>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

B 8008-11:2008

(1)

目  次

ページ

序文

1

1  適用範囲

1

2  引用規格

2

3  用語及び定義

2

4  記号及び略語

6

4.1  記号

6

4.2  燃料組成に関する記号及び略号

7

4.3  化学組成に関する記号及び略号

7

4.4  略号

8

5  試験条件

8

5.1  大気試験条件

8

5.2  給気冷却式機関

9

5.3  出力

9

5.4  機関吸気装置

9

5.5  機関排気装置

10

5.6  冷却装置

10

5.7  潤滑油

10

5.8  試験燃料

10

6  試験サイクル

10

6.1  概要

10

6.2  一般の試験順序

11

6.3  機関マップの作成方法

12

6.4  基準試験サイクルの作成

13

6.5  動力計

14

6.6  試験運転の有効性の確認

14

7  排気排出物試験

15

7.1  概要

15

7.2  捕集フィルタの準備

15

7.3  測定装置の取付け

16

7.4  希釈システム及び機関の起動及び事前調整

16

7.5  粒子状物質捕集システムの起動

16

7.6  希釈システムの調整

16

7.7  分析計の確認

16

7.8  機関起動手順

16

7.9  試験サイクルの実行

16


 
B 8008-11:2008  目次

(2)

 
 

ページ

8  排気成分測定

18

8.1  概要

18

8.2  同等性

18

8.3  精度

18

9  希釈していない排気中のガス成分及び分流希釈システムを用いた粒子状物質の決定

19

9.1  概要

19

9.2  排気質量流量の決定

20

9.3  排気成分の決定

22

9.4  粒子状物質の決定

26

10  全流希釈システムによるガス状及び粒子状物質の測定

29

10.1  概要

29

10.2  希釈排気流量の測定

29

10.3  ガス状物質の測定

31

10.4  粒子状物質の測定

35

11  ガス状成分の測定装置

37

11.1  分析計の仕様

37

11.2  分析計

38

11.3  校正

40

11.4  分析システム

40

12  粒子状物質測定装置

40

12.1  一般仕様

40

12.2  希釈及び捕集システム

43

12.3  校正

43

附属書 A  (規定) NRTC 機関動力計設定表

46

附属書 B  (規定)  システムの同等性の決定

56

附属書 C  (参考)  システムの採取誤差の決定

58

附属書 D  (規定)  炭素流量の検査

60

附属書 E  (参考)  計算手順の例(希釈しない排気及び分流)

62

附属書 F  (参考)  ランプドモーダルサイクル(RMC)

66

附属書 G  (規定)  統計量の計算

67

附属書 JA  (参考) JIS と対応する国際規格との対比表

69

 


B 8008-11:2008

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本内燃機関連合会(JICEF)及び財団法人日

本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調

査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。

JIS B 8008 の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS

B

8008-1

第 1 部:ガス状排出物及び粒子状排出物の台上測定

JIS

B

8008-2

第 2 部:ガス状排出物及び粒子状排出物の現地測定

JIS

B

8008-3

第 3 部:定常状態における排気煙濃度の定義及び測定

JIS

B

8008-4

第 4 部:各種用途の試験サイクル

JIS

B

8008-5

第 5 部:試験燃料

JIS

B

8008-6

第 6 部:試験報告

JIS

B

8008-7

第 7 部:エンジンファミリの定義及び決定方法

JIS

B

8008-8

第 8 部:エンジングループの定義及び決定方法

JIS

B

8008-9

第 9 部:圧縮点火機関の過渡状態における排気煙濃度の台上測定での試験サイクル及び

試験方法

JIS

B

8008-10

第 10 部:圧縮点火機関の過渡状態における排気煙濃度の現地測定での試験サイクル及

び試験方法

JIS

B

8008-11

第 11 部:オフロード機関のガス状排出物及び粒子状排出物の過渡状態における台上測


 
B 8008-11:2008  目次

(4)

 
 

白      紙


日本工業規格

JIS

 B

8008-11

:2008

往復動内燃機関−排気排出物測定−第 11 部:

オフロード機関のガス状排出物及び粒子状排出物の

過渡状態における台上測定

Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission

measurement−Part 11: Test-bed measurement of gaseous and particulate

exhaust emissions from engines used in nonroad mobile machinery under

transient test conditions

序文

この規格は,2006 年に第 1 版として発行された ISO 8178-11 を基に作成した日本工業規格であるが,技

術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一

覧表にその説明を付けて,

附属書 JA に示す。

1

適用範囲

この規格は,試験台上で過渡状態の往復動内燃機関から排出されるガス状及び粒子状排出物の測定方法

及び評価方法を規定するもので,

それぞれの排気汚染物質に対し一つの測定値を決めるために必要である。

この規格で規定する過渡状態での試験サイクルは,出力が 37 kW から 560 kW までの移動式の圧縮点火

機関に適用する。主に路上での使用のために設計された自動車用機関は除き,JIS B 8008-4:2000 の 8.3.1.3

に示す,オフロード車及び圧縮点火機関で駆動するオフロードの産業機械に適用する。これらは,ホイー

ルローダ,ブルドーザ,クローラトラクタ,クローラローダ,オフロードトラック,油圧ショベルを含む

建設機械,農業機械,農業用自走車(トラクタを含む)

,林業機械,フォークリフトトラック,道路補修機

械及び移動クレーンに用いる機関を含む。

排出物の測定値は,

単一の測定値ではなく種々の測定値の複雑な組合せであるので,

この規格に示す種々

の手順は,実験室で実施する方法を列挙したものである。そのために,得られる結果は,測定する機関及

び試験方法によっても,更に測定方法によっても大きく影響される。

注記 1  公道を走行する車両等においては,国及び地方自治体の定める道路交通関連法規への適合も

必要となる。

注記 2  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 8178-11:2006,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 11: Test-bed measurement of gaseous and particulate exhaust emissions from engines used in

nonroad mobile machinery under transient test conditions (MOD)

なお,対応の程度を表す記号(MOD)は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,修正していることを示す。



B 8008-11:2008

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格のうちで,西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 8004  往復動内燃機関―機関出力の決定方法及び測定方法―排気排出物測定に対する追加要求

事項

注記  対応国際規格:ISO 14396, Reciprocating internal combustion engines−Determination and method

for the measurement of engine power−Additional requirements for exhaust emission tests in

accordance with ISO 8178 (IDT)

JIS B 8008-1:2000  往復動内燃機関−排気排出物測定−第 1 部:ガス状排出物及び粒子状排出物の台

上測定

注記  対応国際規格:ISO 8178-1:1996, Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission

measurement−Part 1 : Test-bed measurement of gaseous and particulate exhaust emissions (MOD)

JIS B 8008-4:2000    往復動内燃機関−排気排出物測定−第 4 部:各種用途の試験サイクル

注記  対応国際規格:ISO 8178-4:1996, Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission

measurement−Part 4 : Test cycles for different engine applications (IDT)

JIS B 8008-5  往復動内燃機関−排気排出物測定−第 5 部:試験燃料

注記  対 応 国 際 規 格 : ISO 8178-5, Reciprocating internal combustion engines − Exhaust emission

measurement−Part 5 : Test fuels (MOD)

JIS Z 8402-2  測定方法及び測定結果の精確さ(真度及び精度)−第 2 部:標準測定方法の併行精度及

び再現精度を求めるための基本的方法

注記  対応国際規格:ISO 5725-2, Accuracy (trueness and precision) of measurement methods and results

−Part 2 : Basic method for the determination of repeatability and reproducibility of a standard

measurement method (IDT)

ISO 5167-1  Measurement of fluid flow by means of pressure differential devices inserted in circular

cross-section conduits running full−Part 1 : General principles and requirements

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1

粒子状物質  (particulate matter)

ろ過した清浄な空気で,捕集フィルタの直前において,315 K (42  ℃)以上 325 K (52  ℃)以下の温度まで

希釈した排気から,決められたフィルタ上に捕集されるすべての物質。これは,主に炭素,凝縮した炭化

水素及び吸着された水を含む硫酸化合物である。

3.2

ガス状汚染物質  (gaseous pollutants)

一酸化炭素,炭化水素又は非メタン炭化水素,窒素酸化物[二酸化窒素(NO

2

)と等価で表す。],ホルムア

ルデヒド及びメタノール。

3.3

分流希釈法  (partial flow dilution method)

全排気から希釈前の排気の一部を分岐した後,粒子状物質捕集フィルタの上流で適切な量の希釈空気と


3

 B 8008-11:2008

混合する方法。

3.4

全流希釈法  (full flow dilution method)

希釈空気と全排気とを混合した後,分析のために希釈した排気の一部分を分岐する方法。

注記  捕集フィルタの所で適切な温度になるように,あらかじめ希釈した排気の一部をもう一度希釈

することが,多くの全流希釈システムで一般に行われている。

3.5

排出率  (specific emission)

仕事量当たりの排気排出物の排出量(g/kWh)。

3.6

定常試験サイクル  (steady-state test cycle)

各モードにおいて,機関が定義された回転速度,トルク及び安定性基準を満足するのに十分な時間を与

えられた一連の機関試験モードから構成される試験サイクル。

3.7

過渡試験サイクル  (transient test cycle)

時間とともに迅速に変化する,一連の正規化された回転速度及びトルクから構成される試験サイクル。

3.8

定格回転速度  (rated speed)

機関製造業者が定める定格出力を発生する回転速度。

3.9

低回転速度  (low speed)

定格出力の 50  %出力を発生する最低回転速度。

3.10

高回転速度  (high speed)

定格出力の 70  %出力を発生する最高回転速度。

3.11

基準回転速度  (reference speed)

NRTC(略号については 4.4 参照)試験で,正規化された速度を指示回転速度に変換するときに用いる

100  %回転速度。変換方法は,6.4.2 による。

3.12

応答時間  (response time)

基準点における測定対象成分を急激(ステップ状)に変化させたときに,測定システムの応答が最終的な

読み値の 90  %に達する時間(

図 参照)。測定成分の濃度変化は,少なくとも 60  %FS 以上とし,0.1 秒未

満で変化するものでなければならない。

注記 1  システム応答時間(t

90

)は,システムの遅れ時間とシステムの立ち上がり時間とから構成され

る。

注記 2  応答時間は,測定対象成分の変化の基準点を,採取プローブとするか又は分析計の入口とす

るかで異なる。この規格では,採取プローブを基準点として定義する。

3.13

遅れ時間  (delay time)



B 8008-11:2008

基準点において測定対象成分が変化してから,測定システムの応答が最終的な読み値の 10  %に到達す

るまでの時間(t

10

)(図 参照)。

注記 1  ガス成分においては,基本的に測定対象成分が採取プローブから検出器に到達するまでの時

間。

注記 2  遅れ時間は,測定対象成分の変化の基準点を,採取プローブ又は分析計の入口とするかで異

なる。この規格では,採取プローブを基準点として定義する。

3.14

立ち上がり時間  (rise time)

測定システムの応答が,最終的な読み値の 10  %から 90  %に達するまでの時間  (t

90

t

10

)(図 参照)。

注記 1  これは,測定成分が測定装置に達した後の測定装置の応答である。

注記 2  立ち上がり時間は,測定対象成分の変化の基準点を,採取プローブ又は分析計の入口とする

かで異なる。この規格では,採取プローブを基準点として定義する。

3.15

変換時間  (transformation time)

基準点において測定成分が変化してから測定システムの応答が最終的な読み値の 50  %に達するまでの

時間  (t

50

)(図 参照)。

注記 1  変換時間は,測定対象成分の変化の基準点を,採取プローブとするか又は分析計の入口とす

るかで異なる。この規格では,採取プローブを基準点として定義する。

注記 2  変換時間は,異なる機器間での信号の時間補正に使用する。

注記 3  3.123.15 は,箇条 10 に規定する全流希釈システムには適用しない。


5

 B 8008-11:2008

Y  応答

3  ステップ入力

t  時間

4  遅れ時間

1  応答時間

5  立ち上がり時間

2  変換時間

1−システム応答の定義



B 8008-11:2008

4

記号及び略語

4.1

記号

表 1−記号

記号

単位

用語

A/F

st

 1

理論空燃比

ppm 又は%(体積分率)  濃度

C

c

 1

スリップ係数

d

e

 

m

排気管の直径

d

p

 

m

採取プローブの直径

d

PM

 

m

粒子状物質の直径

Hz

データのサンプリング周波数

f

a

 

1

実験室の大気条件係数

E

CO2

 

% NO

x

分析計の CO

2

による干渉率

E

E

 

エタン効率

E

H2O

 

% NO

x

分析計の水分による干渉率

E

M

 

メタン効率

E

NOx

 

% NO

x

コンバータ効率

η

 

Pa・s

排気の動粘度

H

a

 

g/kg

吸入空気の絶対湿度,乾燥空気 kg 当たりの g で表す。

1

瞬時測定値を示す添字(例 1 Hz)

k

f

 

1

燃料特性係数

k

h,D

 

1 NO

x

の湿度補正係数(圧縮点火機関)

k

w

 

1

希釈していない排気の乾き状態から湿り状態への補正係数

λ

 

1

空気過剰率

m

edf

 

kg

試験サイクルを通しての等価希釈排気の質量

m

f

 

mg

捕集された粒子状物質の質量

m

gas

 

g

ガス状排出物の質量(試験サイクルを通しての)

m

PM

 

g

粒子状排出物の質量(試験サイクルを通しての)

m

se

 

kg

試験サイクルを通しての排気の質量

m

sed

 

kg

希釈トンネルを通過する希釈排気質量

m

sep

 

kg

粒子状物質捕集フィルタを通過する希釈排気質量

M

gas

 

g/kWh

ガス状排出物排出率

M

PM

 

g/kWh

粒子状排出物排出率

1

測定回数

p

a

 

kPa

吸入空気の飽和蒸気圧

p

b

 

kPa

全大気圧

p

r

 

kPa

冷却槽後の水蒸気圧

p

s

 

kPa

乾き状態の大気圧

1

粒子捕そく(捉)率

q

mad

 

kg/s

乾き状態の吸入空気質量流量

q

maw

 

kg/s

湿り状態の吸入空気質量流量

q

mCe

 

kg/s

希釈していない排気中の炭素質量流量

q

mCf

 

kg/s

機関に供給される炭素質量流量

q

mCp

 

kg/s

分流希釈システム中の炭素質量流量

q

mdew

 

kg/s

湿り状態の希釈排気質量流量

q

mdw

 

kg/s

湿り状態の希釈空気質量流量

q

medf

 

kg/s

湿り状態の等価希釈排気質量流量


7

 B 8008-11:2008

表 1−記号(続き)

記号

単位

用語

q

mew

 

kg/s

湿り状態の排気質量流量

q

mex

 

kg/s

希釈トンネルから採取されるサンプルの質量流量

q

mf

 

kg/s

燃料質量流量

q

vs

 

L/min

排気分析システムのサンプリング流量

q

vt

 

cm

3

/min

トレーサガス流量

r

d

 

1

希釈比

r

h

 

1 FID の炭化水素に対する応答係数

r

m

 

1 FID のメタノールに対する応答係数

r

s

 

1

平均採取率

ρ

 

kg/m

3

密度

ρ

e

 

kg/m

3

排気密度

ρ

PM

 

kg/m

3

粒子密度

σ

 

標準偏差

K

絶対温度

T

a

 

K

吸入空気の絶対温度

t

10

 

s

ステップ入力から最終的な読み値の 10  %に到達するまでの時間

t

50

 

s

ステップ入力から最終的な読み値の 50  %に到達するまでの時間

t

90

 

s

ステップ入力から最終的な読み値の 90  %に到達するまでの時間

τ

 

s

粒子緩和時間

1

ガス成分と排気の密度比の係数

V

s

 

L

排気分析システムの総容量

W

act

 

kWh

各試験サイクルの実試験サイクル仕事量

v

e

 

m/s

排気管中のガス速度

v

p

 

m/s

採取プローブ中のガス速度

4.2

燃料組成に関する記号及び略号

w

ALF

燃料中の H 含有率(質量

w

BET

燃料中の C 含有率(質量

w

GAM

燃料中の S 含有率(質量

w

DEL

燃料中の N 含有率(質量

w

EPS

燃料中の O 含有率(質量

α

燃料水素−炭素モル比率 (H/C)

β

燃料炭素−炭素モル比率 (C/C)

γ

燃料硫黄−炭素モル比率 (S/C)

δ

燃料窒素−炭素モル比率 (N/C)

ε

燃料酸素−炭素モル比率 (O/C)

燃料組成は,C

β

H

α

O

ε

N

δ

S

γ

としている。

4.3

化学組成に関する記号及び略号

ACN

アセトニトリル

C1

炭素 1 当量炭化水素

CH

4

メタン

CH

3

OH

メタノール



B 8008-11:2008

C

2

H

6

エタン

C

3

H

8

プロパン

CO

一酸化炭素

CO

2

二酸化炭素

DNPH

ジニトロフェニルヒドラジン

DOP

ジオクチルフタレート

HC

炭化水素

HCHO

ホルムアルデヒド

H

2

O

NMHC

非メタン炭化水素

NO

x

窒素酸化物

NO

一酸化窒素

NO

2

二酸化窒素

PM

粒子状物質

RME

菜種油メチルエステル

4.4

略号

CLD

化学発光検出器

FID

水素炎イオン化形検出器

FTIR

フーリエ変換赤外線分析計

GC

ガスクロマトグラフ

HCLD

加熱形化学発光検出器

HFID

加熱形水素炎イオン化形検出器

HPLC

高速液体クロマトグラフ

MW

分子量

NDIR

非分散形赤外線分析計

NMC

非メタンカッタ

NRTC

オフロード過渡試験サイクル

FS

フルスケールの

SIMS

ソフトイオン化質量分析計

Stk

ストークス数

ppmC

炭化水素の濃度(ppm)に,その分子を構成する炭素原子又は CHx 基の数を乗じた濃

5

試験条件

5.1

大気試験条件

5.1.1

試験条件の変数

機関の吸入空気絶対温度 T

a

 (K) 及び乾き状態の大気圧力

s

(kPa)  を測定し,実験室の大気条件係数 f

a

を次の式によって求める。V 形機関のように複数の吸気マニホールドをもつ多気筒機関の場合は,各吸気

マニホールドに対する吸入空気温度の平均を用いる必要がある。


9

 B 8008-11:2008

圧縮点火機関

無過給及び機械過給圧縮点火機関に対しては,

7

.

0

a

s

a

298

99

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

T

p

f

 (1)

ターボ過給圧縮点火機関に対しては,給気冷却器の有無に関係なく,

5

1

a

7

.

0

s

a

298

99

.

T

p

f

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

 (2)

5.1.2

試験の有効性

試験を有効と認めるには,大気条件に関して,係数

f

a

が次の条件を満足しなければならない。

07

.

1

93

.

0

a

≤ f

なお,試験は,係数 f

a

が 0.96 以上 1.06 以下の間で行うことが望ましい。

5.2

給気冷却式機関

定格回転速度の全負荷において,給気温度を記録する。給気温度は,製造業者が定める最高給気温度の

基準値に対し±5 K でなければならない。冷却媒体の温度は,最低でも 293 K(20  ℃)とする。

試験用設備又は外部のブロワを使用する場合の給気温度は,定格回転速度の全負荷において製造業者の

定める最高給気温度の基準値に対し±5 K に調整する。前述の設定点における給気冷却器の冷却媒体温度

及び流量は,全試験サイクルを通して変更してはならない。給気冷却器の容積は,一般的な車両及び機械

用のものに基づき,技術的に妥当なものとする。

5.3

出力

排出率測定の基準は,JIS B 8004 で定義する無修正軸出力である。機関の運転に必要な補機は,試験の

前に取り付けておく。

試験台で,補機を取り付けることが不可能又は不適切な場合には,これらの補機による吸収出力を測定

し,試験サイクルのすべての運転範囲において測定される機関出力から吸収出力を差し引く。

機械運転時だけに必要で,機関に取り付けられる補機は,試験時には取り外すことが望ましい。このよ

うな補機の一例を,次に示す。

−  制動用エアコンプレッサ

−  パワーステアリング用ポンプ

−  空調用コンプレッサ

−  油圧機器のポンプ

追加情報は,JIS B 8004 による。

補機を取り外せない場合は,それらの補機による吸収出力を測定し,試験サイクルのすべての運転範囲

において測定される機関出力に吸収出力を加える。ただし,機関の一部分から構成される補機を装備する

機関を除く(例  空冷機関の冷却ファン)

6.6.2 で規定する,測定された出力又は仕事を,試験サイクルのすべての運転範囲において,無修正軸出

力又は無修正仕事に変換する補正式は,機関製造業者によって提示され,関係者間で協定されなければな

らない。

5.4

機関吸気装置

機関吸気装置又は試験設備は,定格回転速度の全負荷において,エアクリーナが清浄な状態で,機関製


10 
B 8008-11:2008

造業者の定めた最大値の±300 Pa 以内になるように吸気抵抗を調節する。

機関が取り外せない吸気装置を装備する場合は,それを試験に使用する。

5.5

機関排気装置

機関排気装置又は試験設備は,定格回転速度の全負荷において,機関製造業者が定めた最大値の±650 Pa

以内とする。

排気装置は,

9.4.2 及び JIS B 8008-1 の 16.2 に示す排気採取の規定に合致しなければならない。

機関が排気後処理装置を備えている場合には,排気管は,後処理装置も含めた拡張部分の始まる入口上

流で,少なくともパイプ直径の 4 倍の区間は,搭載時の排気管と同じ直径としなければならない。排気マ

ニホールドフランジ又は過給機出口から排気後処理装置までの長さは,搭載時の状態と等しいか,又は製

造業者が指定する範囲内でなければならない。排気背圧は,制約条件が前述の基準に従う場合は,バルブ

によって調整してもよい。後処理装置の容器は,ダミー試験の間及び機関マッピングの間,取り外して,

不活性触媒担体を内蔵した等価な容器と置換してもよい。

5.6

冷却装置

機関の冷却装置は,

機関が製造業者の定めた正常な運転温度を十分に維持できる能力をもつものとする。

5.7

潤滑油

潤滑油は,製造業者が指定する。試験に使用する潤滑油の仕様を記録し,試験の結果とともに提出する。

5.8

試験燃料

燃料の特性は,機関排気排出物に影響を与える。したがって,試験に使用する燃料の特性を分析し,試

験結果とともに提示する。JIS B 8008-5 に標準燃料として規定された燃料を用いる場合には,燃料規格及

び燃料分析結果を用意する。その他の燃料の場合に記録すべき特性は,JIS B 8008-5 のデータシートに記

載された項目とする。

燃料温度は,製造業者の推奨値による。燃料温度は,燃料噴射ポンプの入口,又は製造業者の定める位

置で測定し,測定位置を記録する。

燃料の選定は,試験目的による。関係者との協定がある場合を除き,

表 によって選定する。適切な燃

料が入手できない場合には,標準燃料に非常に近い特性の燃料を用いてもよい。燃料の特性を報告する。

  2−試験燃料の選定

試験の目的

関係者

燃料の選定

型式認定(認証) 1.認定機関

2.製造業者又は供給者

規定されている場合は標準燃料 
規定されていない場合は市販燃料

受入れ試験

1.製造業者又は供給者 
2.使用者又は検査者

製造業者が規定する市販燃料

a)

研究開発

次の一つ以上 
製造業者,研究機関,燃料供給者,潤滑油
供給者など

試験目的に適合する燃料

a)

  使用者及び検査者は,市販燃料で実施した試験が,標準燃料を用いた場合に指定された排出物限界値に

必ずしも適合しないことを認知しておく必要がある。

6

試験サイクル

6.1

概要

オフロード過渡試験サイクル(NRTC)を,

附属書 に示す。この規格が対象とするすべての機関に適

用できるように正規化された 1 秒ごとの回転速度及びトルクを示す。機関試験室でこの試験を実施するた


11

 B 8008-11:2008

めには,正規化された値を個々の機関のマッピングカーブに基づいた実際の数値に変換しなければならな

い。この変換を逆正規化と呼び,試験機関の基準試験サイクルとして作成された試験サイクルである。こ

れらの基準回転速度及びトルク値に従って,試験室で試験サイクルを運転し,フィードバック回転速度,

トルク及び出力値を記録する。

試験運転の有効性を確認するために,試験終了時,回転速度,トルク及び出力について基準値と実測値

との回帰分析を実施する。正味排出率の計算のために,実際の試験サイクル仕事量は,試験サイクルにわ

たって実際の機関出力を積分して算出する。試験サイクルの実証のためには,実際の試験サイクル仕事量

は,基準試験サイクル仕事に対して定められた制限値内に入っていなければならない。

6.2

一般の試験順序

次のフローチャートは,試験中に従う一般的な手順の要点を示す。各ステップの詳細は,該当する細分

箇条に記載する。適切であれば,この手順から外れてもよいが,該当する細分箇条の規定要件は,必す(須)

である。 

測定サイクルの前に,機関,試験室及び排出物測定システムのチェックに必要な練習サイクルを 1 回又

は数回運転してもよい。

機関及び(全流又は分流)トンネルシステムを含む PM システムを 
調整するために決められた予備調整サイクルを運転する。

7.4 参照

このとき PM は,ダミーフィルタに捕集する。

開始

機関の準備,予備試験計測,性能のチェック及び校正を実施する

機関マップを作成する。

6.3 参照

基準試験サイクルを作成する。

6.4 参照

機関,試験室及び排出物計測システムのチェックに必要な練習サイクルを1回又は数回運転してもよい。

機関を運転した状態で,PM システムをバイパスモードにセットし,ダミーPM フィルタ 
を捕集フィルタに交換する。捕集フィルタは事前に安定化し,ひょう量しておく。        7.5 参照 
サンプリング及びデータ収集のためにその他すべてのシステムを準備する。

7.7 参照

機関を停止又はアイドル状態に下げてから 5 分以内に

排気排出物試験サイクルを運転する。

7.8 参照


12 
B 8008-11:2008

6.3

機関マップの作成方法

6.3.1

全般

試験室で NRTC を作成するために,回転速度とトルクとの曲線を決めるための試験サイクル運転に先立

ち,機関マップを作成する。

6.3.2

マッピング回転速度の範囲の決定

マッピングの最低回転速度及び最高回転速度は,次のように定義する。

最低マッピング回転速度=アイドル回転速度

最高マッピング回転速度=高回転速度  (n

hi

)×1.02,又は全負荷トルクが 0 まで下がる回転速度のどちら

か低い方

6.3.3

機関マッピング曲線

機関パラメータを安定させるために,製造業者が推奨し,技術的に妥当な方法で機関を暖機する。機関

が安定した後,機関マッピングは,次の方法のいずれかによって実施しなければならない。

6.3.3.1

  過渡マップ

a

)  無負荷で,機関をアイドル回転速度にする。

b

)  機関を最低マッピング回転速度で噴射ポンプの全負荷状態にする。

c

)   機関回転速度を,最低マッピング回転速度から最高マッピング回転速度まで 1 秒当たり平均 8±1 min

-1

の割合で増加させる。機関の回転速度及びトルクは,1 秒間に 1 点以上のサンプリング頻度で記録し

ていく。

6.3.3.2

  ステップマップ

a

)  無負荷で,機関をアイドル回転速度にする。

b

)  機関を最低マッピング回転速度で噴射ポンプの全負荷状態にする。

c

)  全負荷に維持している間,最低マッピング回転速度は,15 秒間以上維持し,最後の 5 秒間の平均トル

クを記録する。最低マッピング回転速度から最高マッピング回転速度までの最大トルク曲線は,100

±20 min

-1

以内の回転速度間隔で測定する。それぞれの試験点は,少なくとも 15 秒間維持し,最後の

5 秒間の平均トルクを記録する。

6.3.4

マッピング曲線の作成

6.3.3 によって記録したすべてのデータは,データ間を直線補間で結ぶ。結果のトルク曲線がマッピング

曲線であり,6.4.3 に示すように,

附属書 の機関動力計設定表の正規化トルク値を試験サイクルの指示ト

ルク値に変換するために使用する。

6.3.5

代替マッピング方法

製造業者が 6.3.3 によるマッピング方法が対象機関に対して危険である,

又は代表していないと判断する

場合は,代替のマッピング方法を適用してもよい。代替のマッピング方法は,試験サイクルで達する回転

速度での最大トルクを決定するという,規定のマッピング方法の目的を満たさなければならない。安全性

又は代表性の理由から,6.3 で規定した方法と異なるが,使用する正当性があることの承認を関係者から得

る。ただし,ターボ過給した機関で過渡的にマッピングする場合は,トルク曲線は,回転速度を減速して

測定してはならない。

6.3.6

繰返し試験

機関は試験サイクルごとにマッピングする必要はない。前回のマッピングから時間が大幅に経過してい

ると技術的に判断した場合,又は機関性能に影響する可能性がある物理的変化若しくは再調整がなされた

場合には,試験サイクルの前に再度,機関マップを作成する。


13

 B 8008-11:2008

6.4

基準試験サイクルの作成

6.4.1

基準回転速度

基準回転速度(n

ref

)は,

附属書 に示す機関動力計設定表に規定する 100  %標準回転速度に対応する。

基準回転速度を特定した指示機関回転速度は,基準回転速度の選定に左右される。基準回転速度は,次の

ように定義する。

(

)

lo

hi

lo

ref

95

.

0

n

n

n

n

×

+

=

ここに,  n

ref

:  基準回転速度(min

−1

n

lo

:  低回転速度(min

−1

(定格出力の 50  %出力を発生する最低回転速度)

n

hi

:  高回転速度(min

−1

(定格出力の 70  %出力を発生する最高回転速度)

計測した回転速度が,製造業者の申告した基準回転速度の±3  %の場合は,申告した基準回転速度を排

出物試験に用いてもよい。許容誤差を超える場合は,測定した基準回転速度を排出物試験に使用する。

6.4.2

機関回転速度の決定

回転速度は,次の式によって決定する。

(

)

idle

idle

ref

norm

act

100

n

n

n

n

n

+

×

=

 (3)

ここに,

n

act

指示回転速度(min

−1

n

norm

正規化回転速度(%)

n

ref

基準回転速度(min

−1

n

idle

アイドル回転速度(min

−1

6.4.3

機関トルクの決定

附属書 に示す機関動力計設定表に規定されたトルク値は,それぞれの回転速度の最大トルクに対して

正規化されたものである。基準試験サイクルのトルク値は,6.3.3 に従って決定したマッピング曲線を使っ

て,次のように決定する。

6.4.2 で決定したそれぞれの指示回転速度に対して,

100

max

norm

act

M

M

M

×

=

 (4)

ここに,

M

act

指示トルク(Nm)

M

norm

正規化トルク(%)

M

max

最大トルク(Nm)

6.4.4

決定方法の例

一例として,次の試験点を決定する。

正規化回転速度が 43  %及び正規化トルクが 82  %の場合,基準回転速度を 2 200 min

-1

及びアイドル回

転速度を 600 min

-1

と仮定すると,指示回転速度(min

-1

)は,

n

act

(

)

600

100

600

200

2

43

+

×

=1 288 min

-1

マッピング曲線の 1 288 min

-1

から最大トルクが 700 Nm と読み取れたとすると,指示トルク(Nm)は,

M

act

100

700

82

×

574 Nm


14 
B 8008-11:2008

6.5

動力計

6.5.1

概要

ロードセルを使用する場合には,トルク信号は,機関の回転軸に伝達し,動力計の慣性を考慮しなけれ

ばならない。

実機関トルクは,動力計の慣性モーメントに角加速度をかけた値とロードセルから読み取ったトルクと

の和である。制御装置は,この計算をリアルタイムに実行しなければならない。

6.5.2

渦電流式電気動力計

渦電流式電気動力計を用いて試験を行う場合には,動力計慣性は,機関サイズに適合しなければならな

い。そして,

D

sp

sp

2

Θ

n

T

&

π

=

の値が機関の最大マイナストルクの

5

%より小さい点の数が

30

を超えないほ

うがよい。

ここに,

T

sp

要求トルク

sp

n

&

機関回転速度の導関数

D

Θ

渦電流式電気動力計の回転慣性

6.6

試験運転の有効性の確認

6.6.1

データシフト

指示回転速度・指示トルクと実回転速度・実トルクとの時間遅れによる影響を最小にするために,指示

回転速度及び指示トルクに対して,実回転速度及び実トルクを時間に対して進め,又は遅らせてもよい。

実信号をシフトする場合には,回転速度及びトルクの両方とも同じ方向に同じ量だけシフトしなければな

らない。

6.6.2

試験サイクル仕事量の計算

実試験サイクル仕事量

W

act

kWh

)は,それぞれ対の実回転速度及び実トルクの記録値から計算する。

データシフトを行う場合は,全データをシフトした後に,この計算を行う。実試験サイクル仕事量

W

act

は,

基準試験サイクル仕事量

W

ref

との比較,及び正味排出率の計算(9.3.7

,

9.4.7

,

10.3.7

,

10.4.5 参照)に使用す

る。同様な方法を,実機関出力及び基準機関出力の積分にも使用する。隣り合う指示値の間又は測定値の

間の値が必要な場合は,直線補間を用いる。

実試験サイクル仕事の積分では,マイナストルク値は,

0

として計算する。積分を

5 Hz

以下の周波数で

実施し,規定の時間区分間でトルク値がプラスからマイナス又はマイナスからプラスへ変化する場合は,

マイナスの部分を算出し,

0

として計算する。プラスの部分を積分計算に用いる。

W

act

は,

W

ref

に対して−

15

%から+

5

%の間にならなければならない。

6.6.3

試験サイクルの統計的有効性確認

指示に対する実測値の直線回帰を,回転速度,トルク及び出力に対して実施する。データシフトを行う

場合は,全データをシフトした後に,この計算を行う。

附属書 に示す最小二乗法を用いる。

0

1

a

x

a

y

+

×

=

 (5)

ここに,

y

実回転速度

(min

-1

)

,トルク

(Nm)

,出力

(kW)

の推定値

a

1

回帰直線の傾き

x

指示回転速度

(min

-1

)

,トルク

(Nm)

,出力

(kW)

a

0

回帰直線の

y

切片

x

に対する

y

推定値の標準誤差(

S

y-x

)及び決定係数(

r

2

)は,それぞれの回帰直線に対して計算する。

この回帰分析は,

1 Hz

で実施することを推奨する。試験が有効であるためには,

表 の基準を満足しな

ければならない。


15

 B 8008-11:2008

表 3−回帰直線の許容誤差

回転速度

トルク

出力

に対する の推定値の
標準誤差(S

y-x

100 min

-1

以下

マップ最大機関トルクの 13  %

以下

マップ最大機関出力の 8  %以

回帰直線の傾き,a

1

 0.95∼1.03 0.83∼1.03 0.89∼1.03

決定係数,r

2

 0.970

0 以上 0.880

0 以上 0.910

0 以上

回帰直線の y 切片(a

0

の絶対値

50 min

-1

以下 20

Nm 以下又は最大トルクの

2  %以下のいずれか大きい方

4 kW 以下又は最大出力の 2  %
以下のいずれか大きい方

回帰分析を行う前に

表 に示す測定点を削除してもよい。しかし,これらの測定点は,試験サイクル仕

事量及び排出率の計算では削除してはならない。アイドル点は,標準の

0

%目標トルク及び

0

%目標回転

速度として定義する。

測定点の削除は,

試験サイクルのすべての部分又はいずれの部分にでも適用できる。

表 4−回帰分析において削除可能な測定点

条件

削除される点

最初の 24±1 秒間及び最後の 25±1 秒間の測定点

回転速度,トルク,出力

全負荷で指示トルクの 95  %より小さい実トルクの測定点

トルク及び/又は出力

全負荷で指示回転速度の 95  %より小さい実回転速度の測定点

回転速度及び/又は出力

無負荷で実回転速度が,

(アイドル回転速度)+50 min

-1

より大き

く,かつ,実トルクが指示トルクの 105  %より大きい測定点

トルク及び/又は出力

無負荷で実回転速度が,

(アイドル回転速度)+50 min

-1

以下で,

かつ,実トルクが,(製造業者が定める又は計測したアイドルト
ルク)±(最大トルクの 2  %)以内の測定点

回転速度及び/又は出力

無負荷で実回転速度が基準回転速度の 105  %より大きい測定点

回転速度及び/又は出力

7

排気排出物試験

7.1

概要

機関からのガス状物質(一酸化炭素,全炭化水素又は非メタン炭化水素,及び窒素酸化物)及び粒子状

物質を含む排気排出物を測定する。加えて,分流及び全流希釈システムの希釈比を決定するためのトレー

サガスとして二酸化炭素をよく使用する。

試験運転中,

測定上の問題を見つけるための優れた手段として,

試験中に二酸化炭素の測定を行うことが望ましい。

規定された過渡試験サイクル

(NRTC)

の間,暖機運転した機関から排出される汚染物質を測定する。動力

計からの機関トルク及び回転速度のフィードバック信号を使い,仕事量は,試験サイクル中に機関が発生

する出力をその時間によって積分して求める。ガス状物質濃度は,希釈していない排気中のガス状物質濃

度を 9.3.4 に規定する分析計の信号の積算によって測定するか,又は 10.3.4 に規定する

CVS

全量希釈シス

テムの希釈された排気中のガス状排出物を採取バック又は積算値によって測定する。粒子状物質は,分流

希釈

  (

9.4.2 参照

)

又は全流希釈

(

10.4.3 参照

)

のどちらかによって希釈された排気から排気流量に比例した

量を規定されたフィルタ上に採取する。汚染物質の排出質量を計算するために,希釈された又は希釈され

ない排気流量を試験サイクルの間,測定する。各汚染物質の排出率(

g/kWh

)は,試験サイクル中の排出

物の質量及び仕事量から計算する。

試験サイクルを測定する前に機関,試験室及び排気排出物測定システムを確認する必要があるので練習

サイクルを

1

回又はそれ以上実施する。

7.2

捕集フィルタの準備

少なくとも試験の

1

時間前に,各フィルタは,ダストによる汚染を防止し,空気の出入りを妨げないよ

うペトリ皿に入れ,温度及び湿度を安定させるためにひょう量室に入れる。安定期間の終了時にひょう量


16 
B 8008-11:2008

し各フィルタの質量を記録する。フィルタは,試験に必要になるまでふたをしたペトリ皿又は密閉したフ

ィルタホルダに入れて保管する。フィルタは,ひょう量室から取り出してから

8

時間以内に使用する。

7.3

測定装置の取付け

測定器及び採取プローブは規定どおり取り付ける。全流希釈システムを使用する場合は,テールパイプ

を接続する。

7.4

希釈システム及び機関の起動及び事前調整

希釈システム及び機関を起動して暖機運転を行う。分流希釈システム又は

2

次希釈システムを含む全流

希釈システムのどちらかを運転し,機関を定格回転速度,全負荷で最低

20

分間運転し,採取装置の調整を

行う。ダミーで粒子状排出物を捕集してもよい。これらの捕集フィルタは,安定化させて,ひょう量する

必要がなく,捨ててもかまわない。フィルタ及び捕集装置を通過する捕集時間が

20

分を超えることがある

ので,フィルタを変更してもよい。過渡試験用に選定したおおよその流量に設定する。全流希釈システム

を使用する場合は,必要に応じサンプル領域の温度が

191

℃を超えるのを防ぐために,定格回転速度を維

持しながらトルクを

100

%から下げて運転する。

7.5

粒子状物質捕集システムの起動

粒子状物質捕集システムを起動させ,バイパスを開ける。希釈トンネルへの排気入口手前で希釈空気を

捕集し,希釈空気の粒子状物質のバックグランドレベルを測定してもよい。フィルタを通った希釈空気を

使う場合は,試験前又は試験後に測定すればよい。フィルタを通さない希釈空気の場合には,試験サイク

ル前後に測定し,その平均値を用いる。異なる捕集システムをバックグランド測定に用いる場合には,試

験中すべての期間測定する。

7.6

希釈システムの調整

全流希釈システムを通る全希釈排気流量又は分流希釈システムを通る希釈排気流量は,システム内の水

分凝縮を除くようにし,また,フィルタ面の温度を

315 K

42

℃)以上

325 K

52

℃)以下に維持するよ

う設定する。

7.7

分析計の確認

排気分析計は,ゼロ校正及びスパン校正を実施する。採取バッグを使用する場合は,空にする。

7.8

機関起動手順

製造業者のマニュアルが推奨する機関起動手順によって,暖機運転終了後

5

分以内に起動モータ又は動

力計のどちらかを使い,機関を安定して起動する。機関運転後

5

分以内に機関を停止することなく,事前

調整段階から直接試験を開始してもよい。

7.9

試験サイクルの実行

7.9.1

試験の手順

試験サイクルは,機関始動後,又は事前調整直後に試験を開始する場合はアイドル回転速度に達した後

5

分以内に開始する。試験は,6.4 で述べている標準サイクルによって実施する。回転速度及びトルクの指

令値は,

5 Hz

又はそれ以上で出す(推奨値

10 Hz

。必要がある場合には,設定点は,標準サイクルの

1 Hz

設定点の間,直線補間で計算する。実回転速度及び実トルクは,試験サイクルの間,

1

秒間に少なくとも

1

度は記録する必要がある。信号は,電気フィルタにかけてもよい。

7.9.2

分析計の応答

機関始動,又は事前調整直後に試験を開始する場合は,試験サイクル開始と同時に,測定装置も起動す

る必要がある。

全流希釈システムを使う場合は,希釈空気の採取又は分析を開始する。


17

 B 8008-11:2008

使用方法によっては,希釈していない又は希釈した排気の採取又は分析を開始する。

希釈排気量,規定の温度及び圧力の測定を開始する。

希釈していない排気分析計を使用する場合は,排気質量流量の記録を開始する。

動力計の速度及びトルクのフィードバックデータの記録を開始する。

希釈していない排気を測定する場合は,排気成分濃度

(HC

CO

及び

NO

x

)

及び排気質量流量は,連続的

に測定し,少なくとも

2 Hz

でコンピュータシステムに保存する。その他のすべてのデータは,少なくとも

1 Hz

のサンプリング速度で記録する。アナログ分析計の場合は,応答を記録し,校正データをデータ評価

の間にオンライン又はオフラインで適用してもよい。

全流希釈システムを使用する場合は,希釈トンネル内で

HC

及び

NO

x

を少なくとも

2 Hz

の周期で連続的

に測定する。試験サイクル全体の分析計の信号を積算して平均濃度を求める。システムの応答時間は,

20

秒以下であり,必要なら

CVS

流量の変動,及び試験サイクル中でのサンプリング時間のズレ量で補正する。

CO

CO

2

及び

NMHC

は,試験サイクルの間の連続計測値の積分,又は試験サイクルの間採取バッグに集

められた希釈排気中のガス状物質濃度を分析することによって決定する。希釈空気中のガス状排出物の濃

度は,連続計測値の積分

,

又は採取バッグの中に集められた希釈空気中のガス状物質濃度を分析することに

よって求める。測定が必要な他のすべてのパラメータを

1

秒間に最低

1

回の頻度で記録する。

7.9.3

粒子状物質の捕集

機関起動時,又は事前調整直後に試験サイクルをスタートさせる場合には,試験サイクル開始時,粒子

状排出物の捕集システムはバイパスから粒子状排出物の捕集ラインに切り替える必要がある。

分流希釈システムを使う場合は,粒子状排出物の採取プローブ又はトランスファチューブを通る流量が

排気質量流量に比例するように,採取ポンプを調整する必要がある。

全流希釈システムを使う場合は,採取ポンプは粒子状排出物の採取プローブ又はトランスファチューブ

を通る流量が設定した流量の±

5

%になるように調整する必要がある。例えば,捕集流量の比例制御など

の流量補正を使う場合には,

主流の流量と粒子状排出物の採取流量との比率が採取してから最初の

10

秒間

を除いてその設定値の±

5

%以上変化しないことを証明しなければならない。ガス流量計又は流量測定機

器入口における平均温度と圧力を記録する。フィルタに粒子状物質が多く付着するなどして,全試験サイ

クル中,流量が設定値の±

5

%に維持できない場合は,その試験は無効になる。より少ない流量及び/又

はより大きい径のフィルタを使い,再試験を行う。

7.9.4

機関の停止

試験サイクルの間,機関が停止した場合は,事前調整運転を行い,再起動して,試験を繰り返す。試験

サイクルの間,必要とする試験装置で機能不全が発生した場合は,試験は,無効になる。

7.9.5

試験後の動作

試験終了時,排気質量流量,希釈排気容積の測定及び採取バッグへの排気取込みを停止し,粒子状物質

の採取ポンプを停止する。排気分析システムにおいては,システム全体の応答時間が経過するまで採取を

継続しなければならない。採取バッグを用いる場合は,その濃度をできるだけ早く分析する。分析は,試

験終了後

20

分以内に行われなければならない。

排気排出物試験後,ゼロガス及び同じスパンガスを用いて分析計を再検査しなければならない。試験前

後でスパン応答が

2

%以内の差であれば,その試験は,有効である。

粒子状物質フィルタは,試験終了後

1

時間以内にひょう量室に戻さなければならない。

フィルタは,ダストによる汚染を防止でき,かつ,空気の出入りを妨げないようにペトリ皿に入れ少な

くとも

1

時間安定させた後,ひょう量する。


18 
B 8008-11:2008

8

排気成分測定

8.1

概要

この規格では,機能的には同等であるが,排気分析結果にわずかな差が生じる二つの測定方法を規定す

る。

希釈しない排気中のガス状物質をリアルタイムで測定し,粒子状物質は,分流希釈システムを使い測

定する。

ガス状物質と粒子状物質は,全流希釈システムを使い,測定する(

CVS

システム)

二つの組合せは,認められる(例えば,希釈しないガス状物質の測定及び全流希釈システムによる粒

子状物質の測定)

8.2

同等性

供試機関から排出されるガス状排出物及び粒子状排出物は,箇条 11 及び箇条 12 に規定する方法で測定

する。それぞれの箇条では,推奨する排気分析システム(箇条 11)及び推奨する粒子状物質希釈システム

及び捕集システム(箇条 12)を示す。

同等な測定結果が得られれば,他のシステム及び分析計を用いてもよい。システムの同等性は,同等性

を測定したいシステムと,この規格で規定されているシステムの一つとの相関を

7

組以上のサンプルで判

定する。結果は,排出率の値で照合する。相関試験は,同一の台上で同一の機関を用い,できれば同時に

行うのが望ましい。試験サイクルは,機関の運転に適切な試験サイクルとする。前述した試験室及び機関

の条件下で得られるサンプル対の平均の同等性を,

附属書 に示す

t

検定によって検証する。検定から外

すデータは,JIS Z 8402-2 によって決定し,同等性の評価から除く。相関を試験するために用いるシステ

ムは,試験前に申告して,関係者の承認を得なければならない。

新たなシステムを導入する際には,同等性の判定は,JIS Z 8402-2 に示される繰返し精度及び再現性精

度の計算に基づかなければならない。

8.3

精度

この規格に記載した装置は,機関の排気排出物試験に使用される。この規格では流量,圧力及び温度を

測定する装置を規定しない。その代わりに,この箇条では排気排出物試験に必要な装置に要求される精度

だけを規定している。測定機器は,測定機器製造業者又は内部監査手続きによって必要に応じて校正しな

ければならない。

すべての測定機器の校正は,国家標準又は国際標準に対するトレーサビリティをもち,

表 に示す条件

を満たさなければならない。


19

 B 8008-11:2008

表 5−測定機器の校正精度

NO.

測定機器

精度

1

機関回転速度

読み値の±2  %又は機関最大回転速度の±1  %のどちらか大きい値

2

トルク

読み値の±2  %又は機関最大トルクの±1  %のどちらか大きい値

3

燃料消費量

機関最大燃料消費量の±2  %

4

吸入空気流量

読み値の±2  %又は機関の最大吸入空気流量の±1  %のどちらか大きい値

5

排気流量

読み値の±2.5  %又は機関最大排気流量の±1.5  %のどちらか大きい値

6

温度 600 K 以下

±2 K

7

温度 600 K を超える

読み値の±1  %

8

排気圧力

±0.2 kPa

9

吸気負圧

±0.05 kPa

10

大気圧

±0.1 kPa

11

その他の圧力

±0.1 kPa

12

絶対湿度

読み値の±5  %

13

希釈空気流量

読み値の±2  %

14

希釈排気流量

読み値の±2  %

9

希釈していない排気中のガス成分及び分流希釈システムを用いた粒子状物質の決定

9.1

概要

ガス成分の瞬時濃度信号は,瞬時排気質量流量との乗算による排出物質量の計算のために使用する。排

気流量は,直接測定するか,

又は 9.2.49.2.5 若しくは 9.2.6 に規定する方法によって計算してもよい。

異なる装置の応答時間に対しては,

特別な注意を払わなければならない。

これらの応答時間の差のために,

9.3.3 に示す信号の時間補正を行う。

粒子状物質については,排気質量流量信号を用いて分流希釈システムを制御し,排気質量流量に比例し

たサンプルを採取する。比例関係は,9.4.3 に規定するように,サンプル質量流量及び排気質量流量に回帰

分析を適用することによって,確認する。

全体配置を

図 に示す。


20 
B 8008-11:2008

1  排気 5

分流希釈システム

9

燃料

2  流量値 6

排気分析装置 10

機関

3  希釈空気 7

演算処理 11

吸入空気

4  流量制御 8

制御装置

図 2−希釈していないガス及び分流希釈計測システム

9.2

排気質量流量の決定

9.2.1

概要

希釈していない排気中の排出物の計算及び分流希釈システムを制御するために,排気質量流量を知るこ

とが必要である。排気質量流量を決定するためには,9.2.3 から 9.2.6 までに示すいずれかの方法を使用す

る。

9.2.2

応答時間

排出物を計算するために,次に示すいずれの方法においても,応答時間は,11.3.2 で定義する分析計応

答時間以下でなければならない。

分流希釈システムの制御には,より早い応答が必要である。オンライン制御を行う分流希釈システムに

対しては,

0.3

秒以下の応答時間が必要である。事前試験での記録に基づいて,予測制御を行う分流希釈シ

ステムに対しては,排気流量計測システムの応答時間は,

5

秒以下で,立ち上がり時間が

1

秒以下である

ことが要求される。システム応答時間は,機器製造業者が指定する。排気流量及び分流希釈システムに対

する複合応答時間の必要条件を,9.4.3 に規定する。

9.2.3

直接計測法

瞬時排気流量の直接計測は,次のようなシステムで可能である。

ノズル流量計のような差圧装置(詳細は ISO 5167-1 参照)

超音波流量計

渦流量計

排出物質量の測定に影響する排気流量の測定誤差を避けるために,計器製造業者の推奨及び技術的に妥

当な方法に従って,装置を機関の排気系へ注意深く据え付ける。特に,機関性能及び排出物に,装置の据


21

 B 8008-11:2008

付けによる影響があってはならない。

流量計は,8.3 の精度仕様に適合していなければならない。

9.2.4

空気及び燃料流量による方法

適切な流量計を用いて空気流量及び燃料流量を測定する。瞬時排気流量(湿り状態)の計算は,次によ

る。

i

f,

i

aw,

i

ew,

m

m

m

q

q

q

+

=

 (6)

流量計は,8.3 の精度仕様に適合していなければならない。また,排気流量の精度仕様にも適合する十分

な精度でなければならない。

9.2.5

トレーサによる方法

排気中のトレーサガスの濃度計測を行う。

既知量の不活性ガス(例えば,純ヘリウム)を,トレーサとして排気流に注入する。トレーサガスは,

混合され,排気によって希釈されるが,排気管内で反応してはならない。その後,排気サンプル中のトレ

ーサガスの濃度を測定する。

トレーサガスが完全に混合されていることを確実にするために,排気採取プローブは,トレーサガス注

入点の下流,少なくとも

1 m

又は排気管直径の

30

倍のどちらか大きい方に設置しなければならない。ト

レーサガスを機関の上流に注入したときのトレーサガス濃度と,排気管に注入したときのトレーサガス濃

度とを比較することによって,プローブの位置で完全に混合されていることが確認できる場合は,採取プ

ローブは,前述の規定より近くてもよい。トレーサガスの流量は,機関がアイドル回転速度で運転してい

るとき,

混合後のトレーサガス濃度が,

トレーサガス分析計のフルスケールより低くなるように設定する。

排気流量の計算は,次の式による。

)

(

60

a

e

vt

i

ew,

i

mix,

c

c

q

q

m

×

×

=

ρ

 (7)

ここに,

  q

mew,i

湿り状態の瞬時排気質量流量(

kg/s

q

vt

トレーサガス流量(

cm

3

/min

c

mix,i

混合後の瞬時トレーサガス濃度(

ppm

ρ

e

排気密度(

kg/m

3

表 参照)

c

a

吸気中のトレーサガスのバックグランド濃度(

ppm

トレーサガスのバックグランド濃度(

c

a

)は,試験の直前直後に測定したバックグランド濃度を平均し

て決定してもよい。

バックグランド濃度が,最大排気流量での混合後のトレーサガス濃度(

c

mix,i

)の

1

%未満の場合は,バ

ックグランド濃度は無視してもよい。

全システムは,排気流量に対する精度仕様に適合し,また,11.3.4 に従って校正しなければならない。

9.2.6

空気流量及び空燃比による方法

空気流量及び空燃比からの排気質量流量を計算する。瞬時排気流量の計算は,次による。

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

+

×

=

i

st

i

aw,

i

ew,

/

1

1

λ

F

A

q

q

m

m

 (8)

ここに,

γ

δ

ε

α

β

γ

ε

α

β

×

+

×

+

×

+

×

+

×

÷

ø

ö

ç

è

æ

+

+

×

=

065

.

32

7

006

.

14

4

999

.

15

94

007

.

1

011

.

12

2

4

0

.

138

/

st

F

A

 (9)


22 
B 8008-11:2008

(

)

(

)

4

HC

4

CO

CO2

4

CO

CO2

CO2

4

CO

CO2

4

CO

4

HC

4

CO

i

10

10

2

4

764

.

4

10

2

2

5

.

3

10

1

5

.

3

10

2

1

4

10

2

10

100

×

+

×

+

×

÷

ø

ö

ç

è

æ

+

+

×

×

+

×

÷

÷

÷

÷

÷

ø

ö

ç

ç

ç

ç

ç

è

æ

×

×

+

×

×

×

×

+

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

×

×

×

=

c

c

c

c

c

c

c

c

c

c

c

γ

ε

α

β

δ

ε

α

β

λ

 (10)

ここに,

A/F

st

理論空燃比(kg/kg)

λ

空気過剰率

c

CO2

乾き CO

2

濃度(%)

c

CO

乾き CO 濃度(ppm)

c

HC

HC 濃度(ppm)

注記  β値は,炭素を含む燃料に対しては 1,水素燃料に対しては 0 になる。

空気流量計は,8.3 の精度仕様に適合し,使用する CO

2

分析計は,11.1 の精度仕様に適合しなければな

らない。また,全システムは,排気流量に対する精度仕様に適合しなければならない。

11.2.9 に示す仕様に適合する,ジルコニア形センサのような空燃比測定装置を,空気過剰率の測定に用

いてもよい。

9.3

排気成分の決定

9.3.1

概要

試験のために提出された機関から排出されたガス成分は,箇条 11 に示す方法によって測定する。ガス成

分は,希釈していない状態で測定する。データの評価及び計算の手順は,9.3.3 及び 9.3.4 に示す。

9.3.2

ガス状排出物のサンプリング

ガス状排出物のサンプリングプローブは,排気システム出口から少なくとも 0.5 m 又は排気管直径の 3

倍のいずれか大きい方に設置しなければならない。かつ,プローブでの排気の温度が最低でも 343 K

(70  ℃)になるように,十分に機関に近づける。

排気マニホールドが枝分かれしている多気筒機関の場合は,採取プローブの入口は,十分に下流に設置

して,すべてのシリンダから均等に排気が採取できるようにする。V 形機関の配列に見られるように複数

のマニホールドをもつ多気筒機関では,マニホールドの結合部の下流にプローブを設置する。

これが現実的でない場合は,最も CO

2

排出量が多いマニホールドから採取する。前記の方法と相関があ

る他の方法を用いてもよい。排気排出物の計算には,全排気質量流量を用いる。

後処理装置付き機関の場合は,排気サンプルは,後処理装置の下流で採取しなければならない。

9.3.3

データの評価

ガス状排出物の評価のために,希釈していない排出物の濃度(HC,CO 及び NO

x

)及び排気質量流量は,

少なくとも 2 Hz でコンピュータシステムに保存する。その他のすべてのデータは,少なくとも 1 Hz のサ

ンプリング頻度で記録する。アナログ分析計の場合は,応答を記録し,校正データをデータ評価の間に,

オンライン又はオフラインで適用してもよい。

ガス状成分の排出物質量の計算に用いる排出物濃度の記録と排気質量流量の記録とは,箇条 で定義さ

れた変換時間によって,時間を合わせなければならない。このために,ガス状排出物の分析計及び排気質

量流量測定システムの応答時間は,それぞれ 11.3.2 及び 9.2.2 に従って決定し,記録しなければならない。

9.3.4

質量排出量の計算


23

 B 8008-11:2008

9.3.4.1

  全般

試験サイクル全体の排気排出物の質量(単位:g)は,希釈していない排出物の濃度,

表 の 値,及び

9.3.3 に従って決定した変換時間に合わせた排気質量流量から瞬時の排出物質流量を計算し,9.3.4.2 による

試験サイクルにわたって瞬時値を積算することによって,決定する。できれば,濃度は,湿り状態で測定

することが望ましい。乾き状態で測定する場合には,初めに,9.3.5 に従って,乾き状態から湿り状態への

補正を瞬時濃度値に適用しなければならない。

任意選択として事前に当事者間の協定に基づいて,9.3.4.3 の厳密式を使って排出物質量を計算してもよ

い。

多種燃料の場合,又は不確かな場合で,試験に使用する燃料が 9.3.4.2 

表 に指定されたものでない場

合には,厳密式を用いることが望ましい。

計算手順の例を,

附属書 に示す。

9.3.4.2

  表に示す数値に基づく計算方法

試験サイクル全体のガス状排出物の質量(単位:g)の計算には,次の式を適用する。

f

q

c

u

m

m

n

i

i

1

i

ew,

i

gas,

1

gas

gas

×

×

×

å

=

=

=

(11)

ここに,

u

gas

排気成分の密度と排気の密度との比

c

gas,i

希釈していない排気中の排気成分それぞれの瞬時濃度,

ppm

q

mew,i

湿り状態の瞬時排気質量流量(kg/s)

f: データのサンプリング周波数(Hz)

n: 測定回数

NO

x

の計算は,9.3.6 に従って決定する適切な湿度補正係数 k

h,D

を使用しなければならない。

瞬時測定濃度は,湿り状態で測定していない場合には,9.3.5 に従って,湿り状態に換算しなければなら

ない。

燃料及び理想気体の特性に基づく,各成分の 値を

表 に示す。


24 
B 8008-11:2008

表 6−希釈していない排出ガスにおける 値及び種々の排気成分の密度

ガス成分 NO

x

 CO  HC CO

2

O

2

 CH

4

 HCHO

CH

3

OH

ρ

gas

(kg/m

3

) 2.053

1.250

a)

1.963 6

1.427 7

0.716

1.340

1.430

燃料

ρ

e

係数 u

gas

b)

ディーゼル

1.294 3  0.001 586  0.000 966

0.000 479

0.001 517 0.001 103 0.000 553  0.001 035  0.001 104

菜種油メチル
エステル

1.295 0  0.001 585  0.000 965

0.000 536

0.001 516 0.001 102 0.000 553  0.001 035  0.001 104

メタノール

1.261 0  0.001 628  0.000 991

0.001 133

0.001 557 0.001 132 0.000 568  0.001 062  0.001 134

エタノール

1.275 7  0.001 609  0.000 980

0.000 805

0.001 539 0.001 119 0.000 561  0.001 050  0.001 121

天然ガス

c)

1.266 1  0.001 621  0.000 987 0.000 558

d)

0.001 551 0.001 128 0.000 565  0.001 058  0.001 129

プロパン

1.280 5  0.001 603  0.000 976

0.000 512

0.001 533 0.001 115 0.000 559  0.001 046  0.001 116

ブタン

1.283 2  0.001 600  0.000 974

0.000 505

0.001 530 0.001 113 0.000 558  0.001 044  0.001 114

ガソリン

1.297 7  0.001 582  0.000 963

0.000 481

0.001 513 0.001 100 0.000 552  0.001 032  0.001 102

a)

燃料によって異なる。

b)

  条件  空気過剰率 2,乾き状態空気  (273 K, 101.3 kPa)

c)

  は,質量成分 C:66∼76  %,H:22∼25  %,N:0∼12  %で 0.2  %の精度をもつ。

d)

 NMHC は,CH

2.93

を基準とする(総 HC には,CH

4

の u

gas

係数を使用する)

9.3.4.3

  厳密式に基づいた計算方法

排出物質量は,式(11)を使って計算する。ただし,u

gas

は,表の数値を使用する代わりに次の式を用いて計

算する。

なお,次の式においては,式(11)中の濃度 c

gas,i

は,ppm 単位で測定又は換算したものであることを前提

にしている。

(

)

000

1

i

e,

r,

gas

i

gas,

×

=

M

M

u

  (12)

又は

(

)

000

1

i

e,

gas

i

gas,

×

=

ρ

ρ

u

  (13)

ここに,

gas

ρ

は,

41

.

22

gas

gas

M

=

ρ

  (14)

又は

表 による。

各排気成分の密度 ρ

gas

を,

表 に示す。排気の分子量 M

r,e

は,完全燃焼を仮定し,一般的な燃料組成

C

β

H

α

O

ε

N

δ

S

γ

に対して次の式から計算する。

3

a

air

r,

3

a

i

,

w

a

i

,

f

i

aw,

i

f,

i

e,

r,

10

1

1

4

999

.

15

94

007

.

1

2

10

065

.

32

7

006

.

14

4

999

.

15

4

9

007

.

1

011

.

12

2

2

4

1

×

+

+

+

×

×

+

×

+

×

+

×

+

×

+

×

+

+

×

+

=

H

M

H

q

q

q

q

M

m

m

m

m

γ

δ

ε

α

β

δ

ε

α

 (15)

排気密度

ρ

e,i

は,次の式で計算する。

(

)

)

/

(

000

1

4

243

.

1

4

.

773

/

000

1

000

1

i

ad,

i

f,

f

a

i

ad,

i

f,

a

i

e,

m

m

m

m

q

q

k

H

q

q

H

×

×

+

×

+

×

+

+

=

ρ

 (16)

ここに,

EPS

DEL

ALF

f

6

004

007

.

0

1

002

008

.

0

594

055

.

0

w

w

w

k

×

+

×

+

×

=

 (17)


25

 B 8008-11:2008

9.3.4.4

ノンメタンカッタを用いた NMHC 及び CH

4

の計算

NMHC 及び CH

4

の濃度は,次の式で計算する。

(

)

(

)

(

)

M

E

w/Cutter

HC

M

w/oCutter

HC

NMHC

1

E

E

c

E

c

c

×

=

 (18)

(

)

(

)

(

)

M

E

E

w/oCutter

HC

w/Cutter

HC

CH4

1

E

E

E

c

c

c

×

=

 (19)

ここに,

c

HC(w/Cutter)

NMC を通過したサンプルガスの HC 濃度

c

HC(w/oCutter)

NMC をバイパスしたサンプルガスの HC 濃度

E

M

JIS B 8008-1 の附属書 で決定されるメタン効率

E

E

JIS B 8008-1 の附属書 で決定されるエタン効率

なお,ノンメタンカッタを使用する場合には,システムの応答時間は,10 秒を超えてもよい。

9.3.5

乾き状態から湿り状態への補正

瞬時測定濃度を乾き状態で測定する場合には,濃度は,次の式によって湿り状態に換算する。

dry

w

wet

c

k

c

×

=

 (20)

008

.

1

000

1

2

1.244

773.4

19

.

111

2

244

.

1

1

f

i

ad,

i

f,

a

i

ad,

i

f,

ALF

a

w

×

÷÷

÷

÷

÷

ø

ö

çç

ç

ç

ç

è

æ

×

×

+

×

+

×

×

+

×

=

k

q

q

H

q

q

w

H

k

m

m

m

m

 (21)

又は,

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷

÷

÷

÷

ø

ö

çç

ç

ç

ç

è

æ

×

×

+

×

+

×

×

+

×

=

b

r

f

i

ad,

i

f,

a

i

ad,

i

f,

ALF

a

w

1

000

1

2

1.244

773.4

19

.

111

2

244

.

1

1

p

p

k

q

q

H

q

q

w

H

k

m

m

m

m

 (22)

又は,

(

)

W2

CO

CO2

w

005

.

0

1

1

k

c

c

k

+

×

×

+

=

α

 (23)

ただし,

(

)

a

a

w2

1.608

000

1

608

.

1

H

H

k

×

+

×

=

 (24)

ここに,

p

r

冷却槽後の水蒸気圧(

kPa

p

b

全大気圧(

kPa

α

燃料中の炭素水素原子数比

c

CO2

乾き

CO

2

濃度(%)

c

CO

乾き

CO

濃度(%)

H

a

吸入空気絶対湿度(

g/kg

k

f

 = 0.055 594

× w

ALF

+ 0.008 002 1

× w

DEL

 + 0.007 004 6

× w

EPS

注記

式(

21

)及び式(

22

)は,原理的に同じものであり,式(

22

)の分母の近似値が,式(

21

)の

1.008

と一致する。


26 
B 8008-11:2008

9.3.6

湿度及び温度に対する NO

x

補正

NO

x

排出量は,雰囲気条件に依存するので,

NO

x

濃度は,湿度及び雰囲気温度に対し,次のいずれかの

式による係数によって,補正しなければならない。

a

)

圧縮点火機関に対して,

(

)

(

)

298

5

004

.

0

71

.

10

2

018

.

0

1

1

a

a

D

h,

×

+

×

=

T

H

k

 (25)

ここに,

T

a

吸入空気絶対温度(

K

H

a

吸入空気絶対湿度(

g /kg

ここで,

H

a

は,相対湿度,露点,水蒸気圧又は乾球温度・湿球温度を測定し,一般に認められている計

算式を使って求めてもよい。

b

)

給気冷却装置付きの圧縮点火機関に対しては,次の代替式を用いてもよい。

(

)

(

)

(

)

SCRef

SC

a

a

D

h,

85

002

.

0

298

75

002

.

0

71

.

10

012

.

0

1

1

T

T

T

H

k

×

+

×

×

=

 (26)

ここに,

T

SC

給気冷却器出口空気温度(

K

T

SCRef

給気冷却器出口空気標準温度(

K

(製造業者の指定によ

る)

他の変数の説明は,a

)

を参照

ここで,

H

a

は,相対湿度,露点,水蒸気圧又は乾球温度・湿球温度を測定し,一般に認められている計

算式を使って求めてもよい。

9.3.7

排出率の計算

排出率(

g/kWh

)は,それぞれ個々の成分ごとに,次の方法によって計算する。

act

gas

gas

W

m

M

=

 (27)

ここに,

W

act

6.6.2 によって決定される各試験サイクルの実試験サイ

クル仕事量(

kWh

9.4

粒子状物質の決定

9.4.1

概要

粒子状物質の決定には,希釈システムが必要である。この細分箇条では,分流希釈システムによる希釈

方法を規定する。希釈システムの流量容量は,希釈及び捕集システムでの水分の凝縮を完全に防ぎ,希釈

排気温度を,フィルタホルダの直前で

315 K

42

℃)以上,

325 K

52

℃)以下に維持するために,十分

なものでなければならない。希釈システムに入る前に希釈空気の除湿をしてもよく,これは希釈空気の湿

度が高い場合には,特に有用である。希釈空気の温度は,希釈トンネル入口のすぐ近くで

288 K

15

℃)

以上でなければならない。

分流希釈システムは,排気流量の変動に応答して,機関の排気流から,一定比率の排気サンプルを採取

し,かつ,捕集フィルタにおける温度が,

315 K

42

℃)以上

325 K

52

℃)以下になるように,希釈空

気を排気サンプルに導入するように,設計されていなければならない。このために,希釈比(

r

dil

)又は採

取率(

r

s

)は,9.4.2 の精度を満足することが基本である。使用する捕集装置及び手順が重要な点で規定を

満たす場合には,他の分流方式も使用することができる。

粒子状物質の質量を決定するために,粒子状物質サンプリングシステム,粒子状物質捕集フィルタ,電


27

 B 8008-11:2008

子天びん,及び温度・湿度を制御したひょう量室が必要である。システムの詳細は,箇条 12 に示す。

9.4.2

粒子状物質の捕集

一般的には,粒子状物質捕集プローブは,ガス状排出物採取プローブのすぐ近くに設置する。したがっ

て,9.3.2 の規定は,粒子状物質の捕集にも適用する。サンプリングラインは,JIS B 8008-1 の 16.2 の規定

に従わなければならない。

排気マニホールドが分岐している多気筒機関の場合には,捕集プローブの入口は,十分に下流に設置し

て,すべてのシリンダから均等に排気が採取できるようにする。

V

形機関の配列に見られるように複数の

マニホールドを備えた多気筒機関では,マニホールドの結合部の下流にプローブを設置する。

これが現実的でない場合は,最も粒子状物質の排出量が多いマニホールドから採取する。前記方法と相

関がある他の方法を用いてもよい。排気排出物の計算には全排気質量流量を用いる。

9.4.3

システム応答時間

分流希釈システムの制御には,速いシステム応答が必要である。システムの変換時間は,12.3.3 の手順

によって決定する。排気流量測定と分流希釈システムとを合わせた変換時間(9.2.2 参照)が

0.3

秒以下で

あれば,オンライン制御をしてもよい。変換時間が

0.3

秒を超える場合には,事前運転で記録したデータ

を使って予測制御をしなければならない。この場合には,立ち上がり時間は,

1

秒以下で,複合遅れ時間

は,

10

秒以下でなければならない。

システム全体の応答は,粒子状物質のサンプル流量(

q

mp,i

)が,排出ガス質量流量に比例するように,

設計されていなければならない。比例関係を確認するためには,最低

5 Hz

で採取したデータに対して

q

mew,i

に対する

q

mp,i

の回帰分析を行い,次の基準に適合していなければならない。

  q

mew,i

q

mp,i

との間の直線回帰の相関係数

r

2

は,

0.95

以上とする。

  q

mp,i

q

mew,i

に対する標準誤差は,

q

mp

の最大値の

5

%以下とする。

  q

mp

の回帰直線の切片は,

q

mp

の最大値の

2

%以下とする。

事前に,随時,試験を行い,得られた排出ガス質量流量の信号を用いて分流希釈システムに入るサンプ

ル流量を制御(予測制御)してもよい。粒子状物質システムの変換時間(

t

50,P

)及び/又は排気質量流量信

号の変換時間(

t

50,F

)が,

0.3

秒を超える場合は,このような手順が必要である。

q

mp

を制御する事前試験に

おける

q

mew,pre

の時間を“予測”時間(

t

50,P

t

50,F

)だけシフトする場合には(すなわち

,

ある

q

mp

に対応する

q

mew,pre

,

“予測”時間だけ前のものを用いる場合には),分流希釈システムの正しい制御を行うことがで

きる。

q

mp,i

q

mew,i

との相関を確認するためには,

q

mp,i

に対する

t

50,F

で時間補正した

q

mew,i

の実際の試験でとった

データを使用しなければならない(

t

50,P

は,この

q

mew,i

の時間補正には使用しない。

。すなわち,

q

mew

q

mp

との間の時間シフトは,12.3.3 で決定した変換時間の差である。

9.4.4

データの評価

7.2 に従って決定したフィルタの風袋質量は,7.9.5 に従って決定したフィルタの全質量から差し引かな

ければならない。その結果から,粒子状物質のサンプル質量

m

f

が得られる。粒子状物質の排出量を評価す

るためには,試験サイクルを通してフィルタを通過する全希釈排気質量(

m

sep

)を,記録しなければなら

ない。

関係者の事前の承認がある場合には,粒子状物質の質量は,適切な技術的方法によって 7.5 で規定する

希釈空気中の粒子状物質のバックグランドレベルによって,補正してもよい。

9.4.5

排出物質量の計算

粒子状物質の質量は,

次のいずれかの方法で計算しなければならない。

計算手順の例を

附属書 に示す。


28 
B 8008-11:2008

a

)

計算方法

1

000

1

edf

sep

f

PM

m

m

m

m

×

=

 (28)

ここに,

m

f

試験サイクルを通じて捕集された粒子状物質の質量

(mg)

m

sep

粒子状物質捕集フィルタを通過する全希釈排気質量

(kg)

m

edf

試験サイクルを通しての全等価希釈排気質量(kg)

試験サイクルを通しての全等価希釈排気質量は,次の式で決定しなければならない。

f

q

m

n

i

i

m

1

1

i

edf,

edf

×

å

=

=

=

 (29)

i

dil,

i

ew,

i

edf,

r

q

q

m

m

×

=

 (30)

(

)

i

dw,

i

dew,

i

dew,

i

dil,

m

m

m

q

q

q

r

=

 (31)

ここに,

q

medf,i

湿り状態の瞬時等価希釈排気質量流量(kg/s)

q

mew,i

湿り状態の瞬時排気質量流量(kg/s)

r

dil,i

瞬時希釈比

q

mdew,i

希釈トンネルを通過した湿り状態の瞬時希釈排気質量

流量(kg/s)

q

mdw,i

湿り状態の瞬時希釈空気質量流量(kg/s)

f: データのサンプリング周波数(Hz)

n: 全測定点数

b

)  計算方法 2

(

)

000

1

s

f

PM

×

=

r

m

m

 (32)

ここに,

m

f

試験サイクルを通じて捕集された粒子状物質の質量

(mg)

r

s

試験サイクルを通しての平均採取率

及び,

sed

sep

ew

se

s

m

m

m

m

r

×

=

 (33)

ここに,

m

se

試験サイクルを通しての捕集質量(kg)

m

ew

試験サイクルを通しての排気の質量(kg)

m

sep

粒子状物質捕集フィルタを通過する希釈排気質量(kg)

m

sed

希釈トンネルを通過する希釈排気質量(kg)

注記  全量捕集タイプのシステムの場合は,m

sep

と m

sed

とは同一である。


29

 B 8008-11:2008

9.4.6

湿度に対する粒子状物質補正係数

ディーゼル機関の粒子状排出物は,周囲の空気の状態に依存するので,粒子状物質捕集量は,雰囲気の

湿度に対し,次の式から求めた k

p

で補正する。

関係者間の協定があれば,10.71 g/kg 以外の湿度標準値を用いてもよい。その標準値は,試験結果とと

もに報告しなければならない。

式が妥当であれば,他の補正式を用いてもよい。

(

)

[

]

71

10

3

013

0

1

1

a

p

.

H

.

k

×

+

=

 (34)

ここに,

H

a

吸入空気の絶対湿度(g/kg)

9.4.7

排出率の計算

粒子状物質排出率(g/kWh)は,次の式で計算しなければならない。

act

p

PM

PM

W

k

m

M

×

=

 (35)

ここに,

W

act

: 6.6.2 に基づいて決定した実際の試験サイクル仕事量(kWh)

10

  全流希釈システムによるガス状及び粒子状物質の測定

10.1

  概要

排出質量は,試験サイクル全体の積算又はバッグ採取をしたガス状物質の濃度信号を,希釈排気質量流

量に乗じることによって求める。希釈排気質量流量の測定は,定容量採取システム(CVS)で測定する。

CVS には,容積形ポンプ(PDP),臨界流量ベンチュリ(CFV)又は亜音速ベンチュリ(SSV)を用いても

よい。

粒子状物質は,CVS システムの希釈排気から比例採取する。試験設備の全構成を

図 に示す。

1  フィルタ

4  希釈空気

7  排気管 10  流量計

2  希釈トンネル  5  排気

8  粒子状物質フィルタ

11  容積形ポンプ又はベンチュリ

3  熱交換器

6  機関

9  サンプリングポンプ

12  排出

図 3CVS 全流希釈システム

10.2

  希釈排気流量の測定

10.2.1

  概要

希釈排気中の排出物を求めるために,希釈排気質量流量を知る必要がある。試験サイクル全体の全希釈

排気流量(単位:g)を試験サイクル全体の測定値から求め,10.2.2 から 10.2.4 までのいずれかの方法で流


30 
B 8008-11:2008

量測定装置のそれぞれに対応する校正データ(PDP の V

0

,CFV の K

V

,SSV の C

d

)を用いてもよい。粒子

状物質(m

sep

)及びガス状物質の全捕集質量が全 CVS 流量(m

edf

)の 0.5  %を超える場合には,m

sep

で CVS 流量

を補正する,又は粒子状物質捕集用サンプルを CVS の流量測定器の上流側に戻す。

10.2.2

  PDP-CVS システム

熱交換器の使用によって試験サイクル全体の希釈排気温度を,±6 K に保持できる場合には,次の式で

試験サイクル全体の質量流量を求める。

(

)

(

)

T

p

p

N

V

m

×

×

×

×

×

=

3

.

101

 /

273

293

.

1

1

b

p

0

edf

  (36)

ここに,

V

0

試験条件での 1 回転当たりの吐出ガス容積(m

3

/rev)

N

p

1 試験当たりのポンプ全回転数

p

b

試験室内全大気圧(kPa)

p

1

ポンプ入口の大気圧からの圧力降下(kPa)

T: 試験サイクル全体のポンプ入口の希釈排気平均絶対温

度(K)

流量補償付システムを使用する場合には(すなわち,熱交換器がない場合)

,試験サイクル全体の瞬時質

量排出量を計算し積算する。この場合は,希釈排気の瞬時質量を次の式から求める。

(

)

(

)

i

1

b

i

,

p

0

i

edf,

3

101

273

293

1

T

.

p

p

N

V

.

m

×

×

×

×

×

=

  (37)

ここに,

N

p,i

採取時間ごとのポンプの全回転数

T

i

採取時間ごとのポンプ入口絶対温度

10.2.3

  CFV-CVS システム

熱交換器の使用によって試験サイクル全体の希釈排気温度を±11 K に保持できる場合には,次の式で試

験サイクル全体の質量流量を求める。

5

.

0

A

V

edf

/

293

.

1

T

p

K

t

m

×

×

×

=

 (38)

ここに,

t: 試験サイクル時間 (s)

K

V

標準状態の臨界流量ベンチュリ校正係数

p

A

ベンチュリ入口の絶対圧力 (kPa)

T: ベンチュリ入口絶対温度 (K)

流量補償付システムを使用する場合には(すなわち,熱交換器がない場合)

,試験サイクル全体の瞬時質

量排出量を計算し積算する。この場合には,希釈排気の瞬時質量を次の式から求める。

5

.

0

i

A

V

i

i

edf,

/

293

1

T

p

K

t

.

m

×

×

×

=

 (39)

ここに,

t

i

採取時間間隔(s)

T

i

採取時間ごとのベンチュリ入口温度

10.2.4

  SSV-CVS システム

熱交換器の使用によって試験サイクル間の希釈排気温度を±11 K に保持できる場合には,次の式で試験

サイクル全体の質量流量を求める。


31

 B 8008-11:2008

t

Q

.

m

×

×

=

SSV

edf

293

1

 (40)

ここに,

(

)

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

=

6

428

.

1

4

3

714

.

1

6

428

.

1

A

d

2

0

SSV

1

1

1

x

y

x

x

r

r

r

r

T

p

C

d

A

Q

 (41)

ここに,

A

0

定数と SI 単位への変換をまとめた値

÷

ø

ö

ç

è

æ

÷

÷

÷

ø

ö

ç

ç

ç

è

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

2

2

1

3

mm

1

kPa

K

min

m

0.006 111

d: SSV スロート直径 (m)

C

d

SSV 流量係数

p

A

ベンチュリ入口の絶対圧力 (kPa)

T: ベンチュリ入口絶対温度(K)

r

x

SSV スロート部静圧の入口絶対圧力に対する比率

A

1

p

p

r

y

SSV スロート直径 の入口配管内径に対する比率

D

d

流量補正付システムを使用する場合には(すなわち,熱交換器がない場合)

,試験サイクル全体の瞬時質

量排出量を計算し積算する。この場合には,希釈排気の瞬時質量は,次の式から求める。

i

i

SSV,

i

edf,

293

.

1

t

Q

m

×

×

=

 (42)

ここに,

(

)

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

=

6

428

.

1

4

3

714

.

1

6

428

.

1

i

A

d

2

0

i

SSV,

1

1

1

x

y

x

x

r

r

r

r

T

p

C

d

A

Q

 (43)

t

i

:  採取時間間隔(s)

 T

i

:  採取時間ごとのベンチュリ入口絶対温度

0.98 のような C

d

として適切な値,又は Qssv の適切な値で実時間演算を初期化する。Qssv で初期化する

場合には,Qssv の初期値は,Re を求めるために使用する。

全排出物試験中,SSV スロートのレイノルズ数は,この細分箇条で作成した校正曲線を導くために使用

するレイノルズ数の範囲になければならない。

10.3

  ガス状物質の測定

10.3.1

  概要

供試機関から排出するガス状物質を,この細分箇条に記載する方法で決定する。希釈排気中のガス状物


32 
B 8008-11:2008

質を測定する。データ評価及び演算手順を 10.3.3 及び 10.3.4 に記載する。

10.3.2

  ガス状排出物の採取

機関と全流希釈システムとの間の排気管は,JIS B 8008-1 に従う。ガス状排出物採取プローブは,希釈

トンネル内の希釈空気と排気とが十分に混合した粒子状物質捕集プローブに近接した場所に設置する。

一般的に,次の二つの方法で採取を行う。

−  試験サイクル全体のガス状排出物を採取バッグに採取し,試験終了後測定する。HC は,採取バッグ

を 464±11 K(191±11  ℃)に加熱しなければならない。NO

x

は,採取バッグの温度を露点温度より高く

しなければならない。

−  試験サイクル全体のガス状排出物を連続的に採取し積算する。上記の条件を満たすことができない場

合には,HC 及び NO

x

に対してこの方法を使用する。

バックグランド濃度は,希釈トンネルの上流で希釈空気を採取バッグに採取して求め,10.3.4.2 に従って

排出物濃度から差し引く。

10.3.3

  データの評価

排出ガス濃度(HC,CO 及び NO

x

)及び希釈排気質量流量を少なくとも 1 Hz でコンピュータシステムに

記録及び保存し,ガス状排出物を評価する。他のすべてのデータを少なくとも 1 Hz で採取し記録してもよ

い。アナログ分析計の場合は,応答を記録し,校正データをデータ評価の間にオンライン又はオフライン

で適用してもよい。

10.3.4

  質量排出量の計算

10.3.4.1

  定質量流量システム

熱交換器付システムでは汚染物質の質量を,次の式から求める。

edf

gas

gas

gas

m

c

u

m

×

×

=

 (44)

ここに,

u

gas

排気成分密度と空気密度の比率

c

gas

それぞれの成分の平均バックグランド補正濃度(ppm)

m

edf

試験サイクルを通しての等価希釈排気の質量(kg)

NO

x

は,10.3.6 に規定する湿度補正係数 k

h,D

を用いて補正する。

湿り状態で測定していない場合には,10.3.5 に従って測定濃度を湿り状態に変換する。

各成分の 値を,

表 に示す。

注記  u

gas

の値を求めるために,希釈排気密度は,空気密度に等しいと仮定する。したがって,u

gas

値は,HC を除き単一ガス成分に対して同一である。希釈比,及びそれによる希釈排気密度が

試験サイクル中変化するので,希釈していない排気測定のような正確な計算への適用は推奨し

ない。


33

 B 8008-11:2008

表 7−希釈排気における 

ガス成分 NO

x

 CO  HC  CO

2

O

2

 CH

4

 HCHO

CH

3

OH

ρ

gas

 (kg/m

3

) 2.053

1.250

a)

1.963 6

1.427 7

0.716

1.340

1.430

燃料

ρ

air

 = 1.293 kg/m

3

    係数  u

gas

b)

ディーゼル

0.001 588  0.000 967  0.000 480

0.001 519 0.001 104 0.000 553  0.001 036  0.001 106

菜種油メチル 
エステル

0.001 588  0.000 967  0.000 537

0.001 519 0.001 104 0.000 553  0.001 036  0.001 106

メタノール

0.001 588  0.000 967  0.001 105

0.001 519 0.001 104 0.000 553  0.001 036  0.001 106

エタノール

0.001 588  0.000 967  0.000 795

0.001 519 0.001 104 0.000 553  0.001 036  0.001 106

天然ガス

c)

0.001 588  0.000 967  0.000 584

d)

0.001 519 0.001 104 0.000 553  0.001 036  0.001 106

プロパン

0.001 588  0.000 967  0.000 507

0.001 519 0.001 104 0.000 553  0.001 036  0.001 106

ブタン

0.001 588  0.000 967  0.000 501

0.001 519 0.001 104 0.000 553  0.001 036  0.001 106

ガソリン

0.001 588  0.000 967  0.000 483

0.001 519 0.001 104 0.000 553  0.001 036  0.001 106

a)

燃料によって異なる。

b)

  条件  空気過剰率λ=2,乾き状態空気  (273 K, 101.3 kPa)

c)

  は,質量成分 C:66∼76  %,H:22∼25  %,N:0∼12  %で 0.2  %の精度をもつ。

d)

 NMHC は,CH

2.93

を基準とする(総 HC には,CH

4

の u

gas

係数を使用する。

10.3.4.2

   バックグランド補正濃度の決定

ガス状物質の正味濃度を求めるには,測定濃度から希釈空気中の平均バックグランド濃度を差し引く。

平均バックグランド濃度は,バッグ採取法又は連続測定による積算によって求める。ガス状物質の正味濃

度は,次の式による。

(

)

DF

c

c

c

1

1

d

e

×

=

 (45)

ここに,

c

e

希釈排気中のそれぞれのガス状物質濃度 (ppm)

c

d

希釈空気中のそれぞれのガス状物質濃度 (ppm)

DF: 希釈係数

希釈係数は,次の式から求める。

a

)  ディーゼル及び LPG 機関に対して,

(

)

4

conce

conce

2conce

s

10

=

×

+

+

CO

HC

CO

F

DF

 (46)

b

)  天然ガス機関に対して,

(

)

4

conce

conce

conce

2

s

10

=

×

+

+

CO

NMHC

CO

F

DF

 (47)

ここに,

CO

2conce

希釈排気中の CO

2

濃度  (%)

HC

conce

希釈排気中の HC 濃度 (ppmC)

NMHC

conce

希釈排気中の NMHC 濃度 (ppmC)

CO

conce

希釈排気中の CO 濃度 (ppm)

F

s

化学量論係数

乾燥状態の測定濃度は,10.3.5 に従って湿り状態に変換する。

化学量論係数は,次の式から求める。


34 
B 8008-11:2008

÷

ø

ö

ç

è

æ

×

+

+

+

×

4

100

=

76

3

2

y

x

.

y

x

x

F

s

 (48)

ここに,

xy

燃料組成

  C

x

H

y

燃料組成が不明な場合は,次の化学量論係数を用いてもよい。

ディーゼル燃料の場合:

  F

s

 = 13.4

LPG

の場合:

F

s

 = 11.6

天然ガスの場合:

F

s

 = 9.5

10.3.4.3

流量補償付システム

熱交換器のないシステムでは,試験サイクル全体のガス状物質質量(単位:

g

)は,瞬時排出物質量の計

算及び試験サイクル全体の瞬時値の積算によって求める。バックグランド補正も瞬時濃度値に直接適用す

る。

(

)

gas

d

edf

gas

e

i

edf,

1

gas

)

/

1

1

(

u

DF

c

m

u

c

m

m

n

i

×

×

×

×

×

=

å

=

 (49)

ここに,

c

e

希釈排気中の各ガス状物質濃度

 (ppm)

c

d

希釈空気中の各ガス状物質濃度

 (ppm)

m

edf,i

希釈排気の瞬時質量(

kg

m

edf

試験サイクルを通しての等価希釈排気の質量(

kg

u

gas

表 の値

DF

希釈係数

10.3.4.4

ノンメタンカッタ法による NMHC 及び CH

4

の計算

NMHC

及び

CH

4

の濃度は,次の式から求める。

(

)

E

E

c

E

c

c

M

E

r)

HC(w/Cutte

M

er)

HC(w/oCutt

NMHC

1

×

=

 (50)

(

)

E

E

E

c

c

c

M

E

E

er)

HC(w/oCutt

r)

HC(w/Cutte

CH4

1

×

=

 (51)

ここに,

  c

HC(w/ Cutter)

NMC

を通過したサンプルガスの

HC

濃度

c

HC(w/oCutter)

NMC

をバイパスしたサンプルガスの

HC

濃度

E

M

JIS B 8008-1 の附属書 で決定されるメタン効率

E

E

JIS B 8008-1 の附属書 C  で決定されるエタン効率

10.3.5

乾き状態から湿り状態への補正

乾き状態の測定濃度を次の式によって湿り状態に換算する。

c

wet

 = k

w

×

c

dry

 (20)

w,1

wet

,

2

co

w

200

1

k

c

k

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

=

α

 (52)

              ここに,

c

co2,wet

:希釈排気中の湿り状態の

CO

2

濃度

  (

)


35

 B 8008-11:2008

a

a

w,1

608

.

1

000

1

608

.

1

H

H

k

×

+

×

=

 (53)

10.3.6

NO

x

の湿度及び温度補正

NO

x

は,周囲空気の状態の影響を受けるので,

NO

x

濃度は,湿度及び周囲の空気の温度から次の式の係

数で補正する。

a

)

ディーゼル機関に対して,

(

)

(

)

298

5

004

0

71

10

2

018

0

1

1

=

a

a

D

h,

×

+

×

T

.

.

H

.

k

 (54)

ここに,

T

a

吸入空気の絶対温度(

K

H

a

吸入空気の絶対湿度(

g /kg

b

)

給気冷却器付ディーゼル機関に対しては,次の代替式を用いてもよい。

(

)

(

)

(

)

SCRef

SC

a

a

D

h,

85

0.002

298

75

002

.

0

10.71

0.012

1

1

=

T

T

T

H

k

×

+

×

×

 

 

(55)

ここに,

T

SC

給気冷却器出口空気温度(

K

T

SCRef

給気冷却器出口空気標準温度(

K

(製造業

者の指定による。

他の変数の説明は,a

)

を参照。

 

ここで,

H

a

は,相対湿度,露点,水蒸気圧又は乾球温度・湿球温度を測定し,一般に認められている計

算式を使って求めてもよい。

10.3.7

排出率の計算

排出率

(g/kWh)

は,

NO

x

を除く全成分に対して,次の式で計算する。

M

gas

 =m

gas

/W

act

 (56)

NO

x

に対して:

act

h

gas

gas

W

k

m

M

×

=

 (57)

ここに,

W

act

6.6.2 によって決定される各試験サイクルの実試験サイ

クル仕事量(

kWh

10.4

粒子状物質の測定

10.4.1

概要

粒子状物質の測定には,希釈システムが必要である。この細分箇条では,全流希釈システムによる希釈

方法を規定する。希釈システムの流量の能力は,希釈及び捕集システム部において,水分凝縮を全く発生

させずに,フィルタホルダの直前で希釈排気温度を

315 K

42

℃)以上,

325 K

52

℃)以下の間に保つ

のに十分でなければならない。希釈システムに導入する前の希釈空気は,除湿してもよい。除湿は,希釈

空気の湿度が高い場合には特に有効である。希釈空気の温度は,希釈トンネルの入口直前で

288 K

15

℃)

以上にする。

粒子状物質のひょう量をするためには,粒子状物質捕集システム,粒子状物質捕集フィルタ,ひょう量

天びん及び温度・湿度が管理されたひょう量室が必要である。システムの詳細を,箇条 12 に規定する。


36 
B 8008-11:2008

10.4.2

粒子状物質の捕集

希釈トンネルの粒子状物質捕集プローブは,ガス状成分の採取プローブに近接させ,また,干渉を受け

ないように十分離れた位置に取り付ける。9.3.2 の設置規定を,粒子状物質の捕集にも適用する。捕集ライ

ンは,JIS B 8008-1 の規定に適合しなければならない。

10.4.3

排出物の質量計算

試験サイクル全体の粒子状物質排出量

(

単位:

g)

は,次の式から求める。

000

1

edf

sep

f

PM

m

m

m

m

×

=

 (58)

ここに,

m

f

試験サイクル全体の捕集された粒子状物質の質量(

mg

m

sep

粒子状物質捕集フィルタを通過する希釈排気質量(

kg

m

edf

試験サイクルを通しての等価希釈排気の質量(

kg

2

次希釈空気を使用する場合は,粒子状物質捕集フィルタで捕集する全

2

次希釈排気質量から

2

次希釈

空気質量を差し引く。

ssd

set

sep

 m

 

 m

m

=

 (59)

ここに,

m

set

粒子状物質捕集フィルタを通過した

2

次希釈排気質量

kg

m

ssd

2

次希釈空気質量(

kg

希釈空気の粒子状物質のバックグランドを 7.5 に従って測定する場合には,粒子状物質質量は,バック

グランドで補正してもよい。この場合は,試験サイクル全体の粒子状物質質量

(

単位:

g)

を次のように求め

る。

000

1

1

1

edf

sd

b

sep

f

PM

m

DF

m

m

m

m

m

×

=

ú

û

ù

ê

ë

é

÷

ø

ö

ç

è

æ −

×

(60)

ここに,

  m

PM

m

sep

, m

edf

前記参照

m

sd

バックグランド粒子状物質捕集器で捕集した主希釈

空気質量(

kg

m

b

主希釈空気の捕集したバックグランド粒子状物質質

量(

kg

DF

10.3.4.2 で求めた希釈係数

10.4.4

粒子状物質の湿度補正係数

ディーゼル機関の粒子状物質排出量は,周囲空気の状態の影響を受けるので,粒子状物質濃度は,周囲

の空気の湿度から,次の式の係数

k

p

によって補正する。

10.71(g/kg)

と異なる標準値を用いてもよいが,この場合には,当事者間で協定した標準値を報告する。

正当であることを証明又は確認できる場合は,他の補正式を用いてもよい。

]

[

1

=

)

10.71

(

3

0.013

1

a

p

×

+

H

k

 (61)

ここに,

H

a

吸入空気の絶対湿度(

g/kg


37

 B 8008-11:2008

10.4.5

排出量の計算

粒子状物質排出量

(g/kWh)

を,次の式から計算する。

act

p

PM

PM

/

W

k

m

M

×

=

 (62)

ここに,

W

act

6.6.2 に従って決定した各試験サイクルの実試験サイク

ル仕事量(

kWh

11

ガス状成分の測定装置

11.1

分析計の仕様

11.1.1

全般

分析計は,過渡状態の排出ガス状物質の濃度を必要な精度で測定するのに適した測定レンジ及び応答時

間がなければならない。分析計のレンジは,試験サイクルを通しての平均濃度が

15

100

FS

になるよ

う選択する。ただし,分析計の平均濃度における測定誤差が読取値の±

2

%である場合は,この限りでは

ない。

読取りシステム(コンピュータ及びデータロガ)が

15

FS

未満において,十分な精度で読取りができ

る場合には,測定濃度は,

15

FS

未満でもよい。この場合は,校正曲線の精度を確かめるために,JIS B 

8008-1 の 8.5.5 に従い,ゼロ点を除く最少

4

点(等間隔点)で追加校正を行う。

装置の電磁両立性

(EMC)

は,電磁界による誤差を最小限にとどめられるものでなければならない。

11.1.2

精度

分析計の誤差は,読み値の±

2

%,又は±

0.3

FS

のどちらか大きい方を超えてはならない。精度は,

JIS B 8008-1 の 8.5 の校正の手順に従って測定する。

注記

ここで,精度は,校正曲線から求めた分析計の読み値と使用した校正ガスの公称値(真値)と

の偏差と定義する。

11.1.3

再現性

再現性の定義は,校正ガス又はスパンガスへの繰返し

10

回の応答に対する標準偏差の

2.5

倍とし,その

値は,

155 ppm

(又は

ppmC

)以上で使用する各レンジにおいては,

1 %FS

以下,また,

155 ppm

(又は

ppmC

未満で使用する各レンジにおいては,

2

FS

以下でなければならない。

11.1.4

雑音

10

秒間におけるゼロガス,及び校正ガス又はスパンガスに対する分析計の出力変化の最大値(全振幅)

は,使用するすべてのレンジにおいて

2

を超えてはならない。

11.1.5

ゼロドリフト

1

時間内のゼロ応答のドリフトは,使用するレンジにおける

2

未満でなければならない。ゼロ応答とは,

雑音を含むゼロガスへの応答の

30

秒間の平均である。

11.1.6

スパンドリフト

1

時間内のスパン応答のドリフトは,使用するレンジにおける

2

未満でなければならない。スパン応答

とは,雑音を含むスパンガスへの応答の

30

秒間の平均である。

11.1.7

立ち上がり時間

測定システムで使用する分析計の立ち上がり時間は,

2.5

秒を超えてはならない。

注記

分析計の応答時間を単独で評価するだけでは,システム全体が過渡試験に適しているかを断定

できない。容積,特にシステム全体の無駄容積は,プローブから分析計への移動時間だけでな


38 
B 8008-11:2008

く,立ち上がり時間にも影響する。また,

NO

x

分析計内にあるコンバータ又は除湿機内のガス

の移動に要する時間は,分析計の応答時間として定義される。11.3.2 にシステムの総合応答時

間の測定法を示す。

11.1.8

ガスの乾燥

排気は,湿り状態又は乾き状態で測定する。排気の除湿機は,測定排気排出物の濃度に最小限の影響し

か与えないものでなければならない。

サンプルの水分を取り除くために化学式乾燥器を用いてはならない。

11.2

分析計

11.2.1

概要

11.2.211.2.9 に使用する測定器の原理を示す。測定システムの詳細は,JIS B 8008-1 の 15.  による。測

定する排気排出物は,次の測定器を用いて分析する。分析計の出力が非線形となる場合には,直線化回路

を用いてもよい。

11.2.2

一酸化炭素

(

CO

)

分析

一酸化炭素分析計は,非分散形赤外線吸収形

(NDIR)

とする。

11.2.3

二酸化炭素

(

CO

2

)

分析

二酸化炭素分析計は,非分散赤外線吸収形

(NDIR)

とする。

11.2.4

炭化水素

(

HC

)

分析

炭化水素分析計は,検出器,バルブ,配管などを加熱して,ガスの温度を

463 K

±

10 K (190

℃±

10

)

に維持できる加熱形水素炎イオン化形検出器

(HFID)

とする。

11.2.5

非メタン炭化水素

(

NMHC

)

分析

非メタン炭化水素は,JIS B 8008-1 の 15.3.2 に示す加熱した非メタンカッタ

(NMC)

FID

と直列に配置

し,全炭化水素からメタンを差し引いて求める。

11.2.6

窒素酸化物

(

NO

x

)

分析

窒素酸化物分析計は,乾き状態で測定する場合は,

NO

2

NO

コンバータ付きの化学発光検出器

(CLD)

は加熱形化学発光検出器

(HCLD)

とする。

湿り状態で測定する場合は,

温度を

328 K (55

)

以上に維持し,

水分の干渉チェック(JIS B 8008-1 の 8.9.2.2 参照)を満足するコンバータ付きの

HCLD

を使用する。

CLD

及び

HCLD

共に採取経路の壁温は,乾き状態での測定ではコンバータまでを,湿り状態での測定では分析

計までを,

328 K

以上

473 K

以下(

55

℃以上

200

℃以下)に保たなければならない。

11.2.7

ホルムアルデヒド

(

HCHO

)

分析

希釈しない排気の連続測定には

FTIR

(フーリエ変換赤外線)分析計,又は

SIMS

(ソフトイオン化質量)

分析計を装置製造業者の取扱説明書に従って使用する。

FTIR

分析計は,測定した赤外線スペクトルから干渉成分の影響のない濃度を算出するアルゴリズムを備

えていなければならない。また,

FTIR

分析計は,装置ごとのスペクトルの差による干渉影響を避けるため

に,各装置専用のスペクトルのデータベースを備えていなければならない。

SIMS

分析計は,ホルムアルデヒド濃度を干渉成分と分離して算出するためのライブラリを備えていな

ければならない。イオン化に用いるイオンの内部エネルギーは,

11.6 eV

以上とする[例えば,

Xe

+

(キセ

ノン)の内部エネルギーは,

12.2 eV

である。

。質量数

30

でホルムアルデヒドを測定する場合には,

NO

2

による干渉を,既知の,

NO

2

から質量数

46

へのイオン化効率及び質量数

30

へのイオン化効率の比によっ

て補正しなければならない。干渉の補正は,

300 ms

以下で行わなければならない。質量数

29

でのホルム

アルデヒドの測定は,より質量数の大きいアルデヒド類による干渉影響を出力に含んでいるので,干渉影

響が許容できる値であるか,又は干渉影響が補正される場合には認められる(ただし,質量数

29

にて測定


39

 B 8008-11:2008

できるホルムアルデヒド濃度には上限がある。

分流希釈システムの希釈排出ガスを測定する場合には,ホルムアルデヒドは,一定流量の希釈排出ガス

を,

DNPH

試薬のアセトニトリル溶液を入れたインピンジャ,又は

2-4DNPH

被覆のシリカカートリッジ

を通過させて測定する。採取したサンプルは,

365 nm

の紫外線検出器を用いた高速液体クロマトグラフ

(HPLC)

で分析する(詳細は JIS B 8008-1 の 15.5 参照)

。希釈排出ガスを全量捕集式分流希釈システムから

採取する場合には,12.1.4.3 に示す手順に従って,12.1.4 に示す流量測定精度の規定に適合させなければな

らない。

11.2.8

メタノール

(

CH

3

OH

)

分析

直接排出ガスの連続測定には,

FTIR

(フーリエ変換赤外線)分析計,又は

SIMS

(ソフトイオン化質量)

分析計を装置製造業者の取扱説明書に従い使用する。

FTIR

分析計は,測定した赤外線スペクトルから干渉成分の影響のない濃度を算出するアルゴリズムを備

えていなければならない。また,

FTIR

分析計は,装置ごとのスペクトルの差による干渉影響を避けるため

に,各装置専用のスペクトルのデータベースを備えていなければならない。

SIMS

分析計は,メタノール濃度を干渉分と分離して算出するためのライブラリを備えていなければな

らない。イオン化に用いるイオンの内部エネルギーは,

11.2 eV

以上とする[例えば,

Xe

+

(キセノン)の

内部エネルギーは,

12.2 eV

である。

。これによって,質量数

31

のメタノールの測定が可能になる。この

質量数に干渉する物質は,

排出ガスには通常ないエタノール及びプロパノールのフラグメントだけである。

メタノールの正確な測定のためには,これらの物質から質量数(エタノールの場合は

56

,プロパノールの

場合は

120

)へのイオン化効率及び質量数

31

へのイオン化効率との比を用いて干渉を補正しなければなら

ない。

メタノールは,

HFID

で測定してもよい。

この場合には,

プロパンで校正した

HFID

を,

385 K

±

10 K

112

±

10

℃)で使用しなければならない。メタノール応答係数は,JIS B 8008-1 の 8.8.4 に従って,サンプル

の濃度範囲内における幾つかの濃度で決定しなければならない。

分流希釈システムの希釈排出ガスを測定する場合は,メタノールは,脱イオン水を入れたインピンジャ

に一定流量の希釈排出ガスを通過させて測定する。サンプルは,

FID

を備えたガスクロマトグラフ(

GC

によって分析する(詳細は,JIS B 8008-1 の 15.4 参照)

。希釈排出ガスを全量捕集式分流希釈システムから

採取する場合には,12.1.4.3 に示す手順に従って,12.1.4 に示す流量測定精度の規定に適合させなければな

らない。

11.2.9

空燃比測定

9.2.6 に規定した排出ガス流量の決定のための空燃比測定装置は,ジルコニア形のラムダセンサ又は広域

空燃比センサを用いる。

センサは,水分が凝縮しないように,排出ガス温度が十分に高い排気管の位置に直接取り付ける。

電子機器及びセンサを含む測定装置の精度は,次の値以内とする。

読み値の±

3

    λ<

 2

読み値の±

5

2

≦λ<

 5

読み値の±

10

5

≦λ

上記の精度規定を満足するために,センサは,装置製造業者によって指定された方法に従って校正を行

う。


40 
B 8008-11:2008

11.3

校正

11.3.1

概要

この規格の要求精度を満たすために,必要に応じて各分析計を校正しなければならない。分析計の校正

方法の詳細は,JIS B 8008-1 の 8.  に示す。この規格では,過渡試験に対する校正手順だけを規定する。

11.3.2

分析計システムの応答時間チェック

応答時間を評価するとき,システムの状態は,試験中における測定状態と厳密に等しくなければならな

い(分析計の圧力,流量,フィルタの状態及び応答時間に影響を与えるものすべて)

。応答時間の決定は,

採取プローブの入口において直接ガスを切り替えて行う。ガスの切替えは,

0.1

秒未満で行わなければなら

ない。試験に用いるガスは,

60

FS

以上の濃度変化を生じるものでなければならない。

ガス成分ごとの濃度変化を,記録する。応答時間は,ガスを切り替えてから,適切な濃度に変化するま

での時間とする。システムの応答時間(

t

90

)は,検出器までの遅れ時間及び検出器の立ち上がり時間から

成る。

遅れ時間は,変化開始

(t

0

)から最終読み値の

10

%まで応答する時間

(t

10

)

とする。立ち上がり時間は,最

終読み値の

10

%から

90

%まで応答する時間

(t

90

t

10

)

とする。

分析計及び排出ガス流量の信号の時間軸を調整するための変換時間は,変化開始(

t

0

)から最終読み値

50

%まで応答する時間とする。

測定するすべての成分(

CO

NO

x

HC

又は

NMHC

)及び使用するすべてのレンジについて,11.1.7 

よる立ち上がり時間が,

2.5

秒以下で,かつ,システムの応答時間は,

10

秒以下でなければならない。

11.3.3

校正曲線の確認

分析をする前に次に示す手順に従って,使用するレンジを確認しなければならない。

ゼロガス,及び測定レンジでの

80

FS

以上の公称値のスパンガスを用いて校正を確認する。

ゼロ及び校正点において,標準との差が,

4

FS

以下である場合は,調整パラメータを修正してもよい。

4

FS

以上の差がある場合には,JIS B 8008-1 の 8.5 に従って,新たに校正曲線を作成する。

11.3.4

排気流量測定用トレーサガス分析計の校正

トレーサガス濃度測定用分析計は,標準ガスによって校正しなければならない。

校正曲線は,校正点を少なくとも

10

点(ゼロ点を除く。

)とり,校正点の半分の点を

4

20

FS

にな

るように,また,残りの点は,

20

100

FS

に配置して行わなければならない。校正曲線は,最小二乗

法で求める。

校正曲線において,

20

100

FS

の範囲では,各校正点における公称値との差は,±

1

FS

とする。

また,

4

20

FS

の範囲では,各校正点における公称値との差は,読み値の±

2

%とする。

試験を行う前に,ゼロガス,及び

80

FS

以上のスパンガスを用いて分析計のゼロ及びスパンの設定を

行う。

11.3.5

校正間隔

分析計は,JIS B 8008-1 の 8.5 に従って,少なくとも

3

か月ごとに,又は校正に影響を及ぼす装置の修理,

変更が行われたときに,校正する必要がある。

11.4

分析システム

分析システムの詳細は,JIS B 8008-1 の 15.  による。

12

粒子状物質測定装置

12.1

一般仕様


41

 B 8008-11:2008

12.1.1

全般

粒子状物質の排出量を測定するためには,粒子状物質捕集システム,粒子状物質捕集フィルタ,精密天

びん及び温度・湿度が管理されたひょう量室が必要である。粒子状物質捕集システムは,9.4.2 による過渡

状態で運転される条件で,いかなる場合にも,希釈しない排気流量又は希釈した排気流量に比例した粒子

状物質の代表的なサンプルを確実に採取できるように設計されていなければならない。

12.1.2

粒子状物質捕集フィルタ

12.1.2.1 及び 12.1.2.2 の要求を満たすフィルタで希釈排気を捕集する。

12.1.2.1

フィルタの仕様

フロロカーボン被覆のガラスファイバフィルタ,又はフロロカーボン膜のフィルタが必要である。どの

形式のフィルタでも

35

100 cm/s

の表面流速で,

0.3 µm DOP

(ジオクチルフタレート)の捕集効率

99

が必要である。

12.1.2.2

フィルタの大きさ

粒子状物質フィルタは,直径

47 mm

を推奨する。これより大きい直径のフィルタは,認められる(12.1.2.4

参照)が,小さい直径のフィルタは,認められない。

12.1.2.3

フィルタ表面流速

フィルタを通過するガスの表面流速は,

35

100 cm/s

とする。試験の開始から終了までの圧力降下の増

加は,

25 kPa

以下とする。

12.1.2.4

フィルタ捕集量

最も一般的なフィルタの大きさに対する最小フィルタ捕集量を,

表 に示す。

より大きいフィルタでの,最小フィルタ捕集量は,

0.065 mg / (

フィルタ面積

1 000 mm

2

 )

とする。

表 8−最小フィルタ捕集量

フィルタの直径    mm

最小捕集量    mg

 47

0.11

 70

0.25

 90

0.41

110 0.62

事前の試験に基づき,流量及び希釈率最適化後の試験サイクルで必要な最小フィルタ捕集量に満たない

場合には,12.1.3.2 の精度要求(例えば,

0.1 µg

目盛の天びん),を満たしていることを示すことができれ

ば,関係当事者間の協定によって,より少ないフィルタ捕集量が認められることがある。

12.1.3

ひょう量室及び天びんの仕様

12.1.3.1

ひょう量室の条件

粒子状物質捕集フィルタを調整及びひょう量するひょう量室の温度は,フィルタの調整及びひょう量を

している間,

295 K

±

3 K (22 °C

±

3 °C)

とする。湿度は,露点

282.5 K

±

3 K (9.5 °C

±

3 °C)

とし,相対湿度

45

±

8

%とする。

12.1.3.2

標準フィルタのひょう量

ひょう量室の環境は,安定化時の粒子状物質捕集フィルタに沈着する可能性のあるほこりなどで汚染さ

れてはならない。12.1.3.1 に示されるひょう量室の条件から外れても

30

分間以内であれば許される。ひょ

う量室は,入室前に,室内を 12.1.3.1 に規定する条件に適合させる。少なくとも

2

枚の未使用の標準フィ

ルタを,捕集フィルタのひょう量とできれば同時に,長くても

4

時間以内にひょう量する。標準フィルタ


42 
B 8008-11:2008

は,捕集フィルタと同じ大きさ及び素材にする。

標準フィルタの平均質量が,捕集フィルタの,試験前と試験後とのひょう量の間に

10 µg

を超えて変化

する場合は,すべての捕集フィルタを捨て,排出物測定をやり直す。

12.1.3.1 に規定するひょう量室の安定性の基準には適合していないが,標準フィルタの質量が前述の基準

には適合している場合は,機関製造業者は,捕集フィルタの計量をするか,又は試験を中止して,ひょう

量室の制御システムを修理し再試験するかを選択する。

12.1.3.3

天びん

フィルタの質量の測定に使用する天びんは,天びん製造業者保証値として少なくとも

2 µg

の精度(標準

偏差)及び

1 µg

の分解能(最小目盛=

1 µg

)が必要である。

12.1.3.4

静電気の影響の除去

静電気の影響を受けてフィルタの計量が不安定,又は再現しない場合は,フィルタを計量する前に中性

化しておく。例えば,ポロニウム中性化器及び同様の効果の装置によって中性化する。

12.1.4

流量測定に関する仕様

12.1.4.1

一般要求事項

流量計又は流量測定装置の精度は,8.3 の規定による。

12.1.4.2

分流希釈システムに関する特別規定

分流希釈システムにおいて,捕集流量

q

mp

を直接測定ではなく流量差の測定によって求める場合には,

捕集流量

q

mp

の精度が特に問題となる。

q

mp

 = q

mdew

q

mdw

  (63)

この場合には,

q

mdew

q

mdw

との精度が±

2

%では,

q

mp

の許容される精度を保証するには不十分である。

ガス流量を流量差の測定から求める場合は,差の最大誤差は,希釈比が

15

未満の場合には,

q

mp

の精度は,

±

5

%とする。この最大誤差は,各測定装置の誤差の二乗平均値の平方根(実効値)をとることによって

計算する。

q

mp

の許容される精度は,次のいずれかの方法を用いて求める。

a

)  q

mdew

及び

q

mdw

の絶対精度を±

0.2

%にすると,希釈比

15

5

%以内の

q

mp

の精度が保証される。た

だし,希釈比が大きくなると,誤差が大きくなる。

b

)

a

)

で得られる

q

mp

の精度と同じ精度になるように,

q

mdew

に対して

q

mdw

の校正を行う。校正の詳細につ

いては,12.3.2 に示す。

c

)

トレーサガス,例えば

CO

2

を用いて測定した場合の希釈比の精度から

q

mp

の精度を,間接的に求める

ことができる。ここでも

q

mp

に関しては,方法 a

)

と同じ精度が要求される。

d

)  q

mdew

及び

q

mdw

の絶対精度は,±

2

FS

であり,

q

mdew

q

mdw

との差の最大誤差は,

0.2

%以内で,線

形誤差は,試験中に観察された最大

q

mdew

の±

0.2

%となる。

12.1.4.3

捕集流量の補正(分流希釈システムに限定)

全捕集形の分流希釈システムを用いて,メタノール又はホルムアルデヒドの測定を行う場合は,トンネ

ルにおいて,すなわち

q

mdew

の測定装置の前で,捕集流量

q

mex

を測定する。

q

mex

は,流量測定装置を用いて

求める。通常

q

mex

は,

q

mdew

に比べて非常に小さいが,無視はできない(

q

mex

 > 0.01

×q

mdew

)。

12.1.4 及び 12.3.2.1 で要求されている

q

mp

の精度を保証するために,これらの細分箇条で規定しているい

ずれかの方法を,

q

mdew

q

mdew

 + q

mex

と置き換えることによって用いることができる。

粒子状物質の排出物質量(9.4.5 参照)を計算する場合には,トンネルから抽出された

q

mex

の質量を考慮

し,粒子状物質の補正質量

m

f

を,次の式によって求める。


43

 B 8008-11:2008

ex

dew

dew

f

corrected

f,

m

m

m

q

q

q

m

m

×

=

 (64)

12.1.5

追加仕様

排気ガス及び希釈排気ガスに触れる排気管からフィルタホルダまでの,希釈システム及び捕集システム

のすべての部品は,粒子状物質のたい(堆)積又は変質を最小限に抑えられるよう設計する。あらゆる部

品は,排気ガスの成分に反応しない電気伝導体を素材とし,静電気の影響を防ぐために接地しておく。

12.2

希釈及び捕集システム

希釈及び捕集システムの詳細は,JIS 8008-1 の 16.  による。

12.3

校正

12.3.1

概要

粒子状物質測定での校正は,捕集流量及び希釈比を求めるために使用する流量計の校正に限られる。こ

の規格の精度に関する要求を満たすために,必要な頻度で各流量計の校正を行わなければならない。校正

は,12.3.2 で規定する方法によって行う。

12.3.2

流量測定

12.3.2.1

定期校正

8.3 の規定による流量測定の絶対精度を得るために,流量計又は流量測定装置は,国際標準及び/又は国

家標準にトレーサビリティのある正確な流量計を用いて校正する。

捕集ガス流量を流量差の測定によって求める場合には,トンネルへ入るプローブ流量

q

mp

を 12.1.4 の精

度要求に満足させるために,流量計又は流量測定装置の校正を,次のいずれか一つの手順を用いて行う。

a

)  q

mdw

用流量計は,

q

mdew

用流量計と直列に接続する。試験中に用いる

q

mdw

の最低値と

q

mdew

値との間で,

流量値を等間隔に設定した五つ以上のポイントで二つの流量計の流量差を校正する。

希釈トンネルは,

バイパスさせる。

b

)

校正された質量流量測定装置を

q

mdew

用流量計と直列に接続し,試験に用いる値について精度を確認す

る。次に,校正された質量流量測定装置を

q

mdw

用流量計と直列に接続し,試験中に用いる

q

mdew

に対

して希釈比が

3

50

となる五つ以上の設定ポイントで精度を確認する。

c

)

排気系統から切り離された移送管に,

q

mp

の測定に適したレンジを備え校正された流量測定装置を接続

する。次に,

q

mdew

を試験中に用いる値に設定し,

q

mdw

3

50

の希釈比に対応する連続した五つ以上

の値に設定する。別の方法として,特別な校正流路を用いることができる。そこでは,トンネルはバ

イパスされるが,対応するメータを通る総流量及び希釈用空気流量は,実際の試験と同じ状態に維持

される。

d

)

校正ガスを,移送管

TT

へ送る。この校正ガスは,

CO

2

NO

x

などの排出ガスの

1

成分であってもよい。

トンネル内での希釈の後,校正ガス成分を測定する。この校正ガス成分の測定は,

3

50

の間の

5

類の希釈比で行う。

サンプル流量の精度は,希釈比

r

dil

から求める:

q

mp

 = q

mdew

 / r

dil

 (65)

ガス分析計の精度を考慮することによって

q

mp

の精度は,保証される。

12.3.2.2

炭素流量チェック

測定及び制御での問題を検出し,分流希釈システムの正常な動作を確認するために,実際の排出ガスを

用いて炭素流量の確認を行うことを強く推奨する。

炭素流量の確認は

,

少なくとも新しい機関を据え付け


44 
B 8008-11:2008

るごとに又は試験室の構成に何か大きな変更があった場合に行う。

機関は,最大トルクの負荷及び最大回転速度,又は

5

%以上の

CO

2

を生成する安定した状態で運転され

なければならない。分流捕集システムは,約

15:1

の希釈率で運転する。

炭素流量の検査を行う場合には,

附属書 に示されている手順を適用する。炭素流量は,式

 (D.1)

,式

(D.2)

及び式

 (D.3)

  に従って計算する。すべての炭素流量は,

6

%以内で一致しなければならない。

12.3.2.3

試験前確認

試験前,

2

時間以内に,次の方法で試験前確認を行う。

試験中に用いる

q

mdew

値に対して希釈率が

5

15

となる

q

mdw

の流量値を含む二つ以上のポイントについ

て,流量計の校正と同じ方法を用いて流量計の精度を確認する。

12.3.2.1 に示す校正手順の記録によって,流量計の校正が長期間安定を実証できれば,試験前確認を省略

できる。

12.3.3

変換時間の測定(分流希釈システムに限る)

変換時間の評価に関するシステム設定は,試験実施中の測定のときと全く同じにする。変換時間を次の

方法によって測定する。

プローブ流量に合った測定レンジをもつ独立した標準流量計をプローブの近くに直列に配置する。この

流量計の変換時間は,分流希釈システムの動特性に影響がない流量範囲で,技術的根拠を基に,レスポン

ス時間測定でのステップ流量ごとに

100 ms

未満とする。

ステップ変化は,低い流量から少なくとも

90

FS

まで,分流希釈システムの排気流量(又は排気流量

を計算する場合は空気流量)の入力にいれる。ステップ変化のトリガーは,予測制御を開始するのに使わ

れるものと同じにする。排気流量ステップ変化信号及び流量計の応答を,

10 Hz

以上の採取頻度で記録す

る。

このデータから,分流希釈システムに関して,ステップ変化の信号開始から流量計応答の

50

%ポイン

トに達するまでの変換時間を求める。類似の方法で,分流希釈システムの

q

mp

信号の変換時間及び排気流

量計の

q

mew,i

信号の変換時間を求める。各試験後の回帰分析による確認にこれらの信号を用いる(9.4.3 

照)

五つ以上の上昇・下降信号について計算を繰り返し,結果を平均する。標準流量計の内部変換時間(

100

ms

未満)をこの値から差し引く。これが,分流希釈システムの予測値であり,変換時間が

0.3

秒を上回る

ときには,9.4.3 に従ってこの値を適用する。

12.3.4

CVS システムの校正(全流希釈システムに限る)

12.3.4.1

全般

CVS

システムの校正は,精密流量計及び制限装置を用いて行う。システムを通過する流量及びシステム

の制御パラメータを異なった制限設定で測定し,システムの制御パラメータと流量とを関連付ける。

例えば,ベンチュリ,層流流量計,タービンメータなどのタイプの異なる校正された流量計を用いるこ

とができる。

CVS

校正の詳細は,JIS B 8008-1 の 9.  による。

12.3.4.2

システム全体の確認

12.3.4.2.1

全般

CVS

システム及び分析システム全体の精度は,通常の方法でシステムを運転している間に,既知の質量

のガスをシステム内に導入して測定する。ガスを分析し,10.3.4.1 に従ってその質量を計算する。ただし,

プロパンを使う場合は,炭化水素の係数

0.000 479

の代わりに,係数

0.000 472

を用いる。次の二つのいず


45

 B 8008-11:2008

れかの方法を用いる。

12.3.4.2.2

臨界流量オリフィスを用いる計量

既知の量の純粋なガス(一酸化炭素又はプロパン)を,校正された臨界オリフィスを通して

CVS

システ

ムへ送る。入口圧力が十分に高ければ,臨界流量オリフィスを使って調整される流量は,オリフィス出口

圧に左右されない(臨界流量)

CVS

システムを,

5

10

分間,通常の排気排出試験の場合と同様に運転す

る。ガスサンプルを,通常の装置(捕集バッグ又は積分方法)を用いて分析し,ガスの質量を計算する。

このようにして求めた質量と,注入したガスの既知の質量との差は±

3

%の範囲内とする。

12.3.4.2.3

質量法を用いる計量

一酸化炭素又はプロパンを充てんした小さいシリンダの質量を±

0.01 g

の精度で測定する。

CVS

システ

ムを

5

10

分間,通常の排気排出試験の場合と同様に,一酸化炭素又はプロパンをシステム内に注入しな

がら運転する。排出される純粋なガスの量を質量差測定によって求める。ガスサンプルを,通常の装置(捕

集バッグ又は積分方法)を用いて分析し,ガスの質量を計算する。このようにして求めた質量と,注入し

たガスの既知の質量との差は,±

3

%とする。

12.3.5

校正間隔

測定装置は,内部監査手順又は装置製造業者の指定に準じて校正する。


46 
B 8008-11:2008

附属書 A

規定)

NRTC 機関動力計設定表

序文

この附属書は,オフロード過渡試験サイクル

(NRTC)

について規定する。

A.1

NRTC 機関動力計設定表

NRTC

で試験するときの機関動力計の設定値について,経過時間ごとの正規化回転速度及び正規化トル

クを,

表 A.1 に示す。

表 A.1NRTC の設定値

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

 1

0

0

 2

0

0

 3

0

0

 4

0

0

 5

0

0

 6

0

0

 7

0

0

 8

0

0

 9

0

0

10 0

0

11 0

0

12 0

0

13 0

0

14 0

0

15 0

0

16 0

0

17 0

0

18 0

0

19 0

0

20 0

0

21 0

0

22 0

0

23 0

0

24 1

3

25 1

3

26 1

3

27 1

3

28 1

3

29 1

3

30 1

6

31 1

6

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

32 2

1

33 4  13 
34 7  18 
35 9  21 
36 17

20

37 33

42

38 57

46

39 44

33

40 31

0

41 22

27

42 33

43

43 80

49

44 105

47

45 98

70

46 104

36

47 104

65

48 96

71

49 101

62

50 102

51

51 102

50

52 102

46

53 102

41

54 102

31

55 89

2

56 82

0

57 47

1

58 23

1

59 1

3

60 1

8

61 1

3

62 1

5

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

63 1

6

64 1

4

65 1

4

66 0

6

67 1

4

68 9  21 
69 25

56

70 64

26

71 60

31

72 63

20

73 62

24

74 64

8

75 58

44

76 65

10

77 65

12

78 68

23

79 69

30

80 71

30

81 74

15

82 71

23

83 73

20

84 73

21

85 73

19

86 70

33

87 70

34

88 65

47

89 66

47

90 64

53

91 65

45

92 66

38

93 67

49


47

 B 8008-11:2008

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

94 69

39

95 69

39

96 66

42

97 71

29

98 75

29

99 72

23

100 74

22

101 75

24

102 73

30

103 74

24

104 77

6

105 76

12

106 74

39

107 72

30

108 75

22

109 78

64

110 102

34

111 103

28

112 103

28

113 103

19

114 103

32

115 104

25

116 103

38

117 103

39

118 103

34

119 102

44

120 103

38

121 102

43

122 103

34

123 102

41

124 103

44

125 103

37

126 103

27

127 104

13

128 104

30

129 104

19

130 103

28

131 104

40

132 104

32

133 101

63

134 102

54

135 102

52

136 102

51

137 103

40

138 104

34

139 102

36

140 104

44

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

141 103

44

142 104

33

143 102

27

144 103

26

145 79

53

146 51

37

147 24

23

148 13

33

149 19

55

150 45

30

151 34

7

152 14

4

153 8  16 
154 15

6

155 39

47

156 39

4

157 35

26

158 27

38

159 43

40

160 14

23

161 10

10

162 15

33

163 35

72

164 60

39

165 55

31

166 47

30

167 16

7

168 0

6

169 0

8

170 0

8

171 0

2

172 2  17 
173 10

28

174 28

31

175 33

30

176 36

0

177 19

10

178 1  18 
179 0  16 
180 1

3

181 1

4

182 1

5

183 1

6

184 1

5

185 1

3

186 1

4

187 1

4

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

188 1

6

189 8  18 
190 20

51

191 49

19

192 41

13

193 31

16

194 28

21

195 21

17

196 31

21

197 21

8

198 0  14 
199 0  12 
200 3

8

201 3  22 
202 12

20

203 14

20

204 16

17

205 20

18

206 27

34

207 32

33

208 41

31

209 43

31

210 37

33

211 26

18

212 18

29

213 14

51

214 13

11

215 12

9

216 15

33

217 20

25

218 25

17

219 31

29

220 36

66

221 66

40

222 50

13

223 16

24

224 26

50

225 64

23

226 81

20

227 83

11

228 79

23

229 76

31

230 68

24

231 59

33

232 59

3

233 25

7

234 21

10


48 
B 8008-11:2008

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

235 20

19

236 4

10

237 5

7

238 4

5

239 4

6

240 4

6

241 4

5

242 7

5

243 16

28

244 28

25

245 52

53

246 50

8

247 26

40

248 48

29

249 54

39

250 60

42

251 48

18

252 54

51

253 88

90

254 103

84

255 103

85

256 102

84

257 58

66

258 64

97

259 56

80

260 51

67

261 52

96

262 63

62

263 71

6

264 33

16

265 47

45

266 43

56

267 42

27

268 42

64

269 75

74

270 68

96

271 86

61

272 66

0

273 37

0

274 45

37

275 68

96

276 80

97

277 92

96

278 90

97

279 82

96

280 94

81

281 90

85

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

282 96

65

283 70

96

284 55

95

285 70

96

286 79

96

287 81

71

288 71

60

289 92

65

290 82

63

291 61

47

292 52

37

293 24

0

294 20

7

295 39

48

296 39

54

297 63

58

298 53

31

299 51

24

300 48

40

301 39

0

302 35

18

303 36

16

304 29

17

305 28

21

306 31

15

307 31

10

308 43

19

309 49

63

310 78

61

311 78

46

312 66

65

313 78

97

314 84

63

315 57

26

316 36

22

317 20

34

318 19

8

319 9

10

320 5

5

321 7

11

322 15

15

323 12

9

324 13

27

325 15

28

326 16

28

327 16

31

328 15

20

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

329 17

0

330 20

34

331 21

25

332 20

0

333 23

25

334 30

58

335 63

96

336 83

60

337 61

0

338 26

0

339 29

44

340 68

97

341 80

97

342 88

97

343 99

88

344 102

86

345 100

82

346 74

79

347 57

79

348 76

97

349 84

97

350 86

97

351 81

98

352 83

83

353 65

96

354 93

72

355 63

60

356 72

49

357 56

27

358 29

0

359 18

13

360 25

11

361 28

24

362 34

53

363 65

83

364 80

44

365 77

46

366 76

50

367 45

52

368 61

98

369 61

69

370 63

49

371 32

0

372 10

8

373 17

7

374 16

13

375 11

6


49

 B 8008-11:2008

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

376 9

5

377 9

12

378 12

46

379 15

30

380 26

28

381 13

9

382 16

21

383 24

4

384 36

43

385 65

85

386 78

66

387 63

39

388 32

34

389 46

55

390 47

42

391 42

39

392 27

0

393 14

5

394 14

14

395 24

54

396 60

90

397 53

66

398 70

48

399 77

93

400 79

67

401 46

65

402 69

98

403 80

97

404 74

97

405 75

98

406 56

61

407 42

0

408 36

32

409 34

43

410 68

83

411 102

48

412 62

0

413 41

39

414 71

86

415 91

52

416 89

55

417 89

56

418 88

58

419 78

69

420 98

39

421 64

61

422 90

34

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

423 88

38

424 97

62

425 100

53

426 81

58

427 74

51

428 76

57

429 76

72

430 85

72

431 84

60

432 83

72

433 83

72

434 86

72

435 89

72

436 86

72

437 87

72

438 88

72

439 88

71

440 87

72

441 85

71

442 88

72

443 88

72

444 84

72

445 83

73

446 77

73

447 74

73

448 76

72

449 46

77

450 78

62

451 79

35

452 82

38

453 81

41

454 79

37

455 78

35

456 78

38

457 78

46

458 75

49

459 73

50

460 79

58

461 79

71

462 83

44

463 53

48

464 40

48

465 51

75

466 75

72

467 89

67

468 93

60

469 89

73

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

470 86

73

471 81

73

472 78

73

473 78

73

474 76

73

475 79

73

476 82

73

477 86

73

478 88

72

479 92

71

480 97

54

481 73

43

482 36

64

483 63

31

484 78

1

485 69

27

486 67

28

487 72

9

488 71

9

489 78

36

490 81

56

491 75

53

492 60

45

493 50

37

494 66

41

495 51

61

496 68

47

497 29

42

498 24

73

499 64

71

500 90

71

501 100

61

502 94

73

503 84

73

504 79

73

505 75

72

506 78

73

507 80

73

508 81

73

509 81

73

510 83

73

511 85

73

512 84

73

513 85

73

514 86

73

515 85

73

516 85

73


50 
B 8008-11:2008

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

517 85

72

518 85

73

519 83

73

520 79

73

521 78

73

522 81

73

523 82

72

524 94

56

525 66

48

526 35

71

527 51

44

528 60

23

529 64

10

530 63

14

531 70

37

532 76

45

533 78

18

534 76

51

535 75

33

536 81

17

537 76

45

538 76

30

539 80

14

540 71

18

541 71

14

542 71

11

543 65

2

544 31

26

545 24

72

546 64

70

547 77

62

548 80

68

549 83

53

550 83

50

551 83

50

552 85

43

553 86

45

554 89

35

555 82

61

556 87

50

557 85

55

558 89

49

559 87

70

560 91

39

561 72

3

562 43

25

563 30

60

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

564 40

45

565 37

32

566 37

32

567 43

70

568 70

54

569 77

47

570 79

66

571 85

53

572 83

57

573 86

52

574 85

51

575 70

39

576 50

5

577 38

36

578 30

71

579 75

53

580 84

40

581 85

42

582 86

49

583 86

57

584 89

68

585 99

61

586 77

29

587 81

72

588 89

69

589 49

56

590 79

70

591 104

59

592 103

54

593 102

56

594 102

56

595 103

61

596 102

64

597 103

60

598 93

72

599 86

73

600 76

73

601 59

49

602 46

22

603 40

65

604 72

31

605 72

27

606 67

44

607 68

37

608 67

42

609 68

50

610 77

43

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

611 58

4

612 22

37

613 57

69

614 68

38

615 73

2

616 40

14

617 42

38

618 64

69

619 64

74

620 67

73

621 65

73

622 68

73

623 65

49

624 81

0

625 37

25

626 24

69

627 68

71

628 70

71

629 76

70

630 71

72

631 73

69

632 76

70

633 77

72

634 77

72

635 77

72

636 77

70

637 76

71

638 76

71

639 77

71

640 77

71

641 78

70

642 77

70

643 77

71

644 79

72

645 78

70

646 80

70

647 82

71

648 84

71

649 83

71

650 83

73

651 81

70

652 80

71

653 78

71

654 76

70

655 76

70

656 76

71

657 79

71


51

 B 8008-11:2008

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

658 78

71

659 81

70

660 83

72

661 84

71

662 86

71

663 87

71

664 92

72

665 91

72

666 90

71

667 90

71

668 91

71

669 90

70

670 90

72

671 91

71

672 90

71

673 90

71

674 92

72

675 93

69

676 90

70

677 93

72

678 91

70

679 89

71

680 91

71

681 90

71

682 90

71

683 92

71

684 91

71

685 93

71

686 93

68

687 98

68

688 98

67

689 100

69

690 99

68

691 100

71

692 99

68

693 100

69

694 102

72

695 101

69

696 100

69

697 102

71

698 102

71

699 102

69

700 102

71

701 102

68

702 100

69

703 102

70

704 102

68

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

705 102

70

706 102

72

707 102

68

708 102

69

709 100

68

710 102

71

711 101

64

712 102

69

713 102

69

714 101

69

715 102

64

716 102

69

717 102

68

718 102

70

719 102

69

720 102

70

721 102

70

722 102

62

723 104

38

724 104

15

725 102

24

726 102

45

727 102

47

728 104

40

729 101

52

730 103

32

731 102

50

732 103

30

733 103

44

734 102

40

735 103

43

736 103

41

737 102

46

738 103

39

739 102

41

740 103

41

741 102

38

742 103

39

743 102

46

744 104

46

745 103

49

746 102

45

747 103

42

748 103

46

749 103

38

750 102

48

751 103

35

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

752 102

48

753 103

49

754 102

48

755 102

46

756 103

47

757 102

49

758 102

42

759 102

52

760 102

57

761 102

55

762 102

61

763 102

61

764 102

58

765 103

58

766 102

59

767 102

54

768 102

63

769 102

61

770 103

55

771 102

60

772 102

72

773 103

56

774 102

55

775 102

67

776 103

56

777 84

42

778 48

7

779 48

6

780 48

6

781 48

7

782 48

6

783 48

7

784 67

21

785 105

59

786 105

96

787 105

74

788 105

66

789 105

62

790 105

66

791 89

41

792 52

5

793 48

5

794 48

7

795 48

5

796 48

6

797 48

4

798 52

6


52 
B 8008-11:2008

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

799 51

5

800 51

6

801 51

6

802 52

5

803 52

5

804 57

44

805 98

90

806 105

94

807 105

100

808 105

98

809 105

95

810 105

96

811 105

92

812 104

97

813 100

85

814 94

74

815 87

62

816 81

50

817 81

46

818 80

39

819 80

32

820 81

28

821 80

26

822 80

23

823 80

23

824 80

20

825 81

19

826 80

18

827 81

17

828 80

20

829 81

24

830 81

21

831 80

26

832 80

24

833 80

23

834 80

22

835 81

21

836 81

24

837 81

24

838 81

22

839 81

22

840 81

21

841 81

31

842 81

27

843 80

26

844 80

26

845 81

25

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

846 80

21

847 81

20

848 83

21

849 83

15

850 83

12

851 83

9

852 83

8

853 83

7

854 83

6

855 83

6

856 83

6

857 83

6

858 83

6

859 76

5

860 49

8

861 51

7

862 51

20

863 78

52

864 80

38

865 81

33

866 83

29

867 83

22

868 83

16

869 83

12

870 83

9

871 83

8

872 83

7

873 83

6

874 83

6

875 83

6

876 83

6

877 83

6

878 59

4

879 50

5

880 51

5

881 51

5

882 51

5

883 50

5

884 50

5

885 50

5

886 50

5

887 50

5

888 51

5

889 51

5

890 51

5

891 63

50

892 81

34

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

893 81

25

894 81

29

895 81

23

896 80

24

897 81

24

898 81

28

899 81

27

900 81

22

901 81

19

902 81

17

903 81

17

904 81

17

905 81

15

906 80

15

907 80

28

908 81

22

909 81

24

910 81

19

911 81

21

912 81

20

913 83

26

914 80

63

915 80

59

916 83

100

917 81

73

918 83

53

919 80

76

920 81

61

921 80

50

922 81

37

923 82

49

924 83

37

925 83

25

926 83

17

927 83

13

928 83

10

929 83

8

930 83

7

931 83

7

932 83

6

933 83

6

934 83

6

935 71

5

936 49

24

937 69

64

938 81

50

939 81

43


53

 B 8008-11:2008

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

940 81

42

941 81

31

942 81

30

943 81

35

944 81

28

945 81

27

946 80

27

947 81

31

948 81

41

949 81

41

950 81

37

951 81

43

952 81

34

953 81

31

954 81

26

955 81

23

956 81

27

957 81

38

958 81

40

959 81

39

960 81

27

961 81

33

962 80

28

963 81

34

964 83

72

965 81

49

966 81

51

967 80

55

968 81

48

969 81

36

970 81

39

971 81

38

972 80

41

973 81

30

974 81

23

975 81

19

976 81

25

977 81

29

978 83

47

979 81

90

980 81

75

981 80

60

982 81

48

983 81

41

984 81

30

985 80

24

986 81

20

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

987 81

21

988 81

29

989 81

29

990 81

27

991 81

23

992 81

25

993 81

26

994 81

22

995 81

20

996 81

17

997 81

23

998 83

65

999 81

54

1 000

81

50

1 001

81

41

1 002

81

35

1 003

81

37

1 004

81

29

1 005

81

28

1 006

81

24

1 007

81

19

1 008

81

16

1 009

80

16

1 010

83

23

1 011

83

17

1 012

83

13

1 013

83

27

1 014

81

58

1 015

81

60

1 016

81

46

1 017

80

41

1 018

80

36

1 019

81

26

1 020

86

18

1 021

82

35

1 022

79

53

1 023

82

30

1 024

83

29

1 025

83

32

1 026

83

28

1 027

76

60

1 028

79

51

1 029

86

26

1 030

82

34

1 031

84

25

1 032

86

23

1 033

85

22

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

1 034

83

26

1 035

83

25

1 036

83

37

1 037

84

14

1 038

83

39

1 039

76

70

1 040

78

81

1 041

75

71

1 042

86

47

1 043

83

35

1 044

81

43

1 045

81

41

1 046

79

46

1 047

80

44

1 048

84

20

1 049

79

31

1 050

87

29

1 051

82

49

1 052

84

21

1 053

82

56

1 054

81

30

1 055

85

21

1 056

86

16

1 057

79

52

1 058

78

60

1 059

74

55

1 060

78

84

1 061

80

54

1 062

80

35

1 063

82

24

1 064

83

43

1 065

79

49

1 066

83

50

1 067

86

12

1 068

64

14

1 069

24

14

1 070

49

21

1 071

77

48

1 072

103

11

1 073

98

48

1 074

101

34

1 075

99

39

1 076

103

11

1 077

103

19

1 078

103

7

1 079

103

13

1 080

103

10


54 
B 8008-11:2008

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

1 081

102

13

1 082

101

29

1 083

102

25

1 084

102

20

1 085

96

60

1 086

99

38

1 087

102

24

1 088

100

31

1 089

100

28

1 090

98

3

1 091

102

26

1 092

95

64

1 093

102

23

1 094

102

25

1 095

98

42

1 096

93

68

1 097

101

25

1 098

95

64

1 099

101

35

1 100

94

59

1 101

97

37

1 102

97

60

1 103

93

98

1 104

98

53

1 105

103

13

1 106

103

11

1 107

103

11

1 108

103

13

1 109

103

10

1 110

103

10

1 111

103

11

1 112

103

10

1 113

103

10

1 114

102

18

1 115

102

31

1 116

101

24

1 117

102

19

1 118

103

10

1 119

102

12

1 120

99

56

1 121

96

59

1 122

74

28

1 123

66

62

1 124

74

29

1 125

64

74

1 126

69

40

1 127

76

2

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

1 128

72

29

1 129

66

65

1 130

54

69

1 131

69

56

1 132

69

40

1 133

73

54

1 134

63

92

1 135

61

67

1 136

72

42

1 137

78

2

1 138

76

34

1 139

67

80

1 140

70

67

1 141

53

70

1 142

72

65

1 143

60

57

1 144

74

29

1 145

69

31

1 146

76

1

1 147

74

22

1 148

72

52

1 149

62

96

1 150

54

72

1 151

72

28

1 152

72

35

1 153

64

68

1 154

74

27

1 155

76

14

1 156

69

38

1 157

66

59

1 158

64

99

1 159

51

86

1 160

70

53

1 161

72

36

1 162

71

47

1 163

70

42

1 164

67

34

1 165

74

2

1 166

75

21

1 167

74

15

1 168

75

13

1 169

76

10

1 170

75

13

1 171

75

10

1 172

75

7

1 173

75

13

1 174

76

8

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

1 175

76

7

1 176

67

45

1 177

75

13

1 178

75

12

1 179

73

21

1 180

68

46

1 181

74

8

1 182

76

11

1 183

76

14

1 184

74

11

1 185

74

18

1 186

73

22

1 187

74

20

1 188

74

19

1 189

70

22

1 190

71

23

1 191

73

19

1 192

73

19

1 193

72

20

1 194

64

60

1 195

70

39

1 196

66

56

1 197

68

64

1 198

30

68

1 199

70

38

1 200

66

47

1 201

76

14

1 202

74

18

1 203

69

46

1 204

68

62

1 205

68

62

1 206

68

62

1 207

68

62

1 208

68

62

1 209

68

62

1 210

54

50

1 211

41

37

1 212

27

25

1 213

14

12

1 214

0

0

1 215

0

0

1 216

0

0

1 217

0

0

1 218

0

0

1 219

0

0

1 220

0

0

1 221

0

0


55

 B 8008-11:2008

時間

s

正規化回転

速度  %

正規化

トルク  %

1 222

0

0

1 223

0

0

1 224

0

0

1 225

0

0

1 226

0

0

1 227

0

0

1 228

0

0

1 229

0

0

1 230

0

0

1 231

0

0

1 232

0

0

1 233

0

0

1 234

0

0

1 235

0

0

1 236

0

0

1 237

0

0

1 238

0

0


56 
B 8008-11:2008

附属書 B

規定)

システムの同等性の決定

序文

この附属書は,システムの同等性を判断する方法について規定する。

B.1  システムの同等性の決定

この規格で推奨する以外のシステム又は分析機器(候補)と,推奨するシステム又は分析機器とが,8.2

によって同等の結果を生じる場合は,許容してもよい。候補のシステムとこの規格で許容されている標準

システムの一つとの間で適切な試験サイクルを用いて七つ(又はそれ以上)のサンプルペアの相関関係を

調査し,システムの同等性を決定する。同等性の判断基準は,

F

検定及び両側分布のスチューデントの

t

検定を適用する。

この統計的手法によって,候補システムで測定された排出物の母集団の平均値が標準システムで測定さ

れた排出物の母集団の平均値と異ならないという仮説を調査する。仮説は,

F

”値及び“

t

”値の

5

%有

意水準を基準に検定する。

7

10

のサンプル組に対する“

F

”値及び“

t

”値の限界値を

表 B.1 に示す。式

B.1

)及び式(

B.2

)によって計算された“

F

”値及び“

t

”値が,

表 B.1 の“

F

”値及び“

t

”値の限界値

より大きい場合にはそのシステムは,同等でない。

同等性の判断は,次の手順を適用する。添字

R

及び

C

は,それぞれ標準及び候補システムを参照してい

る。

a

)

少なくとも

7

回の試験を候補システムと標準システムとでなるべく同時に実施する。試験の番号は,

n

R

及び

n

C

として参照される。

b

)

平均値

R

x

及び

C

x

並びに標準偏差

s

R

及び

s

C

を計算する。

c

)  F

値を次のように計算する。

minor

2

major

2

s

s

F

=

(B.1)

(標準偏差

s

R

又は

s

C

のいずれか大きい方を分子にする。

d

)  t

を,次のように計算する。

(

)

(

)

(

)

R

C

R

C

R

C

2

R

R

2

C

C

R

C

2

1

1

n

n

n

n

n

n

s

n

s

n

x

x

t

+

+

×

×

×

×

+

×

=

(B.2)

e

)

計算値“

F

”及び“

t

”を,

表 B.1 のサンプル数に対応する“

F

”及び“

t

”の限界値と比較する。表よ

りサンプル数が多い場合は,

5

%有意水準(

95

%信頼度)に対する統計表から求める。

f

)

自由度

(df )

を次のように計算する。

F

検定の場合:

1

1

C

R

=

n

n

df

t

検定の場合:

2

C

R

+

=

n

n

df

g

)

同等性は,次のように決定する。


57

 B 8008-11:2008

  F

crit

,かつ,

t

crit

であれば,システムは,この規格の標準システムと同等である。

  F

F

crit

,かつ,

t

t

crit

であれば,システムは,この規格の標準システムとは異なる。

表 B.1−サンプル数に対する 値及び 

サンプル数

F 検定

t 検定

df F

crit

df t

crit

7  6/6 4.284 12 2.179 
8  7/7 3.787 14 2.145

  9

8/8 3.438 16 2.120

10  9/9 3.179 18 2.101


58 
B 8008-11:2008

附属書 C 

参考)

システムの採取誤差の決定

序文

この附属書は,

粒子状物質の採取誤差の決定方法について記載するものであって,

規定の一部ではない。

C.1  システムの採取誤差の決定

同軸の採取プローブで,大きい流れから採取されたときの粒子捕そく(捉)率

P

は,次の式による。

ú

ú

ú

ú

ú

û

ù

ê

ê

ê

ê

ê

ë

é

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

+

+

×

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

+

=

Stk

v

v

v

v

P

e

p

p

e

0.62

2

1

1

1

1

1

(C.1)

ここに,

v

e

排気管内のガス速度(

m/s

v

p

採取プローブ内のガス速度(

m/s

Stk

目標粒子のストークス数

式(

C.1

)の変数は,次の式による。

排気管内のガス速度

2

e

e

ew

e

4

d

q

v

m

×

×

×

=

π

ρ

(C.2)

採取プローブ内のガス速度

2

p

e

p

p

4

d

q

v

m

×

×

×

=

π

ρ

(C.3)

ストークス数

p

e

d

v

Stk

×

=

τ

(C.4)

粒子緩和時間

η

ρ

τ

×

×

×

=

18

c

2

PM

PM

C

d

(C.5)

ここに,

q

mew

排気質量流量(

kg/s

ρ

e

排気密度(

kg/m

3

d

e

排気管径(

m

q

mp

サンプルガス質量流量(

kg/s

d

p

採取プローブ管径(

m

ρ

PM

粒子密度(

kg/m

3

d

PM

粒子径(

m


59

 B 8008-11:2008

C

c

スリップ係数

η

排気の動粘度(

Pa

s

この規格では,次の定数を適用する。

ρ

PM

= 1 000 kg/m

3

d

PM

 =

1.7

×10

−7

 m

C

c

 =

4.35


60 
B 8008-11:2008

附属書 D 

規定)

炭素流量の検査

序文

この附属書は,炭素バランスの検査方法について規定する。

D.1

概要

排気中に含まれる炭素のほぼ全量は,燃料に由来し,排気中の

CO

2

として検出される。これが

CO

2

測定

に基づくシステム検証確認の根拠である。

炭素の測定システムへの流入は,燃料流量から決定される。排出物及び粒子採取システムにおいて個々

の採取点でのカーボン流量は,その点における

CO

2

濃度及びガス流量から決定される。

排気管内及び分流

PM

採取システムの出口において,同じ炭素流量を観測することによって漏れのない

こと及び流量測定の精度を検証できる。この検査では構成部品が実際の機関試験の温度及び流れ条件下と

で運転しているという利点がある。

次に示す略図は,炭素流量を検査する採取点を示したものである。

図 D.1―炭素流量検査のための測定点

個々の採取位置における炭素流量に対する式を次に示す。

D.2

機関へのカーボン流入量(位置 1

燃料

C

β

H

α

O

ε

に対して機関へ流入するカーボン質量流量は,次の式で与えられる。

f

Cf

16

12

12

m

m

q

q

×

×

+

+

×

×

=

ε

α

β

β

(D.1)

ここに,

q

mf

燃料流量(kg/s)

D.3

  希釈していない排気中のカーボン流量(位置 2

機関の排気管内のカーボン質量流量は,

希釈されていない CO

2

濃度及び排気の質量流量から決定される。

e

r,

ew

a

CO2,

r

CO2,

Ce

12

100

M

q

c

c

q

m

m

×

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

(D.2)


61

 B 8008-11:2008

ここに,

c

CO2,r

未処理排気中の湿り CO

2

濃度(%)

c

CO2,a

大気空気中の湿り CO

2

濃度(%)

(およそ 0.04  %)

q

mew

湿り排気質量流量(kg/s)

M

r,e

排気の分子量

CO

2

を乾き状態で測定するときは,9.3.5 によって湿り状態に変換する。

D.4

  分流希釈システム内のカーボン流量(位置 3

分流希釈システムでは分流比も考慮する。カーボン流量は,希釈 CO

2

濃度,排気質量流量及びサンプル

流量から決定する。

p

ew

e

r,

dew

a

CO2,

r

CO2,

Cp

12

100

m

m

m

m

q

q

M

q

c

c

q

×

×

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

(D.3)

ここに,

c

CO2,r

希釈トンネル出口における希釈排気中の湿り CO

2

濃度

(%)

c

CO2,a

大気空気中の湿り CO

2

濃度(%)

(およそ 0.04  %)

q

mew

湿り排気質量流量(kg/s)

q

mp

希釈トンネルのサンプル流量(kg/s)

M

r,e

排気の分子量

CO

2

を乾き状態で測定するときは,9.3.5 によって湿り状態に変換する。


62 
B 8008-11:2008

附属書 E

参考)

計算手順の例(希釈しない排気及び分流)

序文

この附属書は,本体及び附属書(規定)に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。

E.1

  化学量論計算のための基礎データ

水素の原子量

1.007 94

炭素の原子量 12.011

硫黄の原子量 32.065

窒素の原子量 14.006 7

酸素の原子量 15.999 4

水の分子量 18.015 34

g/mol

二酸化炭素の分子量 44.01 g/mol

一酸化炭素の分子量 28.011

g/mol

酸素の分子量 31.998 8

g/mol

窒素の分子量 28.011

g/mol

一酸化窒素の分子量 30.008

g/mol

二酸化窒素の分子量 46.01 g/mol

二酸化硫黄の分子量 64.066

g/mol

水のモル体積 22.414

l/mol

二酸化炭素のモル体積 22.414  l/mol

酸素のモル体積 22.414

l/mol

窒素のモル体積 22.414

l/mol

一酸化窒素のモル体積 22.414  l/mol

二酸化窒素のモル体積 22.414  l/mol

二酸化硫黄のモル体積 22.414  l/mol

注記  上記の基礎成分値を 9.3.4.3 に応じた排出物の計算に使用する場合には,最終結果が 9.3.4.2 の表

に示す 値を基に計算した結果と少し異なる場合がある。

E.2

  ガス状排出物(ディーゼル燃料)

瞬時排出物質量の計算に用いる,試験サイクル中(1 Hz のデータ採取率)の一つの測定点における結果

を次に示す。この例では CO 及び NO

x

は,乾き状態で,HC は,湿り状態で測定する。HC 濃度は,プロパ

ン等価(C3)で与えられ,C1 等価の結果を 3 倍する必要がある。計算手順は,試験サイクルの他の測定点に

おいても同一である。


63

 B 8008-11:2008

T

a,i

(K)

H

a,i

(g/kg)

W

act

kWh

q

mew,i

(kg/s)

q

maw,i

(kg/s)

q

mf,i

(kg/s)

c

HC,i

(ppm)

c

CO,i

(ppm)

c

NOx,i

(ppm)

295  8.0  40 0.155

0.150

0.005 30  100  500

燃料の構成元素を次のとおりとする。

構成元素

モル比

質量割合(%)

H

α

 = 1.852 9

w

ALF

 = 13.45

C

β

 = 1.000 0

w

BET

 = 86.50

S

γ

 = 0.000 2

w

GAM

 =

0.050

N

δ

 = 0.000 0

w

DEL

 =

0.000

O

ε

 = 0.000 0

w

EPS

 =

0.000

ステップ 1  乾き状態から湿りへの補正(9.3.5 参照)

式 (17)から,

k

f

  =0.055 594×13.45+0.008 002 1×0.0+0.007 004 6×0.0=0.747 7

式 (21)から,

k

w

 =

1.008

000

1

7

0.747

8

0.148

0.005

8

2

1.244

773.4

8

0.148

0.005

13.45

111.19

8

2

1.244

1

×

÷

÷

÷

÷

ø

ö

ç

ç

ç

ç

è

æ

×

×

+

×

+

×

×

+

×

= 0.932 9

                                          ここに,q

mad,i

 =0.150−0.150

× 8/1 000= 0.148 8

式 (20)から,

c

CO,i

 (wet) = 100

×0.932 9 = 93.3 ppm

c

NOx,i

 (wet) = 500

×0.932 9 = 466.5 ppm

ステップ 2  NO

x

の温度及び湿度に対する補正(9.3.6 参照)

式 (25)から,

(

)

(

)

298

295

5

004

0

71

10

00

8

2

018

0

1

1

=

D

h,

×

+

×

.

.

.

.

k

  = 0.965 4

ステップ 3  表 の 値を用い瞬時排出物質量を計算(9.3.4.2 参照)

式 (11) から,

m

HC,i

= 0.000 479

×30×3×0.155 = 0.006 68 g/s

m

CO,i

= 0.000 966

×93.3×0.155 = 0.013 97 g/s

m

NOx,i

= 0.001 586

×466.5×0.965 4×0.155 = 0.110 7 g/s

ステップ 4  試験サイクル期間の瞬時排出物質量の総和


64 
B 8008-11:2008

NRTC (1 238 s)  に対し次の式では試験サイクルの個々の点における排出量は,同じと仮定する。

式 (11) から,試験サイクル当たりの排出量は,

m

HC

å

=

238

1

1

i

68

0.006

= 8.27 g

m

CO

å

=

238

1

1

i

97

0.013

= 17.29 g

m

NOx

 = å

=

238

1

1

i

7

0.110 = 137.05 g

ステップ 5  排出率の計算(9.3.7 参照)

式 (27) から,

M

HC

 = 8.27 / 40 = 0.207 g/kWh

M

CO

 = 17.29 / 40= 0.432 g/kWh

M

NOx

 

= 137.05 / 40 = 3.43 g/kWh

E.3

  粒子状排出物(ディーゼル燃料)

粒子状物質の測定は,全試験サイクルにわたって微粒子を採取するが,試験サイクルの個々の点でサン

プル量及びガス流量(q

mew,i

及び q

medf,i

)とを決定する。q

medf,i

の計算は,使用するシステムによる。次の例

では 9.4.5 の方法 a)  に対応した流量測定システムが用いられている。

この例では,測定データを次のように仮定している。

W

act

kWh

q

mew,i

 (kg/s)

q

mf,i

(kg/s)

q

mdw,i

(kg/s)

q

mdew,i

(kg/s)

m

f

(mg)

m

sep

(kg)

40

0.155

0.005

0.001 5

0.002 0

2.500

1.515

ステップ 1  m

edf

の計算(9.4.5 参照)

NRTC(1 238 s)に対し次の式では試験サイクルの個々の点におけるサンプル量,ガス流量は,同じと仮定

する。

式 (31) から,

  r

dil,i

 =

(

)

5

001

0

002

0

002

0

.

.

.

 = 4

式 (30) から,

q

medf,i

= 0.155

×4 = 0.62 kg/s

式 (29) から,試験サイクル当たりの排出量は,

m

edf

    =  å

=

1238

1

i

0.62   = 767.6 kg

ステップ 2  粒子質量排出物の計算(9.4.5 参照)

式 (28) から,試験サイクル当たりの排出量は,


65

 B 8008-11:2008

m

PM

 =

000

1

6

.

767

515

.

1

5

.

2

×

= 1.267 g

ステップ 3  排出率の計算(9.4.7 参照)

湿度に対する粒子状物質補正係数  k

p

を 1 とすると,式 (35)から,

M

PM

= 1.267×1 / 40 = 0.032 g/kWh


66 
B 8008-11:2008

附属書 F

参考)

ランプドモーダルサイクル(RMC)

序文

この附属書は,ランプドモーダルサイクルについて記載するもので,規定の一部ではない。

F.1

  ランプドモーダルサイクル(RMC)  

ランプドモーダルサイクル(RMC)は,

表 F.1 による。

表 F.1−ランプドモーダルサイクル

30 分サイクル

モード

回転速度 

トルク  (%)

時間 (s)

1

アイドル

無負荷 126

2

中間回転速度 100

159

3

中間回転速度

50

160

4

中間回転速度

75

162

5

定格回転速度 100

246

6

定格回転速度

10

164

7

定格回転速度

75

248

8

定格回転速度

50

247

9

アイドル

無負荷 128


67

 B 8008-11:2008

附属書 G 

規定)

統計量の計算

序文

この附属書は,この規格で用いる統計量の計算方法について規定する。

この規格で用いる統計量の計算式は,次による。

a

)  算術平均:平均値

x

は,次の式による。

n

x

x

n

i

å

=

=

1

i

 (G.1)

b

)  標準偏差:標準偏差 は,次の式による。

( )

1

1

2

i

å

=

=

n

x

x

s

n

i

 (G.2)

c

)

傾き:最小二乗法による回帰直線の傾き

a

1

は,次の式による。

(

) (

)

(

)

å

å

×

=

=

=

n

i

n

i

x

x

x

x

y

y

a

1

2

i

1

i

i

1

 (G.3)

d

)

切片:最小二乗法による回帰直線の切片

a

0

は,次の式による。

x

a

y

a

×

=

1

0

 (G.4)

e

)

標準誤差:推定値の標準誤差

S

y,x

は,次の式による。

(

)

2

1

2

i

1

0

i

x

y,

å

×

=

=

n

x

a

a

y

S

n

i

 (G.5)

f

)

決定係数:決定係数

r

2

は,次の式による。

(

)

(

)

å

å

×

=

=

=

n

i

n

i

y

y

x

a

a

y

r

1

2

i

1

2

i

1

0

i

2

1

 (G.6)


68 
B 8008-11:2008

参考文献  ISO 15550:2002  Internal combustion engines−Determination and method for the measurement of

engine power−General requirements

ISO 16183

:2002  Heavy duty engines−Measurement of gaseous emissions from raw exhaust gas and

of particulate emissions using partial flow dilution systems under transient test conditions

SAE paper No. 770141 

Optimization of flame ionization detector for the determination of hydrocarbons

in diluted automobile exhaust , Glenn D. Reschke

SAE J 1936

:1989  Chemical methods for the measurement of nonregulated diesel emissions

SAE J 1937

:1995  Engine testing with low-temperature charge air-cooler system in a dynamometer test

cell


69

 B 8008-11:2008

附属書 JA

参考)

JIS と対応する国際規格との対比表

JIS B 8008-11

: 2008  往復動内燃機関−排気排出物測定−第 11 部:オフロード機関

のガス状排出物及び粒子状排出物の過渡状態における台上測定

ISO 8178-11

: 2006  Reciprocating internal combustion engines–Exhaust emission

measurement–Part 11: Test-bed measurement of gaseous and particulate exhaust 
emissions from engines used in nonroad mobile machinery under transient test 
conditions

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び名称

内容

(Ⅱ)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

4.4  略号 ppmC の 定 義 を 追

加。

4.4 ppmC の定義なし。

追加

技術的差異はない。

次回の ISO 規格見直し時に提案す
る。

5.1.2  試験
の有効性

NOTE を 本 文 に 変
更。

 5.1.2

NOTE あり。

変更

技術的差異はない。 NOTE の内容が規定的なものであ

るので,注記とせず本文にした。

5.2 給気冷
却式機関

 5.2

SAE J 1937 を参照。

削除

吸気冷却器設定に関するオプ
ションの規定 SAE J 1937 を削

除。

SAE 規格は,JIS の参照規格として
適当でないので削除し,解説に記

載した。

9.3.4  質量
排 出 量 の
計算 
9.3.4.1  全
般 

排 出 物 排 出 量 の 計

算 方 法 の 概 要 を 記
載。 
 
 

 9.3.4

9.3.4.1  
 
 
 

JIS にほぼ同じ。 
 
 
 
 

削除 
 
 
 
 

ISO 規格から次の規定を削除
した。

“論争のある場合”

 
 
 

ISO 規格では,論争のある場合は
厳 密 式 を 使 う こ と に な っ て い る
が,解釈があいまいになるのでこ
れを削除した。 
 

9.3.4.2  表
に 示 す 数
値 に 基 づ
く 計 算 方

表 6  注

b)

に係数  u

gas

算出の際の,空気の
状態を規定。

 9.3.4.2

湿り状態の空気

変更

乾き状態の空気

ISO 規格の誤記であるので,訂正し
た。ISO 事務局に訂正を申し入れ
た。

69

B 800

8-

11

20
08


70 
B 8008-11:2008

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び名称

内容

(Ⅱ) 
国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

9.3.4.3  厳
密 式 に 基
づ い た 計
算方法

排 気 密 度 の 計 算 方

法について規定。

 9.3.4.

JIS に同じ。ただし,係数
k

f

に関する式(17)が JIS B

8008-1

/  ISO 8178-1 と異

なる。

変更

係数 k

f

に関する式(17)を JIS B

8008-1

/  ISO 8178-1 と合わせ

た。

ISO 規格の誤記であるので,訂正し
た。

ISO 8178-1 と合わせるよう ISO

事務局に訂正を申し入れた。

9.3.4.4 ノ
ンメタン
カッタを
用いた
NMHC 及
び CH

4

計算

NOTE を 本 文 に 変
更。

 9.3.4.4

NOTE あり。 

変更

技術的差異はない。 

NOTE の内容が規定的なものであ
るので,注記とせず本文にした。

9.3.5  乾き
状 態 か ら
湿 り 状 態

への補正

乾 き 状 態 で 測 定 し
た 排 出 物 濃 度 を 湿
り 状 態 へ 換 算 す る

方 法 に つ い て の 規
定。

 9.3.5

JIS に同じ。ただし,係数
k

w

に 関 す る 式 (21) ∼ 式

(23)が JIS B  8008-1/  ISO 
8178-1 
と異なる。

変更

係数 k

w

に関する式(21)∼式(23)

を JIS B 8008-1ISO 8178-1 
合わせた。

ISO 規格の誤記であるので,訂正し
た。

ISO 8178-1 と合わせるよう ISO

事務局に訂正を申し入れた。

9.4.3  シス
テ ム 応 答
時間

分 流 希 釈 シ ス テ ム
の 応 答 時 間 に つ い
て規定。

9.4.3

JIS にほぼ同じ。ただし,
オンライン制御を行える
応答時間が 0.3 秒未満と

なっている。

変更

オンライン制御が行える応答
時間を 0.3 秒未満を 0.3 秒以下
とした。

9.2.2 の規定と整合させた。ISO 
務局に訂正を申し入れた。

10.2.2 
PDP-CVS
システム

式(37)で瞬時希釈排
気 温 度 の 記 号 に T

i

を用い,記号の説明
を記載した。

10.2.2

式(37)で瞬時希釈排気温
度の記号に を用いてい

る。

変更

式(37)は,採取時間ごとの希釈
排気の瞬時流量なので,温度変

数に添字 i が必要。

次回の ISO 規格見直し時に提案す
る。

10.2.4 
SSV-CVS
システム

式(43)でベンチュリ
入 口 絶 対 温 度 の 記
号に T

i

を用い,記号

の説明を記載した。

10.4.2

式(43)でベンチュリ入口
絶対温度の記号に を用
いている。

変更

式(43)は,採取時間ごとの希釈
排気の瞬時流量なので,温度変
数に添字 i が必要。

次回の ISO 規格見直し時に提案す
る。

70

B 800

8-

11

20
08


71

 B 8008-11:2008

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び名称

内容

(Ⅱ) 
国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

附 属 書  C

(参考) 
シ ス テ ム
の 採 取 誤

差の決定

粒 子 状 物 質 の 採 取

誤 差 の 計 算 方 法 に
ついて規定。

附属書 C

JIS にほぼ同じ。ただし,
粒子採取誤差を推定する
経験式の出典が紹介され
ている。 
 

この附属書は,本体で引用され

ていないので,規定から参考へ
変更した。 
この附属書に経験式の出典の

紹介は不要なので,削除した。

ISO 事務局へ変更を申し入れる。 
 
 
経験式の出展を,解説に記載した。

附 属 書  E 
(参考)

計 算 手 順
の例(希釈
し な い 排

気 及 び 分
流)

希 釈 し な い 排 気 及
び 分 流 に つ い て の

計算例を示した。

附属書 E

 9.3.4.3 及び 9.3.5 の数式の変更

に伴い,計算例の数値を修正し

た。

ISO 事務局へ変更を申し入れる。 

 

附属書 G 
(規定) 
統 計 量 の

計算

統 計 量 の 計 算 式 に
ついて規定。

附属書 G

変更

JIS では式(G.3), (G.5)及び(G.6)
を訂正。

ISO 規格の誤記であるので,訂正し
た。ISO 事務局に訂正を申し入れ
た。

 
JIS と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 8178-11:2006, MOD   
 
注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    −  変更  国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD 国際規格を修正している。

71

B 800

8-

11

20
08