッセルアルゴリズムの設計及び排気煙濃度の計算に,これらの定数

を用いることを推奨する。

D.2

ベッセルフィルタに関する概要  フィルタ通過前の不透過率信号は,高周波ひずみのため通常,大

きく散乱した軌跡(trace)を示す。これらの高周波ひずみを除去するため,ベッセルフィルタが排気煙試験

に必要である。ベッセルフィルタは,循環形二次低域通過フィルタであり,オーバシュートしない範囲で

最も速い信号の立上がりを保証する。

排気管内の排気流を測定する場合には,不透過率測定値の軌跡は,不透過率メータによって実際の不透

過率の変化より遅れて異なったものになる。不透過率測定値の軌跡の遅れ及び大きさは,主に排気試料採

取ラインを含む不透過率メータ測定室の幾何学的構造及び不透過率メータの電気的信号処理に必要な時間

に依存する。

これら二つの要因を特徴付ける値は,物理的及び電気的応答時間と呼ばれ,各タイプの不透過率メータ

に対する個々のフィルタの特性を表す。ベッセルフィルタを適用する目的は,次のものからなる不透過率

メータシステム全体の総合的なフィルタ特性を,一定にすることを保証する。

−  不透過率メータの物理的応答時間(t

p

)

−  不透過率メータの電気的応答時間(t

e

)

−  適用したベッセルフィルタのフィルタ応答時間(t

F

)

これらの結果としてシステムの全応答時間 は,次の式で与えられる。

2

e

2

p

2

F

t

t

t

X

+

+

=

また,すべての種類の不透過率メータで同じ排気煙濃度となるために,システムの全応答時間は等しく

なければならない。したがって,個々の不透過率メータの物理的応答時間(t

p

)

及び電気的応答時間(t

e

)

に加

わるフィルタ応答時間(t

F

)

によって,必要な全応答時間(X)となるように,ベッセルフィルタを作成する。t

p

及び t

e

は,個々の不透過率メータによって決まり,JIS B 8008-9 において,は 1 秒と定義しているため

附属書 A.2.5 及び附属書 A.2.6 参照),t

F

は,次の式で計算することができる。

2

e

2

p

2

F

t

t

X

t

=

定義によって,フィルタ応答時間 t

F

は,ステップ入力信号におけるフィルタ出力信号の 10  %∼90  %の

立上がり時間である。したがって,ベッセルフィルタの応答時間が必要な立上がり時間になるように,ベ


29

B 8008-9

:2004

ッセルフィルタの遮断周波数を,反復計算で決めなければならない。

附属書 図 にステップ入力信号,ベッセルフィルタ出力信号の軌跡及びベッセルフィルタの応答時間

t

F

を示す。

附属書 図 1  ステップ入力信号,フィルタ出力信号の軌跡及びベッセルフィルタの応答時間

D.3

ベッセルアルゴリズムの計算

D.3.1

一般要件  最終的なベッセルフィルタのアルゴリズムを設計するためには,数回の反復計算を必要

とする。本体の 10.に基づく反復計算の手順を

附属書 図 に示す。

次の例において,

附属書 図 に示す反復計算の手順によって,ピーク排気煙濃度(PSV,附属書 A.4.2

参照)に対するベッセルアルゴリズムを設計する。PSV に対して,全応答時間は 1 秒と定義している。

反復計算の手順は,LSV に対しても同じである。

不透過率メータ及びデータ収集システムに対して,次の特性を仮定する。

−  物質的応答時間 t

p

:0.15 秒

−  電気的応答時間 t

e

:0.05 秒

−  全応答時間 X  

:1 秒(PSV に対して)

−  サンプリング周波数

:150 Hz


30

B 8008-9

:2004

 

附属書 図 2  ベッセルフィルタアルゴリズム反復計算の概念図

不透過率メータの特性

t

p

t

e

 (s)

データ収集システム

サンプリングレート (Hz)

規制

X (s)

必要なベッセルフィルタ応答時間

  t

F

ベッセルアルゴリズムの設計

  t

c

E, K

t

F

と t

F,iter

との偏差を計算

Δ

=

 (t

F,iter

 t

F

)/t

F

最終のベッセルフィルタ定数 
及びアルゴリズム

  Y

i

 = ....

ステップ信号にベッセルフィルタを適用

t

10

t

90

フィルタ応答時間の計算

t

F,iter

 = t

90

− t

10

反復計算の判定基準をチェック

|

Δ

| ≤ 0.01

f

c

 = f

c, new

遮断周波数の調整

f

c,iter

 = f

c

× (1 +

)

ステップ 1

ステップ 2

ステップ 6

ステップ 3

ステップ 5

ステップ 4

ステップ 7

反復計算

適合

不適合


31

B 8008-9

:2004

D.3.2

ステップ 1:必要なベッセルフィルタ応答時間 t

F

)

(

2

e

2

p

2

F

t

t

X

t

+

=

)

(

2

2

2

F

05

0

15

0

.

.

1

t

+

=

= 0.987 421

D.3.3

ステップ 2回目の反復計算に対する遮断周波数 f

c

の推定並びにベッセル定数 及び

Κ

の計算

(

)

F

c

10 t

f

×

=

π

(

)

421

987

.

0

10

6

141

3

c

×

.

f

  = 0.318 161 Hz

150

1

=

∆t

(

)

c

tan

1

f

∆t

×

×

=

π

(

)

161

318

.

0

150

1

tan

1

×

×

=

π

= 150.067 975

2

3

1

1

D

D

E

×

+

×

×

+

=

= 0.618 034

2

975

067

150

034

618

0

034

618

.

0

3

975

067

150

1

1

.

.

.

E

×

+

×

×

+

=

=

7.080 29

× 10

−5

(

)

1

1

2

2

×

×

×

=

D

E

K

(

)

1

1

975

067

.

150

034

618

.

0

10

29

080

7

2

2

5

×

×

×

×

=

.

K

 = 0.970 781

これによるベッセルアルゴリズムは,

(

)

(

)

2

i

1

i

2

i

2

i

1

i

i

1

i

i

4

2

×

+

×

+

×

+

×

+

=

Y

Y

K

Y

S

S

S

E

Y

Y

(

)

(

)

2

i

1

i

2

i

2

i

1

i

i

5

1

i

i

781

970

.

0

4

2

10

29

080

.

7

×

+

×

+

×

+

×

×

+

=

Y

Y

Y

S

S

S

Y

Y

ここに,S

i

はステップ入力信号値(0 又は 1)及び Y

i

はフィルタ出力信号値を

表す。

D.3.4

ステップ 3:ステップ入力に対するベッセルフィルタの適用  ベッセルフィルタ応答時間 t

F

は,ス

テップ入力信号に対するフィルタ出力信号の 10  %∼90  %の立上がり時間と定義する。出力信号の 10  %

(t

10

)

及び 90  %(t

90

)

の時間を決めるために,D.3.3 の f

c

及び の値を使ったベッセルフィルタをステップ

入力に適用する。

インデックス番号,時間及びステップ入力信号の値,並びに 1 回目及び 2 回目の反復計算によるフィル

タ出力の計算結果を

附属書 表 に示す。t

10

及び t

90

に近い点を太字で示す。


32

B 8008-9

:2004

附属書 表 1  入力ステップ信号並びに 1 回目及び 2 回目の反復計算によるフィルタ出力信号

インデックス

時間

ステップ入力信号

フィルタ出力信号

Y

i

s

S

i

1

回目

2

回目

-2

−0.013 333

0

0.000 000

0.000 000

-1

−0.006 667

0

0.000 000

0.000 000

0

0.000 000

1

0.000 071

0.000 084

1

0.006 667

1

0.000 352

0.000 416

2

0.013 333

1

0.000 908

0.001 074

3

0.020 000

1

0.001 731

0.002 046

4

0.026 667

1

0.002 813

0.003 321

5

0.033 333

1

0.004 146

0.004 891

24

0.160 000

1

0.067 884

0.078 788

25

0.166 667

1

0.072 823

0.084 448

26

0.173 333

1

0.077 882

0.090 237

27

0.180

000 1 0.083

056

0.096 149

28

0.186

667 1 0.088

339

0.102 178

29

0.193 333

1

0.093 728

0.108 318

30 0.200

000

1

0.099 218 0.114

564

31 0.206

667

1

0.104 804 0.120

911

32

0.213 333

1

0.110 482

0.127 352

33

0.220 000

1

0.116 248

0.133 884

34

0.226 667

1

0.122 097

0.140 500

35

0.233 333

1

0.128 025

0.147 197

36

0.240 000

1

0.134 029

0.153 969

37

0.246 667

1

0.140 104

0.160 811

174

1.160 000

1

0.859 856

0.896 087

175

1.166

667 1 0.862

443

0.898 336

176

1.173

333 1 0.864

994

0.900 548

177

1.180 000

1

0.867 510

0.902 723

178

1.186 667

1

0.869 990

0.904 863

179

1.193 333

1

0.872 436

0.906 967

180

1.200 000

1

0.874 846

0.909 036

181

1.206

667 1 0.877

223

0.911

071

182

1.213 333

1

0.879 565

0.913 072

183

1.220 000

1

0.881 874

0.915 038

184

1.226 667

1

0.884 149

0.916 972

185

1.233 333

1

0.886 392

0.918 872

186

1.240 000

1

0.888 601

0.920 740

187

1.246 667

1

0.890 779

0.922 575

188

1.253 333

1

0.892 924

0.924 379

189

1.260 000

1

0.895 037

0.926 151

190

1.266 667

1

0.897 120

0.927 893

191 1.273

333

1

0.899 170 0.929

603

192 1.280

000

1

0.901 191 0.931

284

193

1.286 667

1

0.903 180

0.932 934

194

1.293 333

1

0.905 140

0.934 556

備考  太字については D.3.4 参照。 


33

B 8008-9

:2004

附属書 表 において,1 回目の反復計算では,10  %値はインデックス番号 30 と 31 との間にあり,90  %

値はインデックス番号 191 と 192 との間にある。t

F,iter

の計算のために,正確な t

10

及び t

90

の値は,隣接した

測定ポイントの間の直線補間によって求める。

t

10

 =t

lower

 +

t

× ( 0.1 – out

lower

) / (out

upper

 – out

lower

)

t

90

 = t

lower

 +

t

× ( 0.9 – out

lower

) / (out

upper

 – out

lower

)

ここで,

附属書 表 に示すように,out

lower

及び out

upper

は,それぞれベッセルフィルタ出力信号の隣接

したポイントであり,t

lower

は,隣接する時間である。

t

10

= 0.200 000 + 0.006 667

× (0.1 – 0.099 218) / (0.104 804 – 0.099 218)

  = 0.200 933  秒

t

90

= 1.273 333 + 0.006 667

× (0.9 – 0.899 170) / (0.901 191 – 0.899 170)

  = 1.276 071  秒

D.3.5

ステップ 4回目の反復計算のフィルタ応答時間 t

F,iter

t

F,iter

 = t

90

 – t

10

t

F,iter

 = 1.276 071 – 0.200 933 = 1.075 138

D.3.6

ステップ 5:必要なフィルタ応答時間と 回目の反復計算で得られたフィルタ応答時間との偏差 D

D = (t

F,iter

t

F

) / t

F

 = (1.075 138

−0.987 421)/0.987 421 = 0.088 834

D.3.7

ステップ 6:反復計算の判定基準のチェック

の絶対値は,0.01 以下であることが必要である。

0.081 641

は 0.01 より大きいため,反復計算の判定基準を満足していない。次の反復計算のために,新し

い遮断周波数を f

c

及び

から次のように計算する。

f

c,new

 = f

c

× (1 +

)

f

c,new

 = 0.318 161

× (1 + 0.088 834) = 0.346 425 Hz

この新しい遮断周波数は,ステップ 2 から始める 2 回目の反復計算に使用する。反復計算は,判定基準

を満足するまで繰り返さなければならない。1 回目及び 2 回目の反復計算結果の要約を

附属書 表 に示

す。

附属書 表 2  1 回目及び 2 回目の反復計算の結果

パラメータ

単位

1

回目の反復計算

2

回目の反復計算

f

c

Hz

0.318 161

0.346 425

1 7.080

29

×10

−5

 8.383

292

×10

−5

K  

1

0.970 781

0.968 199

t

10

s

0.200 933

0.184 259

t

90

s

1.276 071

1.178 348

t

F,iter

s

1.075 138

0.994 090

 

1

0.088 834

0.006 754

f

c,new

Hz

0.346 425

0.348 765


34

B 8008-9

:2004

D.3.8

ステップ 7:最終のベッセルアルゴリズム  反復計算の判定基準が満足されれば,ステップ 2 によ

る計算結果が,最終のベッセルフィルタ定数及び最終のベッセルアルゴリズムとなる。この例では,反復

計算の判定基準を 2 回目の反復計算で満足している(

 = 0.006

  754 < 0.01)

。最終のアルゴリズムは,平

均排気煙濃度を決定するために用いる(D.4 参照)

Y

i

 = Y

i–1

E

× (S

i

 + 2

× S

i–1

S

i–2

– 4

× Y

i–2

) + K

× (Y

i–1

– Y

i–2

)

Y

i

 = Y

i–1

+ 8.272 777

× 10

-5

× (S

i

 + 2

× S

i–1

S

i–2

– 4

× Y

i–2

) + 0.968 410

× (Y

i–1

– Y

i–2

)

D.4

排気煙濃度の計算

D.4.1

一般  次の例において,本体の 10.2.3 による PSV に対する最終的な排気煙濃度を決定する一般的

な手順を示す。この場合,この D.2 において設計したベッセルフィルタを使用し,本体の 10.1.2 の式(10)

に従って不透過率信号から変換した光吸収係数 に適用する。試験結果の報告に不透過率を使用する場合

には,同じフィルタアルゴリズムを不透過率信号に直接適用する。LSV に対しても同一手順である。

附属書 図 において,加速時に測定した不透過率信号,並びにフィルタ通過前及びフィルタ通過後の

光吸収係数 の軌跡を示す。また,フィルタ通過後の の最大値 Y

i,max

(ピーク)も表示する。これらに対

応して,

附属書 表 及び附属書 表 に,インデックス番号 i,時間(サンプリング周波数 150 Hz),

不透過率,フィルタ通過前の 及びフィルタ通過後の の数値を示す。この D.3 で設計したベッセルアル

ゴリズムの定数を使ってフィルタリングを行っている。データが大量であるため,

附属書 表 及び附属

書 表 には,最初及びピーク付近の排気煙濃度の軌跡を示す。

附属書   3  不透過率の測定値 N,フィルタ通過前の排気煙濃度

及び

フィルタ通過後の排気煙濃度

の軌跡


35

B 8008-9

:2004

附属書   3  加速時の最初における不透過率 N,フィルタ通過前の排気煙濃度

及び

フィルタ通過後の排気煙濃度

の値

インデックス

時間

s

不透過率

N

フィルタ通過前

m

−1

フィルタ通過後

m

−1

−2

0.000 000

0.000 000

0.000 000

0.000 000

−1

0.000 000

0.000 000

0.000 000

0.000 000

0

0.000 000

0.000 000

0.000 000

0.000 000

1

0.006 667

0.020 000

0.000 465

0.000 000

2

0.013 333

0.020 000

0.000 465

0.000 000

3

0.020 000

0.020 000

0.000 465

0.000 000

4

0.026 667

0.020 000

0.000 465

0.000 001

5

0.033 333

0.020 000

0.000 465

0.000 002

6

0.040 000

0.020 000

0.000 465

0.000 002

7

0.046 667

0.020 000

0.000 465

0.000 003

8

0.053 333

0.020 000

0.000 465

0.000 004

9

0.060 000

0.020 000

0.000 465

0.000 005

10

0.066 667

0.020 000

0.000 465

0.000 006

11

0.073 333

0.020 000

0.000 465

0.000 008

12

0.080 000

0.020 000

0.000 465

0.000 009

13

0.086 667

0.020 000

0.000 465

0.000 011

14

0.093 333

0.020 000

0.000 465

0.000 013

15

0.100 000

0.192 000

0.004 469

0.000 015

16

0.106 667

0.212 000

0.004 935

0.000 018

17

0.113 333

0.212 000

0.004 935

0.000 023

18

0.120 000

0.212 000

0.004 935

0.000 029

19

0.126 667

0.343 000

0.007 990

0.000 037

20

0.133 333

0.566 000

0.013 200

0.000 047

21

0.140 000

0.889 000

0.020 767

0.000 062

22

0.146 667

0.929 000

0.021 706

0.000 083

23

0.153 333

0.929 000

0.021 706

0.000 110

24

0.160 000

1.263 000

0.029 559

0.000 144

25

0.166 667

1.455 000

0.034 086

0.000 187

26

0.173 333

1.697 000

0.039 804

0.000 240

27

0.180 000

2.030 000

0.047 695

0.000 305

28

0.186 667

2.081 000

0.048 906

0.000 383

29

0.193 333

2.081 000

0.048 906

0.000 475

30

0.200 000

2.424 000

0.057 067

0.000 580

31

0.206 667

2.475 000

0.058 282

0.000 701

32

0.213 333

2.475 000

0.058 282

0.000 837

33

0.220 000

2.808 000

0.066 237

0.000 989

34

0.226 667

3.010 000

0.071 075

0.001 158

35

0.233 333

3.253 000

0.076 909

0.001 345

36

0.240 000

3.606 000

0.085 410

0.001 551

37

0.246 667

3.960 000

0.093 966

0.001 780

38

0.253 333

4.455 000

0.105 983

0.002 032

39

0.260 000

4.818 000

0.114 836

0.002 311

40

0.266 667

5.020 000

0.119 776

0.002 618


36

B 8008-9

:2004

附属書 表 4  PSV 付近の不透過率 N,フィルタ通過前の排気煙濃度 及び

フィルタ通過後の排気煙濃度 の値

インデックス

時間

s

不透過率

N

%

フィルタ通過前

m

−1

フィルタ通過後

m

−1

259

1.726 667

17.182 000

0.438 429

0.538 748

260

1.733 333

16.949 000

0.431 896

0.539 244

261

1.740 000

16.788 000

0.427 392

0.539 689

262

1.746 667

16.798 000

0.427 671

0.540 082

263

1.753 333

16.788 000

0.427 392

0.540 426

264

1.760 000

16.798 000

0.427 671

0.540 720

265

1.766 667

16.798 000

0.427 671

0.540 968

266

1.773 333

16.788 000

0.427 392

0.541 170

267

1.780 000

16.788 000

0.427 392

0.541 327

268

1.786 667

16.798 000

0.427 671

0.541 441

269

1.793 333

16.798 000

0.427 671

0.541 514

270

1.800 000

16.793 000

0.427 532

0.541 545

271

1.806 667

16.788 000

0.427 392

0.541 538

272

1.813 333

16.783 000

0.427 252

0.541 493

273

1.820 000

16.780 000

0.427 168

0.541 411

274

1.826 667

16.798 000

0.427 671

0.541 293

275

1.833 333

16.778 000

0.427 112

0.541 140

276

1.840 000

16.808 000

0.427 951

0.540 954

277

1.846 667

16.768 000

0.426 833

0.540 737

278

1.853 333

16.010 000

0.405 750

0.540 486

279

1.860 000

16.010 000

0.405 750

0.540 199

280

1.866 667

16.000 000

0.405 473

0.539 877

281

1.873 333

16.010 000

0.405 750

0.539 519

282

1.880 000

16.000 000

0.405 473

0.539 128

283

1.886 667

16.010 000

0.405 750

0.538 704

284

1.893 333

16.394 000

0.416 406

0.538 251

285

1.900 000

16.394 000

0.416 406

0.537 769

286

1.906 667

16.404 000

0.416 685

0.537 262

287

1.913 333

16.394 000

0.416 406

0.536 731

288

1.920 000

16.394 000

0.416 406

0.536 176

289

1.926 667

16.384 000

0.416 128

0.535 598

290

1.933 333

16.010 000

0.405 750

0.534 997

291

1.940 000

16.010 000

0.405 750

0.534 373

292

1.946 667

16.000 000

0.405 473

0.533 726

293

1.953 333

16.010 000

0.405 750

0.533 055

294

1.960 000

16.212 000

0.411 349

0.532 364

295

1.966 667

16.394 000

0.416 406

0.531 654

296

1.973 333

16.394 000

0.416 406

0.530 927

297

1.980 000

16.192 000

0.410 794

0.530 184

298

1.986 667

16.000 000

0.405 473

0.529 424

299

1.993 333

16.000 000

0.405 473

0.528 648

300

2.000 000

16.000 000

0.405 473

0.527 854

備考  太字は,ピーク値を示す。 


37

B 8008-9

:2004

D.4.2

フィルタ通過前 値の計算  計算の手順では,はじめに不透過率の測定値を光吸収係数に変換する。

これは,前に述べたように,最終的な排気煙濃度を光吸収係数の単位で報告するか,又は本体の 10.3.2 

よって大気条件の補正を適用する場合には必要である。この例では,インデックス番号 262(不透過率 N =

16.798

%)及び光路長さ(L

A

)0.43 m に対して変換する。

÷ø

ö

çè

æ −

×

=

100

1

ln

1

A

A

N

L

k

÷

ø

ö

ç

è

æ

×

=

100

798

.

16

1

ln

43

.

0

1

k

 = 0.427 671 m

−1

この 値は,D.4.3 における S

262

に対応する。

D.4.3

ベッセル平均排気煙濃度(フィルタ通過後の 値)  ベッセルアルゴリズムを始めるために,S

i–1

S

i–2

Y

i–1

及び Y

i–2

は,0 に設定する。開始後,インデックス番号 262 で記述したのと同じ方法で,すべての

個々の排気煙濃度を計算する。結果として

附属書 表 に挙げたフィルタ通過後の 値が得られる。イン

デックス番号 262 に対する

附属書 表 のデータの抜粋を次に示す。

−  S

262

 = 0.427 671 m

−1

−  S

261

 = 0.427 392 m

−1

−  S

260

 = 0.431 896 m

−1

−  Y

261

 = 0.539 689 m

−1

−  Y

260

 = 0.539 244 m

−1

本体の 10.2.2 の式(15)において,D.3 のベッセル定数 E を用いる。実際のフィルタ通過前の 値は,

上の計算の S

262

 (S

i

)

に対応する。S

261

 (S

i–1

)

及び S

260

 (S

i–2

)

は,二つの先行するフィルタ通過前の 値であり,

Y

261

 (Y

i–1

)

及び Y

260

 (Y

i–2

)

は,二つの先行するフィルタ通過後の 値である。

Y

i

=Y

i

−1

 + E

× (S

i

 + 2

× S

 i

−1

 + S

i

−1

− 4 × Y

i

−2

) + K

× (Y

i

−1

− Y

i

−2

)

(

)

(

)

1

5

262

m

082

0.540

244

0.539

689

0.539

199

0.968

244

539

0

4

896

431

0

392

427

0

2

671

427

0

10

292

383

8

689

539

0

=

×

+

×

+

×

+

×

×

+

=

.

.

 

.

.

.

.

Y

排気煙濃度の軌跡の中で,最も高いフィルタ通過後の 値が,PSV(加速度によって,PSV

F

,PSV

3

,PSV

6

又は PSV

9

)に対応する。この例では,最も高い値は,インデックス番号 272 にある 0.541 545 m

-1

である。

LSV

も同様に計算する。

前に示したように,最終値を不透過率の単位で報告する場合には,不透過率を 値に変換しないで,ベ

ッセルアルゴリズムを不透過率 に直接適用することができる。別の方法として,D.4.2 で計算した 

を不透過率に再変換してもよい。


38

B 8008-9

:2004

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS B 8008-9:2004   

往復動内燃機関―排気排出物測定

―第 9 部:圧縮点火機関の過渡状態における排気煙濃
度の台上測定での試験サイクル及び試験方法 

ISO 8178-9:2000     

往復動内燃機関―排気排出物測定―

第 9 部:圧縮点火機関の過渡状態における排気煙濃度の台上
測定での試験サイクル及び試験方法

(

Ⅰ)JIS の規定

(

Ⅲ)国際規格の規定

(

Ⅳ)JIS と国際規格との技術的

差異の項目ごとの評価及びその内容

表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線又は側線

(

Ⅴ) JIS と国際規格

との技術的差異の理

由及び今後の対策 
 

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国

際 規 格

番号

項目

番号

内容

項 目 ご

と の 評

技術的差異の内容

1.

適用

範囲

適用範囲 1

適用

範囲

JIS

に同じ。 IDT

2.

引用 
規格

引用規格 2

引用 
規格

JIS

に同じ。

た だ し , ISO 

3046-3

が含ま

れている。

MOD/

削除

ISO 3046-3

は,ISO 本規格

で参照していないため,削
除した。

ISO

規格の見直し時

に修正を提案する。

3.

定義

用語と定義 3

定義

JIS

に同じ。 IDT

4.

記号 
及び

単位

記号と単位 4

記号 
及び

単位

JIS

に同じ。 IDT

5.

試験 
条件

試 験 条 件 に

ついての規 

ISO 

8178-9

5

試 験
条件

JIS

に同じ。 IDT


39

B 8008-9

:2004

(

Ⅰ)JIS の規定

(

Ⅲ)国際規格の規定

(

Ⅳ)JIS と国際規格との技術的

差異の項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体,附属書

  表示方法:点線の下線又は側線

(

Ⅴ) JIS と国際規格

との技術的差異の理
由及び今後の対策

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国

際 規 格
番号

項目

番号

内容

項 目 ご

と の 評

技術的差異の内容

6.

試験 
燃料

試 験 燃 料 に
ついての規 

6

試験 
燃料

JIS

に同じ。 IDT

7.

測定

器及 
び精 

測 定 器 及 び
そ の 精 度 に

ついての要 
求事項

7

測定

器及 
び精 

JIS

に同じ。 IDT

8.

不透

過率 
メー 
タの

校正

測 定 器 の 校
正について

の規定

8

校正

手順

JIS

に同じ。 IDT

9.

試験

試 験 の 準

備 , 試 験 の
サ イ ク ル 及
び注意事項

9

試験

JIS

に同じ。 IDT

10.

デー 
タの

評価 
及び 
計算

試 験 デ ー タ
の 計 算 方 法
及び評価方

ISO 

8178-9

10

デー 
タの

評価 
及び 
計算

JIS

に同じ。

だし,  規制当
局に対する注

意事項が含ま
れている。

MOD/

削除

ISO

規格の 10.3.1 備考に

は,規制当局に対する注意
事項が含まれているが,

JIS

ではこの部分を削除し

た。

規制当局に対する注
意事項を JIS に規定
するのは不適切。

ISO

規格の見直し時

に削除を提案する。


40

B 8008-9

:2004

(

Ⅰ)JIS の規定

(

Ⅲ)国際規格の規定

(

Ⅳ)JIS と国際規格との技術的

差異の項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体,附属書

  表示方法:点線の下線又は側線

(

Ⅴ) JIS と国際規格

との技術的差異の理
由及び今後の対策

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国

際 規 格
番号

項目

番号

内容

項 目 ご

と の 評

技術的差異の内容

11.

排気 
煙濃

度の 
測定

排気煙の測 
定方法

11

排気 
煙濃

度の 
測定

JIS

に同じ。

ただし,  一部
に不適切な文

章,  不明確な
表現などがあ
る。

MOD/

削除

MOD/

変更

MOD/

追加

MOD/

追加

ISO

規格は,11.2 で,2 形

式の不透過率メータにつ
いて図 1 を参照している

が,JIS では削除した。

JIS

は,11.2 で,光軸位置

を“測定位置”,測定位置
の前後 3 倍の範囲を“測定

領域”とする定義を追加し
た。

JIS

は,11.2 で,EP:排気管

につき測定領域では径が
同一で,かつ,直管である

ことの規定を追加した。

JIS

は,11.2 で,全流量形

不透過率メータについて

の説明を追加した。

ISO

規格が不適切な

文章となっているた
め。

ISO

規格の見直し時

に削除を提案する。

縮小管を適用する範
囲 を 明 確 に す る た
め。

ISO

規格の見直し時

に修正を提案する。

測定領域での管の曲
がりによる濃度分布
への影響を排除する

ため。

ISO

規格の見直し時

に追加を提案する。

JIS

の参照を容易に

するためで技術的な

修正ではない。

附属

書 A

(規定)

可 変 回 転 速

度 オ フ ロ ー
ド 機 関 の 試
験 サ イ ク ル

について規 
定する。

ISO 

8178-9

附属

書 A

(規定)

JIS

に同じ。 IDT

参考としてラグモードに

関する説明を追加した。


41

B 8008-9

:2004

(

Ⅰ)JIS の規定

(

Ⅲ)国際規格の規定

(

Ⅳ)JIS と国際規格との技術的

差異の項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体,附属書

  表示方法:点線の下線

(

Ⅴ) JIS と国際規格

との技術的差異の理
由及び今後の対策

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国

際 規 格
番号

項目

番号

内容

項 目 ご

と の 評

技術的差異の内容

附属 
書 B

(規定)

一 定 回 転 速
度 オ フ ロ ー
ド 機 関 の 試

験 サ イ ク ル
について規 
定する。

附属 
書 B

(規定)

JIS

に同じ。 IDT

附属 
書 C

(参考)

試 験 サ イ ク
ル に 関 す る

注意点を記 
述。

附属 
書 C

(参考)

JIS

に同じ。 IDT

附属 
書 D

(参考)

ベ ッ セ ル フ
ィ ル タ の 説
明 , ベ ッ セ

ル ア ル ゴ リ
ズ ム の 設 計
例 及 び 排 気

煙 濃 度 の 計
算 例 を 記
述。

ISO 

8178-9

附属 
書 D

(参考)

JIS

に同じ。 IDT

 
 
 
 
 
 
 
 

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  IDT………………  技術的差異がない。 
    ―  MOD/削除………  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    ―  MOD/追加………  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

    ―  MOD/変更………  国際規格の規定内容を変更している。

2.  JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  MOD……………  国際規格を修正している。