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B 7727 : 2000

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本試験機工業会

(JTM)

/財団法人日本規格協会 (JSA) から工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出が

あり,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって JIS 

B 7727 : 1993

は改正され,この規格に置き換えられる。

JIS B 7727

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)  ショア硬さ試験機の仕様

附属書 2(参考)  速度比検出式試験機の検証方法


日本工業規格

JIS

 B

7727

 : 2000

ショア硬さ試験−試験機の検証

Shore hardness test

−Verification of testing machines

1.

適用範囲  この規格は,金属材料用のショア硬さ試験機の間接検証方法について規定する。

備考  この規格においては,比較測定機であるショア硬さ試験機の性格,及びショア硬さ試験機では

直接検証の効果が技術的に少ないことから,間接検証だけを規定して,試験機の要素(

附属書

1

参照)を検証する直接検証は,規定していない。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 7731

  ショア硬さ試験−基準片の校正

JIS Z 2246

  ショア硬さ試験−試験方法

3.

一般条件  試験機の検証に先立って,次の事項を確認する。

a)

試験機は,適切に設置されている。

b)

計測筒を試料に押し付けるハンドル操作は,約 200N の力が安定して試料に加えられる。

c)

ハンマの打撃操作は,適切に行える。

備考  指示形(D 形,附属書 参照)試験機においては,操作輪の回転は,適切に行える。

4.

間接検証  間接検証は,次による。

a)

検証を行う温度は,23±5℃とする。この温度範囲外で検証を行ったときは,その温度を報告書に記載

する。

b)

検証を行う硬さ基準片は,JIS B 7731 によって校正されたものを用いる。

c)

校正を行う試験機の硬さ目盛は,約 30,50,60,80 及び 95HS の 5 か所とする。

d)

各基準片ごとに,硬さを 5 点測定する。

e)

各検証目盛における,試験機の繰返し性は,最大値と最小値の差とする。繰返し性の許容差は,

表 1

とする。

表 1  試験機の繰返し性の許容値及びかたよりの許容差

硬さ

繰返し性の許容値

かたよりの許容差

75HS

未満 1.5HS

±1.5HS

75HS

以上 2.0HS

±1.5HS

f)

各検証目盛におけるかたよりの許容差は,

表 のとおりとする。ただし,硬さ目盛のかたよりは,硬

さ測定値 5 点の平均値と基準片の硬さの差とする。


2

B 7727 : 2000

5.

検証の周期  試験機の間接検証の周期は,12 か月を超えないようにする。

参考  試験機は,間接検証の周期内で日常点検を行うことが望ましい。日常点検は,使用頻度の高い

硬さ目盛について,硬さ基準片の硬さを測定して,試験機の指示値の安定性をみる。

表 を参

考にして,間接検証の時期の繰り上げ,試験機の調整などの対応処置をとる。

6.

検証報告書  検証報告書には,次の情報を記載する。

a)

この規格によって検証した表示

b)

試験機の識別に関する事項(製造業者名,製造番号など)

c)

用いた硬さ基準片の番号,硬さなど

d)

検証温度(23±5℃以外のとき)

e)

得られた結果

f)

検証年月日

g)

検証機関名


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B 7727 : 2000

附属書 1(規定)  ショア硬さ試験機の仕様

この附属書は,ショア硬さ試験機の仕様に対して適用する。

備考  ショア硬さ試験機を直接検証しても,試験機の硬さ指示値の不確かさの有効な評価に結びつか

ない。この理由のために,試験機の仕様は,間接検証方法を主体にしている本体(直接検証を

規定していない)と分けている。

1.

構成  試験機の構成は,次による。

a)

試験機は,計測筒及び機枠で構成する。

b)

計測筒は,ハンマ機構及び硬さ指示部で構成する。

なお,ハンマ機構には,ハンマ及びハンマの落下に必要な操作機構を含める。

c)

計測筒は,指示形(D 形)及び目測形(C 形)とする。指示形は,アナログ式及びディジタル式とす

る。

備考  指示形及び目測形の例を,それぞれ附属書 図 及び附属書 図 に示す。

附属書 図 1  指示形(形)の例

附属書 図 2  目測形(形)の例

d)

機枠は,計測筒上下機構,試料受台及び計測筒上下機構と試料受台とを結合する腕部で構成する。

2.

性能  試験機は,計測筒が試料受台の上面に直角に押し付けられ,ハンマによる打撃及び硬さの指示

が,適切に行えるものとする。

3.

計測筒  計測筒の仕様は,附属書 表 による。


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B 7727 : 2000

附属書 表 1  計測筒の仕様

形式

指示形(D 形)

目測形(C 形)

ハンマの落下高さ

約 19mm

約 254mm

ハンマの質量

約 36.2g

約 2.5g

ハンマ先端の材料

ダイヤモンド

ダイヤモンド

ハンマ先端の半径

約 1mm

約 1mm

硬さの式

0

40

1

HS

h

h

=

0

65

000

10

HS

h

h

=

硬さ指示

指針又はディジタル

目盛板

備考  h

0

:ハンマの落下高さ,h:ハンマの跳ね上がり高さ

4.

機枠  機枠は,次による。

a)

機枠の全質量は,

8.0

8.5kg

とし,試料受台の質量は,

4.0

4.1kg

とする。

b)

機枠は,試料受台の試料支持面を水平にするための水平調整ができるものとする。

c)

試料受台は,一体部品とし,その試料支持面は,平面とする。直径は,

40

±

1mm

,硬さは,

70HS

上とする。

d)

計測筒上下機構は,計測筒を試料受台に対して,約

200N

の力で押し付けられるものとする。

備考

計測筒を上下するためのラックの形状及び寸法は,

附属書 図 とする。

附属書 図 3  機枠及びラックの形状

e)

腕部は,計測筒を試料受台に対して約

200N

の力で押し付けたとき,計測筒の中心線が,試料受台の

試料支持面に対して直角を保てるものとする。

備考

機枠要部の形状及び寸法は,計測筒(

附属書 図 及び附属書 図 参照)が適切に使用でき

るものであって,

附属書 図 に示すものが望ましい。

5.

表示  試験機の機枠及び計測筒に,次の事項を表示する。ただし,計測筒には,b)だけでもよい。

a)

製造業者名又はその略号

b)

製造番号


5

B 7727 : 2000

c)

製造年月


6

B 7727 : 2000

附属書 2(参考)  速度比検出式試験機の検証方法

この附属書は,速度比検出式試験機の検証方法を記述するものであって,規定の一部ではない。

備考1.

速度比検出式試験機は,動的な硬さ試験方法による試験機である。速度比検出式試験機はシ

ョア硬さ試験機と同様に使われている。

2.

速度比検出式試験機による硬さ試験方法は,JIS Z 2246 の附属書(参考)による。

1.

一般条件  本体の規定は,速度比検出式試験機にも適用する。ただし,ショア硬さ試験機と方式が異

なるために,適用が困難な規定は,除外してもよい。

2.

試験機の検証  試験機の検証は,JIS B 7731 によって校正された硬さ基準片の硬さ測定による間接検

証だけを行う。硬さ測定における,試験機の繰返し性の許容値及びかたよりの許容差は,本体の

表 とす

る。

JIS B 7727

(ショア硬さ試験−試験機の検証)改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

秦      勝一郎

工業技術院計量研究所

(委員)

小此鬼  正  規

通商産業省機械情報産業局

八  田      勲

工業技術院標準部

石  田      一

工業技術院計量研究所

山  崎  政  義

科学技術庁金属材料技術研究所

今  津  好  昭

東京都立産業技術研究所

橋  本      進

財団法人日本規格協会

東      史  彦

財団法人日本海事協会

三  橋      宏

財団法人日本軸受検査協会

佐  藤  四  郎

防衛大学校名誉教授(軽金属協会)

荒  井  孝  男

株式会社東京ダイヤモンド工具製作所

富  家  将  之

三菱伸銅株式会社(日本伸銅協会)

村  上  勝  男

関東特殊製鋼株式会社(日本鋳鍛鋼会)

竹  内  栄  一

社団法人日本熱処理技術協会

桃  木  明  和

社団法人日本鉄鋼連盟標準化センター

菱  山  光  正

日本電信電話株式会社技術協力センター

阿  部      力

日本精工株式会社基礎技術研究所

小  島  光  司

株式会社アカシ

尾  崎  達  也

株式会社井谷衡機製作所

佐  藤      忠

有限会社今井精機

鷲  谷      勇

 JT

トーシ株式会社

山  本  靖  則

株式会社島津製作所

仲  井  康  雄

株式会社仲井精機製作所

佐々木  雄  治

株式会社日本試験機製作所

境  田  正  信

株式会社富士試験機製作所

大  宗  幹一郎

豊光エンジニアリング株式会社

井  上  克  彦

株式会社アサヒ技研

山  本      卓

株式会社山本科学工具研究社

(関係者)

岩  崎  昌  三

株式会社アカシ

(事務局)

菅  野  久  勝

日本試験機工業会