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B 7541 : 2001

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本光学測定機工

業会から工業標準改正原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審

議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって,JIS B 7541 : 1973 は改正され,

この規格に置き換えられる。


日本工業規格

JIS

 B

7541

 : 2001

標準尺

Standard scales

1.

適用範囲  この規格は,測定機器の校正及び下位の線度器に長さの単位を移すために使用するガラス

製の標準尺について規定する。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0601

  表面粗さ−定義及び表示

JIS B 7513

  精密定盤

JIS Z 8103

  計測用語

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS Z 8103 によるほか,次による。

a)

測定軸  アライメントマークを含み目盛面に垂直な平面と目盛面の交線。

b)

標準尺の長さ  測定軸に沿った任意の二本の目盛線の中心間における長さ。

4.

各部の名称  標準尺の各部の名称は,図 による。

図 1  各部の名称

5.

等級  標準尺の等級は,性能によって 0 級,1 級及び 2 級の 3 等級とする。

6.

材料  標準尺の材料は,ガラス材料の線膨張係数を明記する。

備考  線膨張係数は温度 15∼30℃の範囲で決定する。


2

B 7541 : 2001

7.

断面形状及び寸法  標準尺の断面形状は,長方形又は正方形とし,目盛の長さに応じ,標準尺の長さ

の許容差を満足する適切な方法をもつものとする。

断面寸法は,幅×厚さで表し,その値は,

表 による。

表 1  断面寸法

単位 mm

幅 20

30

厚さ 10 20 15 20 30

8.

目盛

8.1

目盛の長さ  標準尺の目盛の長さは,表 による。

表 2  目盛の長さ

単位 mm

目盛の長さ 50  100 150 200 250 300 400 500 600 750 800 1

000

全長(参考)

70  120 170 220 280 330 430 530 640 790 840 1

040

8.2

目盛線の太さ及びその直角度  標準尺の目盛線の太さは,表 による。

表 3  目盛線の太さ

単位

µm

等級

目盛線の太さ

0

級,1 級

  3

∼10

2

級 10∼20

一本の目盛線の太さの均一性は,

測定軸の近傍で目盛線の太さの 100 倍の長さの範囲で 10%以下とする。

目盛線の測定軸に対する直角度は,

測定軸の近傍で目盛線の太さの 100 倍の長さの範囲で 1′以下とする。

8.3

目盛線の様式  標準尺の目盛線の様式は,通常図 に示す種類とし,目盛の長さ方向に測定軸を示

すアライメントマークを付記する。

図 2  目盛線の様式

9.

性能

9.1

形状精度

a)

目盛面の表面粗さ  目盛面の表面粗さは,JIS B 0601 に規定する最大高さ R

y

で表し,0.05

µm 以下と

する。

b)

目盛面の真直度  目盛面の真直度は,目盛面を上に向けて,JIS B 7513 に規定する精密定盤上に直接

置くか又は指示のある場合には支点で支持して置いた場合,その値が

表 の値を超えてはならない。


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B 7541 : 2001

表 4  目盛面の真直度

単位

µm

等級

真直度

0

級,1 級 20

2

級 40

9.2

長さの許容差  標準尺の長さの許容差は,温度 20℃での絶対値で表示するものとし,その値は,表

5

の値を超えてはならない。

表 5  長さの許容差

単位

µm

等級

長さ

(mm)

0

1

2

 100

以下 1.1  2.2  4.4

100

を超え 200 以下 1.2  2.4  4.8

200

を超え 300 以下 1.3  2.6  5.2

300

を超え 400 以下 1.4  2.8  5.6

400

を超え 500 以下 1.5  3.0  6.0

500

を超え 600 以下 1.6  3.2  6.4

600

を超え 800 以下 1.8  3.6  7.2

800

を超え 1 000 以下 2.0  4.0  8.0

備考

5の値は,次の式で算出し,丸めたものである。式中の L (mm) 
は,標準尺の長さである。

0

ú

û

ù

ê

ë

é

+

000

1

1

L

µm

1

ú

û

ù

ê

ë

é

+

000

1

2

2

L

µm

2

ú

û

ù

ê

ë

é

+

000

1

4

4

L

µm

9.3

長さの安定度  標準尺の長さの安定度は,経年による長さの変化で表し,等級 0 級において,年間

で長さの

000

000

1

1

を超えてはならない。

10.

性能の測定方法

10.1

目盛面の真直度測定  標準尺の目盛面を上に向けて,JIS B 7513 に規定する精密定盤上に直接置く

か又は指示のある場合には支点で支持して置き,測微器を用いて読み取る(

図 参照)。


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B 7541 : 2001

図 3  真直度の測定方法

10.2

長さの許容差の測定  測定方法は,レーザ干渉測長器を利用する方法又は校正された基準となる標

準尺若しくはこれに準じるものと比較する方法による。

10.2.1

測定条件

a)

標準尺の目盛面又は側面を上に向けて,移動テーブル上に直接置くか又は指示のある場合には支点で

支持して置く。

b)

標準尺の測定は,標準温度 20℃において,標準尺及び測定装置がその温度に十分順応した後に行う。

備考  異なる温度で測定する場合には,熱膨張量の補正を加える。

10.2.2

操作手順

a)

レーザ干渉測長器を利用する方法は,測定装置の移動テーブル上の標準尺の測定軸とレーザ光軸とが

一直線上又は平行になるようにレーザ干渉測長器の反射鏡を定置し,移動テーブルを送り,測定する

標準尺の長さに対応するレーザ干渉測長器の指示値又はその指示値から測定する標準尺の公称の長さ

を引いた値を求める(

図 参照)。

備考  レーザ干渉測長器は,環境条件によってその指示値が変化するので,空気の屈折率の補正を加

える。


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B 7541 : 2001

図 4  レーザ干渉測長器による測定方法

b)

校正された基準標準尺又はそれに準じるものと比較する方法は,測定装置の移動テーブル上に,測定

する標準尺の測定軸と基準標準尺の測定軸とが一直線上又は平行になるように定置し,移動テーブル

を送り,測定する標準尺に対応する基準標準尺の長さの値又はその長さの値から測定する標準尺の公

称の長さの値を引いた値を求める(

図 参照)。

図 5  基準標準尺との比較による測定方法

10.2.3

測定箇所  測定箇所は,目盛の長さにおいて測定軸上の 10 か所以上とする。測定箇所の間隔は,

目盛の長さの

10

1

以下のピッチとする。

11.

製品の呼び方  標準尺の呼び方は,規格の名称,等級,断面寸法及び目盛の長さによる。

例  標準尺  0 級  30×15  500mm


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B 7541 : 2001

12.

表示  標準尺及び検査表に,次の事項を表示する。

12.1

標準尺

a)

製造業者名又はその略号

b)

製造番号

12.2

検査表

a)

等級

b)

目盛の長さ

c)

製造業者名又はその略号

d)

製造番号

e)

検査年月

f)

材料の線膨張係数

g)

測定値

必要に応じて,測定の不確かさを含めた校正表を添付する。

JIS B 7541

(標準尺)改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

瀬  田  勝  男

通商産業省工業技術院計量研究所

(委員)

小此鬼  正  則

通商産業省機械情報産業局

太  箸  孝  善

石川島播磨重工業株式会社

粟  野  陽  一

財団法人機械振興協会

紺  野  吉  承

キヤノン株式会社

鈴  木  文  昭

シチズン時計株式会社

新  井  唯  仁

セイコーインスツルメンツ株式会社

高  田  英  男

社団法人日本計量機器工業連合会

佐  藤      隆

株式会社東芝

片  桐  正  秀

オリンパス光学工業株式会社

日  吉  民  雄

株式会社ソキア

壬  生  捷  利

ソニー・プレシジョン・テクノロジー株式会社

沖  田  雪  男

株式会社トプコン

大  家      清

株式会社ニコン

中  村  泰  三

株式会社ミツトヨ

山  領  泰  行

株式会社ミツトヨ

亀  井  昭  敏

日本精密測定機器工業会

(オブザーバ)

穐  山  貞  治

通商産業省工業技術院標準部

(事務局)

庵      恒  夫

日本光学測定機工業会

(文責  JIS B 7541  改正原案作成委員会)