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B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本内燃機関連合

会(JICEF)/財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出が

あり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって,

JIS B 8002-1:1998

は改正され,また,JIS B 8002-7:1998 は廃止・統合され,この規格に置き換えられる。

改正に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 3046-1:2002,Reciprocating internal

combustion engines

−Performance−Part 1:Declarations of power, fuel and lubricating oil consumptions, and test

methods

−Additional requirements for engines for general use を基礎として用いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

今回の改正では,対応する国際規格との関係を考慮し,全体を 5 部による構成とし,第 1 部では出力・

燃料消費量・潤滑油消費量の表示及び試験方法について規定した。主な改正内容は,出力の決定方法及び

測定方法についての共通要求事項を共通規格(Core standard)である JIS B 8003 に移動し,JIS B 8002-7:1998

に規定していた出力コードの規定をこの規格に統合した。

JIS B 8002-1

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(規定)機関に装着する代表的な補機

附属書 B(参考)水蒸気分圧,比率及び係数を求めるための表

附属書 C(参考)標準大気条件下又は代表大気条件下から使用場所の大気条件下への出力調整及び燃

料消費率換算の例

附属書 D(参考)使用場所の大気条件から試験場所の大気条件への出力換算及び換算された機関の使

用場所の大気条件のシミュレーションの例

附属書 1(参考)始動試験

JIS B 8002

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS B 8002-1

第 1 部:出力・燃料消費量・潤滑油消費量の表示及び試験方法−一般機関に対する追加要

求事項

JIS B 8002-3

第 3 部:測定

JIS B 8002-4

第 4 部:調速

JIS B 8002-5

第 5 部:ねじり振動

JIS B 8002-6

第 6 部:過回転速度防止

参考  JIS B 8002 の規格群に対応する ISO 3046 の規格群では,第 2 部が欠番である。したがって,JIS 

B 8002

の規格群も第 2 部を欠番とする。


B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

目  次

ページ

序文 

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

2

3.

  用語及び定義 

3

4.

  記号

4

5.

  標準大気条件 

4

6.

  試験方法

4

6.1

  全般

4

6.2

  調整された機関

4

6.3

  調整されない機関

5

6.4

  補機

6

7.

  出力修正の方法 

6

8.

  排気排出物測定 

6

9.

  試験報告

6

10.

  出力調整及び燃料消費率の換算方法 

6

10.1

  全般

6

10.2

  適用

6

10.3

  異なる大気条件に対する出力調整 

6

10.4

  調整された機関の試験場所及び使用場所における大気条件に対する燃料消費率の求め方 

7

11.

  出力の表示 

7

11.1

  全般

8

11.2

  出力の種類 

8

11.3

  出力適用の種類 

9

11.4

  出力の呼び方の種類

9

12.

  出力の表記 

9

12.1

  出力コードの関連

9

12.2

  コードによる出力の表示 

9

12.3

  出力コードによる出力表示の例

11

13.

  燃料消費量の表示

11

13.1

  燃料消費量 

11

13.2

  燃料の発熱量 

11

13.3

  燃料消費率の表示

11

14.

  潤滑油消費量の表示

11

15.

  注文者が提供する情報 

12

16.

  機関製造業者が提供する情報

12


B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

(3)

附属書 A(規定)機関に装着する代表的な補機

14

附属書 B(参考)水蒸気分圧,比率及び係数を求めるための表 

16

附属書 C(参考)標準大気条件下又は代表大気条件下から使用場所の大気  条件下への出力調整及び燃料

消費率換算の例 

22

附属書 D(参考)使用場所の大気条件から試験場所の大気条件への出力換算及び換算された機関の使用場

所の大気条件のシミュレーションの例

24

附属書 1(参考)始動試験 

26

 


日本工業規格

JIS

 B

8002-1

:2005

(ISO 3046-1

:2002

)

往復動内燃機関−性能−第 1 部:出力・燃料消費量・

潤滑油消費量の表示及び試験方法−一般機関に対す

る追加要求事項

Reciprocating internal combustion engines-Performance-Part 1:Declarations

of power, fuel and lubricating oil consumptions, and test methods-Additional

requirements for engines for general use

序文  この規格は,2002 年に第 5 版として発行された ISO 3046-1:2002,Reciprocating internal combustion

engines

−Performance−Part 1:Declarations of power, fuel and lubricating oil consumptions, and test methods−

Additional requirements for engines for general use

を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することな

く作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある“参考”は,原国際規格にはない事項である。

1. 

適用範囲  この規格は,共通規格である JIS B 8003 に規定する基本的な機関出力の決定方法及び測定

方法の共通要求事項に加えて,一般機関に対する出力・燃料消費量・潤滑油消費量の表示及び試験方法に

関する追加要求事項について規定する。

この規格は,出力表示の適用を簡素化し,また,規格間の整合性を図るため,機関軸出力の出力コード

を,共通規格である JIS B 8003 に従って,規定している。これは,例えば,機関データプレートに使用す

る出力表示に適用する。

この規格は,航空機を駆動する機関を除いた,陸上,海上で用いる一般の往復動内燃機関に適用する。

また,道路工事機械,土工機械及び産業用トラックに用いられる機関,並びに適用する日本工業規格がな

いその他の機関に適用してもよい。

この規格は,周辺規格(Satellite standard)であり,一般機関の特定の機関用途に対する要求事項を完全に

規定するためには,共通規格である JIS B 8003 と共に適用しなければならない。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 3046-1:2002

,Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part 1:Declarations of

power, fuel and lubricating oil consumptions, and test methods

−Additional requirements for

engines for general use (IDT)


2

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

2. 

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載年の版だけがこの規格の規定を構成

するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その最

新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 8001

  往復動内燃機関の構造に関する呼び方及び用語の定義

備考 ISO 

1204:1990

,Reciprocating internal combustion engines−Designation of the direction of rotation

and of cylinders and valves in cylinder heads

,and definition of right-hand and left-hand in-line

engines and locations on an engine

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8002-4

  往復動内燃機関−性能−第 4 部:調速

備考 ISO 3046-4:1997 , Reciprocating internal combustion engines − Performance − Part 4:Speed

governing

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8002-6

  往復動内燃機関−性能−第 6 部:過回転速度防止

備考 ISO 

3046-6:1990

,Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part 6:Overspeed

protection

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8003

  内燃機関−機関出力の決定方法及び測定方法−共通要求事項

備考 ISO 

15550:2002

,Internal combustion engines−Determination and method for the measurement of

engine power

−General requirements からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8008-1

  往復動内燃機関−排気排出物測定−第 1 部:ガス状排出物及び粒子状排出物の台上測定

備考 ISO 

8178-1:1996

,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 1: Test bed measurement of gaseous and particulate exhaust emissions

からの引用事項は,この

規格の該当事項と同等である。

JIS B 8008-2

  往復動内燃機関−排気排出物測定−第 2 部:ガス状排出物及び粒子状排出物の現地測定

備考 ISO 

8178-2:1996

,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 2: Measurement of gaseous and particulate exhaust emissions at site

が,この規格と一致する。

JIS B 8008-3

  往復動内燃機関−排気排出物測定−第 3 部:定常状態における排気煙濃度の定義及び測

備考 ISO 

8178-3:1994

,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 3: Definitions methods of measurement of exhaust gas smoke under steady-state conditions

から

の引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8008-4

  往復動内燃機関−排気排出物測定−第 4 部:各種用途の試験サイクル

備考 ISO 

8178-4:1996

,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 4: Test cycles for different engine applications

が,この規格と一致する。

JIS B 8008-5

  往復動内燃機関−排気排出物測定−第 5 部:試験燃料

備考 ISO 

8178-5:1997

,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 5: Test fuels

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 8008-6

  往復動内燃機関−排気排出物測定−第 6 部:試験報告

備考 ISO 

8178-6:1995

,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 6: Test report

が,この規格と一致する。

JIS B 8008-7

  往復動内燃機関−排気排出物測定−第 7 部:エンジンファミリの定義及び決定方法

備考 ISO 

8178-7:1996

,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−


3

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

Part 7: Engine family determination

が,この規格と一致する。

JIS B 8008-8

  往復動内燃機関−排気排出物測定−第 8 部:エンジングループの定義及び決定方法

備考 ISO 

8178-8:1996

,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 8: Engine group determination

が,この規格と一致する。

JIS B 8008-9

  往復動内燃機関−排気排出物測定−第 9 部:圧縮点火機関の過渡状態における排気煙濃

度の台上測定での試験サイクル及び試験方法

備考 ISO 

8178-9:2000

,Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−

Part 9: Test cycles and test procedures for test bed measurement of exhaust gas smoke emissions from

compression ignition engines operating under transient conditions

からの引用事項は,この規格の

該当事項と同等である。

JIS B 8009-1

  往復動内燃機関駆動発電装置−第 1 部:用途,定格及び性能

備考 ISO 

8528-1:1993

,Reciprocating internal combustion engine driven alternating current generating

sets

−Part 1 : Application,ratings and performance からの引用事項は,この規格の該当事項と同

等である。

ISO 8178-10:2002

  Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−Part 10:

Test cycles and test procedures for field measurement of exhaust gas smoke emissions from compression

ignition engines operating under transient conditions

3. 

用語及び定義  この規格で用いる用語及び定義は,表 に示す JIS B 8003 の規定による。

  1  用語及び定義

用語

定義(JIS B 8003 の箇条番号)

従属補機 
独立補機

重要補機 
任意補機

3.1.1 

3.1.2 

3.1.3 

3.1.4 

機関調整

調整されない機関 
機関回転速度 
呼び機関回転速度

ローアイドル機関回転速度

3.2.1 

3.2.2 

3.2.3 

3.2.4 

3.2.6 

図示出力

軸出力 
連続出力 
過負荷出力

燃料制限出力

ISO

出力

ISO

標準出力

サービス出力 
サービス標準出力 
出力調整

3.3.2 

3.3.3 

3.3.4 

3.3.5 

3.3.6 

3.3.7 

3.3.7.1 

3.3.8 

3.3.8.1 

3.3.9 

燃料消費量 
燃料消費率

ISO

燃料消費率

潤滑油消費量

3.4.1 

3.4.1.1 

3.4.1.2 

3.4.3 


4

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

4. 

記号  この規格で用いる記号は,JIS B 8003 の表 による。添字については,JIS B 8003 の表 によ

る。

5. 

標準大気条件  JIS B 8003 の 5.による。

6. 

試験方法

6.1 

全般  JIS B 8003 の 6.2 の試験方法による。

機関製造業者が,次のいずれかの方法が機関の試験方法に適しているかを示す。

a) 

出力調整

b) 

出力修正

6.2 

調整された機関

6.2.1 

試験出力は,必要に応じて 10.3 の式を用い,次の一つ以上の方法によって求めることができる。

a) ISO

出力を,標準大気条件におけるものから試験場所の大気条件におけるものに調整する。

b)

呼びサービス出力を,使用場所の大気条件におけるものから試験場所の大気条件におけるものに調整

する。

c)

試験出力を,呼びサービス出力に等しくし,使用場所の大気条件をシミュレートするために,6.2.5 

よって人為的に変更した条件の下で試験を行う。

d)  6.2.5

によって使用場所の大気条件を部分的にシミュレートした条件の下で試験を行い,相違点に対し

て呼びサービス出力を調整する。

備考  式(1)から(6)を用いて行う出力調整は,機関のターボ過給機,噴射時期又は点火時期を使用場所

の大気条件に合わせるために変更する必要がない場合に限り許される。

6.2.2 

機関製造業者は,出力を調整するとき,

表 に示す調整の方法のいずれかを用いるべきか指定する。

適切な出力調整の方式が

表 にない場合には,調整方法は受渡当事者間の合意による。

6.2.3 

ターボ過給機関が呼び出力及び標準大気条件の下で,ターボ過給機回転速度の限界値,排気タービ

ン入口温度の限界値,及び最高燃焼圧力に達しない場合には,出力調整のため機関製造業者は 10.3.2 に規

定する代用大気条件を決めてもよい。

6.2.4 

試験場所における呼び出力を試験場所の大気条件における出力に調整しようとするとき,例えば,

機関シリンダ内の最高燃焼圧力が許容値を超えてしまうことがある。そのような場合には,機関の試験は

許容値を超えない範囲で機関製造業者が安全であると判断する出力で行う。

要求出力に対応する機関パラメータの値は,受渡当事者間の協議によって合意された方法によって,測

定値を基に外挿法によって求めてもよい。

6.2.5 

機関の試験は,使用場所における大気条件をシミュレートするために次のいずれかによって人為的

に作られた大気条件の下で行ってもよい。

a)

加熱によって機関入口における大気温度を変更

b)

給気冷却器の入口などにおける冷却液の温度を変更

c)

機関製造業者が安全であると判断する適切な方法


5

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

  2  出力調整の場合の計算式の指数

指数

機関の種類

燃料の種類

機関の条件

調整の

方式

係数

m n  s 

出 力 が 過 剰 空 気 で
制限されるとき

A

1  1 0.75 0

無過給

出 力 が 熱 負 荷 で 制
限されるとき

B  0 1 1 0

給 気 冷 却 器 が
な い タ ー ボ 過

C 0

0.7

2

0

液 体 燃 料 使 用
の デ ィ ー ゼ ル

機 関 及 び 二 元
燃 料 圧 縮 点 火
機関

デ ィ ー ゼ ル
燃料

給 気 冷 却 器 付
ターボ過給

低,中速 4 サイクル
機関

D 0

0.7

1.2

1

圧縮点火機関 
(ディーゼル)

デ ィ ー ゼ ル
燃料

給 気 冷 却 器 付
ターボ過給

低速 2 サイクル機関

E 0

パ イ ロ ッ ト 噴
射ガス機関(二

元 燃 料 又 は ガ
スディーゼル)

ガス燃料 
た だ し パ イ

ロ ッ ト に は
液体燃料

給 気 冷 却 器 付
ターボ過給

低,中速 4 サイクル
機関

F

0  0.57 0.55 1.75

高 圧 ガ ス 噴 射

二元燃料機関

ガス燃料

た だ し パ イ
ロ ッ ト に は
液体燃料

給 気 冷 却 器 付

ターボ過給

低,中速 4 サイクル

機関

G 0

0.7

1.2

1

高 圧 ガ ス 噴 射
二元燃料機関

ガス燃料 
た だ し パ イ

ロ ッ ト に は
液体燃料

給 気 冷 却 器 付
ターボ過給

低速 2 サイクル機関

H 0

ガ ソ リ ン ,

LPG

及び

ガス燃料

無過給

高速 4 サイクル機関

I

1 0.86

0.55 0

火花点火機関

(

オットー)

ガス燃料

給 気 冷 却 器 付
ターボ過給

低,中速 4 サイクル
機関

J

0  0.57 0.55 1.75

備考1.  調整の方式及び指数は,CIMAC(国際燃焼機関会議)によって決められた。

2.

係数及び指数は,一般的な数多くの機関について試験を行い決めたものであり,指針となり得る。機
関製造業者はこの表に代えて,個々の機関の設計に応じて適切な値を表示することができる。

3.

指数 は,基準給気冷却温度における出力調整に適用する。給気が名義上一定温度の機関ジャケット

冷却水で冷却される場合には,指数 は 0 とすることができる。

4.

調整の方式 A 及び D 方式の使用例を,

附属書 及び附属書 に示す。

5.

出力調整が必要な高速 4 サイクル機関はこの表では対象としていない。機関製造者が修正係数,指数

を指定する。

6.

表中の*は推奨値がないことを表す。機関製造業者は,個々の機関の設計に応じて適切な値を用いる。

6.3 

調整されない機関  試験条件が標準大気条件とは異なる場合には,JIS B 8003 の 7.に規定する方法

によって測定された出力を標準大気条件における出力に修正してもよい。

空気調節された試験室の条件を標準大気条件に等しく管理できる場合には,その試験室で試験してもよ

い。


6

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

影響を及ぼすパラメータは自動装置によって制御し,かつ,そのパラメータが装置の制御範囲内である

場合には,そのパラメータについての出力修正は適用しない。このことは特に次の場合に適用する。

a)

自動温度制御装置が 298 K(25  ℃)において作動している場合

b)

大気圧の状態に応じて自動給気圧制御装置が作動している場合

c)

出力を一定にするためにガバナーによって燃料供給量を調整する自動燃料制御装置が作動している場

合(大気圧力及び温度の影響を補正することによる調整)

a)

の場合には,自動温度制御装置が 298 K(25  ℃)において全負荷時に完全に閉じるならば,試験は,装置

を完全に閉じた状態で行い,一般の修正係数を適用する。c)の場合には,圧縮点火機関の燃料消費量は,

出力修正係数の逆数によって修正する。

6.4 

補機  出力を決めるときの条件として,機関の最終的な軸出力に影響する補機と連続・繰り返し使

用が要求される補機との区分を明確にしておく(

附属書 参照)。

機関に取り付けた装置のうち,これを取り付けないと機関を所定の出力で運転できないものは,補機と

はみなされないで,機関部品として扱う。

備考  燃料噴射ポンプ,ターボ過給機,給気冷却器などの装置は,機関部品として扱う。

7. 

出力修正の方法  JIS B 8003 の 7.による。

8. 

排気排出物測定  機関出力測定後の排気排出物及び粒子状排出物の測定については,JIS B 8008 の規

格群による。

9. 

試験報告  JIS B 8003 の 9.1 の試験報告書による。

10. 

出力調整及び燃料消費率の換算方法

10.1 

全般  機関製造業者は,試験時又は使用場所における大気条件と標準大気条件との違いによって,

出力調整及び燃料消費率換算をしなくてもよい範囲を示す。

10.2 

適用  この規格に規定する手法は,次の計算に適用する。

a) 

標準大気条件における出力及び燃料消費率から使用場所における大気条件でのこれらの値を推定する

場合(10.3 及び 10.4 参照)

b) 

機関試験場所の大気条件のもとで得られた出力及び燃料消費量の値を呼び値と対比する場合(10.3 

び 10.4 参照)

10.3 

異なる大気条件に対する出力調整

10.3.1 

機関を JIS B 8003 の 5.で与えられる標準大気条件とは異なる条件のもとで運転しなければならず,

出力を標準大気条件から,又は標準大気条件へ調整する必要がある場合には,特に機関製造業者が指定し

ない場合,次の式を用いる(10.3.2 

備考 2.及び 10.3.4 参照)。

r

x

P

P

×

=

α

 (1)

備考  式(1)において,数学的アプローチは JIS B 8003 の 7.の式(1)及び(2)の逆となっている。ただし,

αは出力調整係数であり,次の式で与えられる。

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

1

1

)

1

(

7

.

0

m

η

κ

κ

α

 (2)

図示出力の比は,次の式で与えられる。


7

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

s

n

m

T

T

T

T

p

a

p

p

a

p

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

cx

cr

x

r

sr

r

r

sx

x

x

φ

φ

κ

 (3)

附属書 の C.1 及び附属書 を参照。

10.3.2 

標準大気条件の下で得られた呼び出力において,ターボ過給機の回転速度,排気タービン入口温度

及び最高燃焼圧が限界値に達していない場合に,機関製造業者は,これらが限界値となる代用大気条件を

設定し,この条件から任意の大気条件へ,又はその逆の場合の計算を行ってもよい。

附属書  C.2 

参照)

このとき,式(3)の代わりに式(5)及び式(6)を用いる。

ra

x

P

P

×

=

α

(4)

式(3)の乾燥空気圧比を大気圧比に置き換えると,図示出力の比は次の式で与えられる。

s

n

m

T

T

T

T

p

p

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

cx

cra

x

ra

ra

x

κ

 (5)

ここに,代用大気条件のもとでの大気圧は

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

=

max

,

r

r

r

ra

r

r

p

p

 (6)

係数 a,指数 m及び 

表 に示す値を用いる。

備考1.  附属書 の表 B.1B.5 及び附属書 Cの計算例も参照

2.

試験場所又は据付け場所の大気条件が標準大気条件又は代用大気条件より有利な条件のとき

は(10.3.2 参照),その大気条件における呼び出力を機関製造業者が,標準大気条件のときの呼

び出力に制限することがある。

3.

相対湿度が不明の場合には,

表 の調整の方法 A 及び方法 I における相対湿度は 30  %と仮

定する。他のすべての調整の方法の場合には,出力調整は相対湿度を無関係に行う(a= 0)

10.3.3 

機械効率は機関製造業者が示す。示されない場合にはη

m

=0.8

とする。

10.3.4 ISO

標準出力を表示するときは,機関製造業者は,

表 のどの調整の方法を用いたかを示す。

10.4 

調整された機関の試験場所及び使用場所における大気条件に対する燃料消費率の求め方  JIS B 

8003

の 5.に規定する標準大気条件と異なる大気条件又は使用場所の大気条件において運転する必要がある

場合には,燃料消費率は,標準大気条件に対する消費率とは異なる。このような場合には,燃料消費率を

標準大気条件における値に調整するか,又は標準大気条件のもとで得られた燃料消費率を異なる大気条件

のもとでの値に換算する。

計算式は,機関製造業者が特に指定しない場合には,次の式を用いる。

r

x

b

b

×

=

β

 (7)

ただし,

α

κ

β

=

(8)

備考  附属書 の表 B.1B.5 及び附属書 の C.1 の計算例も参照。記号については,4.を参照。

11. 

出力の表示


8

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

11.1 

全般

11.1.1 

出力を表示する目的  出力の表示は,次の二つの主目的のために必要である。

−  出力値の表示

−  a)によって表示された出力は,同じ条件の下で,又は条件が異なる場合には,これによって生じる適

切な許容値以内で,実現可能なことを測定によって実証する。

呼び出力値が達成されるべき環境条件を指定するために,次の事項を規定する。

a)

  軸出力の呼び方の種類及び必要な場合は大気条件及び運転条件。

11.4 参照)

b)

  負荷としての出力の種類(11.3 参照)

c)

  動力としての出力の種類(11.2 参照)

d)

  呼び機関回転速度(

表 参照)

a)

b)c)によって機関出力を表示する方法は,

図 を参照。適切な出力コードについては,必要な

場合は 12.  を参照。

備考 a)から c)は組み合わせてもよい。製造方法に適している場合(例えば,連続燃料制限出力

のように)には,達成される出力は呼び出力に公差を付けてよい。このような公差及びそ

の値は製造業者が表示する。

備考1.  図中の括弧内の数字は JIS B 8003 の箇条を示す。

2. 

          は,ISO 標準出力に適用する。

          は,サービス出力に適用する。 

  1  出力表示を示す図

11.1.2 

出力及びトルク  クランク軸から直接出力を取り出す機関の場合,この規格に規定する出力は,計

算又は測定された平均トルク及び,このトルクを伝達する軸の平均回転速度に比例する。

クランク軸以外から出力を取り出す機関の場合,被駆動機械に関する適切な日本工業規格を参照する。

11.1.3 

組込み式動力伝達装置付き機関  増速装置又は減速装置を装着した機関の出力を表示する場合に

は,呼び機関回転速度における駆動軸先端の回転速度も記載する。

11.2 

出力の種類

11.2.1 

出力の種類には,図示出力及び軸出力がある。

a)

  軸出力の呼び方

      の種類 

b)

  負荷としての出力

      の種類 

c)

  動力としての出力

      の種類 

d)

  呼び機関回転速度

ISO

出力

(3.3.7) 

連続出力

(3.3.4) 

重要補機に限定せず
すべての従属補機を
装備したときの軸出

(3.3.3)

重要従属補機だけ
を装備したときの
軸出力

(3.3.3)

燃料制限出力

(3.3.6) 

過負荷出力

(3.3.5) 

サービス出力

(3.3.8)

呼び機関回転

速度

(3.2.4)


9

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

11.2.2 ISO

標準出力及びサービス標準出力を除き,6.3 及び

附属書 に規定する補機を明示する。

a)

  JIS B 8003

の 3.1.1 及び 3.1.3 で定義する重要従属補機

b)  JIS B 8003

の 3.1.2 及び 3.1.3 で定義する重要独立補機

c) 

JIS B 8003

の 3.1.1 及び 3.1.4 で定義する任意従属補機

11.3 

出力適用の種類  出力適用の種類には,連続出力,過負荷出力及び燃料制限出力がある。

過負荷出力の使用が許容される期間及び頻度は使用条件によるが,過負荷出力が出せるように,燃料供

給量の最大制限値に対して余裕をもたせる必要がある。過負荷出力は,許容される期間及び頻度並びに特

定の機関回転速度によって決め,連続出力に対する百分率で表示する。

特別な指示がない場合には,機関適用に一致する回転速度において,連続出力の 110  %過負荷出力は,

12

時間運転の中で中断又は中断なしに 1 時間の間許容される。この期間は,連続出力の 110  %まで任意の

過負荷出力に適用する。

備考1.  推進用機関の出力は連続出力が通常限界であるため,過負荷出力は適用しない。しかし,特

別な適用として,推進用機関は過負荷出力を用いる場合がある。

2.

発電機用機関には,JIS B 8009-1 を適用する。

11.4 

出力の呼び方の種類  出力の呼び方の種類として,ISO 出力及びサービス出力がある。サービス出

力を確定するために,次の条件を計算にとり入れる。

a)

公的又はこれに準じる機関若しくは注文者が指定する大気条件(15.参照)

備考  例えば,国際船級協会連合(IACS)の規格を適用する推進用の主機関及び補助機関には,航路に

制限がない場合には,次の大気条件を使用する。

−  大気圧      p

x

=

100 kPa

−  大気温度  T

x

=

318 K

t

x

=

45

℃)

−  相対湿度

φ

x

=

60

−  海水又は水温度(給気冷却入口)  T

cx

=

305 K

t

cx

=

32

℃)

b)

機関の一般的負荷条件

c)

所定の整備間隔

d)

機関の管理に要求される諸条件

e)

機関運転サービスに関係した情報(15.及び 16.参照)

12. 

出力の表記

12.1 

出力コードの関連  11.1.1 の要求結果として,この規格のコードの意味による出力表示は,三つの異

なった文字で構成される文字コードの組合せを要求し,機関回転速度の記載によって補足する。

文字コード作成の方法は,

図 に示す。

追加として,文字 C の後に連続出力を超える割合を表示してもよい(

表 3,番号 3 参照)。ここで,連続

出力が標準の 10  %を超える場合には,この数字は文字 X に置き代わる(

表 3,番号 4 参照)。

12.2 

コードによる出力の表示  コードを用いた機関出力は次のように記載する。

a)

文字は

図 に示す。

b)

出力の数値及び単位。

c)

機関回転速度及び単位。


10

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

この表示は機関出力が過負荷かどうかは決定しない,もし機関出力が過負荷にできるならば,例に示す

ICXN

のように,割合値を記載する。

備考1.  図中の括弧内の数字は,JIS B 8003 の箇条を示す。

2. 

国際船級協会連合(IACS)に対応した国際航海に用いる推進用機関で 11.4 a)  に基づく標準大気条
件を用いる場合には,サービス出力の表示は S の代わりに出力コードとして M を用いてもよい。

出力コードとして M を用いる場合には,その使用場所での特殊な大気条件についての情報を表示

する必要はない。 

  2  出力コードによる出力表示の方法

機関回転速度及び単位

出力及び単位

重要従属補機だけを装備したときの軸出力

連続出力

ISO

出力

d)

  呼び機関回転速度


11

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

12.3 

出力コードによる出力表示の例  表 は共通出力表示のために用いるコードの例を含む。

  3  共通出力表示のために用いるコードの例

番号

出力の表示

JIS B 8003

箇条番号

コード  (

1

)

1

ISO

標準出力

3.3.8 ICN 

2

ISO

標準燃料制限出力

3.3.6

3.3.8 ICFN 

3

ISO

標準 x  %過負荷出力

3.3.8

  (

2

) ICx

(

3

) 

4

ISO

標準 10  %過負荷出力

3.3.8

  (

2

) ICXN 

5

重要従属補機装備 ISO 過負荷軸出力

3.3.3

3.3.53.3.7 ION 

6

重要従属補機装備 ISO 過負荷燃料制限出力

3.3.3

3.3.53.3.63.3.7 IOFN 

7

重要従属補機装備 ISO 燃料制限軸出力

3.3.3

3.3.63.3.7 IFN 

(

1

実際の使用の中で,この表及び

図 のコード欄のコード文字は要求されない。

(

2

この規格の 11.3 

(

3

)  x

の数値を決定する。

  

−  10  %過負荷可能サービス標準出力は SCXN となる。

−  サービス標準燃料制限出力は SCFN となる。 
−  重要従属補機に限定せずすべての従属補機を装備したときの ISO 過負荷軸出力は IOB となる。 

13. 

燃料消費量の表示

13.1 

燃料消費量  使用された液体燃料の量は,質量単位(kg)又はエネルギー単位(J)で表示する。

使用された気体燃料の量は,エネルギー単位(J)で表示する。

製造業者によって特別な方法で明記されなければ,

記載された燃料消費率は ISO 燃料消費率で表示する。

13.2 

燃料の発熱量

13.2.1 

液体燃料機関  ここでは蒸留燃料が指定された場合には,液体燃料機関の記載の質量単位で与えら

れた燃料消費率は,真発熱量 42 700 kJ/kg による。

その他の種類の燃料が指定された場合には,呼び燃料消費率は,エネルギー単位又は,質量単位及び真

発熱量の両方のいずれかを明記する。

参考  標準の発熱量とは異なる発熱量で換算する場合には,使用した発熱量を表示する。

13.2.2 

ガス機関  すべてのガス機関の燃料消費率は,ガス燃料の真発熱量と関連付け,ガス燃料の種類を

表示する。

13.3 

燃料消費率の表示  機関の燃料消費率は,次の事項を表示する。

a)

  ISO

標準出力

b)

(特別契約で要求される場合)その他の呼び出力点及び特定の機関回転速度点

他の方法での表示を除いて,呼び出力における燃料消費率に対して+5  %の高い燃料消費は許容される。

14. 

潤滑油消費量の表示

14.1 

潤滑油消費量の値は参考値として用い,呼び出力及びそのときの機関回転速度における単位時間当

たりの体積 L 又は質量 kg で表示する。

14.2 

明記されたすり合わせ運転期間後の潤滑油消費量を表示する。

14.3 

潤滑油交換時に捨てる油は,潤滑油消費量には含めない。

14.4 

使用潤滑油を表示する。


12

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

15. 

注文者が提供する情報  注文者は次の情報を提供する。

a) 

用途,機関からの要求出力とその他関連した詳細

b) 

負荷条件として選ぶべき必要な出力及びそのときの回転速度を使用する頻度と運転継続時間

c) 

使用場所の条件

1)

大気圧:最高と最低大気圧,圧力の情報がなければ海抜

2)

  1

年のうち,最も暑い月の毎日の最高気温及び最低気温の月間平均値並びに最も寒い月の毎日の最

低気温及び最高気温の月間平均値を求め,これを平均した気温

3)

使用場所における機関の周囲の最高及び最低の大気温度

4)

使用場所における最高温度状態のときの相対湿度(代わりに水蒸気分圧又は乾湿球温度)

5)

使用可能な冷却水の最高及び最低温度

d)

使用可能な燃料の諸元及び真発熱量

e)

相互に適用を合意した基準若しくは法的な規則,又は特別な要求に合致する必要性の有無

f)

注文者が提供する重要従属補機の特性

g)

機関が特別な用途に用いられる場合には,これに関する情報

16. 

機関製造業者が提供する情報  機関の製造業者は次の情報を提供する。

a) 

呼び軸出力及び必要に応じてその許容差

b) 

その時の機関回転速度

備考  回転速度を変化させて用いる場合には,機関が連続使用される場合及び短時間使用される場合

の出力も含めて,一般に出力−回転速度線図を提供する。

固定ピッチプロペラを用いた推進用主機関に対する代表的な例を

図 に示す。注文者はこの

ような負荷線図に必要な情報を 15.によって機関製造業者に提出するのがよい。

c) 

機関の回転方向(JIS B 8001 参照)

d) 

シリンダ数及びその配列(JIS B 8001 参照)

e) 

2

サイクル,4 サイクル及び過給機の有無。過給機がある場合には,機械式過給機,ターボ過給機又は

給気冷却器の有無

f) 

機関の運転に必要な空気量

1)

燃焼及び掃気用

2) 

冷却及び換気用

g) 

供給される始動装置の方式及び必要な付加装置

h) 

推奨する潤滑油の種類及び等級

i) 

もし必要な場合にはスピードドループ(JIS B 8002-4 及び JIS B 8002-6 参照)をもつ調速機の形式。

オールスピード調速機の場合には,可変範囲及びアイドル回転速度。また,必要に応じて,危険回転

速度範囲を指示する。

j) 

冷却の方法,並びに潤滑油及び冷却液の循環流量並びに冷却系の容量

k) 

空冷の場合には高温になった空気を排出する導管の取付け可否

l) 

推奨する保守及び点検並びに分解検査の間隔

m) 

推奨する燃料の諸元及び真発熱量

n) 

機関燃料供給温度及び/又は粘度

o) 

排気系統における最高許容背圧及び最大許容吸気負圧


13

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

p) 

機関製造業者が提供する重要独立補機の特性

q) 

機関が特別な用途に用いられるときには,これに関する情報

  3  出力−機関回転速度線図の例

①  連続運転範囲

②  間欠運転範囲

③  特殊用途のための短時間過負荷運転範囲


14

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

附属書 A(規定)機関に装着する代表的な補機

機関に装着する代表的な補機は,次による。

A.1 

重要従属補機  (リスト F

a)

機関駆動潤滑油ポンプ

b)

乾式潤滑機関の機関駆動油吸上ポンプ

c)

機関駆動冷却液循環ポンプ

d)

機関駆動海水ポンプ又は 2 次冷却液ポンプ

e)

機関駆動ラジエータ用冷却ファン

f)

空冷機関用機関駆動冷却ファン

g)

機関駆動気体燃料圧縮機

h)

機関駆動燃料供給ポンプ

i)

コモンレール用及びサーボシステム用機関駆動燃料供給ポンプ

j)

機関駆動掃気用又は過給用送風機

k)

重要独立補機を駆動するための機関駆動発電機,空気圧縮機又は油圧ポンプ

l)

機関駆動シリンダ注油用ポンプ

m)

空気フィルタ又は吸気消音器

n)

排気消音器

A.2 

重要独立補機  (リスト G

a)

機関以外の動力によって駆動される潤滑油ポンプ

b)

機関以外の動力によって駆動される乾式潤滑機関用油吸上ポンプ

c)

機関以外の動力によって駆動される冷却液循環ポンプ

d)

機関以外の動力によって駆動される海水ポンプ又は 2 次冷却液ポンプ

e)

ラジエータ用として機関以外の動力によって駆動される冷却ファン

f)

機関以外の動力によって駆動される空冷機関用冷却ファン

g)

機関以外の動力によって駆動される気体燃料圧縮機

h)

機関以外の動力によって駆動される燃料供給ポンプ

i)

機関以外の動力によって駆動されるコモンレール用又はサーボ噴射システム用燃料圧力ポンプ

j)

機関以外の動力によって駆動される掃気用又は過給用送風機

k)

機関以外の動力によって駆動されるクランクケース掃除用ファン

l)

機関以外の動力によって駆動されるシリンダ注油用ポンプ

m)

外部電力による調速又は制御装置

A.3 

任意従属補機  (リスト H

a)

機関駆動始動用空気圧縮機

b) A.2

に属さない補機の動力としての発電機,空気圧縮機,又は油圧ポンプ


15

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

c)

船底水の吸上ポンプ

d)

消火ポンプ

e)

換気ファン

f)

燃料移送ポンプ

g)

機関に組み込まれたスラスト軸受


16

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

附属書 B(参考)水蒸気分圧,比率及び係数を求めるための表

序文  この附属書は,本体及び附属書(規定)に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。

この附属書は,異なる大気条件に対する出力又は燃料消費量を調整するために必要な水蒸気分圧

φ

x

p

sx

乾燥空気分圧比

÷÷ø

ö

ççè

æ

sr

x

r

sx

x

x

p

a

p

p

a

p

φ

φ

,図示出力比を求めるための

y

R

値,燃料消費量調整係数β,出力調整係数

αの求め方を示す。

B.1 

水蒸気分圧の求め方  大気温度 t

x   

(

℃)及び相対湿度

φ

x

に対する水蒸気分圧

φ

x

p

sx

(kPa)

附属書 

B.1

に示す。

附属書 表 B.1  水蒸気分圧

φ

x

p

sx   

kPa

φ

x

t

x

1.0 0.9 0.8 0.7 0.6 0.5 0.4 0.3 0.2

−10 0.30 0.27 0.24 0.21 0.18 0.15 0.12 0.09 0.06

−9  0.33 0.29 0.26 0.23 0.20 0.16 0.13 0.10 0.07

−8  0.35 0.32 0.28 0.25 0.21 0.18 0.14 0.11 0.07

−7  0.38 0.34 0.30 0.27 0.23 0.19 0.15 0.11 0.08

−6  0.41 0.36 0.32 0.28 0.24 0.20 0.16 0.12 0.08

−5  0.43 0.39 0.35 0.30 0.26 0.22 0.17 0.13 0.09

−4  0.46 0.41 0.37 0.32 0.28 0.23 0.18 0.14 0.09

−3  0.49 0.44 0.39 0.34 0.30 0.25 0.20 0.15 0.10

−2  0.53 0.47 0.42 0.37 0.32 0.26 0.21 0.16 0.10

−1  0.56 0.50 0.45 0.39 0.34 0.28 0.22 0.17 0.11

0  0.60 0.54 0.48 0.42 0.36 0.30 0.24 0.18 0.12

1  0.64 0.58 0.51 0.45 0.39 0.32 0.26 0.19 0.13

2  0.69 0.62 0.55 0.48 0.41 0.34 0.28 0.21 0.14

3  0.74 0.66 0.59 0.52 0.44 0.37 0.30 0.22 0.15

4  0.79 0.71 0.63 0.55 0.47 0.40 0.32 0.24 0.16

5  0.85 0.76 0.68 0.59 0.51 0.42 0.34 0.25 0.17

6  0.91 0.82 0.73 0.64 0.55 0.46 0.36 0.27 0.18

7  0.98 0.88 0.78 0.68 0.59 0.49 0.39 0.29 0.20

8  1.05 0.94 0.84 0.73 0.63 0.52 0.42 0.31 0.21

9  1.12 1.01 0.90 0.78 0.67 0.56 0.45 0.34 0.22

10  1.20 1.08 0.96 0.84 0.72 0.60 0.48 0.36 0.24

11  1.28 1.16 1.03 0.90 0.77 0.64 0.51 0.39 0.26

12  1.37 1.24 1.10 0.96 0.82 0.69 0.55 0.41 0.27

13  1.47 1.32 1.17 1.03 0.88 0.73 0.59 0.44 0.29

14  1.57 1.41 1.25 1.10 0.94 0.78 0.63 0.47 0.31

15  1.67 1.51 1.34 1.17 1.00 0.84 0.67 0.50 0.33

16  1.79 1.61 1.43 1.25 1.07 0.89 0.71 0.54 0.36

17  1.90 1.71 1.52 1.33 1.14 0.95 0.76 0.57 0.38

18  2.03 1.83 1.62 1.42 1.22 1.01 0.81 0.61 0.41

19  2.16 1.94 1.73 1.51 1.30 1.08 0.86 0.65 0.43

20  2.30 2.07 1.84 1.61 1.38 1.15 0.92 0.69 0.46


17

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

附属書  B.1  水蒸気分圧(続き)

φ

x

p

sx   

kPa 

φ

x

t

x

1.0 0.9 0.8 0.7 0.6 0.5 0.4 0.3 0.2

21  2.45 2.20 1.96 1.71 1.47 1.22 0.98 0.73 0.49

22  2.60 2.34 2.08 1.82 1.56 1.30 1.04 0.78 0.52

23  2.77 2.49 2.21 1.94 1.66 1.38 1.11 0.83 0.55

24  2.94 2.65 2.35 2.06 1.76 1.47 1.18 0.88 0.59

25  3.12 2.81 2.50 2.19 1.87 1.56 1.25 0.94 0.62

26  3.32 2.98 2.65 2.32 1.99 1.66 1.33 0.99 0.66

27  3.52 3.17 2.82 2.46 2.11 1.76 1.41 1.06 0.70

28  3.73 3.36 2.99 2.61 2.24 1.87 1.49 1.12 0.75

29  3.96 3.56 3.17 2.77 2.38 1.98 1.58 1.19 0.79

30  4.20 3.78 3.36 2.94 2.52 2.10 1.68 1.26 0.84

31  4.45 4.01 3.56 3.12 2.67 2.23 1.78 1.34 0.89

32  4.72 4.25 3.78 3.30 2.83 2.36 1.89 1.42 0.94

33  5.00 4.50 4.00 3.50 3.00 2.50 2.00 1.50 1.00

34  5.29 4.76 4.24 3.71 3.18 2.65 2.12 1.59 1.06

35  5.60 5.04 4.48 3.92 3.36 2.80 2.24 1.68 1.12

36  5.93 5.34 4.74 4.15 3.56 2.97 2.37 1.78 1.19

37  6.27 5.64 5.02 4.39 3.76 3.14 2.51 1.88 1.25

38  6.63 5.97 5.30 4.64 3.98 3.32 2.65 1.99 1.33

39  7.01 6.31 5.61 4.90 4.20 3.50 2.80 2.10 1.40

40  7.40 6.66 5.92 5.18 4.44 3.70 2.96 2.22 1.48

41  7.81 7.03 6.25 5.47 4.69 3.91 3.12 2.34 1.56

42  8.24 7.42 6.59 5.77 4.94 4.12 3.30 2.47 1.65

43  8.69 7.82 6.95 6.08 5.21 4.34 3.47 2.61 1.74

44  9.15 8.24 7.32 6.41 5.49 4.58 3.66 2.75 1.83

45  9.63 8.67 7.71 6.74 5.78 4.82 3.85 2.89 1.93

46  10.13 9.12 8.11 7.09 6.08 5.07 4.05 3.04 2.03

47  10.65 9.58 8.52 7.45 6.39 5.33 4.26 3.20 2.13

48  11.18

10.07 8.95 7.83 6.71 5.59 4.47 3.36 2.24

49  11.73

10.56 9.39 8.21 7.04 5.87 4.69 3.52 2.35

50  12.30

11.07 9.84 8.61 7.38 6.15 4.92 3.69 2.46


18

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

B.2 

乾燥空気分圧比の求め方  本体 10.3 の式(3)で用いる乾燥空気分圧比

÷÷ø

ö

ççè

æ

sr

x

r

sx

x

x

p

a

p

p

a

p

φ

φ

を,調整の方

式 A 及び I(

表 参照)の,=1 の場合について大気圧 p

x

,水蒸気分圧

φ

x

p

sx

に対し

附属書 表 B.2 に示

す。水蒸気分圧が未知の場合には,

附属書 表 B.1 を用いて大気温度及び相対湿度から求める。

備考  より簡単な計算については,ISO 2533:1975 の 2.7 を参照

附属書 表 B.2  乾燥空気分圧比

÷÷ø

ö

ççè

æ

sr

x

r

sx

x

x

p

a

p

p

a

p

φ

φ

φ

x

p

sx

      kPa

高度

  m

p

x

kPa

0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10

11

12

13

0  101.3 1.02 1.01

1.00 0.99 0.98

0.97

0.96

0.95

0.94

0.93

0.92 0.91 0.90

0.89

100  100.0 1.01 1.00

0.98 0.97 0.96

0.95

0.94

0.93

0.92

0.91

0.90 0.89 0.88

0.87

200  98.9  0.99 0.98

0.97 0.96 0.95

0.94

0.93

0.92

0.91

0.90

0.89 0.88 0.87

0.86

400  96.7  0.97 0.96

0.95 0.94 0.93

0.92

0.91

0.90

0.89

0.88

0.87 0.86 0.85

0.84

600  94.4  0.95 0.94

0.93 0.92 0.91

0.90

0.89

0.88

0.87

0.86

0.85 0.84 0.83

0.82

800  92.1  0.93 0.92

0.91 0.90 0.88

0.87

0.86

085

0.84

0.83

0.82 0.81 0.80

0.79

1

000  89.9  0.90 0.89

0.88 0.87 0.86

0.85

0.84

0.83

0.82

0.81

0.80 0.79 0.78

0.77

1

200  87.7  0.88 0.87

0.86 0.85 0.84

0.83

0.82

0.81

0.80

0.79

0.78 0.77 0.76

0.75

1

400  85.6  0.86 0.85

0.84 0.83 0.82

0.81

0.80

0.79

0.78

0.77

0.76 0.75 0.74

0.73

1

600  83.5  0.84 0.83

0.82 0.81 0.80

0.79

0.78

0.77

0.76

0.75

0.74 0.73 0.72

0.71

1

800  81.5  0.82 0.81

0.80 0.79 0.78

0.77

0.76

0.75

0.74

0.73

0.72 0.71 0.70

0.69

2

000  79.5  0.80 0.79

0.78 0.77 0.76

0.75

0.74

0.73

0.72

0.71

0.70 0.69 0.68

0.67

2

200  77.6  0.78 0.77

0.76 0.75 0.74

0.73

0.72

0.71

0.70

0.69

0.68 0.67 0.66

0.65

2

400  75.6  0.76 0.75

0.74 0.73 0.72

0.71

0.70

0.69

0.68

0.67

0.66 0.65 0.64

0.63

2

600  73.7  0.74 0.73

0.72 0.71 0.70

0.69

0.68

0.67

0.66

0.65

0.64 0.63 0.62

0.61

2

800  71.9  0.72 0.71

0.70 0.69 0.68

0.67

0.66

0.65

0.64

0.63

0.62 0.61 0.60

0.59

3

000  70.1  0.70 0.69

0.68 0.67 0.66

0.65

0.64

0.63

0.62

0.61

0.60 0.59 0.58

0.57

3

200  68.4  0.69 0.68

0.67 0.66 0.65

0.64

0.63

0.62

0.61

0.60

0.58 0.57 0.56

0.55

3

400  66.7  0.67 0.66

0.65 0.64 0.63

0.62

0.61

0.60

0.59

0.58

0.57 0.56 0.55

0.54

3

600  64.9  0.65 0.64

0.63 0.62 0.61

0.60

0.59

0.58

0.57

0.56

0.55 0.54 0.53

0.52

3

800  63.2  0.63 0.62

0.61 0.60 0.59

0.58

0.57

0.56

0.55

0.54

0.53 0.52 0.51

0.50

4

000  61.5  0.62 0.61

0.60 0.59 0.58

0.57

0.56

0.55

0.54

0.53

0.52 0.51 0.50

0.48

4

200  60.1  0.60 0.59

0.58 0.57 0.56

0.55

0.54

0.53

0.52

0.51

0.50 0.49 0.48

0.47

4

400  58.5  0.59 0.58

0.57 0.56 0.55

0.54

0.53

0.52

0.51

0.50

0.48 0.47 0.46

0.45

4

600  56.9  0.57 0.56

0.55 0.54 0.53

0.52

0.51

0.50

0.49

0.48

0.47 0.46 0.45

0.44

4

800  55.3  0.55 0.54

0.53 0.52 0.51

0.50

0.49

0.48

0.47

0.46

0.45 0.44 0.43

0.42

5

000  54.1  0.54 0.53

0.52 0.51 0.50

0.49

0.48

0.47

0.46

0.45

0.44 0.43 0.42

0.41


19

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

B.3 

図示出力の比κの求め方  本体 10.3 の式(3)又は式(5)は次のように書き表すことができる。

( ) ( ) ( )

3

y

2

y

1

y

3

2

1

R

R

R

=

κ

ここに,

sr

r

r

sx

x

x

1

p

a

p

p

a

p

R

φ

φ

=

又は,

ra

x

p

p

x

r

2

T

T

R

=

又は

x

ra

T

T

cx

cy

3

T

T

R

=

又は

cx

cra

T

T

及び  y

1

=m

,y

2

=n

,y

3

=s

1

R

の値は

附属書 表 B.2 から得ることができ, の他の値は計算することができる。

m

n値は

附属書 表 B.3 から求める。

附属書 表 B.3 は,既知の比 及び既知の係数 y に対し

y

R

を示す。

κの値は,適切な

y

R

を乗じることによって得ることができる。

附属書 表 B.3  図示出力の比κを求めるための

y

R

の値

y

R

y

R

0.5 0.55 0.57 0.7 0.75 0.86  1.2  1.7  2.0

0.60 0.775  0.755  0.747  0.699  0.682 0.645 0.542 0.409 0.360

0.62 0.787  0.769  0.762  0.716  0.699 0.663 0.564 0.433 0.384

0.64 0.800  0.782  0.775  0.732  0.716 0.681 0.585 0.458 0.410

0.66 0.812  0.796  0.789  0.748  0.732 0.700 0.607 0.483 0.436

0.68 0.825  0.809  0.803  0.763  0.749 0.718 0.630 0.509 0.462

0.70 0.837  0.822  0.816  0.779  0.765 0.736 0.652 0.536 0.490

0.72 0.849  0.835  0.829  0.795  0.782 0.754 0.674 0.563 0.518

0.74 0.860  0.847  0.842  0.810  0.798 0.772 0.697 0.590 0.548

0.76 0.872  0.860  0.855  0.825  0.814 0.790 0.719 0.619 0.578

0.78 0.883  0.872  0.868  0.840  0.830 0.808 0.742 0.647 0.608

0.80 0.894  0.885  0.881  0.855  0.846 0.825 0.765 0.677 0.640

0.82 0.906  0.897  0.893  0.870  0.862 0.843 0.788 0.707 0.672

0.84 0.917  0.909  0.905  0.885  0.877 0.861 0.811 0.737 0.706

0.86 0.927  0.920  0.918  0.900  0.893 0.878 0.834 0.768 0.740

0.88 0.938  0.932  0.930  0.914  0.909 0.896 0.858 0.800 0.774

0.90 0.949  0.944  0.942  0.929  0.924 0.913 0.881 0.832 0.810

0.92 0.959  0.955  0.954  0.943  0.939 0.931 0.905 0.864 0.846

0.94 0.970  0.967  0.965  0.958  0.955 0.948 0.928 0.897 0.884

0.96 0.980  0.978  0.977  0.972  0.970 0.966 0.952 0.931 0.922

0.98 0.990  0.989  0.989  0.986  0.985 0.983 0.976 0.965 0.960

1.00 1.000  1.000  1.000  1.000  1.000 1.000 1.000 1.000 1.000

1.02 1.010 1.011 1.011 1.014 1.015 1.017 1.024 1.035 1.040

1.04 1.020  1.022  1.023  1.028  1.030 1.034 1.048 1.071 1.082

1.06 1.030  1.033  1.034  1.042  1.045 1.051 1.072 1.107 1.124

1.08 1.038  1.043  1.045  1.055  1.059 1.068 1.097 1.144 1.166

1.10 1.049  1.054  1.056  1.069  1.074 1.085 1.121 1.182 1.210

1.12 1.058  1.064  1.067  1.083  1.089 1.102 1.146 1.219 1.254

1.14 1.068  1.075  1.078  1.096  1.103 1.119 1.170 1.258 1.300

1.16 1.077 1.085 1.088 1.110 1.118 1.136 1.195 1.297 1.346

1.18 1.086  1.095  1.099  1.123  1.132 1.153 1.220 1.336 1.392

1.20 1.095  1.106  1.110  1.135  1.147 1.170 1.245 1.376 1.440


20

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

B.4

燃料消費量調整係数βの求め方  図示出力の比κと機械効率η

m

の値に対する燃料消費量調整係数

βの値[本体 10.4 の式(8)参照]を,

附属書 表 B.4 に示す。

κの値は[本体 10.3 の式(3)及び式(5)を参照]

附属書 表 B.3 によって求めることができる。

η

m

の値は,機関製造業者が指定する。

附属書  B.4  燃料消費量調整係数βの値

β

η

m

κ

0.7 0.75 0.8 0.85 0.9 0.95

0.50 1.429 1.304 1.212 1.141 1.084 1.083

0.52 1.383 1.275 1.193 1.129 1.077 1.035

0.54 1.343 1.248 1.175 1.118 1.071 1.032

0.56 1.308 1.225 1.159 1.108 1.065 1.030

0.58 1.278 1.203 1.145 1.098 1.060 1.027

0.60 1.250 1.184 1.132 1.090 1.055 1.025

0.62 1.225 1.167 1.120 1.082 1.050 1.023

0.64 1.203 1.151 1.109 1.075 1.046 1.021

0.66 1.183 1.137 1.099 1.068 1.042 1.019

0.68 1.164 1.123 1.090 1.062 1.038 1.018

0.70 1.148 1.111 1.081 1.056 1.035 1.016

0.72 1.132 1.100 1.073 1.051 1.031 1.015

0.74 1.118 1.089 1.066 1.045 1.028 1.013

0.76 1.105 1.080 1.059 1.041 1.025 1.012

0.78 1.092 1.070 1.052 1.036 1.022 1.011

0.80 1.081 1.062 1.046 1.032 1.020 1.009

0.82 1.071 1.054 1.040 1.028 1.017 1.008

0.84 1.061 1.047 1.035 1.024 1.015 1.007

0.86 1.051 1.040 1.029 1.021 1.013 1.006

0.88 1.043 1.033 1.024 1.017 1.011 1.005

0.90 1.035 1.027 1.020 1.014 1.009 1.004

0.92 1.027 1.021 1.016 1.011 1.007 1.003

0.94 1.020 1.015 1.011 1.008 1.005 1.002

0.96 1.013 1.010 1.007 1.005 1.003 1.002

0.98 1.006 1.005 1.004 1.003 1.002 1.001

1.00 1.000 1.000 1.000 1.000 1.000 1.000

1.02 0.994 0.995 0.997 0.998 0.999 0.999

1.04 0.989 0.991 0.993 0.995 0.997 0.999

1.06 0.983 0.987 0.990 0.993 0.996 0.998

1.08 0.978 0.983 0.987 0.991 0.994 0.997

1.10 0.974 0.979 0.984 0.989 0.993 0.997

1.12 0.969 0.976 0.982 0.987 0.992 0.996

1.14 0.965 0.972 0.979 0.985 0.991 0.996

1.16 0.960 0.969 0.976 0.983 0.989 0.995

1.18 0.956 0.966 0.974 0.982 0.988 0.994

1.20 0.952 0.963 0.972 0.980 0.987 0.994


21

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

B.5

出力調整係数αの求め方  図示出力の比κと機械効率η

m

の値に対する出力調整係数αの値[本体

10.3

の式(2)参照]を

附属書 表 B.5 に示す。

κの値は[本体 10.3 の式(3)及び式(5)参照]

附属書 表 B.3 によって求めることができる。

η

m

の値は機関製造業者が指定する。

(本体 10.3.3 参照)

附属書  B.5  出力調整係数αの値

α

η

m

κ

0.70 0.75 0.80 0.85 0.90 0.95

0.50 0.350 0.383 0.413 0.438 0.461 0.482

0.52 0.376 0.408 0.436 0.461 0.483 0.502

0.54 0.402 0.433 0.460 0.483 0.504 0.523

0.56 0.428 0.457 0.483 0.506 0.526 0.544

0.58 0.454 0.482 0.507 0.528 0.547 0.565

0.60 0.480 0.507 0.530 0.551 0.569 0.585

0.62 0.506 0.531 0.554 0.573 0.590 0.606

0.64 0.532 0.556 0.577 0.596 0.612 0.627

0.66 0.558 0.581 0.601 0.618 0.634 0.648

0.68 0.584 0.605 0.624 0.641 0.655 0.668

0.70 0.610 0.630 0.648 0.663 0.677 0.689

0.72 0.636 0.655 0.671 0.685 0.698 0.710

0.74 0.662 0.679 0.695 0.708 0.720 0.730

0.76 0.688 0.704 0.718 0.730 0.741 0.751

0.78 0.714 0.729 0.742 0.753 0.763 0.772

0.80 0.740 0.753 0.765 0.775 0.784 0.793

0.82 0.766 0.778 0.789 0.798 0.806 0.813

0.84 0.792 0.803 0.812 0.820 0.828 0.834

0.86 0.818 0.827 0.836 0.843 0.849 0.855

0.88 0.844 0.852 0.859 0.865 0.871 0.876

0.90 0.870 0.877 0.883 0.888 0.892 0.896

0.92 0.896 0.901 0.906 0.910 0.914 0.917

0.94 0.922 0.926 0.930 0.933 0.935 0.938

0.96 0.948 0.951 0.953 0.955 0.957 0.959

0.98 0.974 0.975 0.977 0.978 0.978 0.979

1.00 1.000 1.000 1.000 1.000 1.000 1.000

1.02 1.026 1.025 1.024 1.023 1.022 1.021

1.04 1.052 1.049 1.047 1.045 1.043 1.042

1.06 1.078 1.074 1.071 1.067 1.065 1.062

1.08 1.104 1.099 1.094 1.090 1.086 1.083

1.10 1.130 1.123 1.118 1.112 1.108 1.104

1.12 1.156 1.148 1.141 1.135 1.129 1.124

1.14 1.182 1.173 1.165 1.157 1.151 1.145

1.16 1.208 1.197 1.188 1.180 1.172 1.166

1.18 1.234 1.222 1.212 1.202 1.194 1.187

1.20 1.260 1.247 1.235 1.225 1.216 1.207


22

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

附属書 C(参考)標準大気条件下又は代表大気条件下から使用場所の大気

条件下への出力調整及び燃料消費率換算の例

序文  この附属書は,本体及び附属書(規定)に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。

この附属書は,標準大気条件下又は代表大気条件下から使用場所の大気条件下への出力調整及び燃料消

費率換算の例を示す。

C.1 

計算例 1.  空気量によって出力の制限される無過給圧縮点火機関(ディーゼル機関)において,ISO

標準出力 500 kW,機械効率 85  %,ISO 燃料消費率 220 g/kWh とする。

大気圧 87  kPa,気温 45  ℃及び相対湿度 80  %の条件にある使用場所におけるサービス標準出力及び燃料

消費率を求める。

本体の

表 から出力調整 A の計算式の指数は,次による。

=1

=1,=0.75,=0 なので

標準大気条件

使用場所の条件

p

r

=100 kPa

p

x

=87 kPa

T

r

=298 K

T

x

=318 K

φ

r

=0.3

φ

x

=0.8

及びη

m

=0.85

附属書 の B.1 から t

x

=45

℃,

φ

x

=0.8

において

φ

x

p

sx

=7.71 kPa

附属書 の B.2 から p

x

=87 kPa

及び

φ

p

sx

=7.71 kPa

のとき,補間によって

801

.

0

sr

r

r

sx

x

x

=

p

a

p

p

a

p

φ

φ

附属書 の B.3 から

937

.

0

318

298

x

r

=

=

T

T

及び =0.75 のとき,補間によって

( )

952

.

0

=

n

x

r

T

T

本体 10.3 の式(3)から,κ=0.801×0.952=0.763

附属書 の B.4 から,κ=0.763 及びη

m

=0.85

のとき補間によってβ=1.040

附属書 の B.5 から,κ=0.763 及びη

m

=0.85

のとき補間によってα=0.733 6

したがって

使用場所における連続軸出力=500×0.736 6=366.8 kW

使用場所における燃料消費率=220×1.040=228.8 g/kWh

C.2 

計算例 2  標準大気条件において,呼び出力 1 000 kW のターボ過給機給気冷却器付中速の 4 サイク

ル圧縮点火機関(ディーゼル機関)がある。このときの機械効率 90  %,給気圧力比は 2 とする。機関製造

業者によると,標準大気条件のもとでは,排気温度及び過給機の回転速度は限界値に達しておらず,大気

温度は 313 K まで,給気圧力比は 2.36 まで使用可能とする。

4 000 m

の高度で大気温度 323 K,給気冷却器水温 310 K のとき,利用できる出力を求める。


23

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

本体の

表 の換算式 D を用いると,=0,=0.7,=1.2,=1 である。

本体 10.3 の式(6)から,p

r

=100 kPa

r

r

=2

r

max

=2.36

のとき

7

.

84

36

.

2

0

.

2

100

ra

=

÷

ø

ö

ç

è

æ

=

p

kPa

附属書 の B.2 から,高度 4 000    m のとき,p

x

=61.5 kPa

代用大気条件

使用場所の大気条件

p

ra

=84.7 kPa

p

x

=61.5 kPa

T

ra

=313 K

T

x

=323 K

T

cr

=298 K

T

cx

=310 K

及びη

m

=0.90

したがって,

726

.

0

7

.

84

5

.

61

ra

x

=

=

p

p

969

.

0

323

313

x

ra

=

=

T

T

961

.

0

310

298

cx

cy

=

=

T

T

本体 10.3 の式(5)から

( )

( )

( )

0

.

1

cx

cy

2

.

1

x

ra

7

.

0

ra

x

T

T

T

T

p

p

=

κ

附属書 の B.3 から補間によって

(0.726)

0.7

=0.799

(0.969)

1.2

=0.963

及びκ=0.799×0.963×0.961=0.741

附属書 の B.5 からκ=0.740,η

m

=0.90

,α=0.720 のとき,

使用場所における出力:0.720×1 000=720 kW(給気圧力比 2.36 のとき)


24

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

附属書 D(参考)使用場所の大気条件から試験場所の大気条件への出力換算

及び換算された機関の使用場所の大気条件のシミュレーションの例

序文  この附属書は,本体及び附属書(規定)に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。

この附属書は,使用場所の大気条件から試験場所の大気条件への出力換算及び換算された機関の使用場

所の大気条件のシミュレーションの例を示す。

給気冷却器付ターボ過給式 4 サイクル圧縮点火機関が,使用場所における大気条件での軸出力 P

x

が 640

kW

であった。試験場所における大気条件の出力を求める。

使用場所の大気条件

試験場所の大気条件

p

x

=70 kPa

p

y

=100 kPa

T

x

=330 K

T

y

=300 K

T

cx

=300 K

T

cy

=280 K

機械効率η

m

は,標準大気条件において 85  %とする。

使用場所の大気条件下で要求される初期機関出力を標準大気条件におけるものに換算し,その結果を試

験場所の大気条件下における出力に換算する。

この例題を解くには,まず標準大気条件における軸出力を求める。

出力換算に必要な一般的な式及び記号は,本体の 10.3 の式(1),式(2)及び式(5)による。これらの一般式

を使用場所の大気条件における軸出力を,標準大気条件におけるものに換算できる形に代える。

使用場所の大気条件における軸出力 P

x

を標準大気条件における軸出力 P

r

に換算するには,本体 10.3

の一般式(1)を次の式に修正して適用する。

P

r

α

x

P

=

使用場所の大気条件における軸出力を標準大気条件における出力に換算するための出力換算係数αは,

次の式による。

( )

1

1

)

1

(

7

.

0

m

=

η

κ

κ

α

使用場所の大気条件における軸出力を標準大気条件における出力に換算するために必要な出力比κは,

次の式による。

( )

( )

( )

s

n

m

T

T

T

T

p

p

cx

cr

x

r

r

x

=

κ

ここで m及び 

表 2,調整の方式 D に示される指数である。

m

=0.7

n=1.2,s=1.0

展開した式を用い,例題として与えられた数値を代入すると,次のようになる。

0.685

300

298

330

298

100

70

1.0

1.2

0.7

=

÷

ø

ö

ç

è

æ

÷

ø

ö

ç

è

æ

÷

ø

ö

ç

è

æ

=

κ


25

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

÷ø

ö

çè

æ

=

1

85

.

0

1

)

685

.

0

1

(

7

.

0

685

.

0

α

)

176

.

0

315

.

0

7

.

0

(

685

.

0

×

×

=

646

.

0

=

したがって,標準大気条件における軸出力は,次のようになる。

991

646

.

0

640

r

=

=

P

kW

これが標準大気条件における出力である。

次に標準大気条件における軸出力を試験場所の大気条件における出力に換算する。

標準大気条件における軸出力を試験場所の大気条件における出力に換算するためには,次の式を用いる。

r

y

P

P

α

=

( )

1

1

)

1

(

7

.

0

m

=

η

κ

κ

α

s

n

m

T

T

T

T

p

p

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

cy

cr

y

r

r

y

κ

与えられた値を代入すると次のようになる。

056

.

1

280

298

300

298

100

100

0

.

1

2

.

1

7

.

0

=

÷ø

ö

çè

æ

÷ø

ö

çè

æ

÷ø

ö

çè

æ

=

κ

÷ø

ö

çè

æ

=

1

85

.

0

1

)

056

.

1

1

(

7

.

0

056

.

1

α

063

.

1

)

176

.

0

056

.

0

7

.

0

(

056

.

1

=

×

×

+

=

したがって,試験場所の大気条件における軸出力は,次のようになる。

P

y

=1.063×991=1 053 kW

最大許容燃焼圧力に制限があり,例えば,それが 808 kW であり,機関製造業者がそのように決めてい

る場合には,機関は 808 kW 以下の負荷のもとで試験する。

この目的のために本体 6.2.5 によって運転台上において使用場所の大気条件をシミュレートする方法

を用いてもよい。


26

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

附属書 1(参考)始動試験

序文  この附属書は,始動試験に関する参考を記述するもので,規定の一部ではない。

1.

適用範囲  この附属書は室温状態において,負荷を切り離した状態又は無負荷において始動機能を確

認するための始動試験について示す。

2.

試験項目  試験項目は次による。

a) 

人力始動の場合  一人で始動できることを確認する。

b) 

電気始動の場合  始動ボタンを押して始動性能(始動の難易)を確認する。

c) 

圧縮空気始動の場合  固有の空気だめ又はこれと同容量,同圧力の空気だめを用いる場合で,自己逆

転方式では,正回転方向及び逆回転方向に交互に,逆転機付きのような非自己逆転方式では,正回転

方向に,それぞれ始動できなくなるまで引き続いて始動し,始動可能回数及び始動可能最低圧力を確

認する。

3.

試験条件

3.1

調整  機関製造業者があらかじめ定めた始動試験装置は,始動の際適切に調整してもよいが,その他

の個々の機関調整を行わない。

なお,必要な場合には,あらかじめ回転させてもよいが,その旨を記録しておく。

3.2

各部の温度  機関の各部分,蓄電池,大気圧,冷却液及び潤滑油は,原則として室温に保つ。

4.

測定項目  測定項目は,次による。

a) 

試験開始前の測定項目  室温,温度,大気圧,冷却液温度,潤滑油温度,蓄電池電圧,蓄電池電解液

の温度と比重,圧縮空気だめの圧力。

b) 

電気始動の場合の測定項目  完全に始動するまでの経過時間(完全に始動するときの機関回転速度),

グロープラグの予熱時間とグロープラグ電流,始動補助装置をもつものは,その操作時間,燃料調節

棒位置又は吸気絞り弁開度。

なお,点火状況,排気色,始動補助装置の操作状況を観察して記録する。

c) 

圧縮空気始動の場合の測定項目  始動ハンドルを動かしてから完全に始動するまでの経過時間,始動

不能になるまでの始動回数,始動前後の空気だめの圧力。

なお,点火現象の状況を観察して記録する。

d) 

機関の完全始動後に測定するもの  蓄電池電圧,蓄電池電解液の温度と比重,圧縮空気だめの圧力。


27

B 8002-1

:2005 (ISO 3046-1:2002)

関連規格  JIS B 8002-5  往復動内燃機関−性能−第 5 部:ねじり振動

ISO 2533

:1975

  Standard Atmosphere

ISO 8178-10

:2002

  Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−Part

10:Test cycle and procedures for field measurement of exhaust gas smoke emissions from

compression ignition engines operating under transient conditions