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B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本内燃機関連合会(JICEF)/財団法人日本

規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 15550:2002,Internal combustion

engines-Determination and method for the measurement of engine power-General requirements

を基礎として用

いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS B 8003

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(参考)  調整されない機関(事前設定された機関)の出力修正の例


B 8003

:0000 (ISO 15550:2002)

目  次

ページ

序文 

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

2

3.

  用語及び定義 

4

4.

  記号

11

5.

  標準大気条件 

15

6.

  試験

15

6.1

  全般

16

6.2

  試験方法 

16

6.3

  試験方法 

21

7.

  出力修正方法 

23

7.1

  全般

23

7.2

  試験時の大気条件

23

7.3

  無過給及び過給火花点火機関(給気冷却あり及びなし)の出力修正係数α

24

7.4

  圧縮点火(ディーゼル)機関に対する修正係数α

24

7.5

  他の形式の機関

25

8.

  圧縮点火(ディーゼル)機関に対する排気煙濃度の測定と修正

25

8.1

  全般

26

8.2

  排気煙光吸収係数に対する修正係数 

26

8.3

  排気煙光吸収係数に対する修正係数の決定

26

8.4

  適用の制限 

26

9.

  試験報告

26

9.1

  試験方法 

26

9.2

  試験方法 

26

附属書 A(参考)調整されない機関(事前設定された機関)の出力修正の例

37

 


日本工業規格

JIS

 B

8003

:2005

(ISO 15550

:2002

)

内燃機関―機関出力の決定方法及び測定方法―

共通要求事項

Internal combustion engines

Determination and method for the

measurement of engine power

General requirements

序文  この規格は,2002 年に第 1 版として発行された ISO 15550,Internal combustion engines-Determination

and method for the measurement of engine power-General requirements

を翻訳し,技術的内容及び規格票の様

式を変更することなく作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある“参考”は,原国際規格にはない事項である。

1. 

適用範囲

1.1 

この規格は,商取引を目的に生産する液体燃料又はガス燃料を用いる内燃機関の標準大気条件,出

力・燃料消費量・潤滑油消費量の表示及び試験方法について規定する。この規格は,次の機関に適用する。

a)

往復動内燃機関(火花点火機関又は圧縮点火機関)

。ただし,自由ピストン機関を除く。

b)

ロータリーエンジン

  これらの機関は,無過給機関,又は機械過給機若しくはターボ過給機を用いた過給機関である。

1.2 

この規格は,航空機を駆動する機関を除いた次のような用途のすべての往復動内燃機関に適用する。

また,用途によって括弧内に示す周辺規格がある(1.3 

参考を参照)。

a)

一般機関用(JIS B 8002-1

b)

自動車用(ISO 1585  及び  JIS D 1001

c)

二輪車用(ISO 4106

d)

農業用トラクタと機械用

e)

土工機械用(JIS D 0006-1

f) 

長さが 24 m 以下のボート類(JIS F 0405

  この規格は,道路工事機械,土工機械及び産業用トラックに用いられる機関,並びに適用する日本工業

規格がないその他の機関に適用してもよい。また,機関製造業者の工場の台上測定及び現地測定に適用し

てもよい。

1.3 

個々の機関用途に対するそれぞれの要求事項は,関連する周辺規格(Satellite Standard)に規定する。

ある特定の機関用途に対する要求事項を完全に規定するためには,この共通規格(Core Standard)は,関係

する周辺規格とともに適用しなければならない。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

  なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。


2

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

ISO 15550:2002

,Internal combustion engines-Determination and method for the measurement of

engine power-General requirements (IDT)

参考  この規格は,機関出力測定の規格を構成する。この規格構成の適用によって,機関出力の定義

及び決定について類似又は相異する規格が多く存在するという不便さを回避できる。

  構成するこれらの規格には,共通規格及び周辺規格がある。共通規格は,適用範囲に記載さ

れたすべての機関用途に対する共通した要求事項を規定する。周辺規格は,特定の機関用途に

適する出力測定及び表示に必要な要求事項を規定する。

  この規格は,共通規格であり,特定の機関用途への要求事項を完全に規定するためには,関

係する特定の周辺規格とともに適用する。したがって,共通規格は単独に成り立つものではな

く,特定の周辺規格に追加するだけのものでもなく,特定の周辺規格とともに完全な規格を作

るためのものである。

  この方法の利点は,異なる用途に用いる同一又は類似の機関に規格を適用する場合に合理的

であること,及び規格の改正又は新規作成を行う場合に,規格間の相互調整が確実に行えるこ

とである。

2. 

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらのうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するもの

であって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その最新版(追

補を含む。

)を適用する。

JIS B 0108-1

  往復動内燃機関―用語―第 1 部:機関設計及び運転用語

備考 ISO 

2710-1:2000

,Reciprocating internal combustion engines-Vocabulary-Part 1: Terms for

engine design and operation

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8002-1

  往復動内燃機関―性能―第 1 部:出力・燃料消費量・潤滑油消費量の表示及び試験方法

―一般機関に対する追加要求事項

備考 ISO 

3046-1:2002

,Reciprocating internal combustion engines-Performance-Part 1:Declarations of

power

,fuel and lubricating oil consumptions,and test methods-Additional requirements for engines

for general use

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8002-4

  往復動内燃機関―性能―第 4 部:調速

備考 ISO 3046-4:1997 , Reciprocating internal combustion engines-Performance-Part 4: Speed

governing

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8002-5

  往復動内燃機関―性能―第 5 部:ねじり振動

備考 ISO 

3046-5:2001

,Reciprocating internal combustion engines-Performance-Part 5: Torsional

vibrations

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8002-6

  往復動内燃機関―性能―第 6 部:過回転速度防止

備考 ISO 

3046-6:2001

,Reciprocating internal combustion engines-Performance-Part 6: Overspeed

protection

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8004

  往復動内燃機関―機関出力の決定方法及び測定方法―排気排出物測定に対する追加要求

事項

備考 ISO 

14396:2002

,Reciprocating internal combustion engines-Determination and method for the

measurement of engine power-Additional requirements for exhaust emission tests in accordance


3

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

with ISO 8178

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8008-1

  往復動内燃機関―排気排出物測定―第 1 部:ガス状排出物及び粒子状排出物の台上測定

備考 ISO 

8178-1:1996

,Reciprocating internal combustion engines-Exhaust emission measurement

-Part 1: Test bed measurement of gaseous and particulate exhaust emissions

からの引用事項は,

この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8008-2

  往復動内燃機関―排気排出物測定―第 2 部:ガス状排出物及び粒子状排出物の現地測定

備考 ISO 

8178-2:1996

,Reciprocating internal combustion engines-Exhaust emission measurement

-Part 2: Measurement of gaseous and particulate exhaust emissions at site

が,この規格と一致す

る。

JIS B 8008-3

  往復動内燃機関―排気排出物測定―第 3 部:定常状態における排気煙濃度の定義及び測

備考 ISO 

8178-3:1994

,Reciprocating internal combustion engines-Exhaust emission measurement

-Part 3: Definitions and methods of measurement of exhaust gas smoke under steady-state

conditions

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8008-4

  往復動内燃機関―排気排出物測定第 4 部:各種用途の試験サイクル

備考 ISO 

8178-4:1996

,Reciprocating internal combustion engines-Exhaust emission measurement

-Part 4: Test cycles for different engine applications

が,この規格と一致する。

JIS B 8008-5

  往復動内燃機関―排気排出物測定―第 5 部:試験燃料

備考 ISO 

8178-5:1997

,Reciprocating internal combustion engines-Exhaust emission measurement

-Part 5: Test fuels

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8008-6

  往復動内燃機関―排気排出物測定―第 6 部:試験報告

備考 ISO 

8178-6:1995

,Reciprocating internal combustion engines-Exhaust emission measurement

-Part 6: Test report

が,この規格と一致する。

JIS B 8008-7

  往復動内燃機関―排気排出物測定―第 7 部:エンジンファミリの定義及び決定方法

備考 ISO 

8008-7:1996

,Reciprocating internal combustion engines-Exhaust emission measurement

-Part 7: Engine family determination

が,この規格と一致する。

JIS B 8008-8

  往復動内燃機関―排気排出物測定―第 8 部:エンジングループの定義及び決定方法

備考 ISO 

8178-8:1996

,Reciprocating internal combustion engines-Exhaust emission measurement

-Part 8: Engine group determination

が,この規格と一致する。

JIS B 8008-9

  往復動内燃機関―排気排出物測定―第 9 部:圧縮点火機関の非定常状態での排気煙濃度

の台上測定に対する試験サイクル及び試験方法

備考 ISO 

8178-9:2000

,Reciprocating internal combustion engines-Exhaust emission measurement

-Part 9: Test cycles and test procedures for test bed measurement of exhaust gas smoke emissions

from compression ignition engines operating under transient conditions

からの引用事項は,この規

格の該当事項と同等である。

JIS D 0006-1

  土工機械―エンジン―第1部:ネット軸出力試験方法

備考 ISO 

9249:1997

,Earth-moving machinery-Engine test code-Net power  が,この規格と一致す

る。

JIS D 0116-1

  ディーゼル機関―燃料噴射装置の用語―第 1 部:燃料噴射ポンプ

備考 ISO 

7876-1:1990

,Fuel injection equipment-Vocabulary-Part1 : Fuel injection pumps  が,この


4

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

規格と一致する。

JIS D 1001

  自動車用エンジン出力試験方法

備考 ISO 

1585:1992

,Road vehicles-Engine test code-Net power  からの引用事項は,この規格の該

当事項と同等である。

ISO 2534:1998

,Road vehicles-Engine test code-Gross power  からの引用事項は,この規格の

該当事項と同等である。

JIS F 0405

  舟艇―推進機関及び装置―出力測定及び出力表示

備考 ISO 

8665:1994

,Small craft-Marine propulsion engines and systems-Power measurements and

declarations

が,この規格と一致する。

JIS K 2280

  石油製品―燃料油―オクタン価及びセタン価試験方法並びにセタン指数算出方法

備考 ISO 

5163:1990

,Motor and aviation-type fuels-Determination of knock characteristics-Motor

method

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

ISO 5164:1990

,Motor fuels-Determination of knock characteristics-Research method  からの引

用事項は,この規格の該当事項と同等である。

ISO 5165:1998

,Petroleum products-Determination of the ignition quality of diesel fuels-Cetane

engine method

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

ISO 2288:1997

  Agricultural tractors and machines-Engine test code-Net power (2000 年廃止)

ISO 3104:1994

  Petroleum products-Transparent and opaque liquids-Determination of kinematic viscosity

and calculation of dynamic viscosity

ISO 3675:1998

  Crude petroleum and liquid petroleum products-Laboratory determination of density-

Hydrometer method

ISO 4106:1993

  Motorcycles-Engine test code-Net power

ISO 8665:1994

  Small craft-Marine propulsion engines and systems-Power measurements and declarations

ISO 9249:1997

  Earth-moving machinery-Engine test code-Net power

ISO 11614:1999

  Reciprocating intemal combustion compression-ignition engines-Apparatus for

measurement of the opacity and for determination of the light absorption coefficient of exhaust gas

3. 

用語及び定義  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS B 0108-1JIS B 8002-4 及び JIS D 0116-1

によるほか,次による。

3.1 

補機及び装置  (Auxiliaries and equipment)

3.1.1 

従属補機 (dependant auxiliary)  機関の軸出力に影響を及ぼす補機。

3.1.2 

独立補機 (independent auxiliary)  機関以外の動力源によって駆動する補機。

3.1.3 

重要補機 (essential auxiliary)  機関の連続又は繰返し運転に欠くことができない補機。

3.1.4 

任意補機 (non-essential auxiliary)  機関の連続又は繰返し運転に直接必要ではない補機。

3.1.5 

標準装備品 (standard production equipment) SPE  特定の機関用途に対して,機関製造業者によって

指定され,機関に標準装備された装置。

3.2 

機関 (Engine)

3.2.1 

機関調整 (engine adjustment)  異なった大気条件に合わせる目的で,調整された出力が出せるよう

に,機関を調整する方法。例えば,燃料噴射ポンプの制限装置を動かすか,排気ターボ過給機のマッチン

グを変えるか,燃料噴射ポンプの噴射時期を変えるか,又は他の物理的調整。


5

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

備考  一度修正が加えられた場合は,その機関は調整された機関である。

3.2.2 

調整されない機関 (non-adjusted engine)  異なる大気条件にも適応できるように事前に設定してあ

る機関。

3.2.3 

機関回転速度 (engine speed)  単位時間におけるクランク軸の回転数(JIS B 0108-1 参照)。

3.2.4 

呼び機関回転速度  (declared engine speed)  呼び出力に対応する機関回転速度(JIS B 0108-1 参照)。

備考  呼び機関回転速度は“定格回転速度”と呼ぶこともある。

3.2.5 

呼び中間機関回転速度  (declared intermediate engine speed)  関連する“周辺”規格で定義される特

定の要求を考慮して機関製造業者が呼称した,呼び機関回転速度の 100 %未満の機関回転速度。

3.2.6 

ローアイドル機関回転速度  (low idle engine speed),無負荷回転速度  (idling speed)  無負荷状態にお

ける最低回転速度(JIS B 0108-1 参照)

3.2.7 

最大トルク機関回転速度  (engine speed at maximum torque)  最大燃料制限状態における最大トルク

時の機関回転速度(適用可能な場合には,追加のトルク燃料設定を含む。

JIS B 8002-4 参照)

3.3 

出力及び負荷  (Power and load)

3.3.1 

呼び出力  (declared power)  機関が与えられた条件の下で出すことができる,機関製造業者によっ

て呼称された出力値。

備考  呼び出力は“定格出力”ということもある。

3.3.1.1 

呼びプロペラ軸出力  (declared propeller shaft power)  推進器アッセンブリ付で販売される機関の

プロペラ軸又は減速及び/又は逆転歯車と共に販売される機関のプロペラ軸継手における,機関製造業者

によって呼称された出力の値。

3.3.1.2 

呼びクランク軸出力  (declared crankshaft power)  減速又は逆転歯車,スタンドライブ又は帆走装

置を伴わずに販売される機関の機関出力軸における,機関製造業者によって呼称された出力の値。

3.3.2 

図示出力 (indicated power)  ピストンに作用する作動ガスの圧力によって作動シリンダで発生する

動力の総和(JIS B 0108-1 参照)

3.3.3 

軸出力  (brake power)  関連する周辺規格で要求された装置及び補機を装備した状態でクランク軸

端又はそれと等価な位置で発生する出力の総和(

表 参照)。

  1  機関出力決定試験に必要な装置及び補機類

1 2

3

4

5

番号

装置及び補機類

機関ネット出力試験

JIS D 0006-1

JIS D 1001

JIS F 0405

ISO 2288

ISO 4106

によって行う場合

機関グロス出力試験

JIS D 1001

によって行う場合

出力試験

JIS B8004

によって行う場合

吸気装置:  吸気マニホルド

標準装備品

標準装備品

標準装備品

    ブローバイ還元システム

標準装備品

任意

標準装備品

    2 段切替え共鳴過給制御システム

標準装備品

標準装備品

標準装備品

吸気マニホルドシステム:  空気流量計

標準装備品

標準装備品

標準装備品

    吸入空気配管

標準装備品(

1

)

任意(

1

)

可  (

1

)

    空気清浄器

標準装備品(

1

)

任意(

1

)

可  (

1

)

    吸気消音器

標準装備品(

1

)

任意(

1

)

可  (

1

)

1

    速度制御装置

標準装備品(

1

)

不可

可  (

1

)


6

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

  1  機関出力決定試験に必要な装置及び補機類(続き)

1 2

3 4 5

番号

装置及び補機類

機関ネット出力試験

JIS D 0006-1

JIS D 1001

JIS F 0405

ISO 2288

ISO 4106

によって行う場合

機関グロス出力試験

JIS D 1001

によって行う場合

出力試験

JIS B8004

によって行う場合

2

吸気マニホルド加熱装置

標準装備品,できるだけ最適状態にしておく

排気システム:  排気浄化装置

標準装備品

標準装備品

標準装備品

    排気マニホルド

標準装備品

標準装備品

標準装備品

    過給装置

標準装備品

標準装備品

標準装備品

    接続管

標準装備品(

2

)

可  (

2

)

    消音器

標準装備品(

2

)

可  (

2

)

    テールパイプ

標準装備品(

2

)

任意,最小損失の試

験 台 シ ス テ ム を 用

いてもよい(

2

)

可  (

2

)

3

    排気ブレーキ

標準装備品(

3

)

不可  (

3

)

不可  (

3

)

4

燃料供給ポンプ

標準装備品(

4

)

標準装備品(

4

)

標準装備品(

4

)

気化装置:  気化器

標準装備品

標準装備品

標準装備品

    空気流量計等の電子制御システム

標準装備品

標準装備品

標準装備品

    ガス機関用装置:減圧装置

標準装備品

標準装備品

標準装備品

    蒸発装置

標準装備品

標準装備品

標準装備品

5

    混合装置

標準装備品

標準装備品

標準装備品

燃料噴射装置  (ガソリン,ディーゼル)

    プレフィルタ

標準装備品

任意

標準装備品

又は

試験台の附属装置

    フィルタ

標準装備品

任意

標準装備品

    燃料噴射ポンプ

標準装備品

標準装備品

標準装備品

    高圧管

標準装備品

標準装備品

標準装備品

    噴射器

標準装備品

標準装備品

標準装備品(

5

)

    空気吸入弁

標準装備品(

5

)

標準装備品(

5

)

標準装備品

    空気流量計等の電子制御システム

標準装備品

標準装備品

標準装備品

    ガバナ/制御システム

標準装備品

標準装備品

標準装備品

6

全負荷時ラックの制限を行う自動

大気条件補償装置

標準装備品

標準装備品

標準装備品

液冷装置:  放熱器

標準装備品(

6

)

不可

不可

    ファン

標準装備品(

6

)

,(

7

)

不可(

7

)

不可

    ファン導風板

標準装備品(

7

)

不可

不可

    水ポンプ

標準装備品(

7

)

標準装備品

標準装備品(

7

)

7

    サーモスタット

標準装備品(

7

)

,(

8

)

標準装備品(

8

)

標準装備品(

8

)

空冷:  導風板

標準装備品(

7

)

不可

不可

    ファン  又は  ブロワー

標準装備品(

7

)

,(

8

)

不可(

7

)

不可  (

9

)

8

    温度調整装置

標準装備品

不可

不可


7

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

  1  機関出力決定試験に必要な装置及び補機類(続き)

1 2

3 4 5

番号

装置及び補機類

機関ネット出力試験

JIS D 0006-1

JIS D 1001

JIS F 0405

ISO 2288

ISO 4106

によって行う場合

機関グロス出力試験

JIS D 1001

によって行う場合

出力試験

JIS B8004

によって行う場合

    電気機器:発電機

標準装備品(

10

)

標準装備品(

10

)

標準装備品(

10

)

    点火分配装置

標準装備品

標準装備品

標準装備品

    コイル

標準装備品

標準装備品

標準装備品

    配線

標準装備品

標準装備品

標準装備品

    点火プラグ

標準装備品

標準装備品

標準装備品

9

    ノッキングセンサ  又は  点火遅延

システムを含む電子制御システム

標準装備品  (

11

)

標準装備品  (

11

)

標準装備品  (

11

)

過給装置:

機関及び/又は排気ガスのどちらかによ

って駆動されるコンプレッサ:

標準装備品

標準装備品

標準装備品

給気制御

標準装備品(

12

)

標準装備品(

12

)

標準装備品(

12

)

給気冷却装置

標準装備品(

7

)

,(

12

)

(

13

)

標準装備品(

6

)

,(

7

)

(

13

)

標準装備品

又は

試 験 台 の 附 属 装 置

(

9

)

,(

13

)

冷却ポンプ  又は  冷却ファン(機関駆動)

標準装備品

標準装備品

不可  (

9

)

10

冷却材流量調整装置

標準装備品

標準装備品

標準装備品

11

試験台の附属ファン

必要時装着可

必要時装着可

必要時装着可

12

汚染防止装置

標準装備品(

14

)

標準装備品(

14

)

標準装備品(

14

)

13

潤滑油ポンプ

標準装備品

標準装備品

標準装備品

備考  表の中の“標準装備品”とは,この装置が標準装備品(SPE)の場合,機関出力決定のために,この装置を取付け

なければならないことを示す。 

(

1

)

−機関ネット出力  又は  機関グロス出力試験: 
グロス出力試験に用いる場合には,吸気システムが機関出力に顕著な影響を与える場合を除いて,同等なシス
テムを用いてもよい。  このとき吸気抵抗は製造業者が空気清浄機使用時に指定する上限値を 100 Pa 以上異な

らないことを確認する。 
JIS B 8008 用機関出力試験: 
申請した完全に一致する吸気システムを装着する。

−機関の出力に顕著な影響のおそれがある場合 
−無過給の火花点火機関の場合 
−製造業者から実際と完全に一致する吸気システムで実施する要求があった場合

  その他の場合,同等なシステムを用いてもよい。このとき吸気抵抗は製造業者が空気清浄機使用時に指定す
る上限値を 100 Pa 以上異ならないことを確認する。


8

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

(

2

−機関ネット出力試験: 
排気システムが機関出力に顕著な影響を与える場合を除いて,同等なシステムを用いてもよい。  このとき,排

気システムの背圧は製造業者が排気システム使用時に指定する上限値を 1 000 Pa 以上異ならないことを確認す
る。 
−機関グロス出力試験:

ネット出力試験に使用する場合には,排気システムが機関出力に顕著な影響を与える場合を除いて,同等なシ
ステムを用いてもよい。このとき,排気システムの背圧は製造業者が排気システム使用時に指定する上限値を

1 000 Pa

以上異ならないことを確認する。しかし,最小損失システムを用いてもよい。

JIS B 8008 用機関出力試験: 
申請した完全に一致する排気システムを装着する。 
−機関の出力に顕著な影響のおそれがある場合:

−無過給の火花点火機関の場合: 
−製造業者から実際と完全に一致する排気システムで実施する要望があった場合: 
その他の場合には,排気系の測定圧力は製造業者が指定する上限値を 1 000 Pa 以上異ならないとき,同等のシ

ステムを用いてもよい。

(

3

)

排気ブレーキが機関に組み込まれている場合,排気の絞り弁は全開位置で固定する。

(

4

)

燃料油供給圧力は,必要なとき,機関の特定の用途で,圧力を再現するため,調整してもよい(特に,タンク又

はフィルタに戻す燃料油循環システムなどを使用する場合には,実施する。)。

(

5

)

空気吸入弁は,噴射ポンプの空気式調速機の制御弁である。調速器又は燃料噴射装置は,燃料噴射量に影響を
及ぼす他の装置も含んでよい。

(

6

−機関ネット出力試験: 
放熱器,ファン,ファン導風板,水ポンプ及びサーモスタットは,試験台において自動車又は機械に搭載され
る位置とほぼ同じとする。冷却液の循環は,機関の水ポンプだけによって作動させる。

  冷却液の循環は,外部循環によって実施してもよい。このとき,回路の圧力損失又はポンプの入口圧力はほ
ぼ機関の冷却系と同等に維持する。装備する場合には,放熱器シャッターは全開位置に設定する。 
  ファン,放熱器及び導風板システムがうまく機関に装着できない場所では,放熱器及び導風板(使用する場合)

に関して本来の位置に別々に装着したファンの吸収動力は,標準特性値からの計算値又は実際の試験によって,
試験に用いる回転速度と同一の点において決定する。5.に明記されている標準大気条件に補正された出力を修
正出力から差し引く。

−機関グロス出力試験: 
機関に固定されていて,離すことができない冷却ファン又はブロワを試験に装備する場合,その吸収動力を試
験結果に加える。ファン又はブロワの出力は,標準特性値からの計算値又は実際の試験によって,試験に用い

る回転速度と同一の点において決定する。 
JIS B 8008 用機関出力試験: 
冷却液の冷却は機関の水ポンプだけによって作動させる。冷却液の循環は,外部循環によって実施してもよい。

このとき,回路の圧力損失又はポンプの入口圧力はほぼ機関の冷却系と同等に維持する。

(

7

−機関ネット出力試験: 
分割可能又は改良したファン又はブロワが組み込まれている場合,試験はファン又はブロワを分割された状態

で,又は改良したファンは最大スリップで駆動した状態で行う。 
−機関グロス出力試験: 
分割可能又は改良したファン若しくはブロワが組み込まれている場合,試験はファン若しくはブロワを分割さ

れた状態で又は改良したファンは最大スリップで駆動した状態で行う。

(

8

)

サーモスタットは全開位置で固定してもよい。

(

9

)

冷却ファン又はブロワを試験時装着する場合には,その吸収動力を試験結果に付加する。冷却ファン若しくは

ブロワの動力は,標準特性値からの計算値又は実際の試験によって,試験に用いる回転速度と同一の点におい
て決定する。

(

10

)

発電機の出力は最小とする。発電機の電力は機関の運転に欠くことができない補機の運転に必要なものだけに

限定する。バッテリへの接続が必要な場合には,十分に充電された良好な状態で使用する。

(

11

)

点火進角(JIS B 0110 参照)は製造業者が指定した最小オクタン価の燃料で運転したときの値を使用する。

(

12

)

給気又は吸入空気温度によって可変給気装置をもつ機関において,オクタン価及び/又は機関回転速度,給気圧

力は製造業者が指定した最小オクタン価の燃料で運転したときの値を使用する。


9

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

(

13

−機関ネット出力試験又は機関グロス出力試験:

このシステムが液体又は空気のどちらかで冷却されるシステムの場合,給気冷却機関は給気冷却システムを使
用した状態で試験する。機関製造業者が望む場合,試験台上システムは空冷式冷却器を交換してもよい。  い

ずれの場合にしても,各速度における出力測定では試験台上で給気冷却器を通った空気の圧力降下及び温度低
下は,実際の自動車及び機械におけるシステムの製造業者によって指定した値と同じとする。 
JIS B 8008 用機関出力試験:

給気冷却器付き機関は,液冷又は空冷のいずれかの給気冷却装置を使用し,試験を実施する。しかし,機関製
造業者が望む場合,試験台上システムは空気冷却器を装着してもよい。  いずれの場合でも,各機関回転速度
での出力の測定は,機関の空気の最大圧力損失及び最小の温度低下が製造業者の指定と同等である試験台シス

テムで実施する。

(

14

)

これらは,例えば,排気再循環(EGR),触媒変換器,熱反応装置,二次空気供給システム及び燃料蒸発防止シ
ステムを含んでもよい。 

3.3.3.1 

ネット出力 (net power)  表 の 2 列目に規定し,3 列目(機関ネット出力試験)で要求する装置

及び補機を装備した状態で,試験台上で相当する機関回転速度においてクランク軸端又はそれに相当する

位置で得られる出力。

備考  もし,出力測定が取付け式歯車装置なしではできない場合,ネット機関出力を得るために,歯

車装置の損失を測定出力に加える。

3.3.3.2 

グロス出力 (gross power)  表 の 2 列目に規定し,4 列目(機関グロス出力試験)で要求する装

置及び補機を装備した状態で,試験台上で相当する機関回転速度においてクランク軸端又はそれに相当す

る位置で得られる出力。

備考  もし,出力測定が取付け式歯車装置なしではできない場合,グロス機関出力を得るために,歯

車装置の損失を測定出力に加える。

3.3.3.3 

JIS B 8008

規格群用機関出力  (engine power )  表 の 2 列目に規定し,5 列目(機関出力試験)

で要求される装置及び補機だけを機関に装備した状態で,呼び出力において製造業者によって指定された

呼び機関回転速度で,試験台上においてクランク軸端又はそれと等価な位置で得られる出力。

3.3.4 

連続出力 (continuous power)  所定の回転速度,所定の大気条件及び機関製造業者が指定した保守

条件のもとで,機関製造業者が指定した通常整備間隔の期間,連続して出し得る出力。

3.3.5 

過負荷出力 (overload power)  所定の大気条件の下で,12 時間の時間間隔の中で 1 時間に制限され

る連続出力運転直後に,機関が出すことが許される出力。その許容される期間及び頻度は,使用される条

件による。

3.3.6 

燃料制限出力  (fuel stop power)  指定された回転速度及び指定された大気条件の下で,その用途に

適した期間,この出力を超えないように燃料供給量を規制して得られる出力。

3.3.7 ISO

出力  (ISO power)  機関製造業者の試験台の運転条件のもとで確認された出力で,かつ,5.  に

示す標準大気条件に修正又は調整した出力。

3.3.7.1 ISO

標準出力  (ISO standard power)  機関製造業者が指定する通常整備間隔の期間,従属補機を用

いて次の条件のもとで,その機関が連続して出し得る連続軸出力。

a)

機関製造業者の運転台の運転条件のもとで指定された回転速度

b)  5.

に示す標準大気条件に修正又は調整した出力

c)

機関製造業者が指定した保守条件

3.3.8 

サービス出力 (service power)  機関を使用する大気条件及び運転条件の下において決定される出

力。


10

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

3.3.8.1 

サービス標準出力  (service standard power)  機関製造業者が指定する通常整備間隔の期間,従属補

機を用いて次の条件の下で,その機関が連続して出し得る連続軸出力。

a)

機関が使用される大気条件及び運転条件の下で指定された回転速度

b)

機関が使用される指定大気条件及び運転条件に合わせて修正又は調整した出力

c)

機関製造業者が指定した保守条件

3.3.9 

出力調整 (power adjustment)  重要機関部品における熱負荷若しくは機械負荷又はその両方をほぼ

一定に維持するために,ある大気条件の下における機関出力を,他の大気条件における出力に改める計算

の手法。

3.3.10 

出力修正 (power correction)  ある大気条件で得られた機関出力を機関に対するいかなる調整も行

わないで,他の運転条件又は基準条件の下での出力に改める計算の手法。

備考  この場合,出力及び性能パラメータは,大気条件の関数として変化することもある(7.参照)。

3.3.11 

負荷 (load)  機関の被駆動装置によって機関に要求される出力又はトルクの大きさを表す一般的

用語であり,通常呼び出力又はトルクの割合として表される(JIS B 0108-1 参照)

備考  数値を示すためには負荷ではなく,出力又はトルクという用語を用い,回転速度とともに示す

ことが望ましい。

3.3.12 

ネットトルク (net torque)  表 の 2 列目に規定し,3 列目(機関ネット出力試験)で要求する装置

及び補機を装備した状態で,試験台上で相当する機関回転速度においてクランク軸端又はそれと等価な位

置で伝達されるトルク。

3.4 

消費量及び供給量  (consumption and delivery)

3.4.1 

燃料消費量 (fuel consumption)  ある指定出力及び指定大気条件の下で,機関が単位時間に消費す

る燃料の量。

3.4.1.1 

燃料消費率  (specific fuel consumption)  単位出力当たりの燃料消費量。

3.4.1.2 ISO

燃料消費率  (ISO fuel consumption)  ISO 標準出力の下での燃料消費率。

3.4.2 

燃料供給量 (fuel delivery)  一作業サイクル中に燃料噴射装置から供給される燃料の体積(質量)

の測定値。

3.4.2.1 

燃料供給率  (specific fuel delivery)  総行程容積 1 リットル当たり一作動サイクル中の燃料供給量。

3.4.3 

潤滑油消費量  (lubricating oil consumption)  単位時間に機関が消費する潤滑油の量(JIS B 0108-1 

照)

3.5 

試験 (Tests)

3.5.1 

受渡試験 (acceptance test)  製造品質にかかわる全体的な検査として,また,構造上の契約事項が

満たされていることを確認するための試験。

3.5.2 

形式試験 (type test)  ある機関形式の代表機関について,機関の主要性能データを確認するととも

に,可能な限り,その実用における信頼性及び耐久性を確めるための試験。

3.5.3 

特殊試験 (special test)  例えば,型式認証試験のような,受渡試験又は形式試験に補足して行われ

る試験で,機関製造業者及び注文者が相互に適用を合意した基準又は法的な規制を満足しているかどうか

を判定するための試験。

3.5.4 

製造適合試験   (production conformity test)  製造機関が明示された設計仕様の要求又は承認に適

合することを確認するための試験。


11

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

4. 

記号  この規格の式(1)から式(11)及び関連する周辺規格で使用する記号を表 及び添字を表 に示す。

また,この規格で使用する機関の性能測定に関する項目の記号及び添字を

表 に示す。

  2  記号

記号

共通使用 EDP(

15

)

表記

定義

単位

a A

湿度係数

無次元

b

r

 BR

標準大気条件における燃料消費率 kg/(kW・h)

b

x

 BX

使用場所の大気条件における燃料消費率 kg/(kW・h)

b

y

 BY

試験時の大気条件における燃料消費率 kg/(kW・h)

f

a

 FA

大気係数

無次元

f

m

 FM

機関係数(各機関形式についての特性パラメータ)

無次元

κ

 K

図示出力の比

無次元

m M

乾燥空気分圧比又は大気圧力比の指数

無次元

n N

大気の熱力学的温度比の指数

無次元

p

d

 PD

試験時の乾き状態の大気圧力 kPa

p

r

 PR

標準大気圧力 kPa

p

ra

 PRA

代用大気圧力 kPa

p

sr

 PSR

標準大気条件における飽和水蒸気分圧 kPa

p

sx

 PSX

使用場所の大気条件における飽和水蒸気分圧 kPa

p

sy

 PSY

試験時の大気条件における飽和水蒸気分圧 kPa

p

x

 PX

使用場所における大気圧力 kPa

p

y

 PY

試験時の大気圧力 kPa

P PP

クランク軸端又はその相当位置での出力 kW

P

o

 PPO

修正出力:標準大気条件におけるクランク軸端での出力 kW

P

r

 PPR

標準大気条件における軸出力 kW

P

ra

 PPRA

代用大気条件おける軸出力 kW

P

x

 PPX

使用場所の大気条件における軸出力 kW

P

y

 PPY

試験時の大気条件における軸出力 kW

q Q

総行程容積 1 リットル及び 1 サイクル当たりの燃料消費量 mg/(cycle・L)

q

c

 QC

燃焼に使用できる空気 1 リットル及び 1 サイクル当たりの燃料消費量 mg/(cycle・L)

R

給気圧比(圧縮機の出口及び入口における絶対空気圧の比)

無次元

r

r

 

RR

標準大気条件における給気圧比

無次元

r

r

max

 

RRMAX

標準大気条件における最大許容給気圧比

無次元

S

給気冷却器冷却液の熱力学的温度比の指数

無次元

t

cr

 

TCR

標準大気条件における給気冷却器冷却液の温度

t

cx

 

TCX

使用場所の大気条件における給気冷却器冷却液の温度

t

r

 

TR

標準大気条件における大気温度

t

x

 

TX

使用場所における大気温度

T

cr

 

TTCR

標準大気条件における給気冷却器冷却液の熱力学的温度 K

T

cra

 

TTCRA

代用大気条件における給気冷却器冷却液の熱力学的温度 K

T

cx

 

TTCX

使用場所の大気条件における給気冷却器冷却液の熱力学的温度 K

T

cy

 

TTCY

試験時の大気条件における給気冷却器冷却液の熱力学的温度 K

T

r

 

TTR

標準大気条件における大気の熱力学的温度 K

T

ra

 

TTRA

代用大気条件における大気の熱力学的温度 K

T

x

 

TTX

使用場所の大気の熱力学的温度 K

T

y

 

TTY

試験時の大気の熱力学的温度 K

α

 

ALP

出力調整係数

無次元

α

a

 

ALPA

火花点火機関についての出力修正係数

無次元


12

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

  2  記号(続き)

記号

共通使用 EDP(

15

)

表記

定義

単位

α

c

 

ALPC

圧縮点火機関についての出力修正係数

無次元

α

m

 

ALPM

トランスミッションの効率についての出力修正係数

無次元

α

s

 

ALPS

排気煙の光吸収係数についての修正係数

無次元

β

 

BET

燃料消費量調整係数

無次元

η

i

 

ETAI

トランスミッションを構成する各要素の効率

無次元

η

m

 

ETAM

機械効率

無次元

η

t

 

ETAT

クランク軸と測定位置との間に配置されているトランスミッションの

効率

無次元

φ

r

 

PPHIR

標準大気条件における相対湿度

φ

x

 

PPHIX

使用場所の大気条件における相対湿度

φ

y

 

PPHIY

試験時の大気条件における相対湿度

(

15

)

  EDP(electronic data processing):大文字だけを用いる場合の電子データ処理

  3  添字

添字

意味

a

大気の

c

圧縮点火機関(

16

)

冷却器冷却液(

16

)

修正された(

16

)

d

乾き状態の

i

各要素の

m

機械の

max

最大

o

標準大気条件におけるクランク軸端での

Pr

最大出力

r

標準大気条件

ra

代用大気条件

s

飽和(

16

)

排気煙の(

16

)

t

総和

T

最大トルク

x

使用場所における条件

y

試験条件

(

16

)

  用途による。


13

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

  4  測定項目

番号

測定項目

定義

記号

単位

許容誤差

1 2

3

4

5

6

1

一般測定項目

1.1

機関トルク(

17

)

機関の駆動軸先端において測定される
機関の平均トルク

T

tq

 kNm

±2  %

1.2

機関回転速度(

18

)

所定時間におけるクランク軸の回転速

s

-1

min

-1

r/min

±2  %

1.3

機関駆動軸の回転速度

所定時間における機関の駆動軸の回転

速度

n

d

 

s

-1

min

-1

r/min

±2  %

1.4

ターボ過給機の回転速度

所定時間におけるターボ過給機軸の回

転速度

n

t

 

s

-1

min

-1

r/min

±2  %

1.5

軸出力(

19

)

駆動軸における出力の総和

P(

20

) 

kW

±3  %

2

圧力(

21

) (

22

)

2.1

大気圧力(

23

)

機関が空気を取り入れる機関周囲の大
気の圧力(絶対圧)

p

a

 

kPa

±0.5  %

2.2

シリンダ内の圧縮圧力(

24

)

瞬間的に燃料をカットオフしたときの
シリンダ内にある作動媒体の最高圧力

p

co

 

MPa

±5  %

2.3

最高燃焼圧力(

24

)

作動サイクル中に到達するシリンダ内
にある作動媒体の最高圧力

p

max

 MPa

±5  %

2.4

吸気負圧

機関又は過給機入口における平均吸気
負圧

Δ

p

d

 kPa

±5  %

2.5

吸気圧力

機関又は過給機入口における平均吸気
圧力(絶対圧)

p

d

 kPa

±1  %

2.6

給気圧力

過給機後の平均給気圧力

p

b

 kPa

±2  %

2.7

給気冷却器後の給気圧力

シリンダ入口の平均給気圧力

p

ba

 kPa

±2  %

2.8

給気冷却器内の給気圧力降

Δ

p

ba

 kPa

±10  %

2.9

排気タービン入口又は他の
排気で助勢される過給機の
入口における排気圧力(静圧

過給方式だけ有効)

タービン前の排気管の平均圧力

p

g1

 kPa

±5  %

2.10

排気管内の排気圧力

タービン後の排気管の平均圧力

p

g2

 kPa

±5  %

2.11

冷却液の圧力

液体冷却系統の定められた点における
圧力

p

d

 kPa

±5  %

2.12

潤滑油の圧力

潤滑油系統の定められた点における油
圧(オイルフィルタ,オイルクーラなど
の前及び後の個々の回路について)

p

o

 kPa

±5  %

2.13

燃料圧力

燃料噴射ポンプ入口における平均燃料
圧力

p

t

 kPa

±10  %

3

温度(

25

) (

26

)

3.1

大気温度

定められた点又は位置に設置された機

関の周囲における大気の温度

T

a

 K

±2 K

3.2

吸気温度

機関又は過給機入口における空気温度

T

d

 K

±2 K

3.3

過給機後の給気温度

T

b

 K

±4 K


14

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

  4  測定項目(続き)

番号

測定項目

定義

記号

単位

許容誤差

1 2

3

4

5

6

3.4

給気冷却器後の給気温度

シリンダ入口前の空気温度

T

ba

 K

±4 K

3.5

シリンダ出口の排気温度

定められたシリンダ出口における温度

センサによって測定される排気の平均
温度

T

g

cyl

 K

±25 K

3.6

排気タービン入口,又は他の
排気で助勢される過給機入
口における排気温度

排気タービン前における温度センサに
よって測定される排気の平均温度

T

g1

 K

±25 K

3.7

排気管内,排気タービン後,
又は他の排気で助勢される

過給装置後の排気温度

排気マニホールド内又は排気タービン
後における温度センサによって測定さ

れる排気の平均温度

T

g2

 K

±15 K

3.8

冷却液の温度

液体冷却系統の定められた点における
温度

T

d

 K

±2 K

3.9

潤滑油温度

潤滑油系統の定められた点における潤
滑油の温度

T

o

 K

±2 K

3.10

燃料温度

燃料系統の定められた点における燃料
の温度

T

t

 K

±5 K

4

消費量(

27

)

4.1

燃料消費量

機関が単位時間に消費する燃料の質量

B g/s

kg/s

kg/h

±3  %

4.2

燃料消費率

単位出力当たりの燃料消費量

b

g/(kW

・h)

g/MJ

±3  %

4.3

シリンダ潤滑油の消費量

シリンダ注油機によってシリンダに供
給された潤滑油の単位時間当たりの消
費質量

C

cyl

g/s

kg/s

kg/h

±10  %

4.4

シリンダ潤滑油の消費率

シリンダ潤滑油の単位出力当たりの消
費質量

c

cyl

g/(kW

・h)

g/MJ

±13  %

4.5

空気消費量

単位時間当たりに大気から機関に吸い
込まれた空気質量

A

kg/s

kg/h

±5  %

4.6

空気消費率

単位出力当たりの空気消費量

a kg/(kW

・h)

kg/MJ

±5  %

5

流量

5.1

冷却液の流量

単位時間に機関冷却系を流れる液体の

質量

m

cl

 kg/s

kg/s

±10  %

5.2

潤滑油の流量

単位時間に機関潤滑系を流れる潤滑油
の質量

m

o

 kg/s

kg/h

±10  %

6

排気の排出特性

6.1

排気煙濃度指数(

28

)(

29

)

希釈していない排気によってろ紙が汚
染される度合い(光の反射率の関数とし
て十分率で表す。) (

29

)

r

フィルタ排気煙

濃度値

10

単位の

尺度で

±0.3

(

30

)

6.2

不透過率(

28

)

希釈していない排気による光の不透過

の割合(

31

)

光吸収係数(

32

)

N

k

m

-1

±5  %

±5  %

6.3

すすの量(

28

)

質量で測られたカーボン濃度(

33

)

C

c

 g/m

3

±10  %

6.4

排気濃度(

34

)

排気成分の容積濃度

C

B

(

35

)

%

又は

ppm

AMC(

36

)


15

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

  4  測定項目(続き)

番号

測定項目

定義

記号

単位

許容誤差

1 2

3

4

5

6

6.5

排気排出量(

37

)

単位時間当たりに排出される各成分の

質量

E

B

(

35

)

g/h AMC(

36

)

6.6

排気排出率

単位出力当たりの排気排出量

E

B

(

35

)

g/(kW

・h) AMC(

36

)

(

17

)

  水動力計,電気動力計又は同様な機能をもつ装置によって測定する。

(

18

)

  回転速度計,積算回転速度計などの装置によって測定する。回転速度計,積算回転速度計などの装置によっ

て測定する。

(

19

)

  機関駆動軸のトルク及び回転速度の測定値によって計算する。

(

20

)

  必要な場合には,軸出力と別の出力を区別するために,JIS B 0108-1 に従って添字“e”を付ける。

(

21

)

  それぞれの圧力の精度は,2.1 及び 2.5 を除き,ゲージ圧の百分率で表す。

(

22

)

  圧力単位は,kPa 又は MPa のほか bar を用いてもよい。

(

23

)

  ばね式気圧計,流体式気圧計又は同様な機能をもつ計器によって測定する。

(

24

)

  記録式最高圧力計,機械式指圧計又は指圧線図若しくはそれに似た方法で測定する。

(

25

)

  電気的方法(抵抗電気式温度計若しくは測定装置付熱電温度対)又は流体式温度計によって測定する。

(

26

)

  温度の単位は,K の代わりに℃を用いてもよい。

(

27

)

  消費量は,質量法又は体積法を用いる(この規格では質量単位で表示)。定められた質量又は体積の流体が消費
される時間を求めるか,又は一般の差圧システム若しくは他の形式の流量計を用いて測定する。

(

28

)

  機関製造業者は,使用する計器によって,排気煙濃度指数(6.1),不透過率[6.2a)及び b)]又はすすの量(6.3)のい

ずれかを選択できる。

参考  JIS D 8004 に規定する汚染度の反射式スモークメータによる測定原理は 6.1 の定義に合致するが,測定単

位が異なる。

(

29

)

  白色ろ紙の規定面積に既知のガス流量を通過させて,ろ紙から反射される光量の比率で規定する。

(

30

)

  自動連続測定に対して,6.1 における精度は 10 単位尺度で±0.6 とする。

(

31

)

  排気管の出口に近い点の排気流の全断面積で測定するか,又は排気柱の定められた長さで測定する。いずれ

の場合も長さは L(m)で表示する。

(

32

) 

k

の値は,次の式によって求める。

÷

ø

ö

ç

è

æ −

=

100

1

log

1

N

L

k

e

ここに,は 0 から 100 までの直線の尺度で表される光線の不透過率の読みである。

(

33

)

  既知の容積の排気を流すことによるフィルタの質量の増加によって測定し,排気の容積を標準大気温度及び
大気圧に修正したもの。

(

34

)

  それぞれの成分に適合した化学的又は物理的方法によって測定する。

(

35

)

  “B”は,排気の個々の成分を示す添字である。

(

36

)

  AMC(Agreement between engine Manufacture and Customer)とは,受渡当事者間の協定によることを意味する。

(

37

)

    排気濃度測定及び排気の流量から計算する。

5. 

標準大気条件  機関の出力及び,燃料消費量を求めるには,次の標準大気条件を用いる。

大気圧        p

r

= 100 kPa

大気温度

T

r

= 298 K (

t

r

= 25

℃  )

相対湿度

      φ

r

= 30

給気冷却器冷却水温度

T

cr

= 298 K (

t

cr

r

= 25

℃  )

備考  大気温度 298 K における相対湿度 30  %は,水蒸気分圧 1 kPa に相当する。したがって,大気の

乾燥空気分圧は 99 kPa となる。

6. 

試験


16

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

6.1 

全般  機関の試験には,試験方法 1 及び試験方法 2 の二つの異なる方法がある。機関用途によって,

それに該当する適切な周辺規格の試験方法を用いる。

6.2 

試験方法 1

6.2.1 

序文  この試験方法は,契約の要求に従って個々の機関性能を証明するためのものである。製造業

者の工場の運転台又は設置場所に据え付けた機関によって実施された,受渡試験,形式試験及び/又は特

殊試験によって必要条件を確立する。

受渡試験が必要な場合には,契約書にその旨を記載する。形式試験及び/又は特殊試験は,機関製造業

者と注文者間の合意によって決める。

6.2.2 

試験の呼び方  試験方法 1 では,試験を二つに区分し,次のように記載する。

a)

受渡試験の場合  (3.5.1 参照)              JIS_______受渡

b)

形式試験の場合  (3.5.2 参照)              JIS_______形式

6.2.3 

試験の範囲

6.2.3.1 

受渡試験及び形式試験の試験範囲は,機関製造業者が決める。

6.2.3.2 

測定項目は,機関製造業者の責任で決めるが,注文者の合意が必要である。

表 の機関群を基にして,表 6(リスト A)に示す測定項目を選ぶことができる。

  5  測定項目選定のための機関群の区分

機関群番号

機関群の代表特性

1

稼働中に運転状態の測定を行わない機関

一般には最高回転速度は 1 800 min

-1

以上のもの

2

無過給機関で機関の最高回転速度が約 1 500 min

-1

又はそれ以上のもの

3

過給機関で機関の最高回転速度が約 1 500 min

-1

又はそれ以上のもの

4

機関の最高回転速度が約 250∼1 500 min

-1

のもの

5

機関の最高回転速度が 250 min

-1

以下のもの

6.2.3.3 

全数試験されると限らない生産数の多い機関では,全数受渡試験を行う代わりに製造時の十分な

検査で代替できる。

6.2.3.4 

試験の種類及び機関群によって,推奨される測定項目,計算値及び確認項目についての一覧表(

6

表 10 )  を  6.2.6  に示す。

次の要求事項は,購入条件に含めず,機関製造業者及び注文者間の合意によって決める。

a)

試験期間中に注文者又は代理人から要請される追加の測定又は試験

b)

必要であれば,追加の計算に必要な元データ及び日付

6.2.3.5 

以前実施した試験結果の一部又はすべてを受渡試験の一部として認めるかどうかは,機関製造業

者及び注文者間の合意によって決める。

6.2.4 

測定技術

6.2.4.1 

測定項目  受渡試験及び形式試験に用いる測定項目,記号,単位などについては 6.2.4.3 による。

6.2.4.2 

データ記憶装置  印刷式及び/又は記憶式測定器を用いる場合は,測定された又は記憶されたデ

ータを試験中に表示する。

6.2.4.3 

測定項目

6.2.4.3.1 

測定精度  測定精度は,数多くの因子によって決まる。したがって,測定する各々の項目につ

いて,測定の不確かさの原因となる次の因子を考慮した許容誤差を指定する必要がある。

a)

計測器の精度

b)

計測器取付け位置の正しさ


17

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

c)

計測器の使用条件の正しさ

d)

読みの精度

e)

測定期間中の計測器の読みのばらつき

  許容誤差は,考え得る機関の測定値で許すことができる範囲と定義する。

6.2.4.3.2 

運転条件  一連の測定を始める前に,機関製造業者が定めた安定した運転状態に達するまで,

機関は所定の負荷及び回転速度で十分な時間,運転する。

一連の測定が行われている間,トルク,回転速度及びすべての流体の温度及び圧力は,

表 に示す許容

誤差範囲内で一定に保つ。

6.2.4.3.3 

測定方法  測定方法は,機関製造業者が決める。そして必要な場合は,機関製造業者と注文者

及び/又は検査機関との間の合意によって決めることができる。

測定点については,機関製造業者が決める。

6.2.4.3.4 

許容誤差  表 4  第 6 列にある許容誤差は,各々の測定値及び検討中の機関の適切な周辺規格に

おいて定義された呼び出力についてだけ適用する。

ここに示す許容誤差は,大部分の受渡試験目的に十分であると考える。機関製造業者は,次の場合,こ

れよりも許容誤差を小さくする必要がある場合がある。

a)

形式試験の場合

b)

特別な契約又は公的機関の要求がある場合  試験に用いるすべての測定用計器及び器具は,別の取決

めがなければ,機関製造業者が規定する期間ごとに,使用範囲について試験し校正する。

  それぞれ誤差をもつ複数の測定値にかかわる場合又はそれぞれが測定誤差をもつ幾つかの測定項目

に依存する場合,測定全体の誤差は,式中の項目の指数に等しい適切な係数を乗じたそれぞれの不確

かさ(誤差)の平方和の平方根として求める。

  測定値をその後の計算に用いる場合には,最終的に計算された値が許容誤差に適合するように,各

測定項目についての不確かさを選定する。

6.2.4.4 

記号の一覧  機関性能に関する測定項目及び許容誤差を表 に示す。

6.2.5 

試験条件

6.2.5.1 

機関製造業者は,注文者との間で合意によって決められているとき,機関の試験を行う前に機関

の種類及び用途に関し必要な技術書類を提出する。

6.2.5.2 

すべての受渡試験又は形式試験を行う前に,機関製造業者が定めた十分と考えられる暖機運転及

び予備試験を行う。

6.2.5.3 

受渡試験又は形式試験の測定は,機関が機関製造業者の指定する安定した運転条件に達してから

行う。

6.2.5.4 

試験は,機関製造業者と注文者との間で特に取決めがない場合には,機関製造業者の台上で行う。

−  受渡試験を設置場所で行う場合には,機関が運転可能な状態になった後,注文者と機関製造業者との

合意によって決められた時期に行う。受渡試験中,機関製造業者又はその代理者の立会い及び認証が

必要な場合には,その旨を購入契約書に記載する。機関製造業者又はその代理者は,機関の運転の手

順及び測定機器の用い方について,試験に携わる者全員に対し十分指示する機会を与える。

−  受渡試験を設置場所で行う場合には,注文者は,機関製造業者との間で特に取決めがない場合には,

十分な燃料,潤滑油,冷却液及び補助要員を提供する。

−  機関製造業者が提供しない機関関連機械についても,注文者が必要な測定点を,機関製造業者の説明

によって指定する。


18

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

6.2.5.5 

試験は,機関とともに供給された又は台上に附属した重要補機を装備した状態で行う。

6.2.5.6 

契約に示される試験条件が満たされる場合には,運転台の附属装置(例えば,吸気装置,排気装

置及び水ポンプ,潤滑油フィルタ,熱交換器のような独立補機)を用いてもよい。

6.2.5.7 

変速機構が一体組込み式となっている機関(例えば,流体機械及び逆転カップリング)又は発電

機と一体構造の機関で,それを切り離しては運転できない機関の場合に限り,変速機構又は発電機と機関

を連結したままで試験を行ってもよい。

もし,切り離すことができる被駆動機械又は変速機構を機関と連結して運転する場合には,この規格に

規定する呼び出力で,これらとの結合によって生じる出力変化分を補正する。

6.2.5.8 

据付けの特別な事情及び/又は条件のために,受渡試験が機関の設置場所で行われ,呼び出力が

対応する回転速度において得られない場合には,機関製造業者と注文者は,機関製造業者の工場における

試験報告を認めた上で,次のいずれかを確認すればよい。

a)

呼び出力以外の出力における回転速度

b)

呼び回転速度以外の回転速度における呼び出力

いずれの場合も燃料消費量の測定は,省略できる。

6.2.5.9 

試験中は,運転条件を保持するための調整及び運転取扱説明書に指示された正常運転を保つため

の調整以外は,いかなる調整も行わない。

6.2.5.10 

試験中に許される運転の中断は,運転取扱説明書に機関の保守に必要と指示された場合だけであ

る。機関部品又は試験装置の欠陥に起因する運転中断のとき,その試験を部分的又は全部やり直すかにつ

いては,機関製造業者と注文者との間で合意しなければならない。

6.2.5.11 

標準大気条件並びに呼び出力,燃料消費量及び潤滑油消費量の表示は,5.及び適切な周辺規格に

よる。

6.2.5.12 

受渡試験及び形式試験において,大気条件及び燃料又は流体の性状が規定どおりに保持できない

場合には,異なる大気条件及び/又はその性状による影響度並びに試験結果の必要な修正は,機関製造業

者と注文者との合意によって決める。

二元燃料機関の場合には,受渡試験は液体燃料で実施する。設置場所で使用するガス燃料及び点火特性

がほぼ同一のガス燃料が,機関製造業者の工場で入手できる場合には,機関製造業者と注文者との合意に

よってガス燃料を用いて追加試験を行うことができる。

火花点火式ガス機関及びパイロット噴射式ガス機関の場合には,受渡試験は工場で入手できるガス燃料

の成分及び点火特性が設置場所で使われるガス燃料とほぼ同じものであるときに限り,機関製造業者の工

場で実施できる。

もし,受渡試験が機関製造業者と注文者との合意によって,設置場所におけるガス燃料と大きく異なっ

た化学成分及び点火特性のガス燃料を用いて機関製造業者の工場において行った場合には,機関を調整し

た後,合意で決めた呼び出力,呼び回転速度及び所定の燃料消費量に対する試験を実施する。この場合,

設置場所で使用すると決められた仕様のガス燃料で運転するときには,機関の再調整が必要となる。

6.2.6 

試験手順

6.2.6.1 

受渡試験

6.2.6.1.1 

受渡試験は,

表 6(リスト A)で示す出力調整,測定及び計算値等の定められた一連の項目か

らなる。

6.2.6.1.2 

受渡試験の期間は,機関の出力及び用途によって異なる。


19

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

6.2.6.1.3 

表 6(リスト A)に示された測定項目は,各運転状態に対しどこで準備されても適切であれば,

規定された機関群に応じてなされる。呼び出力,機関回転速度及び燃料消費量を確認する目的で行われる

測定は,少なくとも 2 回実施する。軸トルク及び機関回転速度の変動が運転状態の設定値に対して±2  %

を超えないとき,測定は有効であるとみなす。

この期間では機関出力の変動は±3  %を超えてはならない。

この要求はネット出力 50 kW 以下の火花点火機関には適用しない。

表 6(リスト A)に示された測定項目は,試験測定の複雑さの昇順に配列され,そして製造業者及び注

文者間で契約がなされたときには手引きとして提示する。受渡当事者は,合意によって

表 6(リスト A)

に含まれている機関群の個々の形式に適合するように測定項目を追加又は削除してもよい。特殊な測定に

対して機関に必要な装備が備えられていない場合には,製造業者はその旨を記載する。

  6  試験測定項目(リスト A)

機関群番号

表 参照)

番号

測定項目

1 2 3 4 5

A1

大気圧,湿度及び大気温度

A2

機関回転速度又はサイクル周波数

A3

機関軸トルク及び/又は燃料ポンプ又は調速機

A4

燃料調節棒位置

A5

燃料消費量

A6

潤滑油圧力

A7

機関出口排気温度及び圧力

A8

機関又は過給機入口の吸入空気圧力及び温度

A9

ターボ過給機入口の排気温度

A10

吸気マニホールド内の給気圧力

A11

ターボ過給機回転速度

A12

シリンダブロックの入口及び出口の冷却液平均温度

A13

機関入口及び出口の潤滑油温度

A14

給気冷却器における給気圧力低下

A15

各給気冷却器後の給気圧力

A16

各給気冷却器後の給気温度

A17

給気冷却器入口及び出口の冷却液平均温度

A18

燃焼最高圧力

A19

ターボ過給機入口の排気圧力

A20

各シリンダの排気温度

A21

個々の冷却液系統の温度及び圧力

A22

個々の潤滑油系統の潤滑油圧力(ターボ過給機,ピストン冷却な
ど)

A23

潤滑油フィルタ及び潤滑油冷却器前後の潤滑油圧力

A24

熱交換器の入口及び出口における二次冷却液及び潤滑油の温度

A25

燃料供給圧力及び温度

A26

圧縮圧力

備考  追加項目は,受渡当事者間の合意によって決める。 


20

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

  7  試験結果(リスト B)

番号

計算による機関性能値

B1

軸出力

B2

燃料消費率

6.2.6.1.4 

機関製造業者は,

表 6(リスト A)から得られる試験の測定値をもとにして,適宜,表 7(リス

ト B)で得られた計算値を提出する。

燃料消費量の測定は出力の測定中に行う。

軸出力が 200 kW 以上の機関で,2 回の燃料消費量の測定結果が 2  %以上の相違があった場合は,同じ

運転条件において再測定する。

機関に供給される燃料には,戻りなどの消費されない燃料もあるため,燃料消費量の測定に際して注意

する。

6.2.6.1.5 

表 8(リスト C)は表 の中の機関群 2∼5 に対し追加して実行される機能確認項目を示す。表

8

(リスト C)からの選択は,受渡当事者間の合意で決める。

6.2.6.2 

形式試験

6.2.6.2.1 

形式試験は,定められた一連の出力と機関回転速度との組合せ試験,逆転試験及び停止試験か

らなる。

6.2.6.2.2 

形式試験は,

表 6(リスト A)に示す機関群 5 のすべての測定項目,計算及び機能確認項目並

びに

表 7(リスト B),表 8(リスト C)及び追加の表 9(リスト D)の項目を適用可能な限り含むものと

する。

  8  機能確認(リスト C)

番号

確認すべき機能

C1

JIS B 8002-6

に従い,過回転防止装置の正常な動作機能

C2

JIS B 8002-4

に従い,回転調速装置の正常な動作機能

C3

運転状態で,対応すべき異常に正しく応答するためのすべての故障防止及び警報装置の機能(例えば,潤
滑油の圧力低下,潤滑油最高温度,冷却水の最高温度,機関クランクケース内の圧力上昇など)

C4

圧力,温度についてすべての自動調整の正常な動作機能

C5

機関の受渡試験条件が得られる前及び/又は後の始動装置の機能(受渡試験条件は受渡当事者間の合意に

よって決める。

C6

逆転機構,機関と一体になった逆転,減速ギア及び継ぎ手の正常な動作機能

C7

重要部品の温度が適度である。

C8

クランクアーム開閉量が規定値を超えない。

C9

機関支持部の安定性

C10

単数又は複数のピストン・シリンダアッセンブリ及びベアリングに対する試験後の無作為抽出による異常

の有無の確認

備考    その他の確認項目については,受渡当事者間の合意によって決める。 
参考    クランクアーム開閉量の定義については,JIS B 0109-2 参照。 

  9  追加試験(リスト D)

番号

測定項目

D1

空気消費量

D2

潤滑油消費量

D3

分解,点検及び重要部品の摩耗量測定


21

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

6.2.6.3 

特殊試験  特殊試験は,検査機関,船級協会,認証機関又は注文者によって要求される。一般に,

表 10(リスト E)に示す各項目である。

 10  特殊試験(リスト E:例)

番号

測定項目

E1

機関と被駆動装置とを連結して運転する場合の所定の出力,機関回転速度の組合
せにおけるねじり振動数及び振幅(JIS B 8002-5 による)

E2

機関の熱勘定

E3

騒音レベル

E4

排気排出物特性

E5

契約上の被駆動機械との連結運転

E6

機関駆動発電機の並列運転及び他の電気的な試験

E7

推進用機関の非常時の逆転

E8

推進用機関の最低機関回転速度の決定

E9

二元燃料機関の燃料切換え

E10

機関製造業者によって定められた時間内で,整備作業ができるかどうかの確認

E11

不具合時における指定された出力での運転可能性の確認(例えば,単数又は複数
のターボ過給機の動作不能)

6.3 

試験方法 2

6.3.1 

全般  この試験方法は,機関製造業者が呼称する出力値の機関形式のネット,及び/又はグロス出

力を検証するために使われる。全出力又はトルクとしての機関性能は,発生する出力及び燃料消費量の発

生カーブによって,機関回転速度の関数として表す。

これらは,JIS B 8008 の規格群によって,排気排出物測定に関し機関出力の決定に適用される。

表示に対する機関型式の適合性は,測定値と表示された値の差が関連の周辺規格で規定された許容範囲

内であるとき,満たされる。

6.3.2 

測定装置と機器の精度

6.3.2.1 

トルク  動力計トルク測定装置は試験で要求されている値の範囲において,±1  %の精度とする。

備考  トルク測定装置は,摩擦損失を考慮して校正する。動力計台上の測定範囲の下側半分における

精度は,測定されるトルクの±2  %としてもよい。

6.3.2.2 

機関回転速度  機関回転速度測定装置は,±0.5  %の精度とする。

6.3.2.3 

燃料流量  燃料流量測定装置は,±1  %の精度とする。

6.3.2.4 

燃料温度  燃料温度測定装置は,±2 K の精度とする。

6.3.2.5 

機関入口空気温度  空気温度測定装置は,±2 K の精度とする。

6.3.2.6 

大気圧  大気圧測定装置は,±100 Pa の精度とする。

6.3.2.7 

排気装置内の背圧  排気装置内の背圧を測定するための装置は,±200 Pa の精度とする。また,

測定は,

表 の注(

2

)

による。

6.3.2.8 

吸入装置内の負圧  表 注(

1

)

による。この圧力は,±50 Pa 以内で測定する。

6.3.2.9 

吸入管内の絶対圧  吸入管内の絶対圧を測定するための装置は,圧力測定値に対し,±2  %の精

度とする。

6.3.3

調整項目  機関出力を決定する試験に対する調整項目は,表 11 に示す。


22

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

 11  調整項目

番号

調整項目

備考

1

気化器の調整

2

噴射ポンプの燃料分配組付け

3

点火時期又は噴射時期(進角特性)

4

調速機の調整

5

公害防止装置

6

ブースト制御

製造業者の仕様による据

付けで,特殊機関への適用
に関しては更なる変更は
せずに用いる。

6.3.4 

試験条件

6.3.4.1 

出力試験は,火花点火機関に関しては絞り弁全開での運転とし,圧縮点火機関に関しては燃料噴

射ポンプは全負荷位置に固定して運転する。そして機関は標準装備品(SPE)を取り付け,その仕様は

表 1

による。

6.3.4.2 

性能データは,機関へ十分新鮮な空気が供給され,安定した運転条件下で得る。試験の前に,機

関は製造業者の推奨条件によって,ならし運転する。燃焼室にはたい積物が残るが,少量あっても差し支

えない。吸入空気温度を測定するような試験条件では補正係数を最小限にするために可能な限り,標準大

気条件(5.参照)に近くなるように選択する。

6.3.4.3 

機関への吸入空気温度は,吸入管内で測定し,吸入負圧も同じ場所で測定する。温度計又は熱電

対は,燃料噴霧の吹き戻し及び放射熱から保護され,気流の中に直接置く。吸入温度を代表する平均値を

得るためには,十分な数の温度計又は熱電対を配置する。

6.3.4.4 

吸入負圧は,吸入空気配管,エアフィルタ及び吸気消音器の下流で測定し,また,速度規制装置

が装備されている場合にはその下流で測定する。

6.3.4.5 

機関への入口絶対圧は,吸気管内及び修正係数を計算するために測定されるすべての測定点にお

いても測定する。また,圧縮機及び熱交換器が装備されている場合は,その下流で測定する。

6.3.4.6 

排気背圧は排気マニホールドの出口フランジから少なくとも排気管径の 3 倍長の下流で測定する。

もし過給機があればその下流で,位置を規定して測定する。

6.3.4.7 

製造業者によって規定された一定状態で,出力,機関速度及び温度が十分に安定するまでデータ

は採らない。

6.3.4.8 

機関速度は,試験運転又はデータの読込みの間,設定した機関速度との差異のうち±1  %又は±

10 min

1

,いずれか大きい方の値以内とする。

6.3.4.9 

測定された軸出力,燃料流量及び吸入空気温度のデータは,同時に得られ,それぞれの場合で,

データは少なくとも二つの安定した連続読み値の平均値とする。これらの読みの間,機関に対しいかなる

調整もしない。

6.3.4.10 

冷却液の機関出口温度は,製造業者によって規定されたサーモスタット制御上限温度から±5K

以内を保つ。製造業者からの温度規定値がない場合には,温度は 353 K±5 K とする。空冷機関では,製造

業者によって指定された点での温度は,標準大気条件に対して製造業者によって規定された最高温度

+0

−20

K

とする。

6.3.4.11 

燃料温度は,次による。

a)

火花点火機関では,燃料温度は気化器又は燃料噴射器マニホールドアッセンブリ入口にできるだけ近

い位置で測定する。燃料温度は

,製造業者によって規定された温度の±5 K 以内を維持する。しかし,

試験で許容される最小燃料温度は大気温度である。試験での燃料温度が

,製造業者によって規定され

ていない場合は,温度は 298 K±5 K とする。


23

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

b)

圧縮点火機関では,燃料噴射ポンプの燃料入口で測定する。製造業者の要求で,燃料温度測定は機関

運転状態のポンプを代表した他の点又は燃料の戻り管路の入口の上流で,燃料フィルタと燃料噴射ポ

ンプ間との燃料供給管とすることができる。

燃料温度は,製造業者によって規定された温度の±3 K 以内で維持する。あらゆる場合において,ポン

プ入口での最小許容燃料温度は 303 K である。製造業者によって試験燃料温度が規定されていない場合に

は,温度は蒸留燃料に関しては 313 K±3 K とする。

6.3.4.12 

潤滑油温度は,潤滑油通路入口で測定する。もし潤滑油冷却器が付いていれば,その出口又は製

造業者の規定によって測定する。温度は製造業者によって規定された範囲内で維持する。

6.3.4.13 

必要ならば,補助調整装置は,6.3.4.106.3.4.11 及び 6.3.4.12 で規定した限界内で温度を維持す

るために用いる。

6.3.4.14 

出力試験のための燃料選定は,関係当事者間で合意され,

表 12 の要求事項から選定する。

 12  試験燃料

試験目的

関係当事者

燃料選定

形式試験 
(認証)

認証機関,製造業者又は供給者

一種類で確定ならば,標準燃料。 
標準燃料が確定していないならば,市販燃料。

受渡試験

製造業者又は供給者

顧客又は検査員

製造業者によって規定された市販燃料

6.3.5 

試験手順  測定は,製造業者が推奨した最低及び最高の機関速度間の出力及びトルク曲線を明確に

規定するために,十分な点数の機関速度で行われ,速度範囲は機関が作り出す最大出力及びトルク点を含

む。

6.3.6 

データの記録  記録されるデータは 9.2 によるか,又は関連の周辺規格による。

7. 

出力修正方法

7.1 

全般  この出力修正の方法は,回転速度 2 000 min

1

以上の事前設定された十分な台数の機関におけ

る試験によって実証されたものである。機関製造業者は,この方法を適当と考えられる他の機関に拡張し

ても,又は実験によって正当化されたものであればそれを制限してもよい。

この出力修正方法は,試験時の大気条件で測定された出力を 5.で規定された標準大気条件のもとで得ら

れた出力に計算する際に用いる。

出力修正のためには,測定した出力に次に示す係数を乗じる。

火花点火機関の場合

y

a

r

P

P

×

=

α

 (1)

圧縮点火(ディーゼル)機関の場合

y

c

r

P

P

×

=

α

 (2)

参考  調整されない機関に,修正係数を適用した場合の例を附属書 に示す。

7.2 

試験時の大気条件  試験時の大気条件は,次に示す範囲内とする。

a)

温度  :  T

y

−  火花点火機関に対しては                    288 K  ≦  T

y

≦ 308 K

−  圧縮点火(ディーゼル)機関に対しては      283 K  ≦  T

y

≦ 313 K

b)

乾き大気圧  :  p

d

−  全機関に対して                            90 kPa  ≦  p

d

≦ 110 kPa


24

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

ここに,

sy

y

y

d

p

p

p

φ

=

7.3 

無過給及び過給火花点火機関(給気冷却あり及びなし)の出力修正係数αa  出力修正係数

α

a

は,

次の式で計算する。

6

.

0

2

.

1

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

r

y

sy

y

y

sr

r

r

a

T

T

p

p

p

p

φ

φ

α

 (3)

式(3)は

,気化器付機関及び大気条件が変化しても燃空比がほぼ一定に保持されるように設計された燃料

制御システムをもつ機関に適用される。その他の機関に対しては 7.5 参照。

式(3)は

α

a

が次の条件に対してだけ適用できる。

0.96

α

a

≦ 1.06

これらの範囲を超える場合には,得られた修正出力値並びに試験条件(温度及び圧力)を正確に試験報

告書に記載する。

7.4 

圧縮点火(ディーゼル)機関に対する修正係数αc

7.4.1 

全般  事前に燃料設定された圧縮点火機関の出力修正係数

α

c

は,次の式で計算する。

( )

m

a

c

f

f

=

α

 (4)

ここに

f

a

:  大気係数(7.4.2 参照)

f

m

:  個々の機関形式及び燃料設定に対する特性変数(7.4.3 参照)

式(4)の使用制限は

7.4.4 に与えられている。

7.4.2 

大気係数 fa  この係数は,大気条件(圧力,温度及び湿度)が機関の吸入空気に及ぼす影響を示す

係数で,機関形式によって,次の式(5),(6),(7)のいずれかで計算される。

a)

無過給機関及び機械式過給機関

7

.

0

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

r

y

sy

y

y

sr

r

r

a

T

T

p

p

p

p

f

φ

φ

 (5)

b)

給気冷却器無し又は空冷給気冷却器付ターボ過給機関

2

.

1

7

.

0

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

r

y

sy

y

y

sr

r

r

a

T

T

p

p

p

p

f

φ

φ

 (6)

c)

液冷給気冷却器付ターボ過給機関

7

.

0

7

.

0

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

r

y

sy

y

y

sr

r

r

a

T

T

p

p

p

p

f

φ

φ

 (7)

7.4.3 

機関係数  f

m

  係数 f

m

は,機関形式及び燃料設定に対応した正味空燃比に依存する。

係数 f

m

は,修正燃料消費量

c

の関数で,式(8)から算出される。

14

.

1

036

.

0

=

c

m

q

f

 (8)

ここに,

r

c

r

q

q

=

 (9)

ここに,は,機関行程容積 1 サイクル,1 リットル当たり燃料消費量[mg/(cycle・L)]で,次の式に等


25

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

しい。

n

V

z

q

×

×

=

ν

&

 (10)

ここに,

z

:  4 サイクル機関に対しては 120 000。2 サイクル機関に対しては 60 000。

V&

:  燃料流量 (g/s)

ν

:  総行程容積(  L:リットル)

n

:  機関回転速度(min

-1

)

r

r

:  標準大気条件下におけるコンプレッサ出口と入り口の絶対圧値(静圧)の比。2 段過給の場合

には,r

r

は総圧力比とする(無過給機関の場合 r

r

=1.0)

式(8)は,q

c

mg/(cycle

・L)  が 37.2∼65 mg/(cycle・L)  の範囲に対して適用され,37.2 mg/(cycle・L)  以下の場

合には f

m

=0.2

,65 mg/(cycle・L)  以上の場合には f

m

=1.2

で一定とする(

図 参照)。

  1  機関係数  f

m

と修正燃料供給率 q

c

との関係

7.4.4 

修正係数式を使用する場合の制限  修正係数式(4)はα

c

が次の条件に対してだけ適用できる。

0.96

≦  α

c

≦ 1.06

これらの範囲を超える場合には,得られた修正出力値及び試験条件(温度,圧力)を正確に試験報告書

に記載する。

7.5 

他の形式の機関  7.3 及び 7.4 に該当しない機関については,大気の密度が標準大気条件における密

度の±2  %以内の場合には,修正係数を 1 としてよい。大気の密度がこの制限値を超える場合には,出力

修正はせず,試験条件を試験報告書に記載する。

8. 

圧縮点火(ディーゼル)機関に対する排気煙濃度の測定と修正

8.1 

全般  必要に応じて排気煙濃度を測定し記録する。使用する不透過率メータ及びその取付けは,ISO 

11614

に適合するように設計する。


26

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

参考  この排気煙測定の規定は機関の用途によっては別の日本工業規格に定められた規定があり,そ

れによるものがあるので注意を要する(例:JIS B 8002-1 の 8.

8.2 

排気煙光吸収係数に対する修正係数  5.で明記された標準大気条件における排気煙の光吸収係数を

決定するために,絶対値で表現される排気煙光吸収係数 に乗じる係数は次の式で求める。

k

k

s

r

α

=

(11)

ここに,k

r

 

:  標準大気条件における排気煙の光吸収係数(m

-1

)

α

s

:  修正係数(8.3 参照)

k

:  測定された排気煙光吸収係数(m

-1

)

8.3 

排気煙光吸収係数に対する修正係数の決定  一定の燃料供給セッティングにおける圧縮点火(ディ

ーゼル)機関に対する修正係数α

s

は,次の式で求める。

)

1

(

5

1

=

a

s

f

α

(12)

ここに,f

a

:  大気係数(7.4.2 参照)

8.4 

適用の制限  この修正係数α

s

は,以下に対してだけ適用する。

0.92

≦  f

a

≦ 1.08

283 K

≦  T

y

≦ 313 K

80 kPa

≦  p

d

≦ 110 kPa

9. 

試験報告

9.1 

試験方法 1

9.1.1 

全般  6.2 の試験方法 1 を適用する機関の試験報告に要求する事項を,次に示す。

9.1.2 

形式試験報告  製造業者は試験報告書を提示する。通常,受渡試験報告は,機関群番号 3,4,5(表

5

参照)の機関だけに提供される。

形式試験報告は機関のすべての機関群について提示する。

試験報告は機関識別情報及び次に示す項目を含むものとする。

a)

この規格への準拠

b)

日付及び場所,試験監督者の明示

c)

試験に使用された燃料及び潤滑油の種類

備考1.  使用された燃料が国内規格又は国際規格の仕様に従っている場合には,その特性が製造業者

と注文者との間の明白な同意によって立証される必要がある。

2.

燃料が国内規格又は国際規格の仕様に従っていない場合には,製造業者と注文者に同意され

たものとして,その特性及び成分が明記されることが望ましい。

3.

燃料の真発熱量の値及びその測定方法が記載されることが望ましい。

d)

機関駆動補機類,機関据付け状況及び装着されている機関専用装置類

e)

試験で測定された値の表

f)

試験で計算されたパラメータ

g)

機能確認の結果

h)

必要に応じて,追加試験及び特殊試験の結果

9.2 

試験方法 2

9.2.1 

全般  6.3 の試験方法 2 が適用される機関の試験報告に要求される事項を,次に示す。

9.2.2 

形式試験報告  製造業者は,次に示す機関識別情報及び試験情報を含む試験報告書を提供する。


27

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

備考  この報告の中で適当でない所は,”なし”と記載するか又は削除する。

9.2.2.1 

圧縮点火機関−基本特性  (

38

)

9.2.2.1.1 

機関の記載

製造業者:

機種:

サイクル:4 サイクル/2 サイクル(

39

)

ボア径(mm)

行程(mm)

シリンダ数:

シリンダの配置:

点火順序:

機関の総行程容積(L)

圧縮比(

40

)

(

38

)

通常の機関及びシステムでない場合は,ここに挙げた項目と同等の事項を製造業者が提供する。

(

39

)

当てはまらないものを削除する。

(

40

)

許容値を明示する。

9.2.2.1.2 

冷却システム

a)

液冷:

液の性質:

循環ポンプ:あり/なし  (

39

)

  特性又は製造業者:

  機種:

  回転速度比:

サーモスタット設定:

放熱器:

  図面又は製造業者(

39

)

  機種:

リリーフ弁:

圧力設定:

ファン:

  特性又は製造業者  (

39

)

  機種:

  ファン駆動システム:

  回転速度比:

  ファンカバー:

b)

空冷:

ブロワー:

  特性又は製造業者  (

39

)

  機種:

  回転速度比:


28

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

配管(標準製品)

温度調節システム:あり/なし  (

39

)

その他:

9.2.2.1.3 

製造業者指示による温度

a)

液冷:

最高出口温度(K)

b)

空冷:

指定ポイント(説明)

指定ポイントでの最高温度(K)

最高排出温度(K)

燃料温度,  最低(K)

            最高(K)

潤滑油温度,最低(K)

            最高(K)

9.2.2.1.4 

過給機:あり/なし  (

39

)

システムの説明:

製造業者:

圧縮機システム:

製造業者:

機種:

給気冷却方式:

製造業者:

機種:

9.2.2.1.5 

吸気システム

吸気系及びその附属機器の説明並びに付図(加熱装置,吸気消音器など)

吸気管:

説明:

空気フィルタ:

製造業者:

機種:

吸気消音器:

製造業者:

機種:

9.2.2.1.6 

追加環境対策装置(装着している場合,又は他の項目に含まれない場合)

説明と図:

9.2.2.1.7 

燃料供給システム

燃料供給:

供給ポンプ:

圧力(kPa)

又は特性図  (

39

) (

40

)


29

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

噴射システム:

ポンプ:

製造業者:

  機種:

  噴射量:

    ストローク当たり最大噴射量(mm

3

)(

40

)

    ポンプ回転速度(min

-1

)(

40

)

    又は特性図  (

40

)

    使用した方法:機関搭載,ポンプ試験装置  (

39

)

噴射進角  (

40

)

噴射進角曲線:

噴射時期:

噴射管:

  長さ(mm)

  内径(mm)

インジェクタ(噴射弁)

  製造業者:

  機種:

  開弁圧力(kPa)

  又は特性図  (

39

) (

40

)

調速機:

  製造業者:

  機種:

  全負荷時にカットオフが始まる速度(min

-1

  無負荷最高回転速度(min

-1

  無負荷最低回転速度(min

-1

始動装置:

  製造業者:

  機種:

  特記事項,記事補足説明:

9.2.2.1.8 

弁開閉時期

弁開閉時期:

その他,標準値及び/又は調整幅  (

39

)

など:

9.2.2.1.9 

排気システム

排気管の説明:

試験が製造業者によって供給される純正排気装置で行う場合には,その排気装置以外の部品の記載,又

は製造業者による最大仕様出力時の最大背圧の指示値  (

39

)

9.2.2.1.10 

潤滑システム

潤滑システムの説明:

潤滑油タンクの位置:


30

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

注油装置(ポンプによる循環,油入口への注油,燃料との混合など)

循環ポンプ(

40

)

  製造業者:

  機種:

燃料との混合(

40

)

混合割合(%)

潤滑油冷却器  あり/なし(

39

)

図面又は製造業者(

39

)

機種:

9.2.2.1.11 

電気装置

発電機/交流発電機(

39

)

特性又は製造業者(

39

)

機種:

9.2.2.1.12 

機関によって駆動され,試験のために外されない補機

(必要ならリスト及び要約説明)

9.2.2.2 

火花点火機関−基本特性(

38

)

9.2.2.2.1 

機関の記載

製造業者:

機種:

サイクル:4 サイクル/2 サイクル(

39

)

ボア径  (mm)

行程  (mm)

シリンダ数:

シリンダの配置:

点火順序:

機関の総行程容積(L)

圧縮比(

40

)

9.2.2.2.2 

冷却システム

a)

液冷:

液の性質:

循環ポンプ:あり/なし(

39

)

  特性又は製造業者  (

39

)

  機種:

  回転速度比:

サーモスタット設定:

放熱器:

図面又は製造業者(

39

)

  機種:

  リリーフ弁:

ファン:


31

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

特性又は製造業者(

39

)

機種:

ファン駆動システム:

回転速度比:

ファンカバー:

b)

空冷:

ブロワ:

特性又は製造業者(

39

)

  機種:

  回転速度比:

空気ダクト(標準製品)

温度調節システム:あり/なし(

39

)

その他:

9.2.2.2.3 

製造業者指定による温度

a)

液冷:

最高出口温度(K)

b)

空冷:

指定ポイント(説明)

指定ポイントでの最高温度:

最高排出温度(K)

燃料温度,最低(K)

          最高(K)

潤滑油温度,最低(K)

            最高(K)

9.2.2.2.4 

過給機:あり/なし(

39

)

システムの説明:

製造業者:

機種:

圧縮機システム:

製造業者:

機種:

給気冷却方式:

製造業者:

機種:

9.2.2.2.5 

吸気システム

吸気システム及びその附属機器の説明並びに付図(ダッシュポット,加熱装置,吸気消音器など)

吸気管:

説明:

空気フィルタ:

製造業者:


32

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

機種:

吸気消音器:

製造業者:

機種:

9.2.2.2.6 

追加環境対策装置(装着している場合,又は他の項目に含まれない場合)

説明と図:

9.2.2.2.7 

燃料供給システム

燃料供給:

気化器による(

39

)

数:

製造業者:

機種:

調節(又は,空気流量と燃料供給量との特性図  及びその曲線を維持するために必要な設定)(

41

)

  ジェット:

  ベンチュリ:

  フロートチャンバレベル:

  フロート質量:

  フロートニードル:

手動/自動  チョーク(

39

)

締切り調整(

40

)

供給ポンプ:

  圧力(kPa)

又は特性図(

39

)

  燃料噴射による(

39

)

製造業者:

機種:

  説明(一般)

  調節(kPa)

又は特性図(

39

)

9.2.2.2.8 

弁開閉時期

最大弁リフト及び弁開閉時期:

標準値及び/又は調節幅(

39

)

9.2.2.2.9 

点火システム

配電器:

ノックセンサ  あり/なし(

39

)

運用:遅角だけ,又は進角/遅角(

39

)

製造業者:

機種:

進角特性図(

40

)

点火時期(

40

)


33

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

接点すき間(mm)(

40

)

及びドエル角(  ゜)(

40

)

点火プラグ

  製造業者:

  機種:

  火花すき間調整:

点火コイル

  製造業者:

  機種:

点火コンデンサ

  製造業者:

  機種:

電波障害防止装置:

  製造業者:

  機種:

9.2.2.2.10 

排気システム

説明及び付図:

9.2.2.2.11 

潤滑油システム

システムの説明:

  潤滑油タンクの位置:

  供給システム(ポンプによる循環,吸気への噴射,燃料との混合など)

循環ポンプ(

40

)

  製造業者:

  機種:

燃料との混合(

40

)

  混合割合(%)

潤滑油冷却器(

39

)

:あり/なし

  図面又は製造業者(

39

)

機種:

9.2.2.2.12 

電装システム

発電機/交流発電機(

39

)

特性又は製造業者(

39

)

機種:

9.2.2.2.13 

機関によって駆動され,試験のために外されない補機

(必要ならリストなど)

9.2.2.3 

ネット及びグロス出力を測定するための条件(

40

)

機関の商標名又は商標:

機関の機種及び識別番号:

試験条件:

  最大出力における測定大気圧力:

  大気圧力(kPa)


34

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

  水蒸気分圧(kPa)

  排気背圧(kPa)

  排気背圧測定ポイントの位置(kPa)

  吸気負圧(Pa)

  吸気ダクト内の絶対圧(Pa)

最大出力における次の測定温度

吸気温度(K)

給気冷却器温度(K)

冷却液温度:

  機関冷却液出口における(

39

)

(K)

空気冷却の場合の指定ポイントにおける(

39

)

(K)

潤滑油温度:

  測定ポイントにおける(K)

燃料温度:

  気化器入口/燃料噴射マニホールド入口における(

39

)

(K)

  燃料流量測定装置における(K)

動力計の特性:

  製造業者:

  形式:

  機種:

  定格容量:

不透過率メータの特性:

  製造業者:

  形式:

  機種:

燃料流量測定装置:質量流量/体積流量(

39

)

燃料:

液体燃料(火花点火機関用)

  製造業者:

  仕様:

  リサーチオクタン価(RON)  :

JIS K 2280 による。

)(

41

)

注(

41

)  ASTM

標準もある。

  モータオクタン価(MON)  :(JIS K 2280 による。)

  含酸素系燃料添加剤(オキシジェネート)の種類及び割合:

  密度:288 K における g/cm3  (ISO 3675 による。) (

41

)

  測定真発熱量(

39

)

(kJ/kg)

:(ASTMD 240 による。)

  推定真発熱量(

39

)

(kJ/kg)

:(ASTMD 3338 による。)

  燃料温度(K)

ガス燃料(火花点火機関用):

  製造業者:


35

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

  仕様:

  貯蔵圧力(kPa)

  使用圧力(kPa)

  真発熱量(kJ/kg)

ガス燃料(圧縮点火機関用)

  ガス供給システム:

  使用ガスの仕様:

  燃料油/ガス混合比:

  真発熱量(kJ/kg)

液体燃料(圧縮点火機関用):

  製造業者:

  使用燃料の仕様:

  セタン価:(ISO 5165 による。) (

41

)

  粘度:40  ℃における mm

2

/s(ISO 3104

による。) (

41

)

  密度:288 K における g/cm

3

(ISO 3675

による。) (

41

)

  測定真発熱量(kJ/kg)

:(ASTM D 240 による。)

  推定真発熱量(kJ/kg)

:(ASTM D 3338 による。)

  燃料温度(K)

  潤滑油:

  製造業者:

  仕様:

  SAE 粘度番号:

9.2.2.4 

機関回転速度毎の結果報告(

42

)

  結果の報告は,

表 13 の書式で行う。

(

42

)

ネット出力又はグロス出力,ネットトルク又はグロストルク,燃料消費率及び排気煙濃度の特

性は機関回転速度ごとに表す。

 13  結果報告

パラメータ

結果

単位

機関回転速度

 min

-1

測定トルク

 Nm

測定出力

 kW

測定燃料流量

 g/s

(

43

)

測定排気煙濃度

m

-1

大気圧力

 kPa

水蒸気分圧

 kPa

吸入空気温度

 K

表 のほかに必要な補機駆動のための出力    No.1

kW

9.2.2.1.12 及び 9.2.2.2.13 参照)             No.2

kW

                                           No.3

kW

出力補正係数

 1

補正燃料流量

 g/s

(

43

)


36

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

 13  結果報告(続き)

パラメータ

結果

単位

補正軸出力(ファン又は送風機  あり/なし)

kW

ファン又は送風機出力 
(ファン又は送風機が設置されないなら引かれるべき出力)(

44

)

 kW

グロス出力のためのファン又は送風機出力 
(ファン又は送風機が設置されるなら加えられるべき出力)(

44

)

 kW

ネット又はグロス出力

kW

ネット又はグロストルク

Nm

燃料消費率

 g/kWh

(

45

)

排気煙補正係数

 1

補正排気煙光吸収係数

m

-1

出口/指定ポイントの冷却水温度(

44

)

K

測定点の潤滑油温度

K

過給機後の給気温度

K

(

44

)

噴射ポンプ入口の燃料温度

K

給気冷却器後の給気温度

K

(

44

)

過給機後の給気圧力

kPa

(

44

)

給気冷却器後の給気圧力

kPa

(

44

)

(

43

)

火花点火機関において,補正燃料流量は,測定燃料流量に出力補正係数を乗じたものである。補正燃料流量の
概念は,計算目的のためだけに加えられる。圧縮点火機関において,補正燃料流量は,一定出力機関を除いて
測定燃料流量と同じである。

(

44

)

適用されないものを削除する。

(

45

)

補正ネット出力と補正燃料流量によって計算される。


37

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

附属書 A(参考)調整されない機関(事前設定された機関)の出力修正の例

序文  この附属書は,調整されない機関(事前設定された機関)の出力修正の例について記述するもので

あり,規定の一部ではない。

1.1 

計算例 1  4 サイクル無過給火花点火機関の試験を行った際の大気条件における出力は,640 kW で

あった。標準大気条件における出力を求める。

試験場所の大気条件

標準大気条件

  p

y

 

= 98 kPa

  p

r

 

= 100 kPa

  T

y

 

= 293 K

  T

r

 

= 298 K

φ

y

 

= 0.8

φ

r

 

= 0.3

本体 7.1 の式(1)から

P

r

 

α

a

×

P

y

本体 7.3 の式(3)から

6

.

0

2

.

1

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

r

y

sy

y

y

sr

r

r

a

T

T

p

p

p

p

φ

φ

α

備考  JIS B 8002-1 の附属書 表 B.1 

φ

P

s

の値を求めるために使用できる。

与えられた値を代入すると

6

.

0

2

.

1

298

293

8

.

1

98

94

.

0

100

÷

ø

ö

ç

è

æ

÷

ø

ö

ç

è

æ

=

a

α

したがって,

025

.

1

=

a

α

よって求める出力は,

P

r

 = 1.025

×  640 = 656 (kW)

1.2 

計算例 2  給気が機関本体の冷却液で冷却されるターボ過給機付 4 サイクル圧縮点火機関が,運転台

における大気条件のもとでの出力が 280 kW であった。使用場所における大気条件の出力を求める。機関

回転速度は 1 900 min

1

,総行程容積 14.2 L,燃料供給量 16.3 g/s,圧縮機の圧縮比は,標準大気条件のも

とで 2.28 とする。

試験場所の大気条件

使用場所の大気条件

  p

y

 

= 99 kPa

  p

x

 

= 98 kPa

  T

y

 

= 298 K

  T

x

 

= 315 K

φ

y

 

= 0.2

φ

x

 

= 0.4

本体の 7.1 の式(2)から

P

x

 

α

c

×

P

y

本体の 7.4.1 の式(4)から

α

c

(f

a

)

fm

本体の 7.4.2 の式(7)から

7

.

0

x

7

.

0

x

x

x

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

=

T

T

p

p

p

p

f

a

y

sy

y

y

s

φ

φ


38

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

本体の 7.4.3 の式(8)から

14

.

1

036

.

0

=

c

m

q

f

ここに,

r

c

r

q

q

=

まず,1サイクル当たりの燃料供給率

 mg/(cycle

・L)  を,次のように求める。

(

) ( )

(

)

50

.

72

900

1

2

.

14

3

.

16

2

60

000

1

=

×

×

×

×

=

q

したがって,修正された1サイクル当たりの燃料供給率は,次のようになる。

8

.

31

28

.

2

50

.

72

=

=

c

q

[mg/(cycle・L)]

q

c

は,37.2 より小さいため,

f

m

0.2

次に

f

a

の値を求める

936

.

0

315

298

62

.

0

99

30

.

3

98

7

.

0

7

.

0

=

÷

ø

ö

ç

è

æ

÷

ø

ö

ç

è

æ

=

a

f

次にα

c

の値を,計算する。

(

)

987

.

0

936

.

0

2

.

0

=

=

c

α

したがって,出力は,次のようになる。

276

280

987

.

0

x

=

×

=

P

 (kW)

この

P

x

が,使用場所の大気条件における出力である。

1.3 

計算例 3  給気冷却器が付かない機械効率 0.85 のタービン過給機付4サイクル圧縮点火機関が,運

転台における大気条件のもとでの出力が 310 kW であった。使用場所における大気条件のもとでの出力を

求める。機械回転速度は 1 200 min-1,全行程容積 15 L,燃料供給量 17.05 g/s,圧縮機の圧縮比は,標準大

気条件のもとで 1.95 とする。

試験場所の大気条件

使用場所の大気条件

標準大気条件

p

y

 

= 98 kPa

p

x

 

= 69 kPa

  p

r 

= 100 kPa

T

y

 

= 302 K

T

x

= 283 K

T

r

= 298 K

φ

y

 

= 0.2

φ

x

= 0.4

φ

r

 

= 0.3

計算例 と同じ手順によって1サイクル当たりの燃料供給率 q mg/(cycle・L)  は,次のようになる。

(

) (

)

(

)

7

.

113

200

1

15

05

.

17

2

60

000

1

=

×

×

×

×

=

q

したがって,

3

.

58

95

.

1

7

.

113

=

=

c

q

[mg/(cycle・L)]

(

)

959

.

0

14

.

1

3

.

58

036

.

0

=

×

=

m

f

846

.

0

283

302

79

.

0

98

48

.

0

69

2

.

1

7

.

0

=

÷

ø

ö

ç

è

æ

÷

ø

ö

ç

è

æ

=

a

f

よって,出力修正係数は次のようになる。


39

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

(

)

852

.

0

846

.

0

959

.

0

=

=

c

α

  本体の 7.4.1 に規定される制限によって,試験場所の大気条件から使用場所の大気条件への直接的な修

正に本体 7.1 の式を用いることはできない。

  修正は二段階で行わなければならない。まず,本体の 7.1 に示された式を用い,試験場所の大気条件か

ら標準大気条件への修正を行い,次に JIS B 8002-1 の 10.3 に示された式を用い,標準大気条件から使用場

所の大気条件への調整を行う。

  本体 7.4.3 の式を用いると

3

.

58

=

c

q

[mg/(cycle・L)]

及び

959

.

0

=

m

f

試験場所の大気条件から標準大気条件への修正のための

f

a

の値は,次の式によって得られる。

030

.

1

298

302

79

.

0

98

94

.

0

100

2

.

1

7

.

0

=

÷

ø

ö

ç

è

æ

÷

ø

ö

ç

è

æ

=

a

f

したがって

(

)

029

.

1

030

.

1

959

.

0

=

=

c

α

よって,出力は,次のようになる。

319

310

029

.

1

=

×

=

r

P

 (kW)

これが標準大気条件における出力である。

ここで,JIS B 8002-1 の 10.3 に示された次の式を用い,出力を標準大気条件から使用場所における大気条

件へ調整する。

P

x 

α

×P

ここで,出力調整係数は,次の式で表される。

(

)

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

1

1

1

7

.

0

m

η

κ

α

k

また,図示出力の比は,次の式で表される。

s

n

m

T

T

T

T

p

p

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

x

x

x

c

cr

r

r

κ

JIS B 8002-1 

表 の調整の方式 C から,

= 0.7

= 2

= 0

であるから

855

.

0

283

298

100

69

2

7

.

0

=

÷

ø

ö

ç

è

æ

÷

ø

ö

ç

è

æ

=

κ

この値を代入して,出力調整係数は,次のようになる。

(

)

837

.

0

176

.

0

145

.

0

7

.

0

855

.

0

=

×

×

=

α

よって,出力は次のようになる。

267

319

837

.

0

x

=

×

=

P

 (kW)

この

P

x

が使用場所の大気条件における出力である。


40

B 8003

:2005 (ISO 15550:2002)

関連規格  JIS D 0101  自動車の種類に関する用語

JIS D 0109

  二輪自動車用語

JIS D 8004

  自動車ディーゼルエンジン排気煙濃度測定用反射式スモークメータ

ASTM D 240-00

  Standard Test Method for Heat of Combustion of liquid Hydrocarbon Fuels by

Bomb Calorimeter

ASTM D 3338-00

  Standard Test Method for Estimation of Net Heat of Combustion of Aviation Fuels