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B 7001:2018  

(1) 

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  1 

4 試験の種類  7 

5 一般試験条件  7 

6 機能試験 8 

7 基本精度試験  9 

8 精度の安定性試験  9 

9 温度変化に対する精度試験  10 

10 姿勢変化に対する精度試験  11 

11 電源電圧変化に対する精度試験  11 

12 ぜんまいトルク変化に対する精度試験  12 

13 アラーム精度試験  12 

14 報時精度試験  12 

15 電波時計の受信感度試験  13 

16 耐温度試験  13 

17 耐湿試験  15 

18 耐磁試験  16 

19 耐衝撃試験  16 

20 耐振動試験  17 

21 耐静電気試験  18 

22 防水試験  18 

23 耐光試験  18 

24 耐食試験  18 

25 耐薬品試験  19 

26 持続時間試験  19 

27 アラーム音圧試験  20 

28 バンド取付部強度試験  20 

附属書A(規定)時計の姿勢の定義及び表し方  21 

附属書B(規定)試験装置及び測定装置 24 

附属書C(規定)耐静電気試験  25 

附属書D(規定)衝撃つい試験  28 

 

 


 

B 7001:2018  

(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本

時計協会(JCWA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改

正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格であ

る。 

これによって,JIS B 7001:1995は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

  

日本工業規格          JIS 

 

B 7001:2018 

 

時計−試験方法 

Watches and clocks-Test methods 

 

序文 

この規格は,1953年に制定され,その後4回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は1995年に

行われたが,その後の新たなカテゴリーの時計(電波時計)の普及に伴い,これに対応するために改正し

た。 

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。 

 

適用範囲 

この規格は,時計の試験方法について規定する。ただし,航空機用・船舶用・車両用の時計,設備時計

などの特定用途のものについては適用しない。また,他の製品に組み込まれた時計についても,適用しな

い。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 7010 時計部品−名称 

JIS B 7021 一般用防水携帯時計−種類及び防水性能 

JIS B 7023 潜水用携帯時計−種類及び性能 

JIS B 7024 耐磁携帯時計−種類及び性能 

JIS B 7027 耐衝撃携帯時計−衝撃性能及び試験方法 

JIS B 7751 紫外線カーボンアーク灯式の耐光性試験機及び耐候性試験機 

JIS B 7753 サンシャインカーボンアーク灯式の耐光性試験機及び耐候性試験機 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS B 7010によるほか,次による。 

なお,用語の後の( )内の仮名書きは,読みを示す。 

3.1 

ウオッチ 

身体に携帯して使用することを主目的とする時計。 

3.2 

クロック 

一定の姿勢で使用することを主目的とする時計。 


B 7001:2018  

  

3.3 

携帯用クロック 

トラベラーズクロックなど,持ち運びを前提としたクロック。 

3.4 

水晶式 

時間の基準として水晶振動子を内蔵する時計の形式。 

3.5 

てんぷ式 

時間の基準としててんぷを内蔵する時計の形式。 

3.6 

電池式 

電池を動力源とする時計の形式。 

3.7 

ぜんまい式 

ぜんまいを動力源とする時計の形式。 

3.8 

電子表示式 

表示部を液晶パネル,LED,電子ペーパー(EPD)などの電子部品で構成する時計の形式。 

3.9 

機械表示式 

表示部を文字板,針,表示板などの機械部品で構成する時計の形式。 

3.10 

操作部 

りゅうず,ボタン,スイッチなど時計の操作を行う部分。 

3.11 

表示部 

時刻などを表示する部分。 

3.12 

付加装置 

時刻表示以外の機能を作動させる装置。 

3.13 

始動 

時計に動力を与え1),運転を開始すること。 

注1) “動力を与える”とは,ぜんまいを完全に巻き上げること,電池を組み込むこと又は外部の電

源に接続することを意味する。 

3.14 

ならし運転 

試験の前に,試験条件になじませるために行う準備運転。 


B 7001:2018  

 

3.15 

姿勢 

時計の向き(附属書A参照)。 

3.16 

正規姿勢 

通常に使用するときの時計の姿勢。 

3.17 

定格電圧 

時計を運転するための基準の電圧。 

3.18 

使用電圧範囲 

時計の規定の機能・性能を発揮することができる電源電圧範囲。 

3.19 

規定の操作 

取扱説明書などに記載されている操作。 

3.20 

止まり 

規定の試験時間以内に,時計の運転が停止する状態。 

3.21 

置回り 

機械表示式の時計で,筒かなと二番車との取付けの緩みなどによって,時針,分針が正常に動かない現

象。 

3.22 

指示差 

時計が表示している時刻と,基準とする時計の時刻との差2)。 

注2) 時計が進みならばプラス(+),遅れならばマイナス(−)で表す。 

3.23 

指示違い 

規定の試験時間以内に,指示差が異常な変化をする状態。 

3.24 

歩度(ほど) 

時計の精度を短時間に測定し,1日当たりの進み・遅れに換算した値2)。単位記号は,“s/d”で表す。 

3.25 

日差(にっさ) 

24時間の間隔で測定した指示差の1日当たりの差2)。 

3.26 

経時変化 

歩度又は日差の経時的な変化量。ある日測定した歩度又は日差と,規定した期間隔てて同一の条件で測

定した歩度又は日差との差で表す。広い意味では復元差も含む。 


B 7001:2018  

  

3.27 

復元差 

規定した期間に,周囲温度,姿勢などの条件を変えて時計を運転したときの,歩度又は日差の復元性を

示す値。当初における歩度又は日差と,規定した期間別の条件で時計を運転した後,当初と同一の状態に

戻したときの歩度又は日差との差で表す。 

3.28 

ドリフト 

歩度又は日差の経時的な変化率。ある日測定した歩度又は日差と,規定した期間隔てて同一の条件で測

定した歩度又は日差との単位時間当たりの差で表す。 

3.29 

日較差(にっかくさ) 

歩度又は日差の1日についての変動量。ある日測定した歩度又は日差と,翌日同一の条件で測定した歩

度又は日差との差で表す。 

3.30 

日差平均偏差 

規定した期間連続して日差を測定したときの,日差の平均偏差値。 

3.31 

日差最大偏差 

規定した期間連続して日差を測定したときの,日差の最大偏差値。 

3.32 

温度誤差 

温度変化に対する歩度又は日差の変化量。高温又は低温で測定した歩度又は日差と,温度23 ℃で測定

した歩度又は日差との差で表す。 

3.33 

温度係数 

温度の変化に対する歩度又は日差の変化率。 

3.34 

二次温度誤差 

温度係数から算出した温度23 ℃での歩度又は日差と,温度23 ℃で測定した歩度又は日差との差。温度

特性の直線性を表す。 

3.35 

姿勢差 

姿勢の変化に対する歩度又は日差の変化量。ある姿勢で測定した歩度又は日差と,他の姿勢で測定した

歩度又は日差との差で表す。 

3.36 

姿勢平均偏差 

種々の姿勢で測定した歩度又は日差の平均偏差値。 

3.37 

姿勢最大偏差 

種々の姿勢で測定した歩度又は日差の最大偏差値。 


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3.38 

垂直水平の差 

垂直姿勢で測定した歩度又は日差と,水平姿勢で測定した歩度又は日差との差。 

3.39 

電圧誤差 

電源電圧の変化に対する歩度又は日差の変化量。高い電源電圧で測定した歩度又は日差と,低い電源電

圧で測定した歩度又は日差との差で表す。 

3.40 

電圧係数 

電源電圧の変化に対する歩度又は日差の変化率。 

3.41 

呼び巻き日数 

時計本体,取扱説明書などに記載されている巻き日数。 

3.42 

ぜんまいトルク誤差 

ぜんまいトルクの変化率に対する歩度の変化量。ぜんまいを完全に巻き上げたときの歩度と,呼び巻き

日数分ほどけたときの歩度との差で表す。 

3.43 

持続時間 

時計を始動してから運転が停止するまでの時間。 

3.44 

有効持続時間 

時計を始動してから規定の性能を保持している時間。 

3.45 

正時(しょうじ) 

分及び秒の端数が付かない時刻。 

3.46 

報時 

時計の正時,正時及び30分,又は正時,15分,30分及び45分に,音で時刻を知らせる動作。正時を知

らせるものを正時打ち,正時及び30分を知らせるものを半打ち,正時,15分,30分及び45分を知らせる

ものを四所(よどころ)打ちという。 

3.47 

残留影響 

耐環境試験を行ったときの,時計機能の変化の発生。 

3.48 

耐温度性 

耐熱性,耐寒性及び耐温度変化性の総称。 

3.49 

耐熱性 

時計が,日常の使用中に受ける程度の高温に耐える特性。 


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3.50 

耐寒性 

時計が,日常の使用中に受ける程度の低温に耐える特性。 

3.51 

耐温度変化性 

時計が,日常の使用中に受ける程度の高温と低温との温度変化に耐える特性。 

3.52 

耐湿性 

時計が,日常の使用中に受ける程度の高湿に耐える特性。 

3.53 

耐磁性 

時計が,日常の使用中に受ける程度の磁場に耐える特性。 

3.54 

耐衝撃性 

時計が,日常の使用中に受ける程度の衝撃に耐える特性。 

3.55 

耐振動性 

時計が,日常の使用中に受ける程度の振動に耐える特性。 

3.56 

耐静電気性 

時計が,日常の使用中に受ける程度の静電気に耐える特性。 

3.57 

防水性 

外部から時計のケース内へ,水,汗などが浸入することを防ぐ特性。 

3.58 

耐光性 

時計が,日常の使用中に受ける程度の紫外線に耐える特性。 

3.59 

耐食性 

時計が,日常の使用中において汗などによる腐食に耐える特性。 

3.60 

耐薬品性 

時計が,日常の使用中において薬品に耐える特性。 

3.61 

電波時計 

標準電波を受信し,自動的に時刻及びカレンダー修正を行う機能をもつ時計。 

3.62 

受信感度 

電波時計が機能することができる最小の受信電界強度。 


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3.63 

標準電波 

タイムコード化された標準時の時刻情報を標準周波数にのせて,送信される電波。 

注記 日本では,国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)が標準周波数及び標準時を決定・維持

している。 

 

試験の種類 

時計の試験の種類及びその構成は,図1による。試験は,時計に対する要求事項又は時計の特性によっ

て選択する。 

 

機能試験 

性能試験         基本精度試験 

             精度の安定性試験 

             温度変化に対する精度試験 

             姿勢変化に対する精度試験 

             電源電圧変化に対する精度試験 

             ぜんまいトルク変化に対する精度試験 

             アラーム精度試験 

             報時精度試験 

             電波時計の受信感度試験 

耐環境試験        耐温度試験     耐熱試験 

             耐湿試験      耐寒試験 

             耐磁試験      耐温度変化試験    熱衝撃試験 

             耐衝撃試験                温度サイクル試験 

             耐振動試験 

             耐静電気試験 

             防水試験 

             耐光試験 

             耐食試験 

             耐薬品試験 

その他の特性試験     持続時間試験 

             アラーム音圧試験 

             バンド取付部強度試験 

図1−試験の種類及びその構成 

 

一般試験条件 

試験は個別の規定によるほか,次の条件で行う。 

a) 試験は完成品で行うことが望ましい。 

なお,腕時計バンド,鎖,飾りなどの外装附属品は,その試験の結果に影響しない場合,取り外し


B 7001:2018  

  

て試験を行う。 

b) 試験は,温度23 ℃±5 ℃(以下,室温という。),相対湿度(50±20)%において行い,試験中に2 ℃

以上変化させてはならない。ただし,時計に対する要求事項又は時計の特性によって,温度及びその

許容差を23 ℃±0.5 ℃,23 ℃±1 ℃又は23 ℃±2 ℃,相対湿度及びその許容差を(50±2)%,(50

±5)%,(65±2)%又は(65±5)%としてもよい。 

c) 試験は,次の運転条件で行う。 

1) ウオッチは文字板上(もじいたうえ)の姿勢,クロックは正規姿勢で運転して行う。 

2) 付加装置は,付加装置の試験を行うとき以外は,作動させずに試験を行う。 

3) ぜんまい式の時計は,各々の試験条件にさらす直前に,ぜんまいを完全に巻き上げてから試験を行

う。 

4) 電池式の時計は,定格電圧から定格電圧の+10 %の電源電圧で,試験を行う。 

d) 試験は,必要に応じ,通常状態に達するまでならし運転をしてから行う。特に,次の場合は,ならし

運転を行う。 

1) 精度に関する試験を行うとき。 

2) 連続して試験を行う場合,前の試験条件が後の試験の結果に影響するとき。 

e) 試験装置及び測定装置は,附属書Bによる。 

f) 

歩度及び日差の測定は,次による。 

1) 歩度の測定は,次による。 

1.1) 歩度は,歩度測定器によって測定する。 

1.2) ぜんまい式の時計は,定められた測定時点以後30分間以内に測定する。 

1.3) 水晶式の時計は,1時間以上,周囲温度にならしてから測定する。 

1.4) 正しい測定値が得られるよう,測定時間,測定回数及び測定時刻信号の選択を考慮して測定する。 

2) 日差は,目視,写真撮影,時刻信号の検出など適切な方法で,指示差を読み取って測定する。 

3) 歩度又は日差の読取り単位は,時計に対する要求事項又は時計の精度によって選択する。 

4) 精度を,歩度又は日差のいずれかで測定するかは,時計に対する要求事項によって選択する。 

g) 試験温度を変えるときの温度の上昇又は下降の割合は,20分間につき10 ℃とする。 

 

機能試験 

6.1 

一般 

機能試験は,時計の運転状態・作動の状態・操作部の操作性などの機能,及び表示の見え具合などの判

読性について確認する。 

6.2 

試験方法 

試験は,次による。 

a) 時計を始動した後,水晶式の時計は1時間,その他の時計は24時間運転した後,時計の運転状態を確

認する。確認項目は,6.3 a)による。 

b) 規定の操作に従って操作部を操作し,異常の有無を確認する。確認項目は,6.3 b)による。 

c) 表示部の異常の有無を目視確認する。確認項目は,6.3 c)による。 

d) 付加装置のある時計は,規定の操作に従って付加装置を操作し,異常の有無を確認する。確認項目は,

6.3 d)による。 

e) 付加装置のある電池式クロックは,電池の使用電圧範囲の電源電圧で試験を行う。ただし,低電圧範


B 7001:2018  

 

囲では,電池の内部抵抗相当分の抵抗を直列に付加して試験を行う。 

6.3 

確認項目 

機能試験における確認項目は,次による。 

a) 時刻機能 止まり,置回り,指示違いなどの運転状態。 

b) 操作機能 巻真の引出し・押込み,ぜんまいの巻上げ,針回し,ボタン・スイッチの操作,緩急針・

調整ねじの操作,回転ベゼルの回転などの操作機能。 

c) 表示機能 秒針の動きむら,電子表示の表示状態,表示の切替りなどの表示部の状態。 

d) 付加機能 付加装置のうち,カレンダー装置,アラーム装置,報時装置の予備時間測定装置の確認項

目は,次による。 

1) カレンダーの作動時刻,カレンダーの切替り,早送り装置の作動などのカレンダー装置の機能。 

2) アラームのセットに対する作動状態,アラームのセット・リセット・鳴止めの操作,アラームセッ

ト可能な範囲,アラーム音の鳴り状態などのアラーム装置の機能。 

3) 打数,報時音の鳴り状態,夜間鳴止め機能などの報時装置の機能。 

4) スタート,ストップ,リセットなどの作動状態,クロノグラフ秒針のスタートの飛び,リセットし

たときの針の位置などの時間測定装置の機能。 

 

基本精度試験 

7.1 

一般 

基本精度試験は,時計の精度の調整状態を試験し,その特性値を求める。 

7.2 

試験方法 

試験は,時計を23 ℃±2 ℃で静置し,歩度又は日差を,次のとおり測定する。 

a) ウオッチは文字板上及び6時上の2姿勢,クロックは正規姿勢で測定する。ただし,水晶式のウオッ

チは任意の1姿勢とする。 

b) ぜんまい式の時計の歩度測定は,始動してから10分間以後に行う。 

7.3 

特性値 

特性値は,歩度,日差及び平均日差とし,次によって求める。 

なお,時計に対する要求事項によって,いずれかを選択する。 

a) 歩度は,7.2によって測定した歩度の値とする。 

b) 日差は,7.2によって測定した日差の値とする。 

c) 平均日差は,日差の算術平均値とする。 

 

精度の安定性試験 

8.1 

一般 

精度の安定性試験は,時計の精度の経時的変化又は変動を試験し,その特性値を求める。 

8.2 

試験方法 

試験は,次による。 

a) 歩度,日差又は平均日差を測定する。 

b) 時計に対する要求事項によって,期間及び条件を定めて運転する。 

c) 歩度,日差又は平均日差を測定する。 

日較差,日差平均偏差及び日差最大偏差の測定のときはa)の測定を,定めた期間連続して行う。 


10 

B 7001:2018  

  

8.3 

特性値 

特性値は,経時変化(復元差)S,ドリフトD,日較差V,日差平均偏差

d

D,日差最大偏差

max

d

D

とし,

それぞれ,式(1)〜式(5)によって算出する。時計に対する要求事項によって特性値を選択する。 

 

i

j

M

M

S

  (1) 

τ

M

M

D

i

j

  (2) 

i

1

i

M

M

V

 (3) 

M

M

n

D

n

i

i

d

1

  (4) 

M

M

D

i

max

d

の最大値  (5) 

ここに, 

i

M: ある日測定した歩度(s/d)又は日差(s)若しくは平均日差(s) 

 

j

M: 

i

Mを測定してから

後に,

i

Mと同一の条件で測定した歩

度(s/d)又は日差(s)若しくは平均日差(s) 

 

 

i

Mと

j

Mとの測定間隔(日数) 

 

1

i

M: 

i

Mを測定した翌日に,

i

Mと同一の条件で測定した歩度(s/d)

又は日差(s) 

 

i

M

: 規定した期間連続して測定した歩度(s/d)又は日差(s) 

 

M: 

i

M

の算術平均値(s/d)又は(s) 

 

n: 測定した

i

M

の数 

 

温度変化に対する精度試験 

9.1 

一般 

温度変化に対する精度試験は,温度変化が時計の精度に及ぼす影響を試験し,その特性値を求める。 

9.2 

試験方法 

試験は,温度8 ℃,23 ℃及び38 ℃で,歩度又は日差を測定する。 

試験温度の許容差は,水晶式ウオッチを測定する場合は±0.5 ℃,水晶式ウオッチ以外の時計を測定す

る場合は±1 ℃とする。 

9.3 

特性値 

特性値は,高温及び低温での歩度又は日差

T

M,温度誤差

ET,温度係数

C

T及び二次温度誤差STとし,式

(6)〜式(9)によって算出する。時計の温度特性及び時計に対する要求事項によって,特性値を選択する。 

 

38

T

M

M

及び

8

T

M

M

  (6) 

 

23

38

E

M

M

T

及び

8

23

E

M

M

T

  (7) 

15

23

38

C

M

M

T

及び

15

8

23

C

M

M

T

 

又は 

30

8

38

C

M

M

T

  (8) 

2

8

38

23

S

M

M

M

T

  (9) 


11 

B 7001:2018  

 

ここに, 

38

M: 温度38 ℃で測定した歩度(s/d)又は日差(s) 

 

23

M: 温度23 ℃で測定した歩度(s/d)又は日差(s) 

 

8

M: 温度8 ℃で測定した歩度(s/d)又は日差(s) 

 

注記 二次温度誤差は主にてんぷ式の時計の温度特性の直線性を表すために用いる。 

 

10 姿勢変化に対する精度試験 

10.1 一般 

姿勢変化に対する精度試験は,姿勢の変化が時計の精度に及ぼす影響を試験し,特性値を求める。 

なお,時計の姿勢の定義及び表し方は,附属書Aによる。 

10.2 試験方法 

試験は,文字板上,文字板下,3時上,6時上,9時上又は12時上の姿勢で,歩度又は日差を測定する。

ただし,姿勢は,時計に対する要求事項によって必要なものを選択する。 

10.3 特性値 

特性値は,姿勢差P,姿勢平均偏差

V

P,姿勢最大偏差

max

V

P

及び垂直水平の差

HV

Pとし,式(10)〜式(13)

によって算出する。時計に対する要求事項によって,特性値を選択する。 

 

Pi

Pj

M

M

P

  (10) 

P

1

Pi

V

1

M

M

n

P

n

i

 (11) 

P

Pi

max

V

M

M

P

の最大値  (12) 

PH

PV

HV

M

M

P

  (13) 

ここに, 

Pi

M: ある姿勢で測定した歩度(s/d)又は日差(s) 

 

Pj

M: 

Pi

M以外の姿勢で測定した歩度(s/d)又は日差(s) 

 

P

M: 

Pi

Mの算術平均値(s/d)又は(s) 

 

n: 

Pi

Mの数 

 

PV

M: 垂直姿勢で測定した歩度(s/d)又は日差(s) 

 

PH

M: 水平姿勢で測定した歩度(s/d)又は日差(s) 

 

11 電源電圧変化に対する精度試験 

11.1 一般 

電源電圧変化に対する精度試験は,電源電圧の変化が時計の精度に及ぼす影響を試験し,特性値を求め

る。 

11.2 試験方法 

試験は,定格電圧より10 %高い電圧で運転したとき,及び定格電圧より10 %低い電圧で運転したとき

の歩度又は日差を,それぞれ測定する。 

11.3 特性値 

特性値は,電圧誤差

E

V及び電圧係数

C

Vとし,式(14)及び式(15)によって算出する。時計に対する要求事

項によって,いずれかの特性値を選択する。 

 

VL

VH

E

M

M

V

 (14) 


12 

B 7001:2018  

  

L

H

VL

VH

C

V

V

M

M

V

  (15) 

ここに, 

VH

M

: 定格電圧より10 %高い電圧で運転したときの,歩度(s/d)

又は日差(s) 

 

VL

M: 定格電圧より10 %低い電圧で運転したときの,歩度(s/d)

又は日差(s) 

 

H

V: 定格電圧より10 %高い電圧(V) 

 

L

V: 定格電圧より10 %低い電圧(V) 

 

12 ぜんまいトルク変化に対する精度試験 

12.1 一般 

ぜんまいトルク変化に対する精度試験は,ぜんまいがほどけていくときの駆動トルクの変化が時計の精

度に及ぼす影響を試験し,特性値を求める。 

12.2 試験方法 

試験は,ぜんまいを完全に巻き上げたとき,及び呼び巻き日数に相当する時間運転3)した後の歩度を,

それぞれ測定する。 

注3) 2日巻き以上のものは,試験時間を短縮するため,ぜんまいを相当量巻き戻して測定してもよ

い。 

12.3 特性値 

特性値は,ぜんまいトルク誤差

EIとし,式(16)によって算出する。 

 

O

W

E

M

M

I

 (16) 

ここに, 

W

M: 呼び巻き日数に相当する時間運転した後,又はぜんまい

を巻き戻した後の歩度(s/d) 

 

O

M: ぜんまいを完全に巻き上げたときの歩度(s/d) 

 

13 アラーム精度試験 

13.1 一般 

アラーム精度試験は,アラームを設定した時刻に対して,アラームが作動する時刻の正確さを試験する。 

13.2 試験方法 

試験は,次による。 

a) 機械表示式の時計は,3時,6時,9時及び12時の4か所で試験を行う。 

1) 試験を行う時刻にアラームを設定する。 

2) 3時,9時及び12時は,手動で針回しを行い,アラームが作動する時刻を確認する。 

3) 6時は,時計を運転して,アラームが作動する時刻を確認する。 

b) 電子表示式の時計は,任意の時刻にアラームを設定し,時計を運転して,アラームが作動する時刻を

確認する。 

 

14 報時精度試験 

14.1 一般 

報時精度試験は,報時時刻の正確さを試験する。 


13 

B 7001:2018  

 

14.2 試験方法 

試験は,次による。 

a) 機械表示式の時計は,3時,6時,9時及び12時の4か所で試験を行う。 

1) 正時打ちは,時計を運転して,報時時刻を確認する。 

2) 半打ち(30分ごとに報時)及び四所打ち(15分ごとに報時)は,正時打ち後そのまま運転して,報

時時刻を確認する。 

b) 電子表示式の時計は,時計を運転して,任意の報時時刻を確認する。 

 

15 電波時計の受信感度試験 

15.1 一般 

電波時計の受信感度試験は,標準電波を受信する機能をもつ時計に適用し,電波時計の受信可能な電界

強度を試験する。 

15.2 試験方法 

試験は,次による。受信感度は,製品別に設定した検査規準に基づき確認する。 

a) 受信感度試験に影響を与えない遮蔽効果をもつ試験室内に標準電波の送信装置を設置する。 

b) 時計を測定台に電波受信の指向性が最良となる方向に設置する。 

c) 信号発生器とタイムコード発生器とで生成された疑似信号を,最小受信電界強度で出力する。 

d) 受信終了後にタイムコード発生器の時刻と一致していることを確認する。 

 

16 耐温度試験 

16.1 一般 

耐温度試験は,時計の耐温度性(耐熱性,耐寒性及び耐温度変化性)を試験する。 

16.2 耐熱試験 

耐熱試験は,次による。 

a) 室温で,歩度及び指示差を測定する。 

b) ウオッチは50 ℃±1 ℃又は60 ℃±1 ℃,クロックは50 ℃±1 ℃の温度で,24時間運転する。 

ウオッチの試験温度は,ウオッチに対する要求事項によって選択する。 

c) 次いで,この温度で指示差を測定し,時計の運転状態及び機能について,目視での確認及び規定の操

作を行う。 

d) 室温に戻して,歩度を測定する。 

16.3 耐寒試験 

耐寒試験は,次による。 

a) 室温で,歩度及び指示差を測定する。 

b) 0 ℃±1 ℃,−5 ℃±1 ℃又は−10 ℃±1 ℃の温度で,24時間時計を運転する。 

試験温度は,時計に対する要求事項によって選択する。 

c) この温度で指示差を測定し,時計の運転状態及び機能について,目視での確認及び規定の操作を行う。 

d) 室温に戻して,歩度を測定する。 

16.4 熱衝撃試験 

熱衝撃試験は,次による。 

a) 室温で,歩度及び指示差を測定する。 


14 

B 7001:2018  

  

b) 図2に示すプログラムによって変化させた温度で,ウオッチを運転する。試験温度は,低温(TA)は

0 ℃±2 ℃,−5 ℃±2 ℃又は−10 ℃±2 ℃とし,高温(TB)は50 ℃±2 ℃又は60 ℃±2 ℃とす

る。また,試験を行うサイクル数は,1,3,5又は10サイクルとする。 

試験を行う低温及び高温の温度及びサイクル数は,時計に対する要求事項によっていずれかを選択

する。 

 

 

図2−熱衝撃試験プログラム 

 

c) 室温に戻して,歩度及び指示差を測定し,運転状態及び機能について,目視での確認及び規定の操作

を行う。 

16.5 温度サイクル試験 

温度サイクル試験は,次による。 

a) 室温で,歩度及び指示差を測定する。 

b) 図3に示すプログラムによって変化させた温度で,クロックを運転する。試験温度は,低温(TA)は

0 ℃±2 ℃,−5 ℃±2 ℃又は−10 ℃±2 ℃とし,高温(TB)は40 ℃±2 ℃とする。また,試験を

行うサイクル数は,1,3,5又は10サイクルとする。 

試験を行う低温の温度及びサイクル数は,クロックに対する要求事項によって選択する。 

 

 

図3−温度サイクル試験プログラム 

 

c) 室温に戻して,歩度及び指示差を測定し,運転状態及び機能について,目視での確認及び規定の操作

を行う。 

0.75時間 

0.75時間 0.75時間 

1.5時間 

1.5時間 

0.75時間 

A

1サイクル 

室温 

B

温度 

時間 

A

1時間 

1サイクル 

室温 

1時間 

B

時間 

温度 


15 

B 7001:2018  

 

16.6 確認項目 

耐温度試験における確認項目は,止まり,指示違いなどの運転状態,操作部の操作機能,表示部の表示

状態,その他の機能及び残留影響とする。 

なお,耐温度試験による残留影響の歩度変化量

T

Eは,式(17)によって算出する。 

 

O

T

T

M

M

E

  (17) 

ここに, 

T

M: 試験後の歩度(s/d) 

 

O

M: 試験前の歩度(s/d) 

 

17 耐湿試験 

17.1 一般 

耐湿試験は,時計の耐湿性を試験する。 

17.2 ウオッチに適用する試験方法 

ウオッチに適用する試験は,次による。 

a) 室温及び相対湿度(50±20)%で,歩度及び指示差を測定する。 

b) 温度40 ℃±1 ℃,相対湿度(90±5)%で,24時間,48時間,72時間,120時間又は168時間運転

する。 

試験を行う時間は,ウオッチに対する要求事項によっていずれかを選択する。 

c) この温度及び湿度で,運転状態及び機能について目視での確認を行う。 

d) 室温及び相対湿度(50±20)%で,歩度及び指示差を測定し,機能について規定の操作を行う。 

17.3 クロックに適用する試験方法 

クロックに適用する試験は,次による。 

a) 室温及び相対湿度(65±5)%で,歩度及び指示差を測定する。 

b) 図4に示すプログラムによって,温度40 ℃±1 ℃,相対湿度(90±5)%で,運転する。 

 

 

図4−クロックに適用する耐湿試験プログラム 

 

c) 室温及び相対湿度(65±5)%で,歩度及び指示差を測定し,運転状態及び機能について,目視での確

認及び規定の操作を行う。 

17.4 確認項目 

耐湿試験における確認項目は,止まり,指示違いなどの運転状態,操作部の操作機能,表示部の表示状

態,その他の機能及び残留影響とする。 

なお,耐湿試験による残留影響の歩度変化量

H

Eは,式(18)によって算出する。 

 

O

H

H

M

M

E

 (18) 

2時間 

2時間 

4時間 

2時間 

2時間 

加熱 

加湿 

(90±5)% 

除湿 

除熱 

40 ℃±1 ℃ 

  相対湿度 

 (65±5)% 

室温 

温度 

時間 


16 

B 7001:2018  

  

ここに, 

H

M: 試験後の歩度(s/d) 

 

O

M: 試験前の歩度(s/d) 

 

18 耐磁試験 

18.1 一般 

耐磁試験は,時計の耐磁性を試験する。ただし,この試験は,電子表示式の時計及びクロックには適用

しない。耐磁時計の表示がある時計の試験は,JIS B 7024による。 

18.2 試験方法 

試験は,JIS B 7024の箇条6(試験)による。ただし,直流磁界の強さは,1 600 A/mとする。 

18.3 確認項目 

耐磁試験における確認項目は,止まり,指示違いなどの運転状態及び残留影響とする。 

なお,耐磁試験による残留影響の歩度変化量

M

Eは,式(19)によって算出する。 

 

O

M

M

M

M

E

  (19) 

ここに, 

M

M: 試験後の歩度(s/d) 

 

O

M: 試験前の歩度(s/d) 

 

19 耐衝撃試験 

19.1 一般 

耐衝撃試験は,時計の耐衝撃性を試験する。ウオッチ及び携帯用クロックに適用する。 

なお,耐衝撃時計の表示がある時計の試験は,JIS B 7027による。 

19.2 ウオッチに適用する試験 

ウオッチに適用する試験は,衝撃つい試験,落下衝撃試験及び自由落下試験とし,次による。 

なお,試験の種類は,ウオッチに対する要求事項によって選択する。 

a) 試験を行うときのバンド状態は,次による。 

1) 衝撃つい試験及び落下衝撃試験では,バンドを外すことができるものは,外して試験を行う。 

2) 自由落下試験では,バンドを付けた状態で試験を行う。 

b) 衝撃つい試験方法 衝撃つい試験は,附属書Dによる。 

c) 落下衝撃試験方法 落下衝撃試験は,次による。 

1) 落下の高さは,25 cm,50 cm又は75 cmとし,落下の高さは,ウオッチに対する要求事項によって,

いずれかを選択する。 

2) 試験は,次の手順で行う。 

2.1) D.3 a)に規定する測定を行う。 

2.2) 第1回目の衝撃は,3時上の姿勢で,厚さ3 cm以上のかし板上に1回落下させる。 

2.3) 第2回目の衝撃は,文字板下の姿勢で,厚さ3 cm以上のかし板上に1回落下させる。 

2.4) D.3 d)の規定と同様の測定を行う。 

2.5) 時計の運転状態,機能及び外観について目視での確認及び規定の操作を行う。 

d) 自由落下試験方法 自由落下試験は,次による。 

1) 落下の高さは,25 cm,50 cm又は75 cmとし,落下の高さは,ウオッチに対する要求事項によって

いずれかを選択する。 


17 

B 7001:2018  

 

2) 試験は,次の手順で行う。 

2.1) バンドの美錠又は中留は,開いた状態にする。 

2.2) 第1回目の落下は,りゅうずを上に向けた姿勢で,厚さ3 cm以上のかし板上に1回落下させる。 

2.3) 第2回目の落下は,文字板上の姿勢で,厚さ3 cm以上のかし板上に1回落下させる。落下は,時

計を回転させず,姿勢を維持し,鉛直方向に落下するように行う。 

2.4) 試験後,バンド及びケースの外観及び機能について,目視での確認及び規定の操作を行う。 

19.3 携帯用クロックに適用する試験 

携帯用クロックに適用する試験は,次による。 

a) D.3 a)に規定する測定を行う。 

b) 25 cmの高さから厚さ3 cmのラワン木板上に,携帯用クロックを正規姿勢で1回落下させる。 

c) D.3 d)の規定と同様の測定を行う。 

d) 時計の運転状態,機能及び外観について目視での確認及び規定の操作を行う。 

19.4 確認項目 

耐衝撃試験における確認項目は,止まり,指示違いなどの運転状態,操作部の操作機能,表示部の表示

状態,その他の機能及び残留影響とする。 

なお,耐衝撃試験による残留影響の歩度変化量

S

Eは,式(20)によって算出する。 

 

O

S

S

M

M

E

  (20) 

ここに, 

S

M: 試験後の歩度(s/d) 

 

O

M: 試験前の歩度(s/d) 

 

20 耐振動試験 

20.1 一般 

耐振動試験は,時計の耐振動性を試験する。ただし,クロックには適用しない。 

20.2 試験方法 

試験は,次による。 

a) 歩度及び指示差を測定する。 

b) 最大加速度19.6 m/s2又は98 m/s2の正弦波の振動を,振動数30 Hz〜120 Hzまでの間で連続的に往復で

変化させて,文字板からムーブメント,6時から12時及び3時から9時の方向に,それぞれ20分間

連続して時計に加える。 

加速度は,時計に対する要求事項によって選択する。 

c) 指示差を測定し,次いで,時計の運転状態及び機能について,目視での確認及び規定の操作を行う。 

d) 歩度を測定する。 

20.3 確認項目 

耐振動試験における確認項目は,止まり,指示違いなどの運転状態,操作部の操作機能,表示部の表示

状態,その他の機能及び残留影響とする。 

なお,耐振動試験による残留影響の歩度変化量

V

Eは,式(21)によって算出する。 

 

O

V

V

M

M

E

 (21) 

ここに, 

V

M: 試験後の歩度(s/d) 

 

O

M: 試験前の歩度(s/d) 


18 

B 7001:2018  

  

21 耐静電気試験 

耐静電気試験は,附属書Cによる。 

 

22 防水試験 

22.1 一般 

防水試験は,次によって時計の防水性を試験する。ただし,クロックには適用しない。 

− 防水時計の表示がある時計の試験は,JIS B 7021による。 

− 潜水時計の表示がある時計の試験は,JIS B 7023による。 

22.2 試験方法 

防水時計の表示がある時計の試験は,JIS B 7021の箇条6(試験方法)による。 

潜水時計の表示がある時計の試験は,JIS B 7023の箇条6(試験方法)による。 

 

23 耐光試験 

23.1 一般 

耐光試験は,時計の耐光性を試験する。 

23.2 試験方法 

試験は,次による。 

a) 試験によって変化すると思われる,時計の外観の初期状態を観察する。 

b) JIS B 7751による紫外線カーボンアーク灯式耐光性試験機,又はJIS B 7753によるサンシャインカー

ボンアーク灯式耐光性試験機に時計を入れ,50時間,100時間又は200時間照射する。 

試験機及び照射時間は,時計に対する要求事項によって選択する。 

c) 試験機から取り出し,a)で観察した状態からの変色,退色などの時計の外観の変化を確認する。 

 

24 耐食試験 

24.1 一般 

耐食試験は,時計の耐食性を試験する。ただし,クロックには適用しない。 

なお,潜水時計の表示がある時計の試験は,JIS B 7023による。 

24.2 試験に使用する容器及び溶液 

試験に使用する容器及び溶液は,次による。 

a) 容器は,密閉容器とする。 

b) 溶液は,次の組成とする。 

塩化ナトリウム 

:20  g/l 

塩化アンモニウム 

:17.5 g/l 

尿素 

: 5  g/l 

酢酸 

: 2.5 g/l 

乳酸 

:15  g/l 

水酸化ナトリウム 

:pH値を4.7にするために必要な量 

24.3 人工汗噴霧試験 

人工汗噴霧試験は,次による。 

a) 容器に10 mmの深さまで溶液を入れ,ウオッチをガラス製留め具で溶液及び容器の壁から30 mm以


19 

B 7001:2018  

 

上離してつるす。次に,噴霧器を用いて,同じ溶液の霧をウオッチの表面に吹き付ける。 

b) 試験温度は,40 ℃±2 ℃とし,ウオッチを24時間,容器内に放置する。 

c) 水洗後,試験していないウオッチと比較して,さび,変色などの表面状態の変化を確認する。ただし,

変化が認められた場合は,拭いて取れるかどうか確認する。 

24.4 人工汗半浸せき試験 

人工汗半浸せき試験は,次による。 

a) 容器の底にガーゼ又は脱脂綿を敷き,溶液を入れる(図5参照)。 

b) 裏蓋を下にして,溶液にウオッチを半分まで浸せきする。温度23 ℃±2 ℃又は40 ℃±2 ℃で3時間,

6時間,12時間又は24時間その状態で放置する。 

温度及び放置時間は,ウオッチに対する要求事項によって選択する。 

c) ウオッチを取り出し,乾燥後,さび,変色などの表面状態の変化を確認する。 

 

 

図5−人工汗半浸せき試験方法 

 

25 耐薬品試験 

25.1 一般 

耐薬品試験は,時計の耐薬品性を試験する。 

25.2 試験方法 

試験は,次による。 

a) 試験に使用する薬品は,エチルアルコール,ベンジン又は中性洗剤とし,時計に対する要求事項によ

っていずれかを選択する。 

b) 試験によって変化すると思われる,時計の外表面の初期の状態を観察する。 

c) ガーゼに薬品をしみこませ,3 Nの力で押し付け,時計の外表面をこする。 

d) 時計の外表面のコーティング,塗装,印刷などの変色,浮き,剝離などを観察し,b)で観察した状態

からの変化の程度を確認する。 

 

26 持続時間試験 

26.1 一般 

持続時間試験は,時計の持続時間及び有効持続時間を測定し,特性値を求める。 

26.2 試験方法 

試験は,時計を始動してから運転が停止するまでの時間(持続時間)及び規定の性能を保持している時


20 

B 7001:2018  

  

間(有効持続時間)を測定する。 

注記1 試験時間を短縮するため,ぜんまいを相当量巻き戻してから試験してもよい。 

注記2 電池式の時計の持続時間は,実測の消費電流と電池容量(公称容量)との計算値で代用して

もよい。 

26.3 特性値 

特性値は,26.2で測定した持続時間及び有効持続時間とする。 

注記 電池式の時計の持続時間を,特に電池寿命と表記してもよい。 

 

27 アラーム音圧試験 

27.1 一般 

アラーム音圧試験は,アラーム音の大きさを測定し,特性値を求める。 

27.2 ウオッチに適用する試験 

暗騒音及び反射音が測定音圧より10 dB以下の環境で,ウオッチの真上5 cm又は10 cm離れた位置にマ

イクロホンを固定し,アラーム音の大きさを測定する。ウオッチの姿勢は,文字板上又は文字板下とする。 

マイクロホンの位置及び時計の姿勢は,ウオッチに対する要求事項によっていずれかを選択する。 

27.3 クロックに適用する試験 

暗騒音及び反射音が測定音圧より10 dB以下の環境で,文字板の中心から50 cm離れた位置にマイクロ

ホンを固定し,アラーム音の大きさを測定する。 

 

28 バンド取付部強度試験 

28.1 一般 

バンド取付部強度試験は,時計のバンド取付部の強度を試験する。 

28.2 試験方法 

バンドを締めた状態で,図6に示すように,30 N,50 N,80 N,120 N又は200 Nの力Fをバンド部に

加える。加える力は,時計に対する要求事項によっていずれかを選択する。 

 

 

図6−バンド取付部強度試験方法 


21 

B 7001:2018  

 

附属書A 

(規定) 

時計の姿勢の定義及び表し方 

 

A.1 時計の姿勢の定義 

時計又はムーブメントの姿勢は,重力加速度の向きと反対のZ方向(図A.1及び図A.2参照)を基準と

して,次に定める角度λ及びθで表す。 

a) λは,時計の文字板面に垂直な中心軸X周りの時計の回転角で,反時計回りとする(図A.1参照)。 

λの範囲:0°≦λ<360° 

b) θは,ZX面に垂直な軸の周りの時計の回転角で,θ>0°とは文字板の頂点が観測者から遠ざかる回転

を意味し,θ<0°は観測者の方向へ向かう回転を意味する(図A.2参照)。 

θの範囲:−90°≦θ≦90° 

c) λ=0°,θ=0°のとき,6時と12時とを結んだ線がZ方向と一致する。 

 

 

 

図A.1−正面図 

図A.2−側面図 

 

A.2 試験で常用する姿勢の表し方 

試験で常用する姿勢の表し方は,次による。 

a) 垂直姿勢 垂直姿勢の表し方は,表A.1による。 

 


22 

B 7001:2018  

  

表A.1−垂直姿勢の表し方 

姿勢 

向き 

表し方 

簡略な表し方 

 

λ=90° 
θ=0° 

3時上 

(さんじうえ) 

3H又は3↑ 

 

λ=180° 
θ=0° 

6時上 

(ろくじうえ) 

6H又は6↑ 

 

λ=270° 
θ=0° 

9時上 

(くじうえ) 

9H又は9↑ 

 

λ=0° 
θ=0° 

12時上 

(じゅうにじうえ) 

12H又は12↑ 

 

ここに規定した以外の垂直姿勢を表すときも,最上部に位置する文字板の時刻を示す数字で表す。例え

ば,4時上は“4H”又は“4↑”。 

b) 水平姿勢 水平姿勢の表し方は,表A.2による。 

 

表A.2−水平姿勢の表し方 

姿勢 

向き 

表し方 

簡略な表し方 

 

λ=任意 
θ=+90° 

文字板上 

(もじいたうえ) 

CH又はC↑ 

 

λ=任意 
θ=−90° 

裏蓋上 

(うらぶたうえ) 

又は 

文字板下 

(もじいたした) 

FH又はF↑ 

 
 

CB又はC↓ 

 

c) 傾斜姿勢 傾斜姿勢の表し方は,表A.3による。 

 

表A.3−傾斜姿勢の表し方 

姿勢 

向き 

表し方 

簡略な表し方 

 

λ=0° 
θ=+30° 

後傾斜12時上a) 

(ごけいしゃじゅうにじうえ) 

12H+30°又は12↑+30° 

注a) 文字板の頂点が,観測者から見て+30°傾いている。 

 

ここに規定した以外の傾斜姿勢を表すときは,頂点に位置する文字板の時刻を示す数字にH又は↑印を

付し,次に,符号を付けた角度θを記して表す。 


23 

B 7001:2018  

 

A.3 普通の文字板をもたない時計及びムーブメントの姿勢の表し方 

普通の文字板をもたない時計4)及びムーブメントは,通常の読取り姿勢で時計を見て架空の文字板をも

っているものとみなし,その中心線(12時と6時とを通るZ軸)の左側を9時,右側を3時と位置付ける。 

注4) “普通の文字板をもたない時計”とは“デジタル表示式の時計”及びそれ以外に“文字板の12

時位置に12時の時字表示がきていない時計”を指す。 

 


24 

B 7001:2018  

  

附属書B 

(規定) 

試験装置及び測定装置 

 

試験に用いる試験装置及び測定装置は,表B.1の仕様及び精度と同等以上のものとする。 

 

表B.1−試験装置及び測定装置 

試験装置及び測定装置 

仕様及び精度 

歩度測定器 

a) 水晶式の時計の測定 

1) 高精度の時計の測定 

源振精度:±2×10−8(約±0.002 s/d) 
測定分解能:0.001 s/d 

2) 高精度以外の時計の測定 

源振精度:±2×10−7(約±0.02 s/d) 
測定分解能:0.01 s/d 

b) 水晶式以外の時計の測定 

源振精度:±2×10−5(約±2 s/d) 
測定分解能:60 s/d以内の読みに対し5 s/d 

恒温槽 

a) 設定温度範囲:−10 ℃〜+60 ℃の範囲で設定可能 
b) 設定温度に対する誤差:±0.5 ℃ 

恒温恒湿槽 

a) 設定温湿度範囲:+30 ℃〜+55 ℃,35 %〜95 %の範囲で設定可能 
b) 設定温湿度に対する誤差:±0.5 ℃,±5 % 

直流電圧計 

測定誤差:±0.5 % 

定電圧電源装置 

a) 出力電圧:0 Vから0.01 V刻みで設定可能 
b) リプル:3 mV 
c) 内部抵抗:最大出力電流を流したとき,出力電圧の降下量は1 mV 

防水試験機 

JIS B 7021及びJIS B 7023による。 

耐衝撃試験装置 

D.5による。 

耐磁試験機 

JIS B 7024による。 

振動試験機 

a) 設定振動数の範囲:10 Hz〜200 Hzの判定で設定可能 
b) 設定振動数に対する誤差:±3 % 
c) 設定加速度の範囲:0 m/s2〜150 m/s2の範囲で設定可能 
d) 設定加速度に対する誤差:±5 % 

自記温湿度計 

設定誤差 温度:±0.5 ℃ 
     湿度:±3 % 

耐光性試験機 

紫外線カーボンアーク灯式耐光性試験機:JIS B 7751による。 
サンシャインカーボンアーク灯式耐光性試験機:JIS B 7753による。 

音圧計 

a) 周波数測定範囲:50 Hz〜15 kHzの範囲で測定可能 
b) 測定範囲:50 dB〜100 dBの範囲で測定可能 

信号発生器 

標準周波数での周波数精度:±0.5 ppm以下 

 


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附属書C 
(規定) 

耐静電気試験 

 

C.1 耐静電気試験 

この附属書は,時計の耐静電気試験について規定する。ただし,ウオッチ及び携帯用クロックで水晶式

のものに限って適用する。 

 

C.2 一般 

耐静電気試験は,時計の耐静電気性を試験する。 

 

C.3 試験方法 

試験は,次による。 

a) ウオッチのバンドは,試験の結果に影響を与えない場合は,取り外して試験してもよい。 

b) 試験室の温度は室温とし,相対湿度は50 %以下とする。 

c) 電圧を加える装置は,C.4又はC.5の規定で適合する試験装置とする。 

d) 試験の手順は,次による。 

1) 消費電流などの特性を測定する。 

2) 2時間のならし運転後に,文字板上又は文字板下の姿勢で,歩度を測定する。 

3) 表示状態,運転状態などの機能について,目視での確認及び規定の操作を行い,指示差を測定する。 

4) 時計を試験装置に取り付けて,ショート法又は誘電法によって,電圧を加える。 

5) 電圧を加えた後,直ちに,文字板上又は文字板下の姿勢で,歩度を測定する。 

6) 指示差を測定した後,表示状態,運転状態などの機能について,目視での確認及び規定の操作を行

う。 

7) 消費電流などの特性を測定する。 

 

C.4 ショート法 

ショート法は,次による。 

a) 図C.1に示すように,時計を接地した導通板の上に置く。時計の姿勢は,文字板上及び文字板下の2

姿勢とする。文字板下の姿勢の場合,導通板と時計とが導通するようにする。 

 


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図C.1−ショート法 

 

b) 時計の任意の位置に,電圧を加える端子を接触させ,電圧を加える。 

抵抗値(R2),コンデンサ容量(C)及び加電圧は,時計に対する要求事項によって選択する。 

c) ショート法の基本回路を,図C.2に示す。 

 

 

 

R2: 0, 100, 330, 500, 800 Ω 

 

C: 100, 150, 250, 500 pF 

 

加電圧: 2, 3, 4, 6, 8, 10, 14 kV 

図C.2−ショート法の基本回路 

 

C.5 誘電法 

誘電法は,次による。 

a) 図C.3に示すように,接地した導通板に絶縁シートを載せ,その上に時計を置く。時計の姿勢は,文

字板上及び文字板下の2姿勢とする。 

 


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B 7001:2018  

 

 

図C.3−誘電法 

 

b) 時計の任意の位置に,電圧を加える端子を接触させ,電圧を加える。 

抵抗値(R2),コンデンサ容量(C)及び加電圧は,時計に対する要求事項によって選択する。 

c) 誘電法の基本回路を,図C.4に示す。 

 

 

 

R2: 0, 100, 330, 500, 800 Ω 

 

C: 100, 150, 250, 500 pF 

 

加電圧: 2, 3, 4, 6, 8, 10, 14 kV 

図C.4−誘電法の基本回路 

 

C.6 確認項目 

確認項目は,止まり,指示違いなどの運転状態,表示部の表示状態,その他の機能,消費電流などの特

性及び残留影響とする。 

なお,耐静電気試験による残留影響の歩度変化量EEは,式(C.1)によって算出する。 

 

O

E

E

M

M

E

  (C.1) 

ここに, 

E

M: 試験後の歩度(s/d) 

 

O

M: 試験前の歩度(s/d) 


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附属書D 
(規定) 

衝撃つい試験 

 

D.1 衝撃つい試験 

この附属書は,時計の衝撃つい試験について規定する。ただし,耐衝撃の表示がある時計については,

JIS B 7027による。 

 

D.2 一般 

衝撃つい試験は,時計を誤って落下させたときに相当する衝撃に耐える特性を試験する。 

 

D.3 試験方法 

試験は,次による。 

ウオッチは,バンド一体形のものを除き,バンドを外して試験を行う。 

a) 衝撃前後の歩度及び指示差の測定は,次による。 

1) てんぷ式の時計は,ぜんまいを全巻きにしてから試験前のならし運転を60分間行う。このならし運

転後に指示差を測定した後,文字板下,6時上及び9時上の姿勢で,歩度測定器によって各1分間

以上,順次歩度を測定する。 

2) 水晶式の時計は,試験前のならし運転を2時間以上行う。このならし運転後に指示差を測定した後,

歩度測定器によって文字板上又は文字板下の姿勢で歩度を測定する。 

b) 第1回目の衝撃は,時計面に平行にケース胴の9時側に,衝撃ついによる衝撃を1回与える。衝撃つ

いの落下高さは25 cm,50 cm又は75 cmとし,ウオッチに対する要求事項によっていずれかを選択す

る。 

c) 第2回目の衝撃は,時計面(ガラス面)に垂直に,衝撃ついによる衝撃を1回与える。衝撃ついの落

下高さはb)と同じとする。 

d) 衝撃後の歩度及び指示差の測定は,次による。 

1) てんぷ式の時計は,2回目の衝撃を与えてから5分間後,指示差を測定した後,文字板下,6時上及

び9時上の姿勢で,歩度測定器によって各1分間以上,順次歩度を測定する。 

2) 水晶式の時計は,2回目の衝撃を与えてから5分間後,指示差を測定した後,歩度測定器によって

文字板上又は文字板下の姿勢で歩度を測定する。 

e) 時計の運転状態,機能及び外観について目視での確認及び規定の操作を行う。 

 

D.4 確認項目 

確認項目は,止まり,指示違いの運転状態,操作部の操作機能,表示部の表示状態,その他の機能,外

観の変化及び残留影響とする。 

なお,衝撃つい試験による残留影響の歩度変化量

S

Eは,式(D.1)によって算出する。 

 

O

S

S

M

M

E

  (D.1) 

ここに, 

S

M: 試験後の歩度(s/d) 

 

O

M: 試験前の歩度(s/d) 


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同一の姿勢で測定した歩度の差を算出し,その最大値を残留影響とする。 

 

D.5 試験装置 

D.5.1 仕様 

試験装置の仕様は,次による。 

a) 衝突の速さは,規定の高さ(h)から自由落下させたときの衝突の速さ

h

V

g

2

 m/sとする。 

b) 時計を打つ衝撃板の材料は,四ふっ化エチレン樹脂とする。また,衝撃つい及び衝撃板の全質量は3 kg

以上とし,衝撃板の寸法は,図D.1による。 

 

 

 
 
1:衝撃板 
2:衝撃つい 

a≧30 mm 
e≧10 mm 

図D.1−衝撃つい 

 

D.5.2 衝撃後の時計捕捉装置 

衝撃後,時計をその軌道に沿って自由に飛ばし,以後いかなる衝撃も受けない方法で,緩衝的に捕捉す

る。 

D.5.3 衝撃ついの始動位置 

衝撃ついの始動位置の角度αは,式(D.2)によって算出する(図D.2参照)。 

 

T

r

h

r

VT

π

4

2

π

4

2

cos

g

  (D.2) 

ここに, 

V: 衝突の速さ

h

g

2

(m/s) 

 

T: 衝撃ついの周期(s) 

 

r: 衝撃ついの長さ(m) 

 

g: 重力加速度 9.81(m/s2) 

 

h: 衝撃ついの落下高さ(m) 

 

周期Tは,小さな振幅での1振動に要する時間とする(図D.3参照)。 

 

 

 


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B 7001:2018  

  

 

 

1:衝撃点 

βmax=10° 

図D.2−衝撃ついの始動位置 

図D.3−衝撃ついの周期 

 

例 衝撃ついの長さr=50 cmの場合の始動角αを,次に示す。 

− 落下高さ h=75 cm 始動角 α=  60° 

− 落下高さ h=50 cm 始動角 α=  90° 

− 落下高さ h=25 cm 始動角 α= 120° 

D.5.4 時計の位置 

時計の位置は,次による。 

a) 時計を,水平な支持台に拘束されないように置く。 

b) 指示台に時計を置く位置は,衝撃ついが平衡点を通る瞬間に衝撃を受けるようにする。 

D.5.5 衝撃の条件 

衝撃の条件は,次による。 

a) 衝撃時における衝撃板の面は,垂直で,かつ,衝撃ついの回転軸を含む垂直面に対し平行とする。 

b) 衝撃板は,定期的に取り替えるか,又は平らに研磨する。