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B 7132-2:2009  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

目 次 

ページ 

序文 ··································································································································· 1 

1 適用範囲 ························································································································· 1 

2 引用規格 ························································································································· 1 

3 用語及び定義 ··················································································································· 1 

4 呼び寸法及び許容差 ·········································································································· 2 

5 表示······························································································································· 2 

附属書JA(参考)JISと対応する国際規格との対比表 ································································· 6 

B 7132-2:2009  

(2) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,日本顕微鏡工業会(JMMA)及び財団法人日本

規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。 

JIS B 7132の規格群には,次に示す部編成がある。 

JIS B 7132-1 第1部:機械筒長 160 mm 

JIS B 7132-2 第2部:機械筒長無限遠 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

B 7132-2:2009 

顕微鏡の機械筒長関連寸法− 

第2部:機械筒長無限遠 

Microscopes−Imaging distances related to mechanical reference 

planes−Part 2: Infinity-corrected optical systems 

序文 

この規格は,2003年に第1版として発行されたISO 9345-2を基に,技術的内容を変更することなく作

成した日本工業規格であるが,JISの様式に合わせて作成した。 

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一

覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。 

適用範囲 

この規格は,無限遠補正光学系をもつ顕微鏡の対物レンズ及び接眼レンズの像までの距離,並びに基準

結像レンズの焦点距離について規定する。 

注記1 接眼レンズ,対物レンズ及び結像レンズの組合せは,しばしば収差の補正に使われる。この

ため,ある製造業者の対物レンズと他の製造業者の接眼レンズ又は結像レンズとの組合せは,

この規格に従ったものであっても,倍率及び/又は光学性能に不具合を生じることがある。 

注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 

ISO 9345-2:2003,Optics and optical instruments−Microscopes: Imaging distances related to 

mechanical reference planes−Part 2: Infinity-corrected optical systems (MOD) 

なお,対応の程度を表す記号(MOD)は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,修正していること

を示す。 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。この引用

規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS Z 8120 光学用語 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 8120によるほか,次による。 

3.1 

対物レンズの同焦点距離 (parfocalizing distance of the objective) l1 

対物レンズの取付基準面から物体面までの距離[表1の注b),図1及び図2参照]。 

B 7132-2:2009  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

3.2 

対物レンズの像距離 (image distance of the objective) l2 

対物レンズの取付基準面から対物レンズの一次像面までの距離。 

注記 無限遠補正対物レンズ単独では,一次像を無限遠に作る。結像レンズとの組合せによって,一

次像は,この結像レンズの後側焦点位置に作られる(図1参照)。 

3.3 

接眼レンズの同焦点距離 (parfocalizing distance of the eyepiece) l3 

接眼レンズの取付基準面から接眼レンズの物体面(対物レンズの一次像面)までの距離(図1参照)。 

3.4 

基準結像レンズの焦点距離 (focal length of the “normal” tube lens) fNTL 

対物レンズの設計時に組み合わされ,その倍率及び焦点距離にかかわる結像レンズの焦点距離(JIS B 

7254参照)。 

呼び寸法及び許容差 

呼び寸法(l1〜l3)及びfNTL並びに許容差は,表1による(図1参照)。 

表示 

光学系が組み込まれることによって,一次像の倍率が変化する場合は,その構成部分(顕微鏡本体,鏡

筒など)に,鏡筒倍率係数を表示する。 

例 1.25×(JIS B 7254参照) 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表1−呼び寸法及び許容差 

単位 mm 

項目 

記号 

呼び寸法 

値/幅 

許容差 

対物レンズの同焦点距離 a), b) 

l1 

45+15 m 

(m=−1, 0, 1, 2, 3, 4) 



NA 

    NA ≦ 0.1 

±0.2 c) 

0.1  < NA ≦ 0.25 

±0.06 

0.25 < NA ≦ 0.45 

±0.03 

0.45 < NA 

±0.01 

対物レンズの像距離 d) 

l2 

∞ 

− 

− 

接眼レンズの同焦点距離 

l3 

10 

− 

±0.2 

基準結像レンズの焦点距離 e) 

fNTL 

150 ≦ fNTL ≦ 250 

− 

− 

注a) 対物レンズの同焦点距離の選択は,顕微鏡全体の設計思想による。対物レンズの同焦点距離,l1=45 mmは,

機械筒長 160 mmの顕微鏡の標準値になっており(JIS B 7132-1参照),また無限遠補正顕微鏡システムでは,
様々な値が採用されている。 

b) 表1及び図1に示す同焦点距離 l1 は,カバーガラスがない物体(標本)に用いる対物レンズに適用する。カバ

ーガラスのある物体に用いる場合の対物レンズでは,カバーガラスによる物体の見かけの移動を考慮し,次の
同焦点距離とする(図2参照)。 

mm)

(

/)1

(

1

n

n

t

l

+

ここに,t :カバーガラスの厚さ 

n :カバーガラスの屈折率 

c) 開口数 ≦ 0.1の対物レンズの同焦点距離における許容差±0.2 mmは,4倍未満の倍率の対物レンズに適用しな

くてもよい。 

d) 無限遠補正光学系では,一次像は対物レンズと結像レンズとを組み合わせて作られる。対物レンズ基準面と結

像レンズとの距離は,顕微鏡の設計によって決まる。この規格に基づく対物レンズ及び結像レンズの組合せの
顕微鏡では,一次像は鏡筒の接眼レンズ基準面の10 mm下方に作られる。 

e) 基準結像レンズの焦点距離の選択は,顕微鏡システムの設計思想による。その値は,150≦ fNTL ≦250 mmの範

囲内になければならない。 

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B 7132-2:2009  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

1 観察鏡筒の接眼レンズ取付基準面 
2 一次像面 
3 接眼レンズの取付基準面 
4 結像レンズ 
5 対物レンズの取付基準面 
6 レボルバの対物レンズ取付基準面 
7 物体面 

図1−取付基準面,物体面及び像面までの距離 

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B 7132-2:2009  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

単位 mm 

 カバーガラスなし 

厚さ t=0 mm 

lCG=l1 a) 

カバーガラスあり 
厚さ t=0.17 mm 
屈折率 n=1.5 

lCG=l1+0.06 mm a) 

カバーガラスあり 
厚さ t=1.5 mm 
屈折率 n=1.5 

lCG=l1+0.5 mm a) 

注a) lCGは,異なるカバーガラスの厚さによる同焦点距離の値 

図2−カバーガラスの厚さと同焦点距離との関係の例 

参考文献  

JIS B 7254 顕微鏡−倍率 

注記 対応国際規格:ISO 8039,Optics and optical instruments−Microscopes−Magnification (IDT) 

JIS B 7132-1 顕微鏡の機械筒長関連寸法−第1部:機械筒長 160 mm 

注記 対応国際規格:ISO 9345-1,Optics and optical instruments−Microscopes−Imaging distances related 

to mechanical reference planes−Part 1: Tube length 160 mm (MOD) 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書JA 

(参考) 

JISと対応する国際規格との対比表 

JIS B 7132-2:2009 顕微鏡の機械筒長関連寸法−第2部:機械筒長無限遠 

ISO 9345-2:2003,Optics and optical instruments−Microscopes: Imaging distances 
related to mechanical reference planes−Part 2: Infinity-corrected optical systems 

(Ⅰ)JISの規定 

(Ⅱ) 

国際規格番
号 

(Ⅲ)国際規格の規定 

(Ⅳ)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容 

(Ⅴ)JISと国際規格との技術的差異
の理由及び今後の対策 

箇条番号及
び名称 

内容 

箇条番号 

内容 

箇条ごと
の評価 

技術的差異の内容 

4 呼び寸法
及び許容差 

変更 

4.1及び4.2の箇条をまとめ,
一つの箇条4とした。 

技術的な差異はない。 

図2(右端) 
カバーガラス
あり 

4.2 

変更 

培養容器とせずカバーガラス
とした。 

Annex A 
 
Annex B 

実際の数値例 
 
OEMの場合の要求推奨事項 

削除 
 
削除 

Annex Aの項目を削除した。 
 
Annex Bの項目を削除した。 

特定の企業名が含まれているため,
“解説”に記載した。 
OEMの場合の要求・推奨事項は自
明のため不要と判断した。 

 
JISと国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 9345-2: 2003,MOD 

 
注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

  − 削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
  − 変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。 

注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

  − MOD…………… 国際規格を修正している。 

2

B

 7

1

3

2

-2

2

0

0

9

  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。